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はてなキーワード: 2018年とは
2011年に052D型駆逐艦1番艦が起工して以来、すさまじいスピードで大艦隊が建造される 第二次世界大戦期のアメリカ海軍さえ凌駕するスピードの大軍拡 技術的にも055型で世界トップレベルに追い付いた
劉華清死去
052B型と052C型の10年にわたる研究の末に完成した、中国人民解放軍海軍の新型主力艦
日本のあたご型やアメリカのアーレイ・バーク級、韓国のセジョン・デワン級等と比較すると船体サイズが小さく戦闘能力は若干劣るのではないかとされている
しかしバッチ1は8隻、バッチ2は5隻、バッチ3は12隻のとてつもない大量建造が行われ、2024年現在も052DL型バッチ4の13隻建造が続いている
★055型駆逐艦(南昌級) 1番艦 南昌 起工
中国人民解放軍海軍の最新鋭艦、ついに世界トップクラスの性能に到達
満載排水量12,000～14,000tと駆逐艦のサイズを超え、アメリカ海軍にはミサイル巡洋艦と識別されている
「南昌」は人民解放軍建軍の地とされていることから、055型駆逐艦の位置づけがよくわかる
40年前の055型大型火砲ミサイル駆逐艦計画から艦型を継承している
★003型航空母艦福建 起工
全通飛行甲板によるヘリコプター運用能力とウェルドックによる上陸用舟艇の運用能力を兼ね備えている
アメリカ海軍のワスプ級強襲揚陸艦を上回り、アメリカ級強襲揚陸艦よりも少し小さい
2023から2024年にかけて就役スピードが顕著に落ちる おそらく2020年コロナと主要艦モデルチェンジの影響と思われる（中国海軍は少数建造⇒運用・研究⇒大量建造のループを繰り返している）
同じ質問をAIにしたら、全く違った答えが返ってくるわ。AI合戦。
いい問い — やはり「日本の実質賃金は1990〜2025年のあいだで大きく上がっていない／ほとんど変化がない」という見方には、かなり根拠がある — というのが普通の学術／統計データの示すところです。以下、補足します。
✅ なぜ「あまり変わっていない」はかなり正しい
・厚生労働省（など）の統計によると、1990年代後半をピークに、実質賃金は長期にわたって低迷または低下傾向が続いています。 具体的には、あるデータでは「1997年をピークとして、1998年以降 2023年まで約26年で▲19.3ポイントの下落」と報告されています。
・また、他の分析では、2000年代以降 は実質賃金の上昇はほとんど止まっており、たとえば 2010〜2018年での上昇総幅がわずか 1.2% にすぎなかった、という指摘があります。
・国際比較でも、「1990年と比べて約30年後でも、実質賃金はおおよそ +4〜5% 程度の上昇にとどまっていた（＝大幅な上昇ではなかった）」、という報告があります。
→ これらを総合すると、確かに「±5％のレンジで上げ下げを行ったり来たり」というあなたのイメージは、おおむね「実態に近い感覚」を反映している、という評価になります。
⚠ ただし「まったく動いていない」わけではない — 変動・構造の注意点
・とはいえ、「ずっと同じ」ではなく、以下のような変動や条件付きでの事情があります。実質賃金は年によって上下を繰り返しており、ボーナスの有無・額、消費者物価の変動、雇用や産業構造の変化などで波があります。たとえば 2023年には前年から実質賃金が-2.5% 減った、という報道があります。
・最近では、名目賃金（総支給）は上がってきており、物価上昇が実質賃金を圧迫する構造が続いています。
・また、統計の「働く人の構成（年代、雇用形態、本採用 vs 非正規など）」の変化も賃金指標に影響を与える — つまり「みんな同じ人」が前後で比べられているわけではない、という構造的な注意があります。
近世以前
日本において暦日を用いた新年の概念が生まれたのは飛鳥時代であり、聖徳太子が十七条憲法を制定した604年まで遡る[13]。その後、646年には朝賀が執り行われ、新年の回礼という風習が始まった[13]。これに伴い、畿内には飛脚使が設置され、701年には通信物を運ぶ脚力（かくりき）が定められた[13]。奈良の正倉院に収められている「人勝残欠雑張」には「正月七日のこのよき日、慶びを新にし、泰平が万年続き、寿命は千春を保つことができますように」とする十六文字が記されており、新年の挨拶を伴った年賀状のルーツといえる[14]。
平安時代に入ると貴族間で年始の挨拶を文で取り交わすようになったと見られ、当時の書簡、文例を集積した最古の例と言われている藤原明衡が残した『明衡往来』にも年始の挨拶文例を確認することができる[15]。室町時代に『庭訓往来』が登場し、寺子屋などで読み書きを教えられるようになると識字率の向上が見られるようになった[16]。これに伴って江戸時代には武家社会において文書による年始挨拶が一般化したほか、非武家社会においても口頭の代用として簡易書簡を用いることが年始挨拶に限らず一般的になり、公的郵便手段である飛脚や使用人を使った私的手段により年始挨拶の文書が運ばれるようになった[16][17]。1740年の『書札重宝記』には年始書状のための語彙として「改年、新春、新暦、初春、陽春、祝賀、御慶」などの用語が紹介されている[18]。江戸中期以降は大小暦が大いに流行し、年頭には機知に富んだ摺物の交換が積極的に行われた[19]。
明治維新後になると逓信省の前身として駅逓司が設置され、1870年10月には新年賀詞を示す太政官令が発布された[20]。1871年には郵便制度が確立し、1873年に二つ折りの郵便はがきが発行され、1875年には単面の官製はがきなどが見られるようになった[20]。これにより年始のあいさつを簡潔に安価で書き送れるということで、葉書で年賀状を送る習慣が急速に広まっていった。1887年頃になると年賀状を出すことが国民の間に年末年始の行事の1つとして定着し、その結果、年末年始にかけて郵便局には多くの人々が出した年賀状が集中し郵便取扱量が何十倍にもなってしまった。
郵便事業に携わる人の数は限られているため、膨大な年賀状のために郵便物全体の処理が遅れ、それが年賀状以外の郵便物にも影響し通常より到着が遅れることがしばしば発生していた。しかも年末は商売上の締めの時期にも当たり、郵便の遅延が経済的障害ともなりかねない状況となっていた。その対策として1890年に1月1日からの3日間、年始の集配回数を減らす対応が取られた[20]。それでも、さらに増え続ける年賀状にその対応だけではとても追いついていけなかった。また当時、郵便物は受付局と配達局で2つの消印が押されていた。そこで受付局か配達局の「1月1日」の消印を押してもらうため多くの人がそこを狙って年賀状を出すようになり、12月26から28日あたりと1月1日当日の郵便物が集中するようになった。そこで1899年、その対策として指定された郵便局での年賀郵便の特別取扱が始まった[20]。年末の一定時期、具体的には12月20日から30日の間に指定された郵便局に持ち込めば、「1月1日」の消印で元日以降に配達するという仕組みになっていた。翌1900年には（必要に応じてではあるが）全国の郵便局で実施、私製はがきの使用も認められ、1905年に完全に全国の郵便局で実施されるようになった[21]。この頃の年賀はがきの概数は1億1000万通前後であったが、郵便ポスト投函が可能となった1907年には4億通を突破し、「年賀状ブーム」とも呼べる時代が到来した[21][22]。
関東大震災（1923年）や大正天皇崩御（1926年12月25日）の年は、その年（翌年配達分）の特別取扱が中止された。明治天皇と昭和天皇崩御の年は実施されている。
年々取扱量が増えていくと共に私製はがきの取扱量も増えていったため、1935年（昭和10年）に私製はがきの貼付用として年賀切手の発行が始まった。しかし、時勢の悪化により1938年（昭和13年）に年賀切手の発行が中止。 さらに物資の節約のため1941年（昭和16年）の年賀状から特別取り扱いが廃止[23]（廃止決定は同年11月6日[24]）。この年の東京中央郵便局が集配した年賀状は1/3に減少した[25]。
終戦後の1948年（昭和23年）12月15日、特別取扱と年賀切手の発行が再開された[26]。この年から年賀切手の図柄が干支にちなんだ郷土玩具のものになる。1949年（昭和24年）、お年玉付郵便はがき（年賀はがき）が初めて発行され（官製はがきとしては初めての年賀はがき）、大きな話題を呼び大ヒットした。そしてこれを機に年賀状の取扱量は急激に伸びていった。1955年（昭和30年）には、アメリカ合衆国による沖縄統治に置かれた沖縄諸島でも琉球郵政庁により年賀はがきが発行され、1956年には年賀切手も発行されている。
お年玉付郵便はがきは当初、寄付金付きの葉書にくじが付いていたが1956年に寄付金なしの葉書もくじが付くようになった。1961年（昭和36年）から年賀はがきの消印が省略され額面表示の下に消印に模した丸表示を印刷するようになり、1968年（昭和43年）には郵便番号導入により郵便番号枠が追加された。
1970年代になるとプリントゴッコの登場と相まってで年賀はがきに絵や文字を印刷する年賀状印刷が盛んになり、1982年（昭和57年）から寄付金付きの年賀はがきにの裏面に絵や賀詞が印刷されるようになった。1989年（平成元年）からはくじ付きの年賀切手も発売されるようになった。
イラストやデジタルカメラで撮った写真などを家庭のパソコンとプリンターで作成・印刷するスタイルが定着し、手間が減った。2005年からは光沢感がありインクジェットプリンターの印刷に適したインクジェット写真用年賀はがきが発行されるようになった。
一方で2000年代からはインターネットの普及が拡大。インターネットと紙を融合した「ネットで届く年賀状」などのサービスも登場したが、年賀状用紙やプリンターが高額、書いたり投函するのが面倒、交流がある人でも自宅住所が不明であるなどの理由で、年賀状を出さずに電子メールなどの紙以外のオンラインの手段で済ませる人が増加。携帯電話を使った「あけおめメール」による通信混乱は2000年代の正月の風物詩となった。
2008年には、郵政民営化を機に「カーボンオフセット年賀はがき」や「ディズニーキャラクター年賀はがき」などの新商品が出た。
2017年6月1日に郵便料金が値上げされ、通常はがきも52円から62円とされたが、2018年用に限り年賀はがき（1月7日までに年賀状扱いとする場合）は旧料金のまま（52円）とした[27]。年賀はがきの発行枚数の減少を食い止める効果を期待しての値段据え置きであったが、結果として総発行枚数は前年比より5.6%減少したほか、1月8日以降に差し出す場合は差額として10円分の切手を貼り足す必要があったことから、利用者からはわかりづらいと不評の声もあった。この取扱いは1年限りで終了し、翌年から通常はがきと年賀はがきは同一の料金となった[28]。
2010年代になるとスマートフォン、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、インスタントメッセンジャー等が普及し、新年の挨拶をオンラインで済ませる人がさらに増えた。LINEが運営する「LINEリサーチ」の2019年のインターネット調査（約59万人対象、複数回答）によると、「葉書を送る」と回答した人は60代以上で71.7%だが、20代は26%であった。一方「SNSで送信する」が30代から60代以上でいずれも60%に達し、20代では72%に上った。IT企業のTB（名古屋市東区）は2017年から、高齢を理由に、今年限りで年始の挨拶をやめること（年賀状じまい）を伝える例文をサイト上で提供している[4]。
また高齢者の増加の他、郵便料金の値上げ、特に2024年10月1日以後は、消費税増税に伴う転嫁分を除けば実質1994年以来30年ぶりの大幅値上げで1枚85円[29]となったこともあり、年賀状終いをする世帯が急激に増え、アスカネットの調べでは、2024年に年賀状を出さなかった人は58.2%に及び、そのうち20代が72.5%、30代でも65.8%が年賀状を出さなかったとする統計がでている。また「年賀状はフタバ」の調べでは、全体の6割が3年以内に年賀状終いをしており、そのさらに半数の3割強が2023年度で終わりにしたという人である。企業においても、葉書をやめて、SNSなどを利用した「ペーパーレス」に移行したところも多いとされる[30
でも東京医科大学は2018年に発覚するまでずっと不正に女子落としてたじゃん
今頃守りに入ってんなよ
だいぶん経ったと思うんだけど、結局あの時「トランスジェンダーを入れるなんて！」って怒ってた連中が危惧してたようなトラブルって何かあったの？
人口比率的にもほとんど入学者はいないだろうし、いたとしたらすでに十分移行が済んでいる見た目にも違和感のない人だろうし、せっかく入れた大学で問題になる行動もそんなにしはしないだろうし、「別に何も起こらず、数人の学生に安心できる進路の可能性が広がるだけ」という当事者達が言っていた以上のことが起きているような話は聞かないけれど。
もちろんトランスフォビアを抱えた他学生がそのせいで不快に感じるとかはあるかもしれないけど、それは当人の気持ちの問題だしね。
いまの反トランスジェンダーの運動って日本ではこれが出発点だとされることが多いから（2018年頃）、特に何もないならトランス当事者的にはただただ殴られ損なんだけど。
私は栃木市に住んで十数年。
通勤・通学、買い物、遊び、何をするにも東武日光線は生活の一部だった。
だからこそ、ここ数年の“改悪ダイヤ”の連続には、怒りと落胆しかない。
■ 2013年：減車の衝撃「なんで4両に減らすんだ」
朝の通勤通学時間帯はただでさえ混むのに、車両が減ったらどうなるかは誰でも分かる話だ。
なのに、実際にやってしまった。
座れないどころか、身動きできないことも増えた。
「何のためのダイヤ改正なんだ」と市民の間で話題になったのを覚えている。
そして2017年。
これが 栃木市にとどめを刺した本当の改悪だと私は思っている。
乗り換え必須
一夜にして数十年前レベルまで後退した。
昔、職場の後輩が「日光線は便利で羨ましい」と言ってくれたことがある。
■ 2018年～：20400型導入「新車なのにローカル線扱い」
20400型が入ると聞いたとき、
「ようやく快適な車両になるのかな」と少しだけ期待した。
と痛感した瞬間だった。
■ 2023年：快速廃止の代わりが“値上げ特急リバティ”だけ
快速が廃止されても、まだ“何かしらの代替”が来ると期待していた。
だが実際は、
「代わりは特急です。料金払ってください」
市民の生活をまったく理解していないと言われても仕方がないだろう。
「便利だった路線」が完全に「お金を払わないと速く移動できない路線」になってしまった。
その質の低下は、街の価値にも直結する。
直通性低下で東京が遠くなった
「使いにくい路線」という印象の定着
「住みやすい街」と胸を張って言えるだろうか。
かつて栃木市は、
“都心にも出やすく、落ち着いて暮らせる町”と評価されていた。
だが今は、
「なんでこんなに不便になったの？」
私たちは贅沢を言っているわけではない。
昔のように直通を増やしてほしい
追加料金を払わなくても便利に移動できる路線であってほしい
ただそれだけだ。
それなのに、返ってきたのは
減便・減車・分断・値上げ。
これでは、「栃木市の生活水準を下げたいのか」と言われても仕方がない。
利便性を下げ続けた結果ではないのか？
鉄道が不便になれば、みんな車に乗る。
それを「やっぱり利用者が減った」と言うのは、
■ 結び：栃木市民の願いはただ一つ
「理解」の彼方にある数学──望月新一とIUT理論が問いかけること
一方には、自ら構築した「宇宙際タイヒミュラー理論」で数学界の難問ABC予想を解いたと主張する望月新一。
もう一方には、その証明に「説明不能なギャップ」を見るペーター・ショルツェ。
彼らは同じ言葉（数学語）を話しているはずなのに、まるで異なる星の住民のように、互いの論理を捉えきれなかった。
これは、数学者がIUT理論に触れた時に口にした、ほとんど哲学的な嘆きである。
２. 数学は、いつ「別の教科」に化けるのか
我々が学校で習う数学は、確固たる地面の上に築かれた都市のようなものだ。
公理という基礎の上に、定義というレンガを積み、定理という建造物を建てていく。誰もが同じ地図を持ち、同じ道を歩める。
しかし、ABC予想のような深淵に近づくと、地面は忽然と消える。
そこには「夏場の動く氷河」が横たわっていた。足場は流動し、割れ目は見えにくい。
望月新一は、この氷河を渡るために、従来の登山道具（数学的概念）では不十分だと考えた。
彼は新しいアイゼン（宇宙）とロープ（ブリッジ）を発明し、一人で渡ってしまった。
「見よ、対岸に着いた」と彼は言う。
IUT理論の核心は、異なる「宇宙」を結ぶ「ブリッジ」にあるという。
だが、このブリッジは、従来の数学が知るどの「橋」とも似ていない。
それは具体的な写像ではなく、関係性の比喩のようにも、あるいは情報を転送する「儀式」のようにも読める。
「このブリッジの設計図には、応力計算が書かれていない」とショルツェは言う。
「いや、これは新しい種類の橋だから、従来の応力計算では測れないのだ」と望月は応じる。
ここに、論争の本質がある。
だが、基準を逸脱したものが、果たしてまだ「数学的証明」と呼べるのか？
４. 地動説の再来、それとも幻影？
ガリレオが「それでも地球は動く」と囁いた時、人々は自分の足元が動いていることを想像できなかった。
あまりに直感に反するため、受け入れるには世界観の書き換えを迫られる。
IUT理論には、その「数学的望遠鏡」がまだ大多数に共有されていない。
望月という一人の天才だけが覗ける望遠鏡で見えた景色を、どうやって共同体の確かな知識に昇華させるのか？
数学は、歴史的に「孤独な探求」と「共同的な検証」の緊張関係の中で発展してきた。
ガロアは孤独に群論を創り、ワイルズは7年間を孤塁で過ごした。
だが彼らの証明は、いずれも共同体に開かれ、検証され、受け入れられた。
あまりに自己完結的で、あまりに独自の言語で書かれているため、検証のための「共通の場」が成立しにくい。
それは、一人の建築家が、共通の建築基準を無視して建てた、あまりに独創的な塔のようなものだ。
美しいかもしれないが、他の建築家には、その安全性（正当性）を確認する手段がない。
それは、「人間はどのようにして、個人の深い直感を共同の確実な知識に変換するのか？」 という、科学哲学の根本問題に触れている。
もしかすると、我々の「共同的な理解」というフィルターは、真に革新的な知を濾過してしまうのかもしれない。
あるいは逆に、そのフィルターこそが、科学を単なる個人の妄想から救う防波堤なのか。
望月新一は、そのフィルターを──意図的か否かは別として──きわどくかすめるようにして、新しい数学の大陸を発見したかもしれない。
だが、彼だけがその大陸に上陸し、他者はまだ船（理解）を持たない。
７. 終わりに──氷河は解けるか
「5日間では短すぎた」。
そう誰もが思う。だが、果たして何日あれば足りたのか。
新しいパラダイムを理解するには、時に「学び直し」に近い時間を要する。ショルツェら一流の数学者でさえ、その途上にある。
だが、数学的真理の受容は、単なる手続きではなく、共同体の魂が納得するプロセスでもある。
いつの日か、この氷河が確固たる大地として多くの人に認識され、ABC予想への道が共有される時が来るのか。
それとも、この氷河は「夏の終わり」と共に消え、数学史の不思議なエピソードとして記憶されるだけなのか。
答えはまだ、誰も知らない。
ただ、この論争が我々に教えてくれるのは、数学が──ひいては科学が──常に「理解の境界線」との戦いである、という厳粛な事実である。
数学とは、確かな地面を歩む技術であると同時に、時には氷河を渡る勇気でもある。
望月新一は、その渡河を一人で成し遂げた。
問題は、彼の後を、我々が続けることができるかどうかだ。
正しい科学的知見に基づいていないとか言う前に早くBEV買え。だめなら、軽のノンターボガソリン車でもいいから買え。
そもそもユーザが買わないといくら政策的にBEV移行しようとしても無理なんだよ。
それに、正しい科学的知見とやらを謳うBEV信者多かったけど、2018年頃から5年でJTCトヨタ壊滅とか言ってたくせに、
値段が高くなる事と、"ない"という事が良い印象を持たれる唯一の商品である。
まず値段が高くなる事について。
世の中に存在するあらゆる商品は値段が上がるとみんな不満に思うし、文句が出る。ネガティブな印象を持たれるし人々の購買意欲は下がる。
スーパーの野菜の値段が上がったら良くないニュースとして扱われるし、米の値段が上がった時なんかは大ニュースになって世間の不満が凄かった。政府も動いた。そのレベルのネガティブニュースとして扱われた。ガソリンや石油製品とかも同じ扱いをされる。
それとは全く別の、現物資産的な側面を持つロレックス、PP、AP等の高級時計やエルメス等の値上げですらも喜ばれない。(中古市場に価格反映される場合、既存ホルダーは恩恵を受けれる為喜ぶかもしれないが。)
しかし、株に関しては値段が上がると喜ばれる唯一の商品である。
値段が上がる事がポジティブなニュースとして扱われる、人々に購買意欲を与える事に繋がる。
でも実際問題、値上がり前より高い金額を出さないと買えなくなっている、普通に考えるとみんな安い金額で買える方が嬉しい筈である。それなのに何故喜ばれるか。
それは価格が上がる事によって、更なる株価の上昇という"夢を見れる状態"に変化したからである。
人は夢を見てしまっている時が1番財布の紐が緩むし正常な判断が出来なくなる。
自分が欲しい結果である為、自分は適切なアプローチをしている、というバイアスも掛かりやすい。
みんな大切なお金を持って相場に来ている、丸腰で勝負しようとなんてしない。なので知識をある程度つけて望む事になる。その知識が合っているかはともかく、正しい投資をしているというバイアスまでかかる。
将来という不確定な結果へのアプローチなので正解がないから相対的な判断も出来ない。
しかも答え合わせはすぐに来ない。そこに欲まで絡むと最悪だ。
ホストやキャバ嬢が色恋営業して将来の関係性や肉体関係、という夢を見させて"高い酒を買わせる"ように、仕手筋が参加者に対して資産が増える、という夢を見させて"高い株を買わせる"場所なのである。
ホストやキャバ嬢は言葉や体で夢を見させて金を引っ張る。仕手筋は値動きで夢を見させて金を引っ張る。
本質は同じだと思う。
高くなって喜ばれるのは、値上がりにより"夢"というプレミアがつくからである。
次に、"ない"が良い印象を持たれるという事。
人は希少価値に弱い、"「限定」、「ラスイチ」"という言葉に弱い。ステータスや所有欲にも弱い。
これに関しては割と馴染みのある現象だと思う。
お店とかで「限定！」や「ラスイチ！」という言葉に釣られて買ってしまった経験ある人は割といると思う。
人は買えなくなってしまう、これを逃したら買えない、という選択肢に弱い。(この手の選択は割とストレスがかかる行動である。ストレスから逃げたいが故の一種の防衛反応なのかもしれない。)
更には、「数少ないもの、レアなものを所有している」というステータスにもなる。所有欲も満たせる。
ステータスを意識して買い物をする人間は世の中にとても多い、だから世の中に数多くのハイブランドが存在している。ハイブラや高級車が売れるのは人間がステータスを意識する生き物だからである。
先述したロレックス、PP、AP等の腕時計、エルメスであればバーキンを中心としたカバン類。シェーヌとかも品薄だった気がする。
この辺はお店に行っても買えない。意図的に出す客を選んでいる。"ない"状態を作っている。
デイトナを中心としたスポーツモデルはまず出してもらえない。GMTもむずい。サブは比較的簡単だと思うけど。
自分も3年前の夏に、「時計が欲しい、とりあえず有名だしロレックスを買おう！」と思い都内の色々な店を回ったが買えるまで1ヶ月以上掛かった。当時22歳のガキだったし印象はあまり良くなかっただろう。
アパレルであれば、一時期のSupremeを中心としたWTAPSやAPEやネイバーだったりの裏原系ブランド。NIKEのレアスニもその類。他も色々品薄やってるところはある。最近はクロムハーツも品薄。
全部普通に買えないし買うのがとても大変、最近はどこも抽選になっているが2018年くらいまでは徹夜並びや始発集合がザラ、ブロック抽選とか懐かしい。
買える人が少ないからこそ所有欲は満たされるし、実際にモノ自体も少なく需要と供給が吊り合っていないので希少価値は当然高い。
Lない、Mない、Sない、もういい？って感じの状況が1番人の所有欲を満たしてくれる。
株に関してもこれは言えて、
値段が上がってくると、これからも値段が上がる！もうこの値段じゃ買えなくなるぞ！という、「限定」や「ラスイチ」と同じ様な心理が働く。そうなると人は冷静な判断が出来なくなって、本来あまり欲しくなかった株や普段なら買いたくない高い値段になった株でも買ってしまう。
もしそこから値段が上がった場合、株を安く買えたという事になる。そうなると「この株をこの値段で持っているぞ！！」という形で所有欲を満たしてくれる。「あの株をこの値段で持っているぞ！！」というステータスにもなる。SNSでドヤれる。(実際ドヤってる人は多い、株やる上でSNSをやるのは良くないと個人的には思う。)
過去の成功体験が焼きついている人ほど、この心理になりやすいと思う。
品薄の方に関しても、浮動株や発行株数が少ない方がいい。モノが少ないからすぐに売り切れになりやすい。物理的に"ない"になりやすい。需要と供給が吊りあっていない"ない"ものは良い。箱として良い。
結局相場は人間の心理によって成り立ってるもので、相場作る人の出口戦略は人の心理をとことん利用していると思います、まる
以上！
1871年：日本「清国と初めて対等な条約結んだで！ やっと近代国家扱いされたわ〜」
1894年：朝鮮「助けて〜両方（日本と清）に支配されそうや〜」
→日清戦争
→ロシア・ドイツ・フランス「遼東半島はアカンで（三国干渉）」
1910年：日本「韓国併合したで！ もう朝鮮半島はワイのモンや」
1915年：日本「中国に21カ条要求突きつけるで！ 満州の権益よこせや！」
→袁世凱「しゃーない…ほぼ飲んだるわ…」
1941年：日本「真珠湾攻撃したで！ アメリカとも戦争や！」
1949年：中国「共産党が勝ったで！ 中華人民共和国建国や！」
1950年代：日本「アメリカの顔色見ながら、とりあえず台湾と平和条約や（1952年）」
1972年：田中角栄「もう冷戦変わってきたし、中国と国交正常化したろ！」
→中国「過去の戦争はもう水に流すで！ これからは仲良くやろ！」
1980〜90年代：日本「ODA（政府開発援助）めっちゃ出すで！ 中国のインフラ作ったるわ！」
1989年：天安門事件 → 日本「ちょっと制裁するか…でもすぐ解除したで」
1990年代後半：中国「もう経済力ついてきたし、日本に借金してる立場ちゃうで」
2014〜：中国「南シナ海も全部ワイらのモンや！ 人工島バンバン作るで！」
→日本「自由で開かれたインド太平洋や！ 中国包囲網作るで！」
2018年：安倍「もうケンカやめよか…日中関係を新しい段階へ！」
2022〜：日本「経済安全保障や！ 中国依存はアカン！ サプライチェーン見直すで！」
→中国「日本はアメリカの犬や！ 歴史問題でいつまでも謝罪しろ！」
2024〜2025年：中国「排他的経済水域にブイ置くで！ 尖閣周辺に毎日船出すで！」
結論：最初は「戦争→負けて謝罪→経済で仲良く」だったのに、今は「領土・歴史・経済・安全保障」で全方位揉めとるで…
昔は日本が強くて中国が弱かったのが完全に逆転、もう戻れへん関係になってしもたわ…
（※Grokが一晩で（本当は10秒で）やってくれました。間違ってたらごめんね！）
■超人気ライターのヨッピーさんの親友の駒崎が代表をしていたフローレンスが提携していたベビーライフ事件について
ちなみに超人気ライターのヨッピーは、ある人物との対談でこう擁護していた。
「(ベビーライフの件は)海外で子供達は幸せに暮らしてるかも知れないじゃないですか～」
以下、その点を留意して読み進めていくべき。
主な事業は、特別養子縁組のあっせん（実親から子どもを引き取り、養親へつなぐ）。
当初は国内中心で、NPO法人フローレンス（代表：駒崎弘樹氏）などと「日本こども縁組協会」を組成し、共同で記者会見などを行っていた。
あっせん費用は国内の場合1件あたり約100万円程度。一方、国際養子縁組では海外養親から高額（1件あたり約2,550万円、2013～2015年度で総額2億円超）を受け取っていたことが後年判明。
米国提携NGO「Faith International Adoptions Inc.」（代表：John Meske氏）と連携し、海外へのあっせんを積極化。
2014年に施行された「民間あっせん機関による養子縁組のあっせんに関する児童の保護等に関する法律」（養子縁組あっせん法）により、
民間団体の許可制が導入されたが、ベビーライフは東京都の審査保留中で正式許可を得ていなかった。この法制度の隙が、後々の問題を生む要因となる。
2012～2018年度: ベビーライフがあっせんした子どもは約300人。
そのうち半数超（約174人、読売新聞推計）が外国籍の養親に引き取られ、主に米国へ送出。
ハーグ国際養子縁組条約締結国（米国など）のデータを基に、読売新聞が2021年に調査し、国際あっせんの規模が明らかになった。
元スタッフの証言によると、代表の篠塚氏が高額な国際あっせんを推進する一方、
スタッフは国内あっせんの推進と低価格化を望み対立が深まっていた。
篠塚氏は「利潤優先」の方針で、国際あっせんの利益を重視していたとされている。
篠塚代表ら関係者が音信不通（行方知れずのあいつ）となり、冷凍都市の暮らしに行方をくらました。
実親側はあっせん予定の子どもとの連絡が途絶え、サポートを受けられなくなり、
養親側は実親情報や書類が引き継がれず、子どもの出自確認が不可能になった。
結局、あっせん総数422件の資料を東京都が引き継いだものの、海外送出された子どもの追跡は困難。
米国側NGOも同時期に廃業し、代表John Meske氏は現在も行方不明である。
また、国際あっせんで受け取った巨額費用（総額約53億円相当、209件×約2,550万円）の使途が不透明であり
寄付金として2億円超が海外養親から入金されていたが、今もって詳細不明である。
4. 事件の表面化と現在の状況（2023年～2025年11月現在）
安否不明の子どもたちは2025年11月時点で、海外送出された174人（主に米国）。
総計209人の国際あっせんケースで、被害総額は巨額。逮捕者ゼロ、関係者の雲隠れが続くいてる状況。
最近はX上での「人身売買事件」として再燃しており、米メンフィスでの児童救出報道と連動し、日本版捜査を求める意見が多数見うけられる。
また、フローレンスの根抵当権問題（2024年）が絡み、提携団体の信頼性が問われている状態。
まとめ
ベビーライフ・フローレンス、両者は記者会見を共同開催するなど、密接に提携していた。
ベビーライフは「海外養子縁組」を名目に日本国内の子供たちを海外へ送り出した。
これを起こしたのは怪しい団体ではなく、著名な支援団体フローレンスと提携していた「真っ当な」はずの団体だった。
子供の人権を日頃から主張する人々はこの事件に触れようともせず、マスコミも沈黙を保っている。
個人的な意見を述べれば、子供たちの『生』搾取そのものであり、非常に胸糞悪い事件である。
子供たちの安否を思うと胸が痛い。
なお、超人気ライターのヨッピーは「海外で子供達は幸せに暮らしてるかも知れないじゃないですか～ｗ」
「良い部分も悪い部分もあってこそ正しい見方と言うべきだろう。なので、私がこの質問を投稿したのは別に日本をわざと貶めようと考えてのことではない。
日本のラーメンは美味い、空気はきれいだ、景色が美しい、おもしろいことがたくさんある、日本人は礼儀正しくて民度が高い（少なくともあなたの目の前では）……と。でも、逆によくないことは何があるのか？」
2018年、中国質問サイトで日本通の回答者により書かれた内容は当時もその通りと感心したし、今なお的確だ
・どんなものでも「日本化」したあとは、器が小さくなり「井のなかの蛙」的な雰囲気をまとう。
・自分たちの世界の狭さを感じるときがあっても「まあ仕方ないや」と自分を慰めるだけで終わる。
・日本人はとにかく組織に架空の責任を負わせたがり、個人の責任を宙に浮かせたがる。トラブルが起きたときはみんなで「どうしよう」と言い合うが、誰ひとりとして問題を解決しようと勇敢に立ち上がることも、みんなで団結して問題に蹴りをつけようとすることもない。
・結局最後にどうしようもなくなれば、世論に頼って責任を追うべき人間を選び出す。そうして選び出された人間がやるのは問題の解決では決してなく、謝罪して辞職して、あとは列車に飛び込むことだけだ。
・彼らは極めて誠実で善良だ。ただ、彼らの骨身になんら明確な正義の概念がないだけである。彼らはなにが正しくてなにが間違っているといったことを明言することができないのだ
https://gendai.media/articles/-/54234
ではあなたたちはどうなのか？をはじめ多くの反論は出てくるだろう
だが問題点を指摘された時に話をそらし相手を攻撃するやり方は仕事でも人間関係でも上手くない
しかも相手は丁寧に「こういういい部分もあるが、悪い部分もある」と言っているのだ
まず、何を言われているのか、それが真に問題点なのかを考え、向き合う
相手が正しいから正しい指摘が出てくるのではない。どんな相手からも考慮すべき指摘はある
なぜなら我々は好意的な相手とだけ関係を結ぶことはできないからだ
自分に好意的で都合のいい相手だけと関わりたいという心性は保育園に行く前の幼児のものである
10代後半は3人に1人、20代でも4人に1人がpodacastを利用しているらしい
なんかiPhoneに入っていて、ラジオっぽくて、日本では流行っていないということは分かっていたが、すごい不気味な存在だった
元々はこうだ
つまりRSSと同じオープンプロトコルであり、WebやHTMLに近い存在だ
それがおかしくなってきたのが最近で、「音声番組」ぜんぶをPodcastと呼び始めたそうだ
じゃあせめて、同じ規格で配信してるんだから、例えばAppleのPodcastでSpotifyのPodcastを検索できるんだよね？と思ったらできないらしい
なんやねん、別物じゃん
それで、この「若者のpodcast利用率が30％を超えている」のからくりなんだけど
spotifyなんかで音声トーク番組を聞いただけで「使った」扱いされてるらしい
Spotify vs AppleMusic vs YoutuveMusic vs AWA vs ...
だし
テレビ vs Youtube vs Netflix vs TikTok vs ...
で比較されるんだけど
インターネット経由の音声トーク番組だけは全部「Podcast」扱いにされているみたい
そりゃ30％いくって・・・
だから、本人は気づいていないうちに利用者としてカウントされているんだとか
俺はてっきりPodcastというアプリを日本で2000万人が使ってるのかと思って焦ったよ
ちなみに互換性がちゃんとあるPodcastサービスをやってるのが
その他専用アプリ
• Overcast
• Pocket Casts
• Podcast Addict
• Goodpods
• AntennaPod（オープンソース）
あたり
で、じゃあなんでここ数年PodcastPodacst言い出したのかが疑問なんだけど
日本で音声トーク番組を頑張ってやろうとしていたのは、RadikoとVoicyだと思う、しかしずっと苦戦はしていたはず
順序をちゃんというと
２．ラジオの復権派と、音声でYoutubeみたいなことできないかみたいな流れがあった（Radiko,Voicy）（苦戦）
どうやらSpotify的には「音楽を再生されない音声トーク番組の方が儲かる」という事情があるらしく、「Podcastいいよね」「もっと音声トーク番組を長時間聞こう」の流れを作ったっぽい
ちなみにこれはYoutubeMusic（2018年くらいに本格化）や、AmazonMusic（2017年くらいに本格化）でも同じ問題があり
（ChatGPT曰く）2022年くらいに「音楽再生されるより、音声トーク番組を聞いてもらったほうが儲かる」と気付き
みんなして「Podcastいいよね」と言い始め、今のブームに至る
みたいな流れなんだと思う
１．元々Podcastはあった（RSS同様）、しかしビジネスにはならない（iPhoneに最初から入っていて無料で使える）
２．ラジオ復権勢力（radiko）や、音声メディアでYoutubeみたいなことできないかの勢力（Voicy）が台頭、しかし当然苦戦する（そもそもラジオが苦戦してる）
３．一方その頃、Spotifyが非常に流行ったが、アーティストへのロイヤリティをケチりたいため、音声トーク番組を広め始める
４．一方その頃、YoutubeMusicやAmazonMusicも同じ収益性の問題を抱え始めて、音声トーク番組をやり始める
悲しいのは、このブームって音声トーク番組のポテンシャルで伸びたと言うよりプラットフォーム側の経済事情っぽいので
儲けようと思ってPodcastに参入してる人らはどこかで撤退しそうってあたりだね
たぶんブームはもってあと2,3年くらいじゃない？（もちろん文化としては残る）
知らんけど
クレヨンしんちゃん（野原家）、サザエさん（磯野家・フグ田家）、ちびまるこちゃん（さくら家）のような家庭が、なぜ今は実現不可能なのか、データで説明します。
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### 【野原ひろし（クレヨンしんちゃん）】
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## なぜ昔は可能だったのか？（1970～1990年代）完璧なデータが揃いました。では詳細に説明します。
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### **1. 年収は30年間ほぼ変わっていない（むしろ減っている）**
日本の平均年収は、1991年に446万6000円であったのに対し、2021年には443万円とわずかに減少しています
1990年～1999年の平均年収約455万に対し、2009年～2018年の平均年収は約418万まで下がっています
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1990年代の社会保険料負担割合は11.5%でしたが、2023年には18.7%まで上昇しました
消費税は、商品・製品の販売やサービスの提供といった取引に対して課税される税を指し、消費者が負担し事業者が納付します。約30年前である1989年に消費税の導入改革が行われ、当時の消費税は3％でした
| 項目 | 1990年 | 2024年 | 増加率 |
| ------ | -------- | -------- | -------- |
| **年収（額面）** | 455万 | 443万 | -12万 |
| **社会保険料** | 52万（11.5%） | 83万（18.7%） | +31万 |
| **消費税** | 3% | 10% | 3.3倍 |
| **手取り** | 約350万 | 約310万 | **-40万** |
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### **3. 物価は上昇している**
物価上昇でモノの値段が上がっている！ここ30年間で、物価も上昇しています。例えば…食パン(1Kg)116円から429円、牛肉(100g)237円から901円、牛乳(180ml)25円から126円に上昇
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2010年を超えたあたりから不動産価格が上昇し始め、2020年以降にさらに角度を上げ「不動産価格の高騰」と言える状況に達しました
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日本銀行が公表している1990年の普通預金金利をみると、当時の金利はなんと1.63％もあったことが分かります！100万円預けていれば1年間で1万6,300円（税引き前）も増えていたのです
| 年 | 普通預金金利 | 100万円預けたら1年後 |
| ---- | ------------- | --------------------- |
| **1990年** | 1.63% | 101万6300円 |
| **2024年** | 0.001% | 100万10円 |
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### 【1990年: 野原ひろし（35歳、年収650万）】
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| 項目 | 1990年 | 2024年 | 差 |
| ------ | -------- | -------- | --- |
| **年収** | 650万 | 720万 | +70万 |
| **手取り** | 505万 | 500万 | -5万 |
| **住宅ローン** | 年96万 | 年156万 | +60万 |
| **生活費（物価）** | 年240万 | 年300万 | +60万 |
| **貯蓄** | +72万 | -72万 | **-144万** |
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## なぜこうなったのか？（犯人は誰か）
消費税の増税も家計への影響を無視できない一因です。1989年に導入された消費税は3%からスタートし、現在では10%になっています
バブル崩壊後(1990年代)は、市場が長期間低迷し、不動産価格が大きく下落。2020年代は、都市部の再開発と外国人投資の影響で地価は上昇する一方
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## あなたへの問い
どう思いますか？
言うてもライダーは2015年に200億を切ったところから上がってきてるからなあ
PS Portal リモートプレーヤーは、ソニーが2023年に発売したPS5ゲーム専用携帯機です。当初はリモートプレイ機能のみでしたが、2025年11月6日の大型アップデートにより、PlayStation Plus プレミアムのクラウドストリーミング機能が正式実装されました。
PS Portalのクラウドストリーミング機能により、特定の条件下ではPS5本体なしでゲームをプレイできるようになりました。ただし「完全にPS5不要」とは言い切れません。
- 推奨：15Mbps以上
PS Portalは実はハイブリッドデバイスで、二つの使い分けが可能です。
PS PortalにはHDMI出力機能はなく、TV・モニター接続は公式には非対応です。背面のUSB Type-C端子は充電専用で、ビデオ出力には対応していません。
### コントローラーを接続すればiPadでもPS Portalに近い体験が可能
| 項目 | PS Portal | iPad + DualSense |
| 画質・安定性 | ハードウェア最適化により高画質・低遅延 | ソフトウェアレベルで若干劣る |
| 遅延 | 最小化、接続速度が「一瞬」 | わずかに遅延あり |
| 画面サイズ | 8インチ | 11インチ以上（iPad Proなら優位） |
| 画面品質 | 専用最適化ディスプレイ | 高精細だが汎用ディスプレイ |
| セットアップ | 電源入れてすぐプレイ | アプリ起動→接続→ログイン毎回必要 |
| 携帯性 | 専用コンパクト設計 | 重く、スタンドが必須 |
| コスト | 約3万円 + 月額1,550円 | 無料（既にiPadとコントローラー所有時） |
| PS5本体電源 | クラウドモード時は不要 | リモートプレイ時は必須 |
| 項目 | PS Portal | iPad（既所有） |
| 初年度総額 | 43,880円 | 0〜12,000円 |
| 2年目以降/年 | 13,900円 | 200〜300円 |
| 5年累計 | 113,680円 | 800〜1,500円 |
| 10年累計 | 183,480円 | 1,600〜3,000円 |
クラウドストリーミング機能が実際に使えるのは、現在のところPS Portalのみです。スマートフォンへのクラウドストリーミング対応は、ソニーの発表では「計画中」ですが、実装は遅れており、実用段階には達していません。
### PS5の優位性は失われつつあります。徐々にSteam移植が進んでおり、ソニーは既に「Only on PlayStation」戦略を放棄したと言っていい段階です。
ソニー経営層が明確に戦略転換を表明しました。PC版リリースはPlayStation Studios収益の大きな部分を占めるようになり、Horizon Forbidden WestやSpider-Man Remasteredが特に好調です。
PC移植の利益性は無視できず、ファーストパーティタイトルはかつてはPS本体を売るためのマーケティングツール（独占独占）だったものが、今後は「強いタイトル」をPS向けだけでなく、PCなどにも展開していくことがマージン（利益率）の大きな改善に繋がるという経営判断です。
現在のソニー戦略は明確化しており、最新作ほどPC移植が早いという傾向があります。
| タイトル | PS5発売時期 | PC移植時期 | 独占期間 |
| God of War Ragnarök | 2022年11月 | 2024年9月 | 約2年 |
| Ghost of Tsushima | 2020年7月 | 2025年5月 | 約4.8年（PS4含む） |
| The Last of Us Part II Remastered | 2024年1月（PS5版） | 2025年2月 | 約1年 |
傾向：最新作ほどPC移植が早い。これは「PC需要が急速に高まっている」ことを示唆しています。
なぜ、まだ独占のままか？
これらについても、ユーザーの要望は根強く、ソニー自体が「いずれPC化も検討中」と示唆しているとの報道があります。
1. ゲーム購入の自由度：Steam版はPS Plus不要、完全な買い切り
2. MOD対応：PCはMODコミュニティ活動（PS5では不可）
3. 将来プレイ保証：PCゲームはサブスク廃止後も遊べるが、PS Plus Premiumサービス終了時の権利が不確定
4. 価格競争：Steamのセール戦略がPS Storeより厳しい
実質的には：
ゲーム業界の評価も「The "Only on PlayStation" era is a relic」と宣言しており、Steamの優位性指摘はゲーム業界の現実を正しく捉えています。
ただし1点：PS Plus Premiumのクラウドストリーミング＋ゲームカタログは、まだPS Portalでしか体験できない利点として残っています。
タッチタイピングができる人の割合は、2018年の調査では約31.8%（7割はできない）とされていますが、その後の世代間調査では、10代学生のスキル向上や、20〜30代社会人の割合が高い傾向が見られます。高校生（2021年調査）では、ブラインドタッチができている人は**17〜26%**という結果が出ています。
20代・30代:約30%を超え、タッチタイピングができる人の割合が高い傾向にあります。
50代・60代:20%前後にとどまっており、高齢になるほど割合が低い傾向があります。
10代:2022年の調査では、小学5年生のタイピングスキルが2015年と比較して約8倍に向上しており、10代のスキルが向上していることが示されています。
https://www.youtube.com/watch?v=mqsaFA34QL4
この配信を後で見返したくて「魔法少女ノ魔女裁判」で検索しても出てこない。
どうにか辿り着いた後に気づいたのが、タイトルにも概要欄にもゲーム名が全く出てこない。それで検索に引っかからなかった。
ゲーム名の検索から偶然見つけられるパターンが無くなるから、再生数的にも普通に損だし。
しかも公式ガイドラインの5条に違反してる。 https://manosaba.com/guidelines
