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はてなキーワード: 患者とは
「Dr.ゆうき診療日誌」の反ワク記事について https://www.yuki-clinic.jp/diary/diary-2051/
レプリコンワクチンのベトナムでの大規模な治験の結果が、2024年5月に報告されています。第3相の治験に参加したワクチン接種者8059名のうち5名が死亡し、118名に重篤な有害事象がみられました。アメリカで開発されたレプリコンワクチンですが、世界で承認されたのは日本のみです。
（参照先の論文 https://www.nature.com/articles/s41467-024-47905-1.pdf ）
間違っています。
Dr. ゆうきさんは疲れていて、論文に書かれていることを見落としていたのだと思います。
なお、ある国が最初に承認した薬は、その時点で他の国では承認されていない可能性が非常に高いです（最初なので）。ただし、安全性が確認された薬はその後他の国にも承認されていく可能性が高いです。当然ながら、日本以外の国が今後承認しない、ということはこの論文には書かれていません。
ｍRNAワクチンが史上最大の健康被害をもたらしています。新型コロナウイルス感染症予防接種健康被害審査第二部会の審議結果（2024/9/12）では、健康被害救済認定8,108件、死亡認定818名でした。
統合失調症(精神分裂病)と診断された事によって人生を破壊された人は現実にいるんだが、
https://www.hokeni.org/docs/2023102400019/
２０２０年９月には精神医療国家賠償請求訴訟が東京地裁に提訴された。原告は、統合失調症と診断され累計入院期間は約44年に及ぶ現在72歳の患者である。たまさか、２０１１年の福島第一原発の事故により入院先からの避難を余儀なくされ、転院先で「入院不要」と判断された。60歳で退院を果たし、現在はアパートで穏やかにひとり暮らしをしている。
統合失調症の姉と家族を記録した映画『どうすればよかったか？』について、閉じ込めた親が悪い、早期診断させるべきだったと簡単に言うが。
このように、精神医療は今でも患者の人権を軽視し抑圧している。40年前ならさらに酷かった事だろう。
医療に繋げさえすれば万事解決という短絡的な考えをやめてほしい。
https://www.hokeni.org/docs/2023102400019/
戦後日本の精神医療施策は、隔離収容入院を中心に組立てられた。遡ること１９５０年に、社会防衛思想にもとづく強制入院手続き法として精神衛生法が施行され、国は精神科病院の新増設と患者の隔離収容を進めた。１９５８年には「精神科特例」を定め、少ない人員配置で治療的かかわりも乏しく長期収容性の高い精神医療構造を作り上げた。１９６０年以降の「精神病院ブーム」により病床は増加の一途をたどり、強制入院させられた患者は、閉鎖病棟の中で無為な時間を過ごし、施設症化した社会的入院者となった。
１９８４年には、患者２人が職員による暴行で死亡した宇都宮病院事件が報道され、これを契機として精神保健法に改められた。初めて本人の意思に基づく任意入院制度が設けられたが、その後も病床は拡大し、１９９３年には国内精神病床数は36万３０１０床でピークを迎えた。１９９５年には精神保健福祉法に改正され、国は「入院医療中心から地域生活中心へ」という施策転換を掲げたが、社会復帰は進まず精神科病院には社会的入院者があふれている状況がなおも続いた。
２００２年、国は社会的入院者７万２千人を10年間で退院させると宣言し、その後地域移行支援施策を展開したが、現在に至るまで顕著な実績を挙げられていない。入院患者の高齢化は進行し、２０１１年以降は精神科病棟内での死亡転帰者が年間推計２万人を超え、２０１８年には全入院患者に占める65歳以上高齢者は60％を超えた。
これまでの法改正によっても、家族等の同意に基づく強制入院制度の骨格は73年間変わっていない。本人の病状よりも社会的影響が勘案され、患者以外の家族や病院・地域・行政の都合が優先されていることが多い。他国にはない、入院させやすく退院しにくい制度設計は変わらず、むしろ法改正の度に強制入院の要件は緩和されている。
https://www.nhk.jp/p/etv21c/ts/M2ZWLQ6RQP/blog/bl/pMdddVYk4M/bp/pv7nnnWQRX/
統合失調症の話題になると、どうも最初から統合失調症という病名だったかのように歴史修正する人ばかりで嫌になるんだよな。
統合失調症という名前になってからも差別され蔑視されているけれど、昔はその比じゃないくらいに酷かったんだよ。
患者やその親族の受診拒否の理由の一つとして、病名による心理的な忌避感情は大きい。
https://www.jspn.or.jp/modules/advocacy/index.php?content_id=58
今回の呼称変更は、全国精神障害者家族連合会が日本精神神経学会にその変更を要望したのが契機となった。1993年のことで、「精神が分裂する病気」というのはあまりに人格否定的であって本人にも告げにくい、変えて欲しいという主旨であった。同学会は1995年に小委員会でこの問題を取り上げ、翌年に「Schizophreniaの訳語の歴史」1）をまとめた。そのなかで、schizophreniaを訳出する時に「その訳語が当事者にとって社会的な不利をもたらさない」を原則に加えることや、「病」ではなく「症状群」であることを指摘した。その後、「精神分裂病」という病名自体が当事者の社会参加を阻んでいる可能性に注目し、その侵襲性と病名変更の必要性について調査を始めた。学会員、評議員と当事者へのアンケート調査、総会におけるシンポジウム（札幌、1996；宜野湾、1998）やワークショップ（仙台、2000）を行うとともに、仙台総会の会長講演「精神分裂病はどこまでわかったか」2）では近年の精神医学の進歩に基づいて「精神分裂病」概念を見直して、発症脆弱性でこの病気を規定する医学概念を医療に応用することは回復者の余生に深刻な不利益を生じるので危険であり、医療には臨床症状群で規定した疾病概念を使用すべきことを提唱した。こうした経緯を経て委員会では呼称変更に関する中間報告を1999年に作成し、それを理事会に報告した。2000年に発足した新理事会ではこの問題を重視し、呼称変更のための特別委員会と拡大特別委員会を設置した。その後、家族会アンケート、一般市民からの意見募集、公聴会などを行い、新しい呼称候補を3つに絞った。2001年7月よりこの呼称候補3つに関するアンケートを実施し、同委員会は2002年1月の理事会に「統合失調症」への呼称変更を提案し、理事会が承認し、6月の評議員会でこれを議決し、同年8月の総会で正式に決定した。
これさあ、映画のタイトルこそ『どうすればよかったか？』となっているけれど、
実際にはこの監督の中で結論は出ているよね？「早期に受診させればよかった」でしょう？そう決めてかかっているよね？
「間違っていたのは、両親の説得に25年かかったということ」
ただ両親は医者かつ研究者であり、合理的判断ができるはずだったのに、その二人に話が通じないとなるとどうすればよかったのか。無理矢理入院させれば良かったという人もいますが、それがうまくいくとは到底思えません。彼らが認めない入院を病院が認めるとは思えないし、入院させることができたとしても両親が連れ帰ってくる。そして僕が無理矢理病院に連れていこうとしても、姉は赤信号で車を降りるし、身体を縛ったりしたらトラウマにもなりかねない。どう考えても両親を説得する以外の方法はなかったと思いますが、どうすれば説得できたかはいまだにわかりません。
結局、両親に問題があったという事で済ませている。
たとえ両親が望んで入院させたとしても、病院で拘束されて人権侵害を受け、家にいるよりももっと酷い目に遭ったかもしれないなどとは考えていないようだ。
発達障害なんかでもそうだけど、この手の話題になるととにかく子供の障害を認めない親が悪い、早期に受診させていれば解決した筈だ、と決めつけられて
社会からの偏見や医療制度自体の問題は置き去りにされてしまう。それが悔しい。
それに加えて、両親は自分たちで何とかしなければと思ったんじゃないかなとも考えていて。通院歴があると姉の国家資格が通らなくなるとか、研究者としての道が閉ざされることもきっと心配していたと思うんです。
これは正しいよね。精神科の通院歴があると就きたい職業に就けなかったり、保険に入れなかったり。今は多少改善されたようだけど昔はもっと酷かった。
それは社会制度の問題なのに、この監督はそこに深く切り込もうとせずに両親が悪いで済ませている。
世間の偏見の目も強いよ。親族に精神疾患の人間がいるとそれだけで結婚出来なかったり。
しかも「統合失調症」と呼ばれるようになったのも2002年からなので、それ以前は罹ったら人生終了を想起させるような「精神分裂病」と呼ばれていた。そういう医療側の態度も、受診を忌避する患者を生んでいただろう。この人のお姉さんが発症したのは1992年から9年前らしいから、その時は間違いなく「精神分裂病」。この記事にはその事実が出て来ない。
https://www.jspn.or.jp/modules/advocacy/index.php?content_id=58
日本精神神経学会は2002年8月、1937年から使われてきた「精神分裂病」という病名を「統合失調症」に変更することに決めた。それに伴い、厚生労働省は精神保健福祉法に関わる公的文書や診療報酬のレセプト病名に「統合失調症」を使用することを認め、同年8月に各都道府県・政令都市にその旨を通知した。現在、メディアや出版業界など多くの領域で、精神分裂病を統合失調症に変更する作業が進められている。
男性医師は女性の患者見るの禁止→女性の医学教育禁止で、今かろうじて残っている女性医師がいなくなったら、女に生まれた時点で病気も怪我も治してくれる人がいなくなり、治せる病気でも原因すら分からないまま死ぬのをまつしかなくなるんです。
不倫中に相手の男に太腿の湿疹？を指摘されたところから舞台となる病院・科にくるわけだが
女医が診察でシャツを捲り上げると三角の小さい、質感でいうとコットンのパンツ
作者は男だなと
大前提として本人ともその周辺ともなんの関係もないがパワハラ行為の有無を一切肯定するつもりも否定するつもりもないしノーベル賞を取れば全て無罪放免ともいうつもりはない。ただ大事なことは技術は生命科学の歴史から見て確実に金字塔の成果だし、それが本当の業績であることに生命科学者は誰も疑いを抱いていないと思う。その研究業績は本当で、その意義は純粋・基礎的な生命科学では全く揺るがないし、未来永劫語り継がれるものだと多分みんな思っている。個人的にはDNA二重らせん構造の提唱と並んで記憶されても全然おかしくない業績だ。ただ、その発見の経緯を実際の生物学実験をしている側から言うと、どう見ても総当たり式でブルートフォースの作業を乗り越えて行われている。つまり、最後の最後の土俵際では、力技で脳筋だった、といってもおかしくないと思う。そうした作業は時に生命科学研究で起きるが、そういう研究の一つと生命科学者全員が理解していると思う。繰り返すが、結果は揺るがない。ただ、それは力技で、その研究の過程ではかなりの長時間労働が強いられたはずだ。それは今のワークライフバランスの意識からすると完全にアウトだった。それをパワハラと指摘するのは簡単かもしれない。パワハラにも、人当たりが良くても長時間労働を強いるのと、ちょっと気に食わないと罵詈雑言を浴びせるようなものとあるだろうが、ここで挙がっているのは前者のニコニコ長時間労働だろう。大事なのは、そういう長時間労働は当然だとする意識が、ある時期の生命科学者にあったことであり、また、ある種の実験が労働集約的であることもまた紛れもない事実だと思う。そのようなことで有名な歴史上の研究者というか研究室もある。ただそれを乗り越えて現在の生命科学はある。それが純粋な事実だ。さてその技術が応用可能かどうかは別に議論する必要がある。できた頃は夢の技術で、免疫拒絶反応を回避できるのではないかと期待されたわけなのだが、どうもそう言うことではないらしいと言うこともその後にわかってきたと言うのは今回話題になっているのをみて初めて知ったし勉強になった。ただそれがわかるためにはそもそも技術的にできないといけなかった。その事実は残念でもあると思う。切実に治療法を求める患者様のことを想像すると言葉にならない。ただ個人的には、仮に再生医療によってあらゆる疾患が治療され、それだけでなく無限に医療行為を重ねることで永遠に誰かの寿命が伸びていく、そんなことが生命科学の技術的に可能であったとしても、医療予算を無限に消費してそれをあらゆる人が行うようなことが適切かどうかは議論の余地が大いにあると思う。要するに、再生医療はカネを食うし、延命することはカネを食う。人命を一切失ってはならない至上の価値だとしたうえで医療行為を無限に肯定してそれを疑問視することを「優生思想」と頭ごなしに排除して議論することを拒絶するような現在の議論の趨勢ではきっとそうなるだろう。私は個人的にはそういう無限の医療と無限の延命が人類のありようだと言い切るのは躊躇してしまう。ただそうした意見を表明することすら昨今の「優生思想」をめぐる議論を見ると危険に思われる。だから私はここでそうした議論に加担する人たちに自分の意見の言外の意味を自覚することを促したい。いい加減にしろ。
特定の企業を語る際にイニシャルトークのように絵文字で表記することがネットでは多く見受けられる(マッ○ンゼー=🍔など)。特に昨今の製薬業界ではその傾向が強く、私には何が何だか見当もつかなかったのだが、とある大学の先生が「製薬企業を表す絵文字まとめ」を紹介しているのを見かけた。
https://x.com/tonets/status/1864678360179237221?t=y01H35iNbF9OXTJwme-7Eg&s=19
ズブの素人である私にはよくわからないものも多かったのでChatGPTに聞いてみた結果を以下に記す。
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🔺/🎍/🐟️
・昔のロゴが🔺
・2018年大型買収後の「今後の社名はシャケダかな」というエグゼクティブフレンチジョーク[1]から、5ちゃんねるで鮭や鮭田と呼ばれるようになったので🐟️
(ただし、5ちゃんねるではブリス○ル=鰤と昔から表現されており、🐟️=ブリス○ルと認識する人も一定数いる)
[1]https://www.nikkei.com/article/DGXMZO30743600Q8A520C1PE8001/
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☀️/🌅
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🍅
・「先入観の執拗さに気が付いてもらうために、私たちは大きなトマトを植えました」と公式ページにあるように徳島の能力開発研究所に常識を疑うレベルの巨大なトマトの木が植えられているので🍅
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🍨/🩲
・突然「パンツ」に関するよくわからない逸話が紹介[2]され、今月から🩲表記が怒涛の勢いでトレンド化
[2]https://iyakukeizai.com/iyakukeizaitrend/detail/1088?page=2
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💪
・「頑張っていきましょう」というナレーションをCMで使っていたので💪
(ただし、ファイト一発感もあり後述の🦅と混同されることもある)
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😘/👨❤️💋👨/💋/🐛
・2015年のラジオCMで「チューがいい」と連呼していたので😘/👨❤️💋👨/💋の表記が多い印象
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👬(/🇯🇵)
・友→ともだち→👬
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🕊️/🐦️/✋️
・ロゴが手のひらマーク✋️だが、青い鳥に見えるので🕊️/🐦️
(2020年からブリス○ルのロゴがより✋️感あるものに変わり、✋️表記されることは少ない)
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🧂/🐳
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🦒
・🦒=キリン
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🪓
・🪓=斧
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🚬/🍵
・🚬=タバコ
・🍵=JapanのTea
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🦅
・鷲のマークに由来🦅
(ただし、ファイト一発のケインコスギの印象が強く💪で表記されることもある)
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🦉/🇯🇵
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🍫
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🌲
・名前に木がたくさん入っているので🌲
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👁️
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🤼
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👔
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どの会社も素敵な会社なので患者さんのためにこれからもいい薬を作ってもらいたいです。何かと苦境に立たされることが多い製薬企業界ですが、みんな頑張ってください。
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なお番外編
↓↓↓
🐼: PMDA
🐿️: Risfax/オン○リス/リス○プラム/リス○リドン
🦊🐵:コンサル
🐿️🐯:リストラ
20年程度とか名乗るようじゃゼロ年代の意識高い系バカって気もするけど
お前みたいな老害の高二病患者が好んでた新海誠も、すっかりお前ら向けじゃない幸せに生きる人向けの作品作るようなっちゃったもんな
合成エストロゲン製剤内服により血中のコルチゾール値が高値を来したトランスジェンダーの一例
42 歳、男性。
X-2 年に受けた健診で高血圧症、脂質異常症を指摘されたものの、医療機関は受診していなかった。
X 年 4 月、近医口腔外科で下顎歯根嚢胞に対し、抜歯・嚢胞摘出術を予定されていたが、
血圧 160/100mmHg と高値であったため、降圧治療が必要とのことで、前医を受診した。
前医で 2 次性高血圧の鑑別のため、各種ホルモン検査をしたところ、
ACTH 3.0 pg/mL、コルチゾール 46.6 μg/dL であり、ACTH 非依存性クッシング症候群が疑われ、
X 年 6 月に当科を紹介受診した。
身長 172.5cm、体重 86.4kg、BMI 29.0kg/m2 と肥満は見られたが、クッシング徴候は認めなかった。
また顕著な女性化乳房を認めた。
ACTH 3.4pg/mL、コルチゾール 45.6μg/dL、DHEA-S 85 μg/dL、LH ＜0.1 mIU/mL、
FSH ＜0.05 mIU/mL、テストステロン ＜0.03 ng/mL、エストラジオール ＜5.1 pg/mL であった。
女性化乳房を来しているのにも関わらず性腺系ホルモンの抑制という不自然な基礎値を呈していたため、
ご本人にサプリメント等の内服について、再度確認したところ、ご自身がトランスジェンダーであり、
また胸を大きくするため合成エストロゲン製剤であるエチニルエストラジオールを内服していることを告白した。
この薬剤が高コルチゾール血症の原因と考え、内服中止を指示し、再度基礎値を測定したところ、
ACTH ＜2.0 pg/mL、コルチゾール 3.37μg/dL に低下した。
経口避妊薬などの女性ホルモン製剤の内服で、コルチコステロイド結合グロブリンの増加を来し、血中コルチゾール値が上昇する。
ご本人から合成エストロゲン製剤を内服している事実について、初診時に申告されず、高コルチゾール血症の診断が遅れてしまった。
また合成エストロゲン製剤の内服中止により、ACTH、コルチゾール値が低値になったことも興味深い経過であった。
https://jglobal.jst.go.jp/detail?JGLOBAL_ID=202202258067520027
私は何年か前まで技工士兼歯科助手として歯科医院で働いていた。
辞めた経緯は変なコンサルに吹き込まれた宗教じみた働き方だったりがいろいろ嫌になったからだけど、その時に嫌だったことを去年ここに書いて投稿したら割とコメントしてくれてる人がいたのに最近気づいた。
その中にいい歯医者ってどうやって探せばいいのか、みたいなのがあって、返信に「口コミを参考にするといいよ」と言ってる人がいた。
それで思い出した勤めてた歯医者での口コミに関する話。愚痴みたいなものだし、全ての歯医者がそうじゃない、ということは前提でのぼやき。いい歯医者の見つけ方とかではないから、全く参考にならない内容。
これも歯科のコンサルが言ってたことだけど、「最近の人は口コミを参考にしてる」「なので口コミは治療後に必ずお願いしましょう」「特典をつけると書いてもらいやすいです」
働いていた歯科医院も例に漏れずコンサルの言う通りにしていた。
勤務医、衛生士、カウンセラーそれぞれに口コミの目標件数があり、未達成なら「どうして達成できなかったか一緒に考えよう」の終業後の自己研鑽があるので、回避するために全ての患者さんにお願いしていた
ただ書いてください、だけだと反応がイマイチなので、働いてた歯医者では投稿してくれた方に特典を渡していた。歯ブラシセットとかそういうの。これは今だとどのサービスでも珍しくはないと思う。
特典を渡すにあたって本当に口コミを書いたかどうかを確認するために、待合室、カウンセリング室、治療室のどこかで書いてもらう、というのが条件だった。
たまにカウンセリング用の個室に案内して、隣に座って書き終わるのを待ってる時もあった。
そして書き終わった口コミは、スタッフが内容を確認させてもらう必要があり、内容を確認できたら特典を渡す、という流れだった。
そこまでやると、よほどの人じゃないと悪い口コミは書かない。
だから働いていた歯科医院は、地域内では口コミの数がかなり多くて、評価がものすごく高かった。
(もちろん後から悪い口コミを投稿してる人もいた。ただ悪い口コミがついたら、口コミの内容、投稿時間、名前等からどの患者さんかを特定できる時は特定して、その患者さんに電話して謝罪してたので大体消えていた。)
患者さん、怖かっただろうなって今更になって思う。
顔も知られていて、治療途中の人はまだ口の中を委ねているような状態で。
まして最初に問診票に住所も電話番号も書くし、何より「口コミ書いたら確認のために見せてください」って、それはもういいこと書かなきゃ、って思っただろうな。
お願いして投稿してもらった人の中には子供を診てもらっているお母さんもいたし、高齢の親を診てもらっている方もいた。
その人たちが子供や親を治療で預けてる間に書いてくれた口コミは、いつだって星が5つ付いていた。
私の考えすぎかもしれない。
本当にいいと思って書いてくれたかもしれない。できたらそうであってほしいと思う。
でもその後その患者さんは、完治するまで通ってくれていただろうか。
ある日いきなり電話が繋がらなくなった患者さんだっていた気がする。
言いたいことがまとまらないけど、要するにやたら口コミが多い歯医者はこう言うこともあるかもよ、って話。
学校から許可がやっとおりた歯科衛生士や歯科技工士はこの時期まだ就活しているから、どんなところかなって口コミを見てることもあると思う。
そう言った人のほんのちょっとの助けになってくれたら嬉しい。
あと、国家試験頑張ってね。
すみません、医師ではないので個人的な意見になるのですが、〇州会が力を入れてるやつですよね。
乳癌患者さんの効果判定としての活用は患者さん側としては金銭面的な負担も軽減できていいなぁとは思いました。(PETは効果判定になると自費扱いなので…)
コメントで厳しい指摘のある通り、つがる病院の件は裁判を経た賠償ではなく、「産科医療保障制度原因分析委員会や県外の複数の産婦人科専門医の意見等を踏まえ」て病院が責任を認めて賠償金を支払ったものだった。
また、事態の詳細記事を寄せてくれた増田もいた。ありがたい限り。
以下の本文は自戒を込めて元記事のままにしておくので、該当部分は「コイツ日本語読めてねーわ」と思って読んでほしい。
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2024年11月だけで、産科をとりまく嬉しくないニュースが続いてしまった。
・双子の出産時に医療事故・第2子に重い脳性まひ 「つがる総合病院」が責任を認め患者と家族に損害賠償金約9100万円を支払いへ 青森県
https://reiwa-kawaraban.com/politics/20241116/
市中病院で、帝王切開という形で産科医療に関与する麻酔科医の目線から上記のニュースを考えてみる。
【前提】
まず話の根底として、妊娠から出産の過程で低確率ながら母子の死亡が起こりえる。
厚労省のデータ(https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/001118039.pdf)によれば妊産婦の死亡事例は減少傾向にありつつも、令和3年で2.5/100000出産例とされる。(死亡の原因は様々だが、こちらのスライド(https://www.jaog.or.jp/wp/wp-content/uploads/2021/12/20211208_2.pdf)によると、「産科危機的出血」「脳出血」「羊水塞栓」で半分近くを占める)
平成12年には6.3であったというから、およそ20年で半減してきている計算で、これは原因の究明や対応できる組織構築を行った医療従事者や、薬剤や機材の開発・流通を整備する関連企業の不断の努力の賜物に違いない。
日進月歩の医学的取り組みをしてなお死亡率をゼロにできないものが妊娠と出産である、という点がまず客観的な事実として存在する。
経腟分娩でなく帝王切開を選択する理由について信頼できる統計データがネット上には見つけられなかったが、職務で見てきた中では「双子」「胎盤の位置異常」「前回が帝王切開=今回の分娩がハイリスク」「合併症(妊娠高血圧など)予防のためやむをえず」といった背景が多い。
胎盤の位置異常や帝王切開歴などは妊婦検診の過程で分かることであり、予め調整して計画的に帝王切開をすることで上記の出血などによる死亡例を防ぐことができる。
予定帝王切開の日程を定めていたとしても、まったく予期せぬタイミング(予定の数週間前など)で破水したり陣痛が始まってしまうことは日常茶飯事であるし、経腟分娩で予定されていたお産が胎児の心拍低下などで緊急に帝王切開となる事態もよくある。帝王切開ではないが、経腟分娩を終えたものの出血が止まらないため緊急手術になる事例も時折ある。
短く纏めるなら「妊産婦死亡を防ぐには帝王切開がどうしても必要な場合があり、そしてそれは緊急に起こりえる」となる。
では、緊急帝王切開が決まったとして、手術はどのように進むのだろうか。
緊急という言葉から一分一秒を争う事態を想像するかもしれないが、実は事情に応じてどの程度待てるか段階分けされている。
施設によって呼び方や規定時間はある程度幅があるものの、こちらの資料(https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjsca/42/1/42_57/_pdf/-char/ja)に示されるものが一つの指標になるだろう。
同日中に娩出すれば問題ないものは大きなトラブルになることはまずなく(見たことがない)、1-2時間以内に子供を出したいとなると手術室は忙しくなってくる。
そして、我々麻酔科医にとって最も恐ろしいものが、超緊急帝王切開、いわゆるGradeAの宣言だ。
資料中にもあるように、GradeAでは可及的速やかに胎児を出す必要があり、以前所属していた施設では「宣言から30分以内」を目標としていた。この30分という数字をどう受け取るかは人によって様々であろうが、手術室の動きと所要時間から考えてみたい。
帝王切開を全身麻酔で行う場合、手術室看護師は必要な器械(メス、各種鉗子、血液吸引機などなど)を準備し、麻酔科は麻酔器のセットアップや薬剤・器具の準備を大急ぎで進めていく。
麻酔器のセットアップを全くゼロから行う場合は、機種にもよるが10分近く時間をとられる。どんなに短くても3-5分という印象だ。
また、使用する薬剤の種類は通常の全身麻酔とあまり変わらないものの、一部の薬剤は鍵付きの金庫で保管されているため、鍵の持ち主である看護師に持ってきてもらう必要があるのだが、看護師も器械の準備に全力を注いでいるのですぐにとはいかない。
全ての薬剤を準備するのに(鍵を無視しても)最速でも2-3分。人工呼吸のための気管挿管デバイスを準備するのにもう1-2分。麻酔器のセットアップと並行で行えるので単純に足し算ではないが、これに移動時間、各所へ電話連絡の時間、薬剤と道具をかき集める時間を加味すると、連絡を受けて10分後に独力で全ての準備を整えられるかは分の悪い勝負になりがちだ。
マンパワーがあれば多少改善するものの、夜間や休日であれば人員は最低限に留められているため、素早いヘルプも期待できない。
大抵の場合、産科医も連絡をしてきた時点で手術室へ患者と向かっているので、慌てて手術室へ飛び込んだら患者が先に入室していた、ということも珍しくない。
全ての道具の準備を整え、産科医は滅菌ガウンと手袋を装着し(これにも1-2分はかかる)、全身麻酔をかけると同時に執刀を初めて数分後に胎児を体外へ出す。
言葉だけ並べると案外間に合いそうに見えるが、必要な検査結果を最低限確認したり、患者を手術台へ移動したりと無数の手順が間に挟まることで時間はどんどん圧迫され、時間が経過するごとに胎児(と場合によっては母体)の生命は目の前で消えようとしていく。
今まさに苦しむ母体と、見えないところで死に向かっていく胎児を目の前にして、正確に、安全に、迅速に全ての手順を協同して進めていく緊張感が伝わるだろうか。
そして上記の描写は、近隣でも有数の規模の病院で、スタッフの経験値と各種対策が練り上げられた環境でのものである。比較的規模の小さい病院では経験値やマニュアルも整備されておらず、これより時間がかかってしまうだろうことは想像に難くない。
【記事の内容について】
こういった現状を踏まえた上で双子の判決についての記事を読むと>> 10分以内に新生児を取り上げる超緊急帝王切開の体制が取られておらず、重大な障がいに至ったなどとする判断を受けました <<とある。
当時のつがる総合病院の体制がどのようなもので、どこまで準備できた時点から計測された制限時間かは調べた範囲で詳細不明であったが、全くゼロから始めたとすればまず不可能な時間であるし、ある程度準備が出来た状態(麻酔器はセットアップされていたなど)からでも厳しいだろう。
実際に病院側の落ち度があった可能性も無論あるが、ベストを尽くしても達成しうるか分からない「10分以内」という数字をどこからか持ち出してきて賠償を命じられるというのは、あまりに理不尽に感じられる。
10分以内に取り上げられたら後遺症を防げたか、あるいは程度が軽く済んだ可能性はもちろんあるが、それが現実に達成不可能な数値目標だとしたら、処罰の理由として据えられてはたまったものではない。
この記事から読み取れる法律サイドのスタンスは、「もっと安全対策をとるべきであった」とできるだろう。それが現実的なものかはさておいて。
これは厚生労働省保険局での話し合いであり、その結論の着地点は広い範囲に影響することが予想される。
産科医療を保険適用にした場合の問題点はそれだけで独立した論点になってしまうため割愛するが、記事がフォーカスしている井上弁護士の発言は以下である。
>> バランスを見ますと産科は医療安全にかなり前のめっていすぎるというふうに私自身は判断しまして(中略)結果が異常である可能性があるということで水準を簡単に上げすぎるために、産科の世界のバランスが他の診療科に比べて崩れているのではないかと(中略)医療安全、悪く言えば原理主義的になりすぎないように、ということを是非ご注意いただく <<
この発言に対して亀井氏が即座に怒りを感じさせるコメントを出しているが、むべなるかなと言わざるをえない。
関係各所が不断の努力を続けていても妊産婦死亡はゼロではなく、突然で理不尽な不幸に見舞われたご家族の悲哀を想像するだに辛い気持ちになる。
にも関わらず、どれだけ真摯に取り組んでも、双子の事例にもあるように時として理不尽な法的判断を下されうるのが現状の産科医療の実態だ。
無論この井上弁護士の見解が法曹会の総意でないことは理解しているし、記事の執筆者がやはり弁護士で非難的な論調であることからも間違いない。
とはいえ一部の弁護士(そしてそれ以外の人々)に、「産科医療は医療安全コストをかけすぎではないか」という見解を持っている人が相応にいるだろうことが推測される。
双子の記事と厚労省の記事は、個別に見るとかたや「医療安全をより追及せよ」であり、かたや「医療安全にコストを割きすぎではないか」という真逆の要求をつきつけている。
どうしろというのだ、という困惑から一歩引いて、何故このように食い違う見解が同一の業界から出てしまうのかを考えてみると、「妊娠・出産に対するリスクの軽視または無理解」が両者の根底にあるのではないかと個人的に考える。(業界が同じなだけで個人の思想が違うだけだろうという結論は一旦置く)
「出産は安全に済むものだから」という補助線を引くと、「(安全に済むものだからその水準を当然満たすべく)医療安全をより追及せよ」「(安全に済むものだからそんなにコストをかけなくても良いはずで)医療安全にコストを割きすぎではないか」というように、一見相反する見解が綺麗にまとまる。
本記事の冒頭に掲げた前提の「日進月歩の医学的取り組みをしてなお死亡率をゼロにできないものが妊娠と出産である」という事実が、過小評価されているかよく理解されていないことに原因があるのではないか、と考える次第である。
これはある意味仕方のないことで、実際に超緊急帝王切開に直接関わる産科医・麻酔科医・看護師でもなければ医療職であってもそのリアリティにはピンとこないはずなので、一概に無理解を批判することはナンセンスだ。
数字として見るデータは客観的な事実として揺るがないとしても、起きてしまった不幸とそれを防ぐための緊張感は、両方を目の当たりにして初めてリアルな根拠としてデータを活かす。
改善策としては実際の現場を映像と音声で記録して周知と理解を促す手段も思いつくが、倫理的な問題とマンパワー的な問題が立ちはだかる。この点は医療サイドで働きかける余地があるだろう。
【今後の影響に対する推測】
産科医療における有名な出来事としては2006年の大野病院事件があり、そのあらましと影響についてはこれまで散々議論されているので割愛する。
最終的に産科医は無罪を勝ち取ったものの、福島県内における産科医療への影響として、事件の前後で産科医が減少したという分析がある。(https://keizemi-keio.info//wp-content/uploads/2017/01/bessyo_mitaron.pdf)
産婦人科医会の調査(https://www.jaog.or.jp/wp/wp-content/uploads/2023/02/48dc1841822ac2ca56d3d7ee4b107c28.pdf)では総数としての産科医は2006年から2022年にかけて19%増えているとあるが、厚労省のデータ(https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/22/dl/R04_1gaikyo.pdf)から算出した同期間についての総医師数の伸び率が23%であることを合わせると、新たに産科医を志望する割合は減少していることが見て取れる。
産婦人科医会の資料中には産婦人科施設の推移も載っているが、婦人科病院が微増するものの一般病院と診療所が明らかに減っていることが分かる。
ハイリスクな妊娠と出産を高次機能病院で対応するために人員を集約することは理にかなっているものの、妊婦にとって移動はかなりの労力を伴うことから、集約によって移動距離が長くなることは身体的にも経済的にも負担が増す。
この推移に大野病院事件がどの程度影響したかは評価が難しいが、無関係でないことは明らかだ。
そういった過去の事例があった上に今回のような事例が積み重なると、施設の減少と人員の相対的な不足傾向が加速するリスクがある。
施設の減少は患者にとって負担であるし、人員の不足はスタッフの疲弊と患者のリスクを招く。
件のつがる総合病院で事態が起きたのは2017年ということだが、2024年現在も施設としては第二次救急医療機関の指定を受けており、日本産科婦人科学会専門医制度専攻医指導施設としての教育施設指定を受けている(https://www.tsgren.jp/tsugaru-general-hospital/hospital/situation.html)ことから、緊急帝王切開を含む産科医療を行っているものと推察される。
産科医療資源の集約を考えた際に集約される側ということになるが、その医療水準を支えるスタッフはHPによると産婦人科3名と麻酔科2名のみだ。
始めに述べた通り、帝王切開は通常の分娩でも突然発生しうるし、それは夜間も休日も関係が無い。
当番制でシフトを回すと考えても、麻酔科は2日に1回は夜間呼び出しに備える必要があるし、産婦人科も1人で手術はできないので同程度以上の体制をしいていると推測される。
この通りであれば当然スタッフは疲弊するし、疲れた状態での医療は危険を伴う(だからこそ働き方改革が叫ばれる)。そして、疲弊はさらなるスタッフの離脱と不足を招く。
事態が進んで最終的に誰が不利益を被るのかというと、分娩をしたい妊婦・胎児・家族に他ならない。
冒頭の記事にある判断と見解は、将来生まれてくる新生児の生命をリスクに晒すもので、人命と健康を至上とする立場からは許容できない。(そうでない立場の人からはそうでもない、という批判はありうる)
【まとめ】
本記事では2024年11月に公開された産科医療に関連する法的判断と見解について、産科医療に関与する麻酔科医の立場から考察した。
医療安全の推進と削減という矛盾するような見解が同一の業界から出てくることについて、「妊娠と出産が死亡リスクを伴う」という点の理解がされていないのではないかと仮定することで1つにまとめ、現状の問題の発生源を推察した。
GradeA帝王切開がいかに厳しい時間的制約のもとで行われるかや、妊婦と胎児に起きうる不幸について一概に法曹側の無理解を批判するものではないが、このような法的立場の判断と見解の影響が及びうる範囲を想定すると受け入れがたい。
現場をよく知る人々の意見が反映されることを祈りつつ、実際に1人の麻酔科医から見た現場がどういった物かを誰かに共有できればと思い本記事を作成した。
タクシー替わりに使う人がいるから有料にするとか、そーゆー問題ももちろん問題だけどさ。
デイケアセンターとか定期運行バスのように救急車来てんじゃん。
いいよ、もう。
日本のジェネリック医薬品を取り巻く状況は、いくつかの課題を抱えており、一概に「良い」とは言えない状況です。
主な課題
品質問題の発生: 過去に、複数のジェネリック医薬品メーカーで品質不正問題が発覚し、国民のジェネリック医薬品に対する不信感が高まりました。
価格競争の激化: ジェネリック医薬品の普及に伴い、価格競争が激化し、メーカーの収益が悪化しています。そのため、研究開発や品質管理への投資が抑制され、品質問題のリスクが高まる可能性があります。
後発医薬品比率の伸び悩み: 政府は、2023年度末までに後発医薬品の数量シェアを80％にする目標を掲げていましたが、達成は困難な見通しです。品質問題や医師・患者の不信感などが普及を阻害する要因となっています。
情報提供の不足: ジェネリック医薬品に関する情報提供が不足しており、医師や患者が十分な知識を得られない状況です。そのため、ジェネリック医薬品への理解が深まらず、不信感や不安を抱く人が多いのが現状です。
改善に向けた取り組み
品質管理の強化: 厚生労働省は、薬機法の改正やGMP（Good Manufacturing Practice：医薬品の製造管理および品質管理に関する基準）の強化など、品質管理体制の強化に取り組んでいます。
適正な価格形成: 後発医薬品の価格設定を見直し、メーカーが安定的に収益を確保できる仕組みを構築することで、研究開発や品質管理への投資を促進する必要があります。
情報提供の充実: ジェネリック医薬品に関する正確な情報を、医師や患者にわかりやすく提供することで、理解を深め、安心して使用できる環境を作る必要があります。
まとめ
ジェネリック医薬品は、医療費抑制や患者の負担軽減に貢献する重要な役割を担っています。しかし、現状では品質問題や情報提供の不足など、多くの課題を抱えています。これらの課題を克服し、国民が安心してジェネリック医薬品を使用できる環境を整備することが急務です。
「例えばイギリスでは、ジェネリック医薬品は、どうなってるの？」
イギリスではジェネリック医薬品は非常に普及しており、国民医療制度（NHS）において重要な役割を担っています。
高い使用率: イギリスでは、処方箋の約80%がジェネリック医薬品で占められています。これは、政府が積極的にジェネリック医薬品の使用を促進してきたこと、そして国民のジェネリック医薬品に対する理解と信頼が高いことが背景にあります。
NHSによる推奨: NHSは、ジェネリック医薬品を積極的に推奨しており、医師は特別な理由がない限り、ジェネリック医薬品を処方することが求められています。
厳しい品質管理: イギリスでは、医薬品・医療製品規制庁（MHRA）がジェネリック医薬品の品質を厳しく管理しています。そのため、国民はジェネリック医薬品の品質について高い信頼を寄せています。
情報提供の充実: NHSは、ジェネリック医薬品に関する情報をウェブサイトやパンフレットなどで提供し、国民の理解を深める努力をしています。
日本との違い
国民の意識: イギリスでは、ジェネリック医薬品は「新薬と同じ効果で、より安価な医薬品」として広く認識されています。一方、日本では、ジェネリック医薬品に対する品質への不安や不信感を持つ人がまだ多く、普及の妨げとなっています。
医師の意識: イギリスでは、医師がジェネリック医薬品を処方することに抵抗感はほとんどありません。しかし、日本では、新薬を処方する方が安心だと考える医師も少なくありません。
政府の政策: イギリス政府は、長年にわたりジェネリック医薬品の使用を促進するための政策を積極的に展開してきました。一方、日本では、ジェネリック医薬品の普及に向けた取り組みは、イギリスに比べて遅れていると言えます。
今後の展望
日本は、イギリスの経験を参考に、ジェネリック医薬品に対する国民の理解を深め、医師の意識改革を促進し、より効果的な政策を展開していく必要があります。
ジェネリック医薬品の普及は、医療費の抑制だけでなく、患者の経済的負担の軽減にもつながります。日本がイギリスのようにジェネリック医薬品を有効活用できるようになれば、国民の健康と福祉の向上に大きく貢献できるでしょう。
「日本の他に、ジェネリック医薬品について、うまくいってない国の例はある？」
ジェネリック医薬品の普及は、世界的な潮流ですが、日本と同様に、様々な課題を抱え、普及が進んでいない国もいくつか存在します。
1. フランス
低い使用率: ジェネリック医薬品に対する国民の不信感や、医師の処方習慣などが原因で、ジェネリック医薬品の使用率は低い状態です。政府は普及促進に取り組んでいますが、なかなか成果が上がっていません。
2. イタリア
地域格差: ジェネリック医薬品の普及率には地域差が大きく、南部では低い傾向にあります。これは、医療体制や経済状況の格差が影響していると考えられます。
3. 韓国
品質問題: 過去の品質問題や、ジェネリック医薬品メーカーによる不祥事などが影響し、国民の不信感が根強く残っています。
4. カナダ
価格競争の激化: ジェネリック医薬品メーカー間の価格競争が激化し、収益性が悪化しています。そのため、研究開発や品質管理への投資が抑制され、品質問題のリスクが高まっているという指摘もあります。
国民の意識: ジェネリック医薬品に対する品質への不安や不信感、新薬の方が効果が高いという誤解などが、普及を阻害しています。
医師の意識: 新薬を処方する方が安心だと考える医師や、ジェネリック医薬品に関する知識不足などが、処方を妨げている場合があります。
制度的な問題: ジェネリック医薬品の価格設定や、薬価制度などが、普及を促進するような仕組みになっていない場合があります。
これらの課題を克服し、ジェネリック医薬品の普及を促進するためには、各国政府が、国民への情報提供、医師への教育、制度改革など、多角的な取り組みを進めていく必要があります。
上記の国々と日本は、ジェネリック医薬品普及における課題に共通点が多く見られます。特に、国民や医師の意識改革、そして品質に対する信頼回復は、どの国においても重要な課題と言えるでしょう。
日本は、これらの国々の状況を参考に、より効果的なジェネリック医薬品普及政策を推進していく必要があると言えるでしょう。
Gemini Advanced便利だな。
