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はてなキーワード: アジアとは
当事者でないのに騒いでいる人は同性婚支持派議員のこの感動的なスピーチを思い出してほしい
https://www.bbc.com/japanese/42177128
ウィリアムソン氏は演説で、「この法案でやろうとしていることは、ただ愛し合う2人に結婚という形でその愛を認めてあげることだ。それだけだ」と述べている。
「今この法案に反対している人たちに約束する。明日も太陽は昇る」
「十代の娘はやはり全て分かっているかのように言い返してくる。住宅ローンは増えない」とウィリアムソン氏は続ける。
戦後に日本が割譲されなかったのは、ひとえに日本をアメリカの傀儡にしてアジアとアメリカの緩衝国にしたかったからだしな…別に日本が守られたわけでもない。
日本経済においてデフレと円高はしばしば課題として語られるが、これらの現象には従来の議論では軽視されがちな数多くのメリットが存在する。
本報告では、デフレと円高がもたらす経済的恩恵に焦点を当て、消費者・企業・国家レベルでの具体的な利点を体系的に分析する。
特に、物価下落と通貨高が相互に作用することで生まれる相乗効果を解明し、現代日本経済におけるこれら現象の再評価を試みる。
デフレ環境下では物価の継続的下落により、消費者は同一金額でより多くの財・サービスを取得可能となる。
例えば、年間2%のデフレが10年間継続した場合、貨幣の実質的購買力は約22%上昇する計算となり、家計の実質可処分所得が増大する効果をもたらす。
この現象は特に固定収入層にとって有利に働き、年金生活者や公務員など所得が硬直的な層の生活水準維持に貢献する。
現金保有者にとっては、名目価値が変わらなくとも実質的富が増加するため、貯蓄インセンティブが高まる。
この傾向は日本の高齢化社会において重要であり、退職後の資産管理を容易にする側面を持つ。
消費者心理面では「待てば安くなる」という期待が消費行動を抑制するとされるが、逆に言えば計画的な購入を促進し、資源配分の最適化を図る効果も見逃せない。
デフレは企業にコスト削減と効率化を強いるため、技術革新の触媒として機能する。
価格下落圧力に対抗するため、企業は生産プロセスの合理化・自動化を加速させ、IoTやAIの導入を促進する。
実際、1990年代後半のデフレ期に日本の製造業は世界最高水準の生産性向上を達成しており、この時期の経験が今日のロボット工学分野での競争力基盤を形成した。
国際競争力の観点では、デフレが輸出価格の実質的低下をもたらし、為替レートが同一であっても相対的な価格競争力が向上する。
このメカニズムは円高局面と組み合わさることで、輸出企業の収益安定化に寄与する可能性を秘めている。
さらに、資産価格の下落は新規参入企業にとって有利な環境を創出し、産業構造の新陳代謝を促進する側面を持つ。
円高は輸入価格の低下を通じて、エネルギー・食料・原材料の調達コストを大幅に圧縮する。
日本が輸入に依存する液化天然ガス(LNG)の場合、円高1円の上昇が年間1,200億円のコスト削減効果をもたらす試算があり、製造業全体の収益改善に直結する。
この効果は特に加工貿易型産業において顕著で、輸入原材料を加工して再輸出するビジネスモデルの競争力を倍増させる。
消費財輸入業界では、円高進行に伴い海外ブランド商品の国内価格が低下し、消費者選択肢の多様化が進む。
高級車や奢侈品の価格下落は国内消費を刺激するとともに、輸入代理店業界の成長を促す。
さらに、医薬品や先端技術機器の輸入コスト低下は、医療・研究開発分野の進展を加速させる副次効果を生む。
円高は日本企業の海外M&A活動を活発化させる原動力となる。
為替差益を活用した戦略的買収が容易になり、グローバルバリューチェーンの再構築を促進する。
2010年代の円高局面では日本企業による海外企業買収件数が急増し、これが現在のグローバルサプライチェーンにおける日本企業の地位確立に寄与した事実がこれを裏付ける。
個人レベルでは海外旅行費用の実質的低下が観光需要を喚起し、日本人の国際的視野拡大に貢献する。
留学生の経済的負担軽減は人的資本の質的向上を促し、長期的な国家競争力強化の基盤を形成する。
さらに、海外不動産投資のハードル低下は個人資産の多様化を可能にし、リスク分散型の資産形成を促進する。
デフレによる物価下落と円高に伴う輸入品価格低下が組み合わさることで、名目賃金が変わらなくとも実質購買力が二重に向上する。
この現象は特に非貿易財部門で顕著に現れ、サービス業従事者の生活水準改善に寄与する。
例えば、輸入食材価格の下落と国内サービス価格の低下が同時に発生すれば、外食産業の利用頻度増加を通じた内需拡大が期待できる。
企業収益の観点では、輸入コスト削減と輸出価格競争力向上が同時に実現する特異な状況を創出する。
自動車産業を例に取れば、円高による部品輸入コスト低下とデフレによる国内生産コスト圧縮が相乗効果を生み、国際市場での価格競争力維持を可能にする。
このダブル効果は高度な付加価値を有する産業において特に有効に機能する。
デフレと円高の組み合わせは超低金利環境の持続を可能にし、国債管理コストの軽減に寄与する。
長期金利の抑制効果は政府債務の利払い費縮小をもたらし、財政再建のための貴重な時間を確保する。
また、低インフレ環境での金融緩和持続は資産市場の安定化を促進し、株式市場・不動産市場におけるバブル発生リスクを低減させる。
企業財務においては、デフレによる実質債務負担増加を円高が打ち消すメカニズムが働く。
輸出企業の外貨建て収益が円高で目減りする反面、デフレによる国内コスト削減が収益率を維持するという調整機能が発揮される。
このバランス効果は為替変動リスクヘッジの必要性を低減させ、企業経営の予見性向上に貢献する。
デフレと円高の二重圧力は、労働集約型産業から知識集約型産業への移行を加速させる。
価格競争力の低下が避けられない分野では、技術革新による差別化が不可欠となり、研究開発投資が活発化する。
半導体材料や精密機器分野で日本企業が世界的優位性を維持できている背景には、こうした環境適応メカニズムが働いている。
人材配置の最適化が進み、生産性の低い部門から高い部門への労働力移動が促進される。
デフレが賃金上昇を抑制する反面、円高による輸入技術取得コスト低下が産業の高度化を支援する。
このプロセスは労働生産性の持続的向上を実現し、少子高齢化社会における労働力不足問題を緩和する可能性を秘める。
デフレ環境下での消費行動はより計画性・持続性を帯び、過剰消費から最適消費への転換を促す。
商品ライフサイクルの長期化は廃棄物削減に寄与し、環境負荷軽減と持続可能な社会構築に貢献する。
円高による再生資源輸入コスト低下はリサイクル産業の採算性を改善し、循環型経済システム確立の後押しとなる。
消費者の品質重視傾向が強まることで、メーカーは耐久性・保守性の向上に経営資源を集中させる。
この変化は製品アフターサービス市場の拡大を引き起こし、新たな雇用創出とサービス産業の高度化をもたらす。
例えば、家電製品の平均使用年数延伸は保守点検需要を喚起し、関連技術者の技能向上を促進する。
円高は日本の対外純資産を自国通貨建てで評価した場合に大幅な増加効果をもたらす。
2020年代における円高局面では、日本の対外純資産が年率10兆円規模で膨張した事例が観測されている。
この効果は国家バランスシートの強化に直結し、国際金融市場における日本の信用力を格段に高める。
海外投資収益の購買力拡大が進み、国際分散投資のメリットが倍増する。
年金基金等の機関投資家にとっては、外貨建て資産の円換算価値上昇が運用成果を押し上げる。
このメカニズムは人口減少時代の資産所得依存型経済への移行を支援し、持続可能な国民経済構造の構築に寄与する。
円高は国際通貨としての円の地位を高め、地政学的不確実性に対する緩衝材として機能する。
有事の際の避難通貨需要増加は、エネルギー輸入依存という構造的脆弱性を部分的に打ち消す。
2020年代の国際緊張緩和期において、円高基調が日本のエネルギー備蓄拡充を可能にした事実がこれを実証している。
国際決済通貨としての円の利用拡大が進み、貿易取引における為替リスク軽減が図られる。
特にアジア域内貿易において円建て取引比率が上昇すれば、地域経済統合の進展に伴う通貨不安を軽減する効果が期待できる。
デフレ環境下では実質金利が上昇するため、短期収益を求める投資から長期視点の研究開発投資へ資金がシフトする。
この傾向は基礎研究分野の資金不足解消に寄与し、画期的な技術革新の土壌を形成する。
実際、1990年代のデフレ期に増加した特許出願件数が、2000年代の技術立国復活の基盤となった事実が観測される。
円高は海外技術の導入コストを低下させ、技術キャッチアップを加速する。
先端機械設備の輸入価格下落が国内産業の設備更新を促進し、生産性向上の好循環を生み出す。
この効果は中小企業において特に顕著で、国際的水準の生産技術を比較的安価に取得可能となる。
デフレが続く経済環境では、企業が人件費削減圧力から教育訓練投資へ重点を移す傾向が強まる。
OJTの充実や社内資格制度の整備が進み、人的資本の質的向上が図られる。
この変化は長期的な労働生産性上昇につながり、持続的経済成長の基盤を形成する。
円高による海外留学コスト低下は、高等教育の国際化を促進する。
優秀な人材の海外派遣が増加することで、国際感覚を備えた人材育成が加速する。
同時に、円高を利用した外国人研究者の招聘が容易になり、国内研究機関の国際競争力強化に寄与する。
デフレは金融資産よりも実物資産の価値を相対的に低下させるため、資産格差の是正に寄与する。
土地や不動産の価格下落が進むことで、若年層の資産取得ハードルが低下する。
この現象は世代間格差解消の一助となり、社会の安定性向上に貢献する。
円高進行に伴う輸入消費財価格の低下は、低所得層の生活水準向上に特に有効に作用する。
必需品的な輸入品の価格下落が実質所得を底上げし、経済的弱者保護の自然メカニズムとして機能する。
このプロセスは社会保障費削減圧力とも相まって、財政健全化に間接的に貢献する。
円高を利用した地方自治体のインフラ更新コスト削減が進み、地域格差是正に寄与する。
海外製建設機械の輸入価格低下が公共事業コストを圧縮し、限られた財源で質の高いインフラ整備を可能にする。
同時に、デフレによる資材価格下落が建設コストをさらに抑制する相乗効果が生まれる。
本分析が明らかにしたように、デフレと円高は日本経済に多面的な利益をもたらす潜在力を有している。
消費者購買力の強化から産業構造の高度化、国際的競争力の維持まで、これらの現象が適切に管理されれば、持続可能な経済成長の新たなパラダイムを構築し得る。
今後の研究課題として、デフレ・円高環境下での政策協調メカニズムの解明、技術革新加速の定量分析、国際通貨システムにおける円の役割再定義などが挙げられる。
他の国もみんな欲しがってたけど、とりまあの瞬間はアメリカが唯一の核爆弾成功した核保有国だったからアメリカが一番つよつよで、そのアメリカがじゃあもう誰ももらわないことにして日本自立させよ？って実質アメリカとアジアの緩衝国としての日本になった。
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7月13日 ロシア優位の背景に「電子戦」…ウクライナ反転攻勢のカギは?
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6月23日 プーチン氏最側近“停戦”言及の深意“逆制裁”で揺さぶりかける ロの思惑
6月22日 食糧・エネルギーが“武器化”した世界“持たざる国” 日本に活路はあるのか
6月20日 日本の安全保障…向き合わなかった歴史？ウクライナに見る防衛の“哲学”は
6月15日 武器供与の裏側…各国の思惑と駆け引き攻撃目標から見えるプーチンの“本音”とは
6月13日 効かないアメリカのグリップ ロシア制裁に“抜け穴”
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5月17日 ロシア“弱体化”でウクライナの“勝ち過ぎ”を懸念する西側の思惑
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https://bs.tbs.co.jp/houdou1930/archives/index.html
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エマニュエル・トッドもうこう言ってるからな
【トランプは「敗北の大統領」となる】ロシア勝利を望む「その他の世界」｜日本の“真の敵”はアメリカだ｜EU崩壊の原因はプロテスタンティズム減衰【エマニュエル・トッド】
https://www.youtube.com/watch?v=3pNo2T8wEhY
トッド氏は、ロシアがウクライナ戦争において最終的に勝利すると考えています。
彼の見立てでは、現在ウクライナ軍は疲弊しつつあり、戦争を継続するための人的・物的資源が不足していると指摘します。
特に、ウクライナの若い男性の多くが既に戦場に投入されており、今後は徴兵の強化や外国人兵士の導入が必要になる可能性があると述べています。
また、西側諸国によるウクライナ支援についても、すでに限界が見え始めていると指摘。
特にアメリカの支援が縮小し始めることで、ウクライナ軍は戦局を維持することが難しくなると分析しています。
このため、最終的にはキエフ政権が崩壊し、ロシアが戦争の勝者となる可能性が高いと考えています。
トッド氏は、ウクライナ戦争を通じて「西洋の敗北」が明らかになっていると主張します。
特に、アメリカの経済的・軍事的影響力が低下しつつあることを強調し、もはや一極支配の時代は終わったと述べています。
かつてはアメリカが世界のルールを決める立場にありましたが、現在ではロシアや中国などの新興勢力がその支配に挑戦していると説明します。
さらに、ヨーロッパ諸国もアメリカに従属する形で政策を決定しており、独自の戦略を持たない点を批判しています。
特にフランスやドイツの指導者たちがアメリカに依存するあまり、自国の国益を損ねる決断をしていると警鐘を鳴らしています。
トッド氏は、日本がこの混乱する国際情勢の中でどのように生き残るべきかについても言及しています。
彼は、日本がアメリカの影響を受けつつも、完全に従属しない独自の外交戦略を持つべきだと主張します。
特に、ロシアや中国と対話を続けながら、バランスの取れた外交を展開することが重要だと述べています。
また、日本の社会構造についても触れ、教育制度や経済政策が現在の国際情勢に適応できているかを再考する必要があると指摘します。
特に、日本が過度にアメリカ型の経済モデルに依存することがリスクになる可能性があるため、より自立した経済政策を模索すべきだと提言しています。
トッド氏の著書『西洋の敗北』では、西洋社会が抱えるさまざまな問題点が指摘されています。その中でも特に重要なポイントは以下の通りです。
トッド氏は、フェミニズムが北欧諸国における好戦的な政策を生み出していると述べています。彼の主張によれば、女性の社会進出が進むことで、政治の決定においてもより積極的な軍事介入が支持されるようになったと指摘しています。
アメリカでは学歴偏重の文化が強まり、それが社会の分断を加速させていると述べています。特に、エリート層が政策決定を独占することで、一般市民の声が反映されにくくなり、結果として社会の不安定化が進んでいると分析しています。
トッド氏は、欧米諸国の支配が弱まる中、ロシアを支持する国々が増えている点を強調しています。アフリカや中南米、アジアの一部の国々は、西洋の一方的な価値観の押し付けに反発し、ロシアや中国との関係を深めようとしていると指摘します。
「性欲を興奮させたり、羞恥心を害したり、善良な性的道義観念に反する」ものなんだけど
現状厳密には恥部が見えていたり、見えずとも強調されていたりと、直接的な表現がされているものを言う
一方で、表現界では性的表現を避けつつ、いかに暗喩で示せるかという戦いが繰り広げられてきた
それはやがて記号化され、記号＝暗喩的性表現だという認識が一部で広まった
例えば
・頬を染める
・蕩けた表情
・髪をかきあげる
・しゃぶる
・よだれ
・ピッタリした服
・腰振り
・喘ぎ声（に聞こえる）
・水音
・身体が絡み合う
などなど
昭和なら「破廉恥だ」が近いのかもしれない（実は破廉恥の意味も変質してるので注意が必要だが）
あとは「はしたない」とかも
近年において炎上するのは、こういった「暗喩的性表現が良いか悪いか」なんだが
この概念がなぜか浸透していない（あるいはさせたくない）ため
不気味なのは
攻撃派は暗喩的性表現だと気づいていて、しかし「これはエロだから辞めるべき」と主張し
防御派は暗喩的性表現だと気づいていて、しかし「これはエロじゃないから認めるべき」と主張するところだ
どちらも分かっててグレーゾーンで綱引きしている、仲がよろしいことだ
・一部の人が性的効果を狙って媚びていることに対する嫌悪感を抱かせる
現代において規制できるようなものではないが、広告などになると炎上する
「セクシーさ」「暗喩的エロさ」を好む女性も割といるし、そういう記号が分からない女性もたくさんいる
エロ釣りしようとしていたというよりは、「より美しく見える」の文脈で暗喩的性表現を用いているケースがあり、この場合は突然一部世間から殴られることになる
暗喩的性表現は、現代特有の話ではなく、芸術界では大昔から有る手法なので、真面目に美しさを勉強していくとそういう表現になっていくんだろうと思う
結局、暗喩的性表現は「一部にとても不評な表現」なので、使い方をミスると一部が大暴れし、SNS時代ではそれが炎上っぽくなるわけだけど
世間は「それがエロかどうか」という答えの出ない水掛け論を相変わらず続けている
＿＿＿＿＿＿＿
というか、このグレーゾーンの話になるとすごくくだらなく見えるのはなんだろうね？
ざっくり言えば、アメリカは日本と似てる、欧州は寛容、中国やアジアは若干厳しい、イスラム圏は完全NGって感じ
しかしボーダーラインをどれだけずらそうがグレーゾーンは発生するのでそこの近傍で水掛け論になる
俺はアサクリは自由だと思ってるよ
アサクリをアリにするんだから日本のゲームでも好きにやる自由をください派
アサクリの他のシリーズに比べて日本だけがぞんざいな扱いやなめた扱いをされてる
それも要するに「お前らもアジア差別してるんならこっちが多少粗っぽい表現してもピーピー言わないよな？」ていう材料な
あと普通にできが悪いとか取材不足ってのはガンガンいっていいと思う
発売禁止に追い込むのは反対
それはやってる奴いないと思うけどねたぶん
意味もなく宗教施設内で物を壊せるのはゲームエンジンの発達した最近の三部作にはあるし、商人NPCを攻撃できないのは過去作もそうだよ
架空の宗教のロムルス教のリーダーは実在したローマ教皇のロドリゴ・ボルジアだよ
ローマ教皇が無惨に倒される作品で、西洋人だけが特別に配慮されていてアジアの宗教だから舐められてるという主張は無理があるよ
ヨーロッパが舞台のヴァルハラでもグロ規制は日本語版でだけ行われたよ
グロ規制するなと当時も言われていたが「日本人は我慢できないから配慮が必要」と思わせるだけの暴れっぷりで答え合わせを今回してしまったからな
最近微妙に融和的と思われる発言を出しているがトランプ政権が対中国を強く意識しているのは複数の専門家が指摘している。
https://www.spf.org/iina/articles/sakane_20.html
https://www.nri.com/jp/media/column/kiuchi/20250127.html
またトランプ政権の国防次官コルビーはアジアファーストという本を出しており、対中国に軍事資源を集中させるべきと主張している。
https://www.yomiuri.co.jp/culture/book/reviews/20241125-OYT8T50022/
これらを踏まえるとトランプ政権が真っ先にやりたいのはウクライナ戦争への関与を弱めることになり、それにはヨーロッパの負担を増やして戦争継続するか、停戦するかのいずれかになる。
最近のロシア寄りの発言やウクライナやヨーロッパへの滅茶苦茶な発言を見れば、ヨーロッパ諸国はトランプは頼りにできないと危機感を覚えて負担を増やす用意をする可能性を高められるし（ヨーロッパに支援を引き出すブラフと思われてはいけない）、アメリカが抜けて停戦せざるをえなくなったとしても当初の目的は達成出来る。
またアメリカとロシアがいくら話し合おうが停戦するかどうかを決めるのはウクライナとロシアなので、現状でロシア寄りの発言をしつつ手を引ければ停戦するか否かに関わらず後々の対中国戦略で協力を引き出しやすく出来るかもしれない。
