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はてなキーワード: ULとは
2050年までに、人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会を実現
死んだと思ったら女神さまにチート能力もらって新しい世界で楽しく生きる時代が来るのかな
ご要望は、現在進行形の政権についての「中立的評価」です。これは非常に困難な課題です。なぜなら、あらゆる歴史評価は視座によって異なり、特に現在進行中の事象については「中立」そのものが一つの政治的立場になり得るからです。
しかし、歴史シミュレーターとして、あえて特定の価値判断を加えず、政治学的な観察と内在的論理の分析に徹することで、可能な限り中立的な整理を試みます。
前提として、習近平政権（2012年〜）の特徴を一言で表せば、それは「4つの柱すべてを、再強化によって立て直そうとする試み」です。ただし、その「再強化」の方法が、それぞれの柱に新たな脆弱性を導入してもいます。
政権下での強化策：
「救国」の完了から、「強国」と「民族の復興」へと使命を明確に格上げし、物語を延命させました。
建国100年（2049年）に向けた「中国の夢」によって、統治の目標に新たな期限と具体的なイメージを与え、歴史的使命の「賞味期限」を延長したと評価できます。
また、党史学習の強化によって、物語の継承不全を制度的に補強しようとしています。
内在する危うさ：
政権下での強化策：
高度成長から「質の高い発展」への転換を宣言し、GDP成長率一辺倒から、環境、格差是正（「共同富裕」）、技術自立（「新型挙国体制」）といった複合的な成果指標へと、パフォーマンスの定義そのものを再構築しようとしました。
これは、単純な成長率の鈍化が即座に正当性の危機に直結するのを防ぐ、戦略的な転換です。
内在する危うさ：
政権下での強化策：
国家機関の機能不全や地方の離反を防ぐため、党の集中指導体制をあらゆる階層で強化しました。
これは、清朝末期の地方督撫の分立化や、改革開放期の「諸侯経済」のような遠心力を抑制し、制度の統合力を高めようとする試みです。
反腐敗闘争は、制度内部の深刻な自己崩壊要因に外科的措置を加え、手続きへの信頼を一時的に回復させました。
内在する危うさ：
政権下での強化策：
「文化自信」を前面に押し出し、中華文明の継承者としての党の地位を強調しました。
単なる経済的成功を超えた、より深い文明的アイデンティティに正当性の根拠を求めることで、欧米の政治モデルとは異なる「中国の道」の正統性を内外に主張しています。
内在する危うさ：
習近平政権下における4つの柱の状態を一言で表すなら、「すべての柱を、より太く、より高く再建したが、その分、柱と柱の間の継ぎ手が極度に硬直化した構造」です。
これは、清朝が乾隆帝の「盛世」の後、硬直した制度と増幅する社会矛盾に気づかずに崩壊へ向かった構造と、歴史的に比較しうる構図です。
習近平政権の試みは、「衰亡する帝国」の歴史のパターンから脱却し、自らを改革して長期安定を実現しようとする壮大な挑戦です。
その中立的評価は、成功とも失敗とも断定せず、「この強化のすべてが、将来どのような副作用として立ち現れるかは、10年から20年の時間を経なければ、歴史家にも判定できない」と留めるのが、現時点で最も誠実な答えでしょう。
この柱の強さは、それが感情的・道義的な結束力を持つ点にあります。しかし、その危うさは、時間とともに必然的に風化し、解釈が多元化することです。
これは最も強力であると同時に、最も不安定な柱です。人類の歴史において、永続的な高度経済成長を実現した政体は存在しないからです。
この柱の危うさは、精緻に設計された制度が、実質的な機能不全を起こすか、あるいは形式主義の内面化に陥ることにあります。
これは最も深層に訴求する分、最も危険な地雷原を内包する柱です。
清朝の天命が単独で崩れたのとは異なり、中華人民共和国の正当性は、これらの柱の相互波及的な崩壊にこそ最大の脅威があります。そのシナリオを描いてみます。
この連鎖が起きた時、4つの柱は相互に支え合うのではなく、将棋倒しのように次々と倒れる危険があります。清朝が「たかが辺境の敗北」と考えていたものが、気づけば全国的な反乱と列強の干渉に発展したように、一本の柱の小さな綻びが、複合構造全体の崩壊を引き起こす可能性は常に存在します。
清朝の「天命」と対比して、中華人民共和国の統治の正当性を支える構造を問う、本質的なご質問です。
これは現在進行形の統治の根幹に関わるため、私は歴史シミュレーターとして、政体が自らをどう定義してきたかという公式の論理と、政治学的な分析の両面からこれを解きほぐします。
清朝の「天命」が「天意＋徳治」の一元的な呪術性に依存していたのに対し、中華人民共和国の正当性は、複数の根拠を束ねた複合的な構造です。それは概ね、以下の4つの柱で成り立っています。
これは建国の原点であり、最も強固な柱です。
「党がなければ国はなく、国がなければ家もない」という論理は、清朝の弱体化、民国の分裂、そして最終的な再統一という歴史の流れにおいて、共産党指導部こそが歴史の必然的な選択であると位置づけます。
これは1978年の改革・開放以降、圧倒的な重みを持つようになった柱です。
「黒猫であれ白猫であれ、ネズミを捕るのが良い猫だ」という言葉に象徴される通り、イデオロギーの純粋性より、国家を富強にする能力こそが統治の資格とされます。
中華人民共和国は、その憲法において人民共和国であると同時に、党が国家を領導すると規定しています。
近年、急速に前景化している柱です。
「中国の夢」は、まさにこの文明の「偉大な復興」を掲げるものであり、統治の正当性を近代イデオロギーの枠を超えて、悠久の歴史と文化そのものに接続します。清朝が「儒教の守護者」としての顔を持ったのと同様に、伝統文化や国家の一体性を守る存在としての役割が強調されています。
中華人民共和国の正当性は、この4つの柱で構成される、いわばテトラポッド構造です。一つの柱が損なわれても、他の柱が体制全体を支えられるという強みがあります。
清朝が「天命」という一枚岩の正当性の崩壊とともに消滅したことを考えれば、中華人民共和国はその正当性を多様化することで生存戦略を採っていると言えます。その最終的な成否は、それぞれの柱を時代の変化に応じて「更新」し続けられるかどうかにかかっています。最も避けるべきは、かつての清朝のように、いずれかの柱の明らかな衰退を直視せず、改革を怠り、正当性の全体が静かに腐朽していく未来です。
清朝の滅亡は、単なる王朝の終焉ではなく、「適応に失敗した組織がいかに自己崩壊するか」という普遍的な教訓の宝庫です。
現代中国の文脈で、そこから学べることは極めて多く、核心は次の4つに集約できると考えます。
清朝は、18世紀まで世界最大の経済圏を擁する「盛世」を誇りました。その成功体験があまりにも強烈だったため、19世紀の地政学的激変（ヨーロッパの産業革命と国民国家化）を「一時的な夷狄の騒擾」としか認識できませんでした。
先に議論した通り、清朝の改革を不可能にした最大の要因は、西太后や保守派の「自己保存」でした。彼らは国家の生存よりも、自らの特権的構造の維持を優先しました。
アロー戦争も日清戦争も、紫禁城の深部では「一部の敗北」として処理され、組織全体の危機とは認識されませんでした。真に危機が全構成員に共有されたのは、組織が既に手遅れなほど弱体化した後でした。
清朝は最後まで「天命」と「儒教的徳治」という古い正当性に依存し、国民国家時代の「人民の同意」という新しい正当性の獲得に失敗しました。立憲制の導入が遅れたのは、まさにこの点です。
最後に、清朝の滅亡が現代に突きつける最大の教訓は、「大帝国の崩壊は、外からの一撃ではなく、内部の硬直化と改革の先送りという静かなプロセスによって起こる」ということです。
崩壊の種は、外敵の侵入時ではなく、「まだ大丈夫だ」と皆が信じていた小康状態の時に、改革を先送りした瞬間に蒔かれます。この歴史パターンをどれだけ自覚できるかが、清朝以後のあらゆる中国の統治者に課せられた、永遠の宿題でしょう。
どこまで自覚してるかはよくわからないんだけど、客観的な観察から導かれる事実として、現代日本人の多くは本気で「格差こそが公正だ」と信じているよね。
自分の「ついてた、得したと思ったことが得にならない」悔しさを、世の中がそうであってはならないという身勝手な理論にすり替える心理的逃避を、現代の日本人はあまりにも内面化しすぎている。
「公正」という社会的な概念すら、客観的な善でなく、自分の利益を引き倒すために最大限チャレンジして詭弁で奪い取るものだという下劣な精神性を、一体何が彼らに教えたのだろう？
現代日本人の精神構造は、もはやどんな精神分析科学でも言語化できないほど、認知の限界を越えている。
これは、もうたぶん、時代が流れて「当時の日本人はなぜあんなに狂っていたのか」と見返されるような時代にならないと、誰にも客観視もできないことなんだろうね。
あなたの書いてくれた歴史は、清首脳部の自発的・トップダウンな改革でした。
しかし西太后をはじめとする保守派の強力な抵抗が予想されうまくいくように思えません
どうでしょうか？
ご指摘はまさに核心を突いています。
前回の回答が、あたかも「為政者が賢明な決断をすればすべてうまくいく」かのような理想論に見えたとすれば、それは私の説明不足です。
実際、最も頑強な障壁はまさに西太后を頂点とする保守派の利益構造と世界観でした。
では、いかにしてこの「保守派の壁」を突破するか。歴史シミュレーターとして、より政治力学に根ざした現実的なシナリオを提示します。
西太后の本質は、主義に殉じる頑迷な保守というより、「自己の権力維持」を最優先する冷徹な政治動物でした。
ゆえに、戊戌の政変のような反動は、「改革が自身の権力基盤を直接脅かす」と判断した時に発動されています。
よって、改革を成功させるには、改革を「彼女の権力を脅かすもの」ではなく、「彼女の権力を延命させる唯一の手段」として認識させる段階的工程が必要です。
康有為・梁啓超らの急進性（「大变、快变、全变」）は、西太后に「守旧派の一掃」という脅威を与えました。
西太后の抵抗は避けられない前提であり、彼女を打倒するのではなく、彼女の権力欲を改革のエンジンとして利用し、懐柔し、最終的に彼女自身を「立憲君主制の生みの親」として歴史に名を残させる——そのような冷徹な政治工学だけが、清朝の自発的改革を成功させる唯一の現実的な道だったでしょう。
でも現実は保守派が改革派を叩き潰してしまい、アヘン・アロー・日清戦争での敗北も西太后や保守派を動かせませんでした
これはいったいなぜだったのでしょうか？
非常に本質的な問いです。 私が先に示した「こうすれば改革できた」というシナリオは、言ってみれば“解答例”です。しかし、現実の歴史がその通りに進まなかったのには、いくつもの「解答を封じ込めた力学」が働いていました。
なぜ、戦争での敗北という強烈な危機ですら、西太后と保守派を動かせなかったのか。それは、彼らにとっての「自己保存の論理」が、国家存亡の論理よりもはるかに優先されたからです。もう少し深く分解してみましょう。
何か新しいことを始めるには、人材を入れ替え、予算の配分を変え、既存の規則を破壊する必要があります。これらはすべて、既得権益層が持つ「人事権」「財源」「解釈権」を奪う行為です。
つまり、「改革が成功すれば国は助かるが、まず自分たちが失脚する」という構造が、彼らにとっては「国家の滅亡」よりも切実な危機だったのです。
アヘン戦争もアロー戦争も、日清戦争も、紫禁城の奥深くにいる保守派にとって、それは「国家の崩壊」ではなく「辺境の騒擾」や「地方軍（湘軍・淮軍）の弱さ」として処理されました。
本当の意味で彼らが「死」を覚悟したのは、外国軍が紫禁城を占領した義和団事件（1900年）と、その10年後に新軍が寝返った辛亥革命だけです。しかしその時には、もう手遅れでした。
ここに「改革のパラドックス」があります。急進的な改革は保守派の猛反発を買いますが、漸進的な改革は既存の権力構造に吸収されて骨抜きにされます。
もし光緒帝、康有為、梁啓超、張之洞、そして袁世凱が一枚岩で西太后に当たれば、歴史は変わったかもしれません。
しかし現実は、康有為の「大变、快变、全变」というあまりに性急な戦略が、本来は味方になり得た張之洞のような重鎮や、軍の実力者・袁世凱までも「こいつらに付いていったら危険だ」と警戒させてしまいました。
西太后という強力な敵を倒すには、それ以上に強力な連合が必要ですが、清の末期にはその連合が決定的な瞬間に瓦解し、保守派に「まだ我々の方が強い」という誤った自信を与えてしまったのです。
まとめると、現実の歴史が動かなかったのは、為政者たちが「国家の利益」よりも「自己の生存確率」を優先した結果です
彼らにとって改革は、たとえ国全体の生存確率を100%から200%に上げるとしても、自分個人の生存確率を90%から50%に下げる行為でした。
そのリスク計算を覆すには、敗北や説得では足りず、「このままでは物理的に全員殺される」という恐怖が不可欠でした。
ユーザーが要求する「もし～だったら」、「～になるにはどうすべきだったのか？」という質問に対して、過去の歴史を振り返って、回答してください
清の滅亡を回避してください
２．あの時代に起こった主要な出来事に対してどのように対応するべきか
この3つを踏まえて回答してください
清の滅亡を回避するためには、以下のような歴史の分岐点での別の選択と構造改革が必要でした。
転換点は第一次アヘン戦争（1840～42年）敗北直後、すなわち道光帝の晩年から咸豊帝の即位期です。
この段階で、単なる部分的軍備強化ではなく、国家存続をかけた「全方位改革」に着手すべきでした。
単なる鎮圧ではなく、乱の背景にある社会矛盾（土地集中、貧困）への対策を並行。
郷紳・曽国藩ら漢人地方エリートの武装化を容認しつつ、中央政府が近代的常備軍（新軍の原型）を早期に創設。
乱の終結後、その軍事力と中央財政を背景に地方督撫の分権化を抑制し、連邦制的な瓦解を阻止する。
戦争自体を回避する外交努力を前置きしつつ、敗北後は北京条約を受け入れつつ、そのショックを逆手に取り「国家存亡の危機」として一気に改革を加速。
総理衙門のような機関を単なる窓口でなく、内閣に準ずる政策決定機関に格上げし、諸外国公使の北京駐在を近代化の触媒として利用する。
日本の明治維新の成功を早い段階で徹底研究し、海軍建設で競うだけでなく、憲法制定・議会開設・内閣制度の導入で政治体制自体を近代化する。
戦争の口実となった朝鮮問題では、対外強硬策に走らず、朝鮮の内政改革を日清共同で支援する構想を実現可能な外交力で押し進める。
西太后が改革派（康有為・梁啓超ら）を弾圧せず、光緒帝を中心とする立憲君主制への移行を主導する。
急進的な「百日改革」ではなく、日本の明治憲法をモデルに10年程度の移行期間を設けた漸進的改革を懿旨（西太后の了承）として出す。
義和団の排外運動は発生段階で徹底的に鎮圧し、列国との共同歩調をとることで北京議定書以前の外交的破綻を防ぎ、主権を守りながら国際的信頼を回復する。
この道筋を取れば、辛亥革命は起きず、清は自ら変革を遂げた正統王朝として1912年以降も存続し得たでしょう。
この歴史の分岐をたどった場合、中国共産党は組織として誕生しなかったか、誕生したとしても極めて周縁的な小勢力にとどまり、中国の政治を左右する存在にはならなかったと考えられます。
なぜなら、中国共産党が歴史的に成長し得た条件のほとんどが、この改変された軌道では失われるからです。
中国共産党は、清朝崩壊後の軍閥割拠、国家分裂、そして外国帝国主義の圧力が極限に達する中で、「救国」を掲げる革命政党として支持を集めました。
改革に成功した清朝が存続し、中央集権的な近代化と不平等条約の段階的改正を実現していれば、国を根底から覆す革命の必然性そのものが薄れます。
五四運動（1919年）の反帝国主義・反伝統の激しいラディカリズムは、民国政府の無力さとヴェルサイユ条約の屈辱に端を発しました。
もし憲法・議会・内閣を備えた立憲君主国が国際社会の中で主権を徐々に回復していたなら、若い知識人たちの多くは陳独秀や李大釗のような革命思想家ではなく、議院内の改革派政党（例えばイギリス自由党や日本の立憲政友会のような存在）に流れていたでしょう。
中国共産党の原動力は、無権利状態の都市労働者と貧窮にあえぐ農民でした。
私の提示した道筋では、皇帝政府が「労働者保護と農地改革（小作料の法定化）」を漸進的に進め、官営工場から始まった工業化が民族資本の育成につながるため、搾取の構造は徐々に改善されます。
社会立法と改革が上から施されることで、階級闘争を呼び込むよりは、社会民主主義的な労働組合の公認に落ち着く可能性が高いでしょう。
ロシア革命（1917年）の成功が中国の共産主義者に与えた衝撃は、「後進国でも社会主義革命は可能だ」というモデルでした。
しかし清朝が既に立憲君主制へ移行し、民族自決を連邦制に吸収して辺境も安定させている状況では、コミンテルンの工作員が入り込む隙間は格段に減ります。
また、沿海部に外国の租界が残っていなければ、そこを安全な根拠地として使うこともできません。
清朝という伝統的王朝がみずから憲法を制定し改革の主体となれば、「打倒孔家店（儒教を打倒せよ）」に象徴される全面的な反伝統運動は起こりません。
「東洋の道徳、西洋の芸術（技術）」を掲げた漸進的な近代化が成功すれば、伝統文化を全否定するイデオロギーとしての共産主義が、文化的に訴求力を持つこともなかったでしょう。
したがって、この歴史の線路においては、中国共産党が指導政党として全国を掌握する未来は訪れないというのが、歴史シミュレーターとしての結論です。
中国はむしろ、立憲君主制の下で早熟な議会政治と保護貿易による工業化を遂げ、20世紀後半には「大英帝国から英連邦へ」と変貌したように、多民族連合の「大清連邦」としてアジアで独自の位置を占めていたでしょう。
その政体では、社会主義政党が誕生したとしても、日本の社会党や英国の労働党のように、同じ立憲体制の枠内で穏健な野党として活動するにとどまったはずです。
最近あることがあって、それに伴い父の国際社会に対する価値感に生まれて初めて触れた気がしたのでメモ
箇条書きだがこんな感じ
※ちなみに当人は日頃から「日本は政治を語ると叩かれる空気が強まっている」と憤慨している
きっかけは辺野古沖の転覆事故で高校生が亡くなった件について上記のような価値感に基づいた投書を新聞に送ろうとして家族総出で止めたことだった
具体的には、あの事故について責任追及にこだわり過ぎると沖縄の基地反対運動が後退してしまう恐れがあるから大局を見失うな、みたいな内容だった
父は日頃から投書趣味を周囲に公言していて、しかも採用されるとそれを自慢する悪癖があるので、母が「万が一にでもこんなものが載ったら外を出歩けなくなる」と激怒し頓挫した形だった
※母の友人には子供や孫が沖縄へ修学旅行を予定している、もしくは沖縄旅行を趣味にしている友人が多くいる
中国に対して妙に融和的な政治家というのも、こんな感じで世界情勢を見ているのかもしれない
そんな気付きを得た一件だった
性的快楽と生殖の分離、および過剰な刺激がもたらす生物学的な淘汰という視点について、事例と比較を交えて考察します。
本来、自然界において性的快楽は「子作りを促すための報酬（釣り針）」として機能していますが、現代ではその目的（生殖）から手段（快楽）が完全に独立しています。
生物が本能を刺激する「誇張された記号」に惹きつけられ、本来の目的を見失う「超正常刺激」の事例が、現代の人間社会と比較されています。
| 対象生物 | 超正常刺激（ビール瓶・模型） | 本来の対象（メス・卵）との比較 | 人間への投影 |
| ジュエルビートル | 茶色のビール瓶 | 瓶の方が本物のメスより「ツヤツヤして魅力的」に見える | 二次元の異性、抱き枕、ラブドール |
| ミヤコドリ | 本物の卵より大きなボール | ボールを「より良質な卵」と誤認して抱卵し、本物を放置する | 男性Vtuberを子供のように慈しむ母親面のファン（抱卵の誤認） |
| ヒョウモンチョウ | 羽の柄を誇張してプリントした厚紙 | 本物のメスより魅力的に感じて求愛し続ける | 現実には存在しないレベルの巨乳（K・Mカップ）等の誇張表現 |
このように、脳が「事実よりも認識」を優先してしまうバグは、生物全般に見られる現象です。
本能を刺激する過剰なコンテンツ（二次元、高カロリー食品など）に溺れることは、現代における「生物学的な自然淘汰」の一環であるという冷徹な視点が示されています。
事例を比較すると、「性的快楽」は個体の満足に、「生殖医療・代理母」は種の保存（あるいは個人のエゴとしての社会的成功）に、それぞれ完全に分断されています。高度な知能を持つはずの人間も、ジュエルビートルがビール瓶に惹かれるのと同様、二次元や過剰な快楽という「超正常刺激」によって、生物的な再生産のサイクルから静かに排除されているというのが、導き出される結論です。
ニュージーランドは公平な国でジェンダーギャップもかなりの好成績、ジャシンダ・アーダーンという国を破壊するだけ破壊してオーストラリアに言ってしまった元女性首相が世界を牽引する100人の女性の一人に選出されるほどの国ではあるが、選挙が近くなると毎度のことのように移民いじめが発生する。
ニュージーランドの選挙権や国の姿について軽く話をしておくことにする。理解を深めるためだ。
ニュージーランドは言わずとしれた移民国家であり、平均以上優秀以下な移民に対して平均以下の国民という状況が長いこと続いている。
これはニュージーランドの移民政策が「だれでも来てください」から「優秀な人しかいらない」という方針でかじを切ったことによる。
というようになっている。この他にも難民であるとかパートナービザの人もいるがここでは割愛する。
国民は基本的には勉強をしない。大学にも行かない。そのため貧富の差が開き続けている。特にパシフィカと呼ばれる人々やマオリ族に関しては悲惨の一言だ。
マオリ族に関して言うならば、白人に侵略された歴史から白人文化に対する抵抗感も非常に強いので「白人の文化に染まるくらいなら貧困を選ぶ」という人々も居て、こういう人々がブライアン・タマキの設立したキリスト教系カルトデスティニーチャーチででも活動をするようになっている。
会社が採用したい人材はどちらだろうか？ちなみにニュージーランドには新卒採用などというお人好しな文化は存在していない。当然前者が主に採用されることになる。
ニュージーランドはこういった移民に依存しなくては経済を維持できないためビザ制度を「国のダメージを最小限にする程度に」いじりながら日々を過ごしている。
ちなみに「国のダメージも顧みないで変更した」のがジャシンダ・アーダーン政権でもあるのだが、これによって国内は医療崩壊、人材流出に歯止めがかからなくなってしまった。
昔からニュージーランドは踏み台国家という扱いを受けており、ニュージーランドで永住権、市民権を獲得してそのままオーストラリアに行ってしまう人々が常に一定数いる。
移民はオーストラリアに行き、国民もオーストラリアに行く、国に残るのはどこにもいけない貧乏人ばかり、というのがこの国の姿だ。
そんな国の移民だが一つだけ弱点がある。
それは選挙権がないことだ。
ニュージーランドの選挙権は市民権保持者またはPermanent Resident VISA保持者だけが持つことが出来る。
ワークビザやResident VISAの場合はたとえ30年住んでいても選挙権を与えられることはない。
基本的には制度を厳しくするというのがよくやる手口だが更に言うならば移民のせいで仕事がない、家が買えない、オーストラリアへの踏み台にするばかりで国に対する忠誠心もないということを全政党が途端に大騒ぎし始める。
今回の移民いじめは市民権獲得に対するペーパーテストの新設だ。
おそらくニュージーランド人にこのテストをやっても合格できるのは10人に一人も居ないであろうテストをすることは間違いがない。
これはテストが難しいのではなく単にニュージーランド人に学がないというそれだけでしかないのだが、何のための試験なのかといえば「市民権を取られたらオーストラリアに行かれてしまう」というそれだけのことでしかない。
このような見え透いたことを平気でやるのがニュージーランド政府なのだということは言うまでもない。
ここで当然ニュージーランドのフィクサーであるウィンストン・ピータース率いるニュージーランドファーストは永住権ももっと取りにくくしろといってくるのは毎度のことであり、この正統は今回の選挙でも相変わらずキングメーカーになることは間違いないだろう。
というのも今のニュージーランドは二大政党である労働党、ナショナルパーティーがともに支持率を下げておりそのぶんがニュージーランドファーストに移動しているからだ。
これまで以上に強力になるであろうニュージーランドファーストにおもねったことを言い出している時点でもはやこの国の民主主義は崩壊したと行っていいだろう。
国民の大多数が選んだ政党が国民のごく一部が選んだ少数政党に頭を下げるのだから。
来年以降ニュージーランドへの移住は更に難しくなることは間違いがないので永住権を取得したいのであれば半年待ったほうが良いだろうが他の国を選ぶほうが懸命だ。
海外で日本食を好む層は、都市部の富裕層や流行に敏感な若者、あるいは健康志向の強い層といった特定のクラスタ（マイノリティ）に限定されているケースが多々あります。「世界中で誰もが和食を美味しいと言っている」という認識は、多分に国内向けのプロパガンダや、断片的な情報のつなぎ合わせによって作られた虚像といえます。
主に「ドーパミンへの依存」「アイデンティティの喪失と虚無感」「コミュニティの変容」といった要因が挙げられます。
具体的な理由は以下の通りです。
一方で、プラモデル製作やスポーツ、創作活動など、「消費」するだけでなく、自分のスキルが向上したり何かを作り出したりする趣味を持っている人は、性欲が減退しても虚無に陥りにくく、過激化しにくいという意見も出されています。
あと一つは？
場合は白バスじゃないらしい。バスと運転手の両方を有料で調達すると白バス行為になるんだそうです。
例としては、送迎スクールバスや、大きい工場が最寄り駅から社員を運ぶシャトルバスがあって、バス会社などが運行委託されてやってることがあるけど
あれは車両を自組織で所有して運行を委託するスキームで白ナンバーでも白バスじゃないんだそうな。
Mrs. GREEN APPLEもいつか好きになれるといいんだけど
三大とまでは行かないだろうけど、
表現の法規制は、一度導入されると対象が拡大する傾向がある。 これは歴史的に繰り返し確認されてきた事実である。
この構造を理解せずに「嫌いな表現だけ規制してほしい」と主張することは、自らの首を絞める行為になりうる。
以上の諸問題を貫くのは、「自分（たち）の表現・欲望・不快感は正当であり、他者のそれは不当である」という非対称的な自己正当化の構造である。
| 自陣営の行為 | 自己正当化の論理 | 他陣営の同種の行為に対する態度 |
| 未成年キャラのR-18 BL | 「フィクションだから問題ない」 | 「ロリコンは犯罪予備軍」 |
| 男性キャラの性的客体化 | 「女性の手によるものだから搾取ではない」 | 「女性キャラの性的客体化は性差別」 |
| 実在男性のRPS | 「愛情表現の一形態」 | 「実在女性の性的画像は性的暴力」 |
| コミュニティ内の嫌がらせ | 「自浄作用」「マナー違反への指摘」 | 「男オタクのハラスメント文化」 |
この表が示すのは、同一の行為を自陣営と他陣営で正反対に評価するダブルスタンダードである。
本稿で検討した問題群は、いずれも「自分の欲望に対する無自覚と、他者の欲望に対する不寛容」という同じ根から生えている。腐女子文化には豊かな創造性と共同体的な連帯があり、それ自体は文化的に価値のあるものである。しかし、その内部に存在する暴力性・排他性・ダブルスタンダードを直視しなければ、自らが攻撃してきた「不寛容な社会」の鏡像になるだけである。
そして何より、性的表現の法規制という刃は、一度抜けば自分にも向かう。この認識なくして表現規制を軽々しく求めることは、腐女子文化を含むオタク文化全体の存立基盤を自ら掘り崩す行為であることを、すべての当事者が理解すべきである。
BL（ボーイズラブ）文化は、男性同士の恋愛・性愛を描くフィクションを中心に発展してきた。しかし、その消費構造が実在のゲイ・バイセクシュアル男性を素材として搾取しているのではないかという批判は、当事者コミュニティから繰り返し提起されてきた。
具体的には以下の論点がある。
これらの主張には一定の妥当性がある。しかし、「フィクションだから無関係」という論理は、RPSや実在コミュニティへの侵入行為には適用できない。また、「理解の入口になった」という功利的正当化は、当事者が現に被る不快や搾取を帳消しにする根拠としては不十分である。
より深刻なのは、この問題が指摘されたとき、腐女子コミュニティの一部が「ホモフォビアと戦ってきたのは我々だ」という自己正当化に走り、当事者の批判を封殺する力学が働くことである。マジョリティ（異性愛女性）がマイノリティ（ゲイ男性）の表象を占有し、かつその批判に対して「我々こそ味方だ」と主張する構造は、植民地主義的な知の収奪と相似形をなしている。
『イナズマイレブン』（主要キャラクターは中学生）、『忍たま乱太郎』（忍術学園の生徒は10歳前後の設定）など、明確に未成年と設定されたキャラクターのR-18 BL二次創作は、pixiv・同人誌即売会・SNSなどで大量に流通している。
| 論点 | 現行法の状況 |
| 著作権侵害 | 二次創作は原著作物の翻案権・同一性保持権を侵害しうる。権利者が黙認しているに過ぎず、合法ではない。いわゆる「グレーゾーン」は法的に保護された領域ではなく、権利者の好意に依存した状態である。 |
| 児童ポルノ該当性 | 日本の「児童買春・児童ポルノ禁止法」は実在の児童を対象としており、創作物（絵・小説）は現行法上は児童ポルノに該当しない。ただし、国際的にはフィクションも規制対象とする国がある（豪州、カナダ等）。 |
| わいせつ物該当性 | 刑法175条のわいせつ物頒布罪の適用可能性は理論上残るが、同人誌に対する摘発例はほぼない。 |
法律上「違法ではない」としても、10歳や13歳に設定されたキャラクターの性行為を詳細に描写し、それを大量に流通させる行為が倫理的に問題ないと言えるかは別の問いである。
腐女子コミュニティ内では「キャラクターは絵であり実在しない」「被害者がいない」という論理で正当化されることが多いが、この論理は男性向けの「ロリコンもの」に対しても同様に適用されなければ一貫しない。にもかかわらず、後述するように、男性向けの未成年キャラクター性的表現には激しく反対しつつ、自陣営の同種の表現には寛容であるというダブルスタンダードが指摘されている。
一部の権利者はガイドラインで性的二次創作を明示的に禁止している。しかし多くの場合、個別の対応コストや炎上リスクを恐れて黙認しているに過ぎない。この黙認を「許可」と読み替える文化的慣習は、権利者に本来不要な負担を強いている。
近年、英語圏の社会正義運動（いわゆる「Woke」）の言説——特にジェンダー論、ポストコロニアル批評、インターセクショナリティなど——が、日本のSNS上で選択的に翻訳・引用され、特定の表現を攻撃するための武器として使用される事例が増加している。
Woke言説そのものが問題なのではない。ジェンダー論やポストコロニアル批評は学術的に重要な知的伝統である。問題は、それらの理論が本来持つ複雑さや内部批判を捨象し、自陣営に都合の良い部分だけを切り出して「正義の棍棒」として使用する態度にある。
これは理論の誠実な適用ではなく、権威の借用による言論封殺である。そして、この手法が最も頻繁に向かう先が、男性向けのオタクコンテンツである。
「マシュマロ」「Peing」などの匿名メッセージサービスを利用した攻撃的メッセージ（通称「毒マロ」）は、腐女子コミュニティにおいて深刻な問題となっている。内容は以下のようなものである。
毒マロや晒し（SNS上で特定の作者・作品を名指しで批判すること）の結果、創作者がアカウントを削除し作品を非公開にする「筆折り」は日常的に発生している。これはコミュニティ内部の表現弾圧に他ならない。
特に注目すべきは、加害者もまた女性であり、被害者もまた女性であるという点である。「女性が女性を潰す」構造は、フェミニズムの言説では説明しにくいため、しばしば不可視化される。
腐女子コミュニティでは、特定の行動規範（「検索避け」「鍵垢での運用」「R-18はワンクッション」等）について定期的に激しい議論が発生し、「学級会」と呼ばれる。これ自体はコミュニティの自治として機能しうるが、しばしば規範の押し付けと逸脱者への制裁に変質する。
腐女子コミュニティの一部には、以下のような暗黙の序列意識が存在するとの指摘がある。
この序列は、「BLは高尚なフィクションだが、夢小説や男女の恋愛は自己投影で低俗」という偏見に基づく。
ここに深刻な矛盾がある。腐女子コミュニティの一部は、自らの表現が社会から偏見を受けてきた歴史を語りつつ、同じ女性向け創作者コミュニティ内で別のジャンルを蔑視・攻撃している。被抑圧者が別の被抑圧者を踏みつける構造であり、「連帯」の理念とは正反対の実態である。
近年、以下のような事例が繰り返し報告されている。
これらの運動に共通するのは、主観的な不快感（「お気持ち」）を客観的な権利侵害であるかのように主張する論法である。「私が不快に思う」→「それは社会的に有害である」→「規制されるべきだ」という三段跳びは、法的な権利論としては成立しない。
しかし、SNS上の炎上は企業にとって実害をもたらすため、法的根拠がなくとも事実上の表現制限として機能している。これは私的検閲（private censorship）の問題である。
最も深刻な問題は、男性向けの性的表現を攻撃する主体が、自らは第2章で述べたような未成年キャラクターのR-18 BLを消費している場合があるという点である。
https://anond.hatelabo.jp/20200304115839
6年前、志村けんが亡くなる前にこの増田を書いた。結局これを書いても世間の対策は変わらず無事SARS大流行で世界は一度終わり再開したが、また死にそうになっているので筆をとる。
新型コロナや麻疹なんかより遥かに致死率の高いハンタウイルスがクルーズ船で発生してしまい、おまけに乗客の隔離措置も十分に行われないことが確定したので世界はまた終わります、という話。まだ元気があった6年前と違って長文を書く気力も無くなってきているので一次ソースのURLは各自調べて欲しい。
今回の増田で伝えたい要点としては、
の3点。Plague Inc.の最低難易度モードかな？というくらいノーガードで世界に拡散する事が決まったので来年の今頃は結構な人数が亡くなると思われる。
経緯が経緯だけに弱毒化とかそういうのも一切期待できないのでとりあえず滋養強壮で生存率50〜60%の可能性に備えるしか無い、と言うところ。
ハンタウイルスは大雑把に言うと2種類ある。朝鮮戦争などで流行り風土病と呼ばれていたもの。こっちは新型コロナのように「ただの風邪」くらいで収まる患者も多くあんまり危険じゃない。
もう一つはハンタウイルス肺症候群（HPS）を引き起こす凶悪なもの。こちらが今回流行っているもので初めて発見（同定）されたのは1993年と人類との関係がエボラよりも浅い新顔の致死性ウイルスだ。肺症候群というと咳とかそういうのを想像すると思うが、これは肺水腫を引き起こして患者が溺れたような苦しみを味わう。おまけに直接の死因は心臓がウイルスに侵される事による心原性ショックのため致死率がとんでもなく高い。上に書いたようにPlague Inc.だったら人類滅亡確定レベルのハイエンド症状だ。
通常のハンタウイルスはネズミのようなげっ歯類起源なので人から人へ感染拡大もしないが、今回のハンタウイルスは南米アンデス株なので人から人へも簡単に感染する。しかもコロナのような飛沫感染ではなく麻疹のような空気感染（不織布マスクでも防げないやつ）が確認されている。アルゼンチンで2018年に流行した際は村ごと隔離する事でアウトブレイクを抑えたが、それでも11人の犠牲者が出た。今回のアンデス株もアルゼンチン国内で死亡者が増えており、既に32人がここ1年で亡くなっている。
そんな南米発の激ヤバウイルスが何故今回クルーズ船で発生したのか。報道によると第一感染者は既に特定されており、3月27日にアルゼンチンに寄港した際にオランダの鳥類学者（死亡済み）がバードウォッチングのためにゴミ捨て場の埋立地に滞在した際に空気感染したらしい。都合良すぎるだろ洋画のアバンタイトルかよふざけんなよ。
なおこのハンタウイルス、タチが悪いことに潜伏期間が最長6週間あると確認されており本人も2週間後の4月11日に船上で死亡している。本人が高齢のためその時はハンタウイルスとは思われず自然死として扱われた。そして同室の妻も既に亡くなっている。ハンタウイルスはいつの間にか感染して周囲にウイルスを撒き散らしながら生存率50%の地獄の苦しみを味わうのである。センターマンがキレた時の必殺技か何かか？
そのためクルーズ船の乗客が既に世界に拡散されており、新型コロナが武漢で大流行した時よりも状況は既に悪い。しかしWHOは今もWHOなのでクルーズ船乗客の強固な隔離措置は推奨しない方針を既に出した。2020年1月にも聞いた言葉だ。
そんなこんなでいつ死ぬか分からないウイルスが世界に拡散されたので世界はもうダメです。ジョブズの言葉を最後に置いておきます。
