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ここでは、バージョン番号の“増分”を数えてみると、
7 → 8：+1.
合計の“増分”は4ですが（7→8が1、8→9が1、9→10が1、10→11が1 という数え方をしてもだいたい同じ考え方に落ち着きます）、実質的には 7→8→10→11 と3回のリリースで数字は「4段階」上がっています。
上記リリース日をもとにすると、2009年（Windows 7）から2021年（Windows 11）までの約12年間で「数字の増分が4」進んだ計算になります。
12年間 ÷ 4段階 ＝ 平均3年でバージョン番号1上昇（厳密にはWindows 10→11の間が少し長めですが、ざっくりで考えます）.
いつ「Windows 95」になるか？
Windows 11からWindows 95までは、「95 - 11 = 84」の数字上の差があります。
1バージョン上がるのに平均3年かかると仮定すると、84段階 × 3年 = 252年。
Windows 11が2021年リリースなので、そこから252年後は 2273年 前後ということになります。
まとめ.
「今のペースで Windows のバージョン番号が上昇し続ける」と仮定した場合、Windows 95 相当のバージョン番号に到達するのは西暦2270年代頃 という、非常に先のお話になります。もちろん実際にはMicrosoftのネーミング規則はもっと複雑ですし、そもそも「Windows 95」は1995年にリリース済みですので、あくまで冗談半分の試算です。
ChatGPT o1で生成
ノーベル賞経済学者、AIブームは「救済」によって終わるかもしれないと予測 | Business Insider Japan
1つは、クルーグマンの見解によるとドットコム・バブルはスタートアップが「高収益の準独占企業」になるという投資家の期待を反映している部分があった。マイクロソフト（Microsoft）のように巨大なネットワーク効果の恩恵を受けた企業のことだ。だが、AI革命の主役は、マグニフィセント・セブン（The Magnificent Seven）であり、すでにその条件を満たす集団だ。
「歴史的に見て、重要な新テクノロジーは、既存の市場のヒエラルキーを破壊する傾向にある。今回は、投資家が事実上、そのヒエラルキーを強化するような急進的な新技術を期待している」
といいつつ、クルーグマンはAIバブルは巨大テック企業救済策で終わるって言ってるけど、自分は逆かなぁ…😟
イーロン・マスクは連邦政府を叩きながら助成金にたかる寄生虫である | クーリエ・ジャポン
https://courrier.jp/columns/392507/
アメリカ国民の多額の血税は、巨大なAIのためのデータセンターの熱となって消えるのである…😟
ホリエモンもひろゆきも、ビルゲイツもジョブズも、元から金持ちというよりは、貧乏人とか労働者階級、中産階級から大富豪になれた
あそこでのし上がるべきだったんだよな
あの時期にホリエモンやひろゆきになれなかった時点で、自分の人生は負け確定してるわけよ…😟
あんな成り上がりができたのは2000年前後の話なんだよ、もう20年、30年以上前の話をしてるんだよ
裏側が人力AIだの、そんなアホなスキームが成功したのは大昔の話なんだよ
今のAIバブルは、ドットコムバブルとはまったく異質で、弱者がpowerdされて強者を撃ち倒すチャンスがまったくない話であって…
投資家からしたって、貧乏人が大富豪になる、って世界の方が儲かるんだよ
ビジネスで一発当てたい、って貧乏人が何人もやってきて、当たりそうかな、どうかなって奴を例えば10人選んだとして、
1人でも大当たりしてくれりゃ回収できるんだから、全員貧乏だから大した金は貸さなくていいし、でも当たればリターンはデカい
でも、今のAIは、結局最初から金持ちでないと勝てない話になってるわけで、夢がない、投資家からしたって、うまみがない…😟
「Windows 11が動かない？そろそろ買い替え時ですかね〜」
こんなセリフを口にして、電気屋の「お買い得！最新モデル！」コーナーに吸い込まれていく哀れな消費者たち。お前たち、まんまと企業の策略にハマっているぞ。
冷静になれ。お前たちに必要なのは中古のThinkPad だ。
Microsoftが新しいWindowsを出すたびに、何が起こる？
「新しいOSはより安全で快適！」と謳いながら、突然「TPM 2.0が必要です」「このCPUはサポートされていません」などとほざいて、数年前のPCをゴミ扱いするのだ。
だが考えてみろ。お前のPCは昨日まで普通に動いていたはずだ。
YouTubeも見れたし、Excelも動いたし、Web会議だってできた。
なのに、今日から急に「古いから使えません」って、おかしくないか？
要するに、「古いPC」は技術的に使えなくなるのではなく、企業の都合で意図的に「使えないことにされている」 のだ。
Windows 11のハードウェア要件？くだらない。Linuxを入れれば動く。つまり、お前たちは「新しいPCが必要」なのではなく、「Windows 11が使えない」と錯覚させられているだけなのだ。
↓
「セキュリティのために買い替えましょう」
↓
新しいPCを買う
↓
また数年後に「古いから買い替えましょう」
本来ならば、パソコンはユーザーが自由にカスタマイズし、好きなように使い続けられるはずだ。
しかし、MicrosoftとPCメーカーは「お前のPCはもうダメ」と言い続け、お前たちは従順に買い替えを繰り返す。
その結果、「コンピュータは5年で買い替えなきゃいけない」と錯覚し、メーカーの意図通りにATMと化した消費者 になっていくのだ。
さて、ここで真実を教えよう。
Windowsが重い？遅い？買い替え？そんなものは不要だ。Linuxを入れろ。
Webブラウジング、動画再生、オフィス作業、プログラミング……お前たちがやりたいことは、Linuxで全部できる。
Windowsじゃなきゃ動かないソフト？99％の人間にとっては無関係。
「Linuxは難しい」？「使いにくい」？そんなのは20年前の話だ。
今のLinuxは、
✅ ソフトウェアは全部ストアで管理（WindowsのMicrosoft Storeより便利）
✅ UIは洗練されている（Ubuntu、Linux Mint、Zorin OSを見てこい）
だが、未だに「デスクトップLinuxは使いにくい」と言うやつがいる。
彼らはおそらく、2000年代のDebianを使った老人か、Windowsに魂を売った企業の犬 だ。
「Linuxは使いにくい」と喚いているやつがいたら、こう言ってやれ。
電気屋に行くたびに、毎回同じようなスペックのPCが同じ価格で売られていることに気づけ。
10万円のPC？お前が必要なのは2万円の中古ThinkPad だ。
ThinkPad X220、X250、T480、T490……中古で買えば、最新PCと遜色ない作業環境が手に入る。
これでお前のPCは、企業が「買い替えろ」と言うたびに「は？」と言い返せる。
お前たちは「古いPCは使えない」と思い込まされているが、それは嘘だ。
1つは、クルーグマンの見解によるとドットコム・バブルはスタートアップが「高収益の準独占企業」になるという投資家の期待を反映している部分があった。マイクロソフト（Microsoft）のように巨大なネットワーク効果の恩恵を受けた企業のことだ。だが、AI革命の主役は、マグニフィセント・セブン（The Magnificent Seven）であり、すでにその条件を満たす集団だ。
現実的に金に換えることを考えると、スタートアップがのし上がるようなドットコムバブルではなく、
スタートアップができることは、既存の生成AIを使った、アプリを作るとか、その程度しかできない…😟
どう考えても無料拡張プラグインを紹介してくれるDTMerの方が「カッコイイじゃねーか！」と思うので格好付けるため紹介する
世の中にはYAMAHA DX7オマージュやクローンと呼ばれるシンセサイザーは多数あるけれどDexedはエミュレーターとして扱われている。
その理由はYAMAHA DX7をシステムレベルで再現することが開発目標となっており、DexedはDX7実機のSysExすらもサポートしていてDX7の音色拡張ROMデータを読み込むことができる再現度が強み。
欠点は、あまりにもYAMAHA DX7へ寄り過ぎているためか内蔵エフェクターが搭載されておらず、DX7でもエフェクターを接続することが当たり前に行われていたことがDexedでも踏襲され、Dexedにエフェクタープラグインを接続することが前提となってしまっている。
そもそもデジタル処理のFM音源なのでDexedはDX7の音の再現度も相当に高いが、DexedでFM音源を再生すると「綺麗すぎる」「温かみがない」と評されることが有る。これはシステムレベルでDX7を再現したことによって現代のD/Aコンバーターやオペアンプの性能が高すぎるからこそ起きる。
現代の電子音楽シーンでウェーブテーブルシンセシスの存在感を否定する者なんて誰も居ない。
DTMではNative Instruments MassiveとXfer Serumが登場したことによって様々なメーカーがソフトウェアウェーブテーブルシンセサイザーを雨後の筍のように開発したが、Vitalはそんな雨後の筍の後発ソフトウェアウェーブテーブルシンセサイザーの中でも存在感を示すことに成功した。
一目見てわかる最大の特徴はMicrosoftメトロUI、Appleフラットデザイン、GoogleマテリアルデザインとIT界隈ではモダンなUIが発展していく中、Vitalはそれらのデザインを取り込み、難解なウェーブテーブルシンセシスにわかり易さを目指している。ほとんどの操作はマウスの左クリックで完結でき、右クリックの奥に大事な機能が隠れていることは少なく、LFOなどをドラッグ＆ドロップできる箇所も明示され、ADSRエンベロープの動きもわかりやすい。
更に、野心的な試みはその製品展開でも行われ、Vitalソフトウェアシンセサイザー本体は無料で、ウェーブテーブルや音色プリセットは有料というスタンスを取った。併記されるVitaliumは、Vitalがオープンソースで開発されたことへ端を発し、オープンソース環境を維持したまま開発を継続するためVitalからの派生プロジェクトとしてVitaliumが生まれた。命名からわかるようにGoogle ChromeとChromiumの関係に近い。
欠点はまだまだ発展途上でユーザー数でMassive(Massive X)やSerumに及ばなく、情報が少なめであることだろう。
元来は有償としてVember Audio名義で提供されていた。開発者はDAWのAbleton Liveの開発経験があり、続けて新しいDAWのBitwig Studioを立ち上げ、Bitwig Studioの開発へ集中するため開発継続は困難としてSurge XTをオープンソース化した。オープンソース化をきっかけに多数の人が開発へ携わるようになり、オープンソース化後の方が有償時よりも高機能になったという面白い経緯を持つ。
Vital / Vitaliumを知った後であるならばSurge XTの外観は一目見て古臭いことがわかるものの開発開始時期は2000年代初頭であるから仕方がない。旧来ソフトウェアシンセサイザーの外観に慣れ親しんだ者であるならばオシレーターセクション・フィルターセクション・エンベロープセクション・アンプセクションなどの位置が逆にわかりやすいかも知れない。
古臭い外観とは裏腹にシンセシスはマルチパラダイムで、減算方式を基本としながらも多数の協力者のお陰でウェーブテーブル方式まで組み込まれた最新のものとなっており、昔懐かしいシンプルな音色からColour Bassグロウサウンドのような複雑怪奇な音色まで作ることが出来る。
その幅広い音色を可能とする理由はLFOはサブも含めて12個もあり、それら12個はエンベロープモードへ切り替えることが可能で、更にモジュレーションマトリクスなどを設定可能なマクロは6個もあるなどシンセサイザーギークが非常に喜びそうな内容だ。
加えて、Surge XT Effectsとしてエフェクター部分が別個の独立とした拡張プラグインとして切り離されており、Dexedのような内蔵エフェクターを持たないソフトウェアシンセサイザーを使用する際にも役立つ。
欠点はやはりその古臭い外観と、膨大な機能を搭載したことによるシステム全体の機能把握の困難さだろう。モダンな操作体系に慣れている初心者や若者からすると非常にとっつきにくいのも問題となる。
YAMAHAが開発したYM2612とYMF262のエミュレーターフロントエンド。
YM2612はOPN2、YMF262はOPL3と表現したほうが聞き馴染みのあるかも知れない。つまり富士通FM TOWNSやPC-8801やSEGAメガドライブ、サウンドカードSound Blaster Pro2などに搭載された、いわゆる8bitサウンドFM音源のエミュレーターフロントエンドだ。
なぜADLplug / OPNplugをエミュレーターフロントエンドと称するか？と言えば、実はADLplug / OPNplugはオープンソースで複数存在するYM2612とYMF262のエミュレーター(ADLplug / OPNplugではコアと称する)を好みに応じて切り替えることが可能なフロントエンドであるため。
エミュレーター(コア)ごとの実装の違いで微妙に音色が違っており自身が求める8bitサウンドを追い込む際に、同一のユーザーインターフェースで操作できるのは非常に有り難い。
このような事が可能な8bitサウンドシンセサイザーは商用を含めても他に存在しておらず、はっきりと言ってしまえばADLplug / OPNplugがこれら8bitサウンドシンセサイザー実装の実用上の頂点である。
プリセットも充実しており、プリセットは実在ゲームタイトルでまとめられおり「あのタイトルのレーザービーム発射音や爆発音を自分の音楽に組み込みたい」のような要望にも十分に応えられる。
欠点はやはり「綺麗すぎる」ことか。エフェクターで汚しを入れるなどして当時を再現してみたい。
UTAUと言えばYAMAHA VOCALOIDへ影響を受け開発され、今や小さいとは決して言えない規模のコミュニティを形成する一大ジャンルとして日本の音楽シーンへ定着しているが、OpenUTAUはそのUTAUの精神的後継シンセサイザーである。
当時のVOCALOIDやUTAUを知る者からすると「精神的後継とはどういうことか？」と疑問に思うだろうが、実は現在UTAU本家の開発は終了している。
そこで有志が集まり開発開始されたのがOpenUTAUであり、UTAU本家とは別体制で開発されている以上は正式な後継とは言えないので精神的後継とされている。
OpenUTAUは精神的後継であるが、その機能性は本家UTAUを既に凌駕しており、現在のUTAUコミュニティではこのOpenUTAUがデファクトスタンダードとなり、しかも対応プラットフォームはWindowsのほかMacやLinuxまで幅広くサポート。何ならChromeOS(Crostini)上でも動くことを筆者自身が確認している。
「OpenUTAUは拡張プラグインじゃないだろ！」というツッコミは聞こえない。
モジュラー方式を採用したマルチパラダイムのハイブリッドシンセサイザー。
コンパクトなモジュラーケースへオシレーターやフィルターなどのモジュールを選択して好みの音色を作っていくという方式を採用しているが、Odin2のモジュラー方式は限定的であり、限定的なモジュラー方式が本来は難解であるはずのモジュラーシンセサイザーをスゴく容易に扱うことへ貢献している。
ライトユーザー向けのモジュラーシンセサイザーかと侮るのは早計で、オシレーターにはウェーブテーブルを選択できるなどしっかりとモダンな需要を抑えている上に、マニアックな部分では変調方式にFMのほかPM(Phase Modulation)が存在しており開発者のこだわりを感じる。
欠点は触ってみると意外と高機能であることには気付くものの、更に突っ込んで触り続けているとVital / VitaliumやSurge XTに比肩できるほどの音作りの幅は無いことへ気付かされることだろうか。例えばJC-303のベースじゃ物足りないみたいな時にシンプルでありながら一味加えたベースサウンドをサクッと作る際に便利だろう。
この手のサウンドは高機能すぎるシンセサイザーだと出来ることが多すぎてアレもコレもとやってるうち逆に時間がかかる。ある程度高機能である程度機能が絞られたOdin2のようなシンセサイザーの方が直ぐにまとまるのだ。
ありそうで無かった一風変わったモーフィングするシンセサイザー。
Moniqueは説明に難儀する。
オシレーターセクションが2つあり、それぞれのオシレーターセクションには3つのオシレーターがあるのだが、Moniqueはその2つのオシレーターセクション間をモーフィングすることが可能だ。
意味がわからないかも知れないが、これは決してDJミキサーのクロスフェーダーの様に2つのトラックのゲインを切り替えるのではなく、オシレーターAセクションで設定した数値がオシレーターBセクションで設定した数値へモーフィングしていくのだ。
つまりサイン波をノコギリ波に、ベースサウンドをキックサウンドに、エレピサウンドをスーパーソウにモーフィングさせることができる。説明が本当に難しい。
この説明を理解した人は「もしかしてMoniqueはウェーブテーブルを作れるんじゃね？」と気付くだろう。
そうなのだ、今アナタの手持ちのウェーブテーブルに物足りなさを感じるのであればMoniqueはアナタが持つアナログシンセサイザーの知識を活用してウェーブテーブルを作ることができる。
Moniqueは単体ではそこまで威力を発揮するシンセサイザーではない。しかし使いどころを真に理解したとき間違いなく音作りの幅は広がっていく。
GeonKickは明らかにSonic Academy KICKシリーズのクローン・オマージュで使い勝手も操作感の違いは多かれ少なかれあるが操作感覚としては同じ。最新版であるKICK 3に含まれる機能はないがKICKシリーズの無償代替品として非常に良い選択肢となる。
プリセットもRoland TR-808風があったりと直ぐに欲しいものは揃っており、他のサンプリング音源も追加で読み込んでGeonKick上で編集することが可能なので満足感が高いだろう。
欠点はGMの非サポートで、MIDIの割当はGeonKick上で自ら行わなければならず、更にその方法が非常にわかりにくいのでGMサポートが存在して当たり前のユーザーからすると、GeonKickのMIDI設定がデフォルトのままDAWからGeonKickへキックMIDI送信しても音が鳴らなくて頭の中が疑問符でいっぱいになること。
CC-BY-3.0ライセンスで配布されているSFZ形式のピアノサンプリング音源。
信じられないかも知れないが、家電量販店で5〜10万円前後で売っている電子ピアノよりも高音質でサポートしている機能が非常に多い。
サンプリング元となっているピアノはYAMAHA C5、音質は48kHz/24bit版と44.1kHz/16bit版が存在。ベロシティ感知範囲は16段階、サンプリングターゲットは1オクターブ中の3音(基準音から前後1音はピッチシフト)、鍵盤リリース音やダンパーペダル音もサポート。
かつて、ピアノの音が良い無料のサンプリング音源と言えばYAMAHA S-YXG50だという記憶がある者からすると異次元の音質。 S-YXG50のサイズは4MBだったがSalamander Grand Piano V3はピアノだけでWAV形式だと1GBを超えている。
欠点は楽器数が多く騒がしいポップスやロック、電子音楽などでは気にならないがソロピアノでゆったりな曲を弾くとダンパーペダル動作時の鍵盤リリース音の動作のおかしさがあること(※バグではなく仕様)。
家電量販店で5〜10万円前後で売っている電子ピアノよりも圧倒的にマシではあるが、最新のそこそこ高価な有償ピアノ音源と比較してピアニッシモの様な弱い音の表現力が少々物足りないことも欠点の1つだろう。
ソフトウェアとして音質・機能性共に入門向け電子ピアノを上回ってしまっているので、YAMAHAサウンドを好むのであれば電子ピアノからMIDI接続してPCで鳴らすのも悪くはない(※電子ピアノはスピーカーもハードウェア一体となった設計なので必ずしもSalamander Grand Piano V3が勝るとは限らない。ただしヘッドフォン使用時は明らかに勝る)
guitarixの説明はギタープレイヤーには一言「KEMPERだ」で伝わる。KEMPERという説明で他に多くを語ることが逆に難しい。
ただし、元来の開発コミュニティはLinux界隈でありMacやWindwosは動くには動くがLinuxよりも積極的なサポートが乏しいのが少々残念。
確率的ランダマイザを備えたマニアックなMIDIシーケンサー。
確率でMIDIトリガーするランダマイザを備えたDAWは珍しくもないが、Stochasはそれに加え、指定したMIDIトリガーへ対して別のMIDIトリガーをチェーンすることができる。
つまり、例えばMIDIシーケンサー上のコード進行を確率で別のコード進行へ変化させることが可能で、1小節ループでありながらも複数のコード進行を持つことが出来たりするマシンライブ向きなMIDIシーケンサー。
使いようによってはStochasの後段へ更にアルペジエーターを挿せば、ランダムにコード進行が変化するアルペジオを奏でることが出来るなど、知れば知るほどに可能性を感じる。
飽きさせないBGMを作成するのにも役立ちそうだが、必要ない人には本当に必要ないマニアックな拡張プラグインなのでココに挙げたのは本当に必要な人へ届けたいからである。
どうだ？なかなか良いエントリだったろ？
おいおい褒めるな、褒めるな。そんなに持ち上げたってさ俺から出せるのは無償で使えるシンセやエフェクター、DAWなどがまとめられたURLとか無償で使えるSFZ形式のサンプリング音源がまとめられたURLを貼るくらいなもんだぜ？
まぁ少しは格好付けられただろうし俺は満足して去るわ。じゃあな。
アメリカとイギリスを比較すると、どちらも英語圏であり、高度な教育機関を持つIT先進国ですが、IT分野での影響力には大きな差があります。アメリカがIT分野で圧倒的に強い理由を、イギリスと比較しながら考えてみましょう。
アメリカはイギリスの約5倍の人口を持ち、国内だけで大規模な市場が成り立ちます。これにより、IT企業は初期段階から大規模な顧客基盤を獲得でき、成長しやすいです。
一方、イギリスの市場は小さく、スタートアップは早い段階で国外市場（EUやアメリカ）に進出しなければならないため、成長のハードルが高くなります。
結果として、アメリカではベンチャー企業が爆発的に成長しやすい環境が整っているのに対し、イギリスでは起業のハードルが高く、IT企業が大規模化しにくい。
結果として、アメリカには世界中の優秀な技術者・起業家が集まり、イギリスは人材確保で不利になっている。
結果として、アメリカは国家規模での研究開発がIT分野の発展を後押ししており、イギリスはこの点で遅れを取っている。
結果として、アメリカのITエコシステムは長年の積み重ねによって強固になり、競争力が維持されている。イギリスはこのエコシステムを持たないため、後発の企業が成長しにくい。
アメリカは「市場規模」「投資環境」「移民政策」「政府支援」「エコシステム」のすべてが揃っているため、IT分野で圧倒的な強さを誇る。
✅ 市場が小さい
という要因から、IT分野でアメリカに大きく遅れを取っている。
このように、アメリカのIT産業の圧倒的な強さは長期的な蓄積の結果であり、イギリスを含む他国が追いつくのは容易ではありません。
大阪弁: ゼニにがめつそう
東北弁: 素朴そう
インド弁: 嘘つきそう
薩摩弁: 頑固そう
AIによる回答
まったく、どいつもこいつも。
生成AIが登場してからAI賛成・反対で争いが続いているように思うので、とりあえず現状を整理する意味で中立な視点で生成AIを捉えてみる。極力中立を意識して書くが、個人の主観が意図せず入ることはご容赦願いたい。まずは議題をまとめるために、議論のターゲットを定義する。
基本的には画像生成、テキスト生成、動画生成、音楽・音声生成などの生成AIをターゲットとする。具体的なサービスとしては
ここでの議論では、生成AIの技術的な内容にはあまり触れず、これらの生成AIは「モデル」に「データセット」を「学習」させることで作られることとする。また、生成AIユーザーはその「学習済みモデル」を使って画像、テキスト、動画、音声などを「生成」することができるとする。
そして、生成AI推進派はこれらの生成AIを推進する、あるいは使っている人たちのことを指し、反AIはこれらに反対する、あるいは使わない人たちのことを指す。
それらとは別に、生成AIの話題に無関心、疎いな層も一定数いることを付記しておく。
日本の現行法に照らし合わせるとデータセットの作成にあたり、著者の許可は「原則」不要である。
詳細は文化庁「AIと著作権」のP.37～40を参考。（AIと著作権, 文化庁, https://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/pdf/93903601_01.pdf]）
一方で、生成AIが出力した著作物が著作権侵害をしているか否かの判定については、「人とAIを区別することなく」著作物が著作権侵害をしているかどうかを既存のルールに則って判断される。（同P.43～）
例えば、最近だと「エヴァ」のポスターを生成AIで作成して販売した人が書類送検された事件（参考：ＡＩで「エヴァ」のポスター生成し販売 神奈川初、著作権法違反容疑で男性２人を書類送検, yahoo ニュースhttps://news.yahoo.co.jp/articles/33573f324daa8f9f894660b6309ff356a4d338b0]）が発生している。上記の理解に則ると生成AIが使われたか否かは関係なく、ポスターが「エヴァ」の著作権を侵害していることが原因であると理解できる。
最近では著者が自身の著作物を保護するために、著作物に対して個別に「AI学習禁止」を掲げている場合や、プラットフォーム上で著作物がAIの学習に使われないように申告（オプトアウト）することができる。このようなケースは「契約」と捉えることができる。そのため、上記のようにデータセットの作成にあたり法的に著者の許可が不要であったとしても個別の対応が必要であり、無断でそのような著作物をデータセットに使うことはできない。
では「AI学習禁止」を明記していれば著者の権利が正しく保護されるかというとそうとも限らない。さらに議論を重ねることになるが、簡単に思いつくだけでも以下のような例外的なデータセットが存在する。
1つ目の「生成AI登場以前に作成されたデータセット」については、そもそもそのデータセットが作られた段階ではAIによる学習禁止を明記していない著者がほとんどであったと考えられるし、各種プラットフォームにそのような設定項目も存在しなかったと考えられる。そのため、それらのデータセットを使った学習を禁止することは法的には難しい。2つ目の「生成AIによって生成されたデータ（合成データ）によるデータセット」についても、生成AIが出力した著作物がたとえ学習元のどれかの著作物と類似していたとしても、学習元の著作物の著者が著作権を主張することは困難である。
これらのようなデータセットが存在することを考えると、仮に「AIによる学習禁止」を掲げていたとしても、著作物が絶対にデータセットに使われないと言い切ることは難しいであろうと考えられる。
実際に、以下の例ではDeepSeekが学習に用いたデータセットにOpenAIが提供するモデルの出力が使われている可能性について話題になっているが、明確な根拠は今のところ示されていない。
OpenAIは、OpenAIのAIモデルの出力を他モデルの学習に使うことを禁止している。しかし、OpenAIが発表している生成AIモデルに使われているデータセットは非公開であり、そのデータセットに一部無許可なデータが含まれている疑いは当初から挙がっている。それらの前提のもとで、最近だと DeepSeek がOpenAIの出力データを学習に使っているという疑惑（参考：DeepSeekがオープンＡＩデータ不正入手か、マイクロソフト調査中, Bloomberg, https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-01-29/SQTXNQT0AFB400]）があり、DeepSeekの妥当性が疑われている。（OpenAI自身はデータセットを非公開としており、データセットの透明性が確保されていないことから、ダブルスタンダードであるとの見方もある。）
しかしながら、このDeepSeekの疑惑については一考の余地が残されている。DeepSeekに限らずその他数多くのAIモデルもOpenAIの出力を学習している可能性があり（参考：逆に、すべてのローカルLLMは開発元をOpenAIだと思い込んでいる説, zenn, https://zenn.dev/yuiseki/articles/d90c4544ea3ea6]）、OpenAIの出力が何らかの形で間接的にその他AIモデルの学習に使われていると考えることもできる。例えば、OpenAIのユーザがOpenAIの出力を加筆修正してインターネット上に公開したサイト（例えば上記zennのページのようなAIの出力が含まれているサイト）が、他AIモデルの学習に使われるケースなど。このような場合には、OpenAI以外の他AIモデルは明確にOpenAIの出力を学習に使ったと断言できないため、OpenAIの主張を全面的に賛成することには疑問であると考えることもできる。
ここまでの議論では、現行法に則って事実ベースで生成AIを解釈した。一方で、現行法だけでは法整備が追いついておらず、生成AIの脅威が考慮されていないとの意見もある。具体的には以下のような例である。
それぞれの主張について、もう少し具体的に意見の内容を掘り下げる。
著作権侵害は一部非親告罪となっているものの多くが親告罪となっており、著作権侵害が判明した際には著者が主体的に動く必要がある。一方で、生成AIによって生成された著作物は通常の何倍もの速さで作られるため、生成AIの出力を確認するために多くの労力を割くことになり、都度親告することは非現実的である。また、著作権侵害の裁判に関する訴訟費用や、認定されるまでの期間などを考慮すると現行法を適用するだけでは限界がある。
特に法整備に関しては問題が起きてから強化されることが多々ある。（例えば、あおり運転、飲酒運転、違法アップロードなどは社会的な問題を受けて強化されている）そのため、現行法で適法であってもそれが今後も適法であるとは限らず、継続的な議論を経て強化される可能性がある。
生成AIの構築にはモデルだけではなく、データセットも不可欠である。しかし、そのデータセットに多大な貢献しているクリエイターに対してインセンティブがなく一方的に著作物を搾取されている。このような状況では、クリエイターは生成AIの構築に協力する理由がない。その上、生成AIにより一部の仕事が奪われる可能性が考えられており、そのような業界からはかなり反発がある。例えば、イラストレーター、翻訳家、声優、新聞、ニュースなどの業界では、既存の業務が生成AIに代替される可能性を危惧しており、かなり否定的である。
現状の法整備ではそのような業界に関わる方々のリスペクトが一切なく、生成AIが一方的にデータセットとして学習に使っている現状がある。クリエイターの方々の努力があったからこそ、生成AIが登場できたのにも関わらず、生成AI側が一方的に搾取しているためかなりいびつな構造となっている。そのような構造を解消するため、クリエイター保護を念頭に置いた生成AIの規制が導入される可能性がある。
ここまで日本の法律をベースとして議論を進めたが、生成AIを語る上では海外の生成AI取り組み状況も欠かせない。現状では、生成AIはアメリカのOpenAIが業界リーダーの立ち位置を確保しており、大手ではGoogle, Meta, Microsoft などが追従している。また、生成AIの開発にはGPUが必要不可欠であり、GPUの開発・生産の最大手であるNvidiaもアメリカの企業である。一方で、最近話題になったDeepSeekは中国で開発されたモデルである。中国はほかにもAlibabaが生成AIを開発しており、アメリカと技術を競うことができている。それ以外の国の生成AI研究はアメリカ、中国とはかなり水をあけられており、ヨーロッパですらアメリカ、中国の間に割って入ることができる技術力を持ち合わせていない。（唯一フランスのMistralは米中の各種モデルに引けを取らないレベルのモデルを発表できている程度）そのような事実から、日本は生成AIの研究ではほとんど世界にインパクトを残せておらず、アメリカ、中国が開発した生成AIにかなり依存してしまっている。
このような背景から、日本で生成AIに強い規制をかけてしまうと、生成AIの分野で世界から全く相手にされないほど遅れを取る可能性が否定できない。特に、テキスト生成については日本語ローカライズには一定の価値があり、アメリカや中国のモデルを日本語に翻訳するだけでは日本の文化的背景が正しく反映されない可能性がある。例えば、DeepSeekは「尖閣諸島を中国固有の領土」（参考：中国AIディープシークが「尖閣は中国固有の領土」 自民・小野寺氏、衆院予算委で懸念表明, yahooニュース, https://news.yahoo.co.jp/articles/3c710d40d096b74670f09a8bc377b29f33b814a3l]）と日本の認識とは異なる回答をしてしまう。そのようなことを考慮すると、今後の国際社会の情報戦のために生成AIに取り組む必要があり、日本で規制を強めた結果として生成AIの開発が出来なくなることは国際領土問題にすら発展しうる可能性がある。
また、他国から見てもこれは同様で、自国で生成AIの規制を強めた結果として他国に遅れを取ることがかなり大きなリスクになることを懸念していると考えられ、いわばチキンレースのような状態になってしまっている。
ここからは世界のAIに対する規制状況を見ていく。アメリカ、中国、日本、EUの中で一番AIに対する規制が強いのはEUであり、昨年AI法が成立している。（参考：EU AI法案が加盟国に承認され成立 規制は2026年に適用の見通し, NHK, https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240521/k10014456551000.html]）EUは個人情報保護の観点で世界をリードしており、AI法もそのような風潮に乗っていると考えることができる。AI法はAIが持つリスクを使用用途に応じて評価しており、リスクが高いと判断された使用用途でのAI利用が禁止されたり、人による確認が義務付けられたりしている。
ここまで生成AIに対する賛否と、生成AIを取り巻く環境をみてきた。賛成、反対にそれぞれ筋の通った主張があり、どちらかが一方的に正しいと判断を下すのは難しい。とはいえ、実際に生成AIが広く普及したことで表出してきた問題点があるのはたしか。だからと言って、生成AIの完全な禁止も国際的な視点から見てもやはり有り得ない。賛成派、反対派が歩み寄り、折り合いがつく着地点を少しずつ模索していくことが重要。
生成AIは「正しく」使えば便利な道具だと思うが、悪用が悪目立ちするので印象がよくない。そもそもインターネットの治安なんてもともとこんなもんだった気がするが、生成AIでよりお手軽にイラストや文章を作れるようになってしまったので、お手軽に治安の悪さが発信できているだけのように見える。
一方で企業レベルでは生成AIを正しく使って業務改善する動きが活発であり、今後数年かけて業務改善していくなら週休3日か、所定労働時間を5時間ぐらいにしてほしいなと思っているところ。仕事を早く終わらせたところで増えるのは給料ではなく仕事になる予感しかしない。
投資初心者だから、だいたいこんなもんだろと適当に選んでるから
ちな、ワイはこんな感じな
個別株（大手企業）：トヨタ自動車、NTT、三菱商事、ソニーグループ、キーエンス
個別株（高配当株）：KDDI、JT、オリックス、三菱UFJフィナンシャルグループ、三井住友フィナンシャルグループ
インデックスファンド：eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）、SBI・V・日本株（TOPIX）
2. 外国株式（30%）
米国株：Apple、Microsoft、Amazon、Alphabet、Tesla
欧州株：Nestlé、LVMH、SAP、Roche、ASML
新興国株：Samsung、TSMC、Alibaba、Tencent、Reliance Industries
全世界株式：eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）、SBI・V・全世界株式
先進国株式：eMAXIS Slim 先進国株式、SBI・V・先進国株式
国内債券：eMAXIS Slim 国内債券インデックス、SBI・V・国内債券
海外債券：eMAXIS Slim 先進国債券インデックス、SBI・V・先進国債券
J-REIT（国内不動産投資信託）：日本リート投資法人、森トラストリート投資法人
不動産クラウドファンディング：Renosy、CREAL
https://www.youtube.com/watch?v=8RkgkOqWs0s
2. 制約がイノベーションを促進する事例
4. DOGEの初動10日間の成果
8. 不動産市場への影響
【Google翻訳】
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Pot calling the kettle black...
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目糞鼻糞を笑う。。。
Deepseekがどうこうというより、市場はLLM開発競争がオワコンになるのを恐れてるんだよ。
ほとんど性能差がないものを無料で配っちゃってるんだもん、じゃあ誰が毎月2万円払うのっていう話。
そりゃ、まだちょっとはo1proのほうが上だから、払いたいやつは払うだろうけど、そこらのユーザーは払わないよ。
Microsoft365にCopilot抱き合わせるやり方にみんな反対してるじゃん。
タダなら使う、タダじゃないなら使わない。
それが95％の感覚。
そうなると、どうやったって開発費がペイできない。
いつか金脈を掘り当てるから、開発費が指数関数的に増加してもペイできるっていうシナリオで、今後も半導体関連に資金が流れ続けるって思って株価高止まりだったけど、いきなり安売り合戦の可能性濃厚。
「AIに投資するぜ！知らんけどなんか有望そうだし。とりあえず、名前はスターゲート計画な！」
って打ち上げ花火の発表の矢先、作るのはいいけどどうやってもペイできなそうっていう暗雲。
このシナリオだと、最初のババを引くのは、OpenAIに出資したMicrosoft、Anthropicに出資したAmazon、
資本連結しないように出資比率を抑えてるから、赤字が決算書に乗ってこないけど、つぎ込んだ金は永久に戻ってこない。事実上の不良債権となる。
2023年、生成AIを搭載した検索エンジンの登場は世界に衝撃を与えた。米国政府が国家戦略として掲げるAI開発競争は、技術的優位性の確保と経済的リターンの獲得という二重の課題に直面している。OpenAIのGPT-4が示した驚異的な言語理解能力は、軍事技術から医療診断まで幅広い応用可能性を予感させた。しかし、黎明期の熱狂が冷めつつある今、業界関係者の間で囁かれる疑問は「この技術は本当に金を生むのか」という現実的な問いへと移行している。
米国政府は2021年度AI研究開発予算を32億ドルに設定し、国防高等研究計画局（DARPA）主導で軍事転用可能なAI技術の開発を加速している。量子コンピューティングとの融合や、半導体製造技術の国内回帰（CHIPS法）など、ハードウェア面での基盤整備に注力する姿勢は鮮明だ。特にNVIDIAのGPU需要は国防契約と連動し、同社の株価は過去5年で1,200%超の上昇を記録している。
大手テック企業の動向は矛盾に満ちている。MicrosoftはOpenAIに130億ドルを投資しながら、実際のAzure AIサービス収益は予測の60%を下回る。GoogleのBard統合検索では広告収入モデルの再構築に苦慮し、AmazonのBedrockプラットフォームはAWS顧客の3%未満しか採用していない。生成AIのコスト構造が明らかになるにつれ、1クエリ当たり0.006ドルという処理費用が収益化の壁として立ちはだかっている。
ChatGPTの月間アクティブユーザー数が18億を突破する中、OpenAIの年間損失額は5.4億ドルに達する。主要収入源であるAPI利用では、企業顧客の80%がプロトタイプ段階で開発を中止している現実がある。Microsoft 365 Copilotの事例が示すように、生産性向上ツールとしての価値認知と実際の支払意思の間には深い溝が存在する。ある調査では、Copilotユーザーの67%が「月30ドル以上の価値を感じない」と回答している。
AIチップ需要の過熱が生んだ半導体バブルは特筆すべき現象だ。NVIDIAの時価総額が2023年に1兆ドルを突破した背景には、H100 GPUの価格が製造原価の800%を超える事実がある。TSMCの3nmプロセス需要の70%がAI関連に集中する異常事態は、半導体産業全体のリソース配分を歪めている。しかし、Cerebras Systemsの新型Wafer Scale Engineが示すように、ハードウェアの進化速度がソフトウェアの最適化を上回る逆転現象が発生しつつある。
中国のDeepseek-R1がGPT-4の性能を1/10のコストで実現した事実は、業界の常識を根本から覆した。同モデルが採用した「動的ニューロン活性化」アルゴリズムは、不要なパラメータ計算を85%削減する画期的な手法だ。これにより、従来1回の推論に要した0.2kWhの電力を0.03kWhまで圧縮することに成功している。Deepseekの事例が証明したのは、計算資源の多寡が必ずしも性能優位を保証しないという逆説である。
Llama 3やMistralの進化が加速する中、独自モデルを保持する企業の競争優位性は急速に失われつつある。Hugging Faceのプラットフォームでは、1週間ごとに新しいLLMアーキテクチャが発表され、ファインチューニングの自動化ツールが普及している。特に中国発のモデルがGitHubで急増する傾向は顕著で、2024年上半期だけで3,200件の新規リポジトリが登録された。この状況は、初期投資の回収を前提としたビジネスモデルの存続自体を危うくしている。
国際数学オリンピック（IMO）の過去10年間で、中国チームが9回の優勝を達成している事実は軽視できない。特に2023年の北京大会では、金メダル6個中5個を中国国籍の学生が独占した。米国チームの実態を見ると、参加者の62%が中国系移民の子弟で構成されており、本質的な人材育成力の差が浮き彫りになっている。DeepMindの元チーフサイエンティフが指摘するように、「Transformerアーキテクチャの革新には組合せ最適化の深い理解が不可欠」であり、この領域で中国の研究者が圧倒的な論文数を誇っている。
清華大学のAI特別クラスでは、学生が高校時代からGANsや強化学習の数学的基礎を学ぶカリキュラムを採用している。これに対し、MITのコンピューターサイエンス学部では、学部2年次まで微分方程式の必修科目が存在しない。教育省の統計によれば、中国のトップ30大学でAI関連専攻を選択する学生の数は、米国アイビーリーグの3倍に達する。人的資本の蓄積速度の差が、5年後の技術格差に直結する可能性が高い。
LLM市場が直面する最大のリスクは、電気自動車用バッテリーや太陽光パネルと同じ道を辿る可能性だ。BloombergNEFの予測によれば、2027年までにLLMの性能差が実用レベルで感知できなくなり、1トークン当たりのコストが現在の1/100にまで低下する。この状況下では、MicrosoftのCopilotのような高額サブスクリプション・モデルの持続性が疑問視される。逆に、LINEやWhatsAppのようなメッセージングアプリへの基本機能組み込みが主流となるシナリオが有力視されている。
AI技術の民主化が進むほど、国家間の競争はハードウェア規制やデータ主権を巡る争いに移行する。米商務省が2024年に発動したAIチップ輸出規制は、中東諸国向けのGPU販売を34%減少させた。一方、中国が推進する「東数西算」プロジェクトでは、内陸部に分散したデータセンター群が国家標準モデルの訓練基盤として機能し始めている。技術優位性よりも、地政学的な影響力が市場を支配する時代が到来しようとしている。
現状のAIバブルがはじけるトリガーは複数存在する。第一に、2025年をメドに予想される「生成AI特許訴訟の多発」が挙げられる。Getty ImagesがStability AIを提訴した事例のように、著作権問題が技術普及の足かせとなる可能性が高い。第二に、エネルギーコストの急騰だ。アイルランドのデータセンター群ですでに発生しているように、LLM運用に必要な電力需要が地域の送電網の容量を超えつつある。
最も深刻なシナリオは「技術進化の減速」である。Transformerアーキテクチャ以降、根本的なブレイクスルーが10年間発生していない事実は看過できない。物理学者の間では、現在のニューラルネットワークがチューリング完全性の限界に近づいているとの指摘もある。もし2020年代後半までに新しいパラダイムが登場しなければ、数千億ドル規模の投資が不良債権化する危機が現実のものとなる。
米国AI戦略の行方は、単なる経済競争を超えた文明史的挑戦と言える。Deepseekが示したように、技術優位性は絶対的なものではなく、常に相対的な優劣でしかない。重要なのは、AIが生み出す付加価値の本質を見極めることだ。仮に生成AIが期待通りの経済効果を生まなくとも、その研究過程で得られた副産物（分散学習アルゴリズムや省電力チップ設計技術など）が次の技術革命の種となる可能性がある。
最終的に問われるのは、短期的な株価維持ではなく、長期的な技術蓄積をいかに持続可能な形で進化させるかという課題である。中国の人的資本戦略と米国の投資戦略が衝突する中で、第三極としての欧州連合（AI法案）やインド（デジタル公共財戦略）の動向が新たな可能性を開くかもしれない。AI開発競争は、国家の命運をかけた「静かなる戦争」として、これからさらに激化していくであろう。
Halo Finally Looks Set to Make the Jump to PlayStation This Year
Microsoft is seemingly ready to launch its flagship Xbox video game series Halo on rival platforms for the first time, including PlayStation and Nintendo Switch 2.
Leaker NateTheHate, who this week reported that Nintendo is set to reveal Switch 2 on January 16, also reported in a separate podcast that Microsoft will finally bring Halo to PlayStation in the form of a PlayStation 5 port of Halo: The Master Chief Collection, as well as a release on Switch 2. Windows Central’s Jez Corden subsequently corroborated the report.
マイクロソフトは、主力の Xbox ビデオゲーム シリーズ Halo を、PlayStation や Nintendo Switch 2 などの競合プラットフォームで初めてリリースする準備が整ったようです。
今週、任天堂が1月16日にSwitch 2を発表する予定であると報じたリーカーのNateTheHateは、別のポッドキャストで、マイクロソフトがついにHaloをPlayStationに持ち込み、Halo: The Master Chief CollectionのPlayStation 5移植とSwitch 2のリリースを行うとも報じた。その後、Windows CentralのJez Cordenがこの報道を裏付けた。
一部では今月下旬から来月上旬にかけて「STATE OF PLAY」が公開されるとかいう噂も出始めたし、そのタイミングで発表されるのかな
PS（SIE）の迷走は、役員とか幹部が目先の金のことしか考えていないからじゃなくて、単純に米国に本社置いたせいで、
深刻な北米至上主義を発症したことが原因なんじゃね？ってAIが回答しててマジ草🌱
でも、これが一番回答としてしっくりくるんだよなー
ポケモンのガワパクリの『パルワールド』（SIEとアニプレとソニーミュージックはパルワをIP展開しようとした)は、
"提訴した任天堂が悪い！パルワがんばれ！" と欧米で肯定されてるのに、
Horizon ガワパクリの『LIGHT OF MOTIRAM』は欧米でボロクソ叩かれてるというダブスタ見てると、
北米至上主義のSIEとSONYはさぁ、現実見つめて欲しいよね？
アタリショック以降、北米ってゲームの中心では無くて、ゲーム作ってるのも、遊んでるのもアジアが中心だし、
今はアジアが世界で一番大きいゲーム市場だし、eスポーツの選手もアジア勢強いし、中国のテンセントが世界一の規模のゲーム会社だよ、現実逃避しないでね・・・？
そもそも北米って、アジア（特に日本）と違って、FPSとスポーツしかほぼやってね〜じゃん
北米は、FPSとNFLとサッカーとNBAとMLBと、おまけでクライムゲーム（グラセフ）でも与えとけば十分なのにマジで何がしたいん？
あと、『マイクラ』とか『シムズ』はMODありで遊びたいから、PSじゃなくてSteamでみんな遊んでるし、FPSガチ勢はPSじゃなくて、高フレームレート重視でPCで遊ぶでしょ
任天堂はちゃんとPCゲーマーと棲み分けしてるのに、なんでSIEはそうしないのか意味不明
PCゲーマーと棲み分けせず、レッドオーシャンのヒーローシューターで『コンコード』大爆死したのも意味不明だったよな。挑戦するなら何故イカ🦑方向にイカないのか
SIEには、PCゲーマーと棲み分けという概念どころか、ファミリー・キッズ層を開拓という概念もないのか？
あと、頑なにPCゲーマーと棲み分けしねーのに、やり方次第でコンシュマー機でも全然イケるMOBA系の独占タイトル(スプラやPokémon UNITE みたいなの)を育てる気がない上に、
アジアだとまだオンラインRPGが遊ばれてる事実をほぼ無視してるのも意味不明
というかFFもグラセフもオンラインやってますやん、そして擬似メタバース、コミュニケーションツール化してますやん
VRのSONYの存在感示せる場面じゃないのかよ・・・オンラインRPGはよ・・・
とりあえず、任天堂のゲームより売れてるのって、マルチ展開した『グラセフ』と『マイクラ』だけで、
単一プラットフォーム限定で見たら、任天堂のゲームより売れてるタイトルってひとつもないよ？
単一プラットフォームで縛らなくても、7千万本以上のタイトルを複数持ち、数千万本コンスタントに売ってるの任天堂だけだよ？
ほんで、任天堂がそれらの売り上げ叩き出したのは、任天堂がNVIDIAやAMDやMSに技術で勝ったからじゃないよね？
「子どもから高齢者まで楽しめる娯楽」としての価値を明確にした上で独自のゲーム体験を提供したからだよね？
PS（SIE）も独自のゲーム体験を提供しよ？SONYグループが持ってる技術資産やIP活かさないのは勿体ないやで？
あと、SONYが推すポリコレ的にも人種差別は良くないので、はよ北米至上主義を直した方がええぞ
現在のSIEは、高画質・高フレームレートという技術的優位性を重視した戦略を継続していますが、この方向性は現代のゲーム市場において競争優位性をもたらさず、本気の成長戦略とはとても思えません。
さらには、エレクトロニクス部門を持ちながら何故かその強みを活かすことなく、独自基盤のないクラウドで正面から戦おうとしていて、すごく意味不明です。
現在のSIEは、任天堂のような独自のゲーム体験の創造や、Steamのようなプラットフォームの構築といった明確な差別化戦略を持っていません。特に、ハードウェア独占タイトルにおいて、任天堂のように1000万本以上の規模で売り上げる強力なIPを複数保有していない点は重要な課題です。
（Wiiスポーツは任天堂ハード独占で8290万本以上売ってますし、マリオカートも7200万本売ってますし、ポケットモンスターは1000～4000万本売りますし、マリオタイトルも1000～2000万本売ります)
SIEは、強みを持っていない分野での直接的な技術競争やクラウドサービスの正面対決ではなく、
SONYグループの総合力を活かした独自の価値創造を目指すべきだと思うのですが気のせいですか？
保有する多様な技術資産とエンターテインメントIPを活用した、他社には模倣困難な独自のエコシステムの構築を優先すべきように思えますが、
PS事業に対して既にやる気がなく、そんな面倒なことはしたくなくて、SONYとSIEは成り行きに任せてる可能性はありますか？
あるいは、やる気がないわけではないが、役員的には退職金と次のポストの方が遥かに重要なだけですか？
また、SONYとSIEに下記の認識がない可能性がありますか？
