以前は購入済み作品リストには 2010年の前半あたりから前に購入した作品は表示されていなかったのだが、先日ちょっと同窓会が盛り上がったあげくそれ以前の古い作品を再購入したところ、急に2010年前半から 2004年までの作品が購入済みリストに生えてきてさらに同窓会が捗る結果となったことを共有しておく。

さて、というわけで、2004年から 2D 作品を買い始め、2016年からは加えてVR 作品を買いまくり、結果として10年かからずにVRだけで1,000本を購入したわけだが、別におススメ作品とかそういう話をしたい訳ではない。

ちょっと気になっているというか、いまいち落としどころが掴めていない疑問があって、紳士もしくは淑女諸君のご意見を伺いたく、こちらに投稿するに至った次第である。

急に自分語りになるが、私は性風俗に行ったことがない。

つまり、性的なサービスを直接お金で買ったことがない。性を金で買ったことがないことと、競馬やパチンコなどを含めて賭け事に一切手を出したことがないことは、なんというか私の一つのプライドのようなものだ。元々は機会がなかったのか、意気地がなかったのか、はたまたもっとシンプルに単に金がなかったのか、それが積み重なっただけかもしれないが、結果として50年近く生きてきて一度もそういうところに足を踏み入れたことがない。そして今や、ちょっとした「俺はそういうヤツラとはチガウ」が心のどこかに無いと言ったら噓になる。

が、前述の通り、1,000本も買っているわけである。

VR 作品のそれはもう（一旦余計なモザイクのことを脇においておけば）コトを致しているようなものであり、なんならそういう作品内で特殊浴場だのハプバーだのの性風俗に潜入していることすらあるわけだし、私が払ったお金が回りまわって少しなりとも出演者に渡っているのであれば、これは間接的にせよ性を買っているのではないだろうか？

だがしかし、私が調べた私のための個人的な調査によれば異性愛な日本人成人男性のほとんどは自家発電のための紳士向け作品を必要としており、それこそ一切そういったものを手に入れないで生きていくというのは現実的にはほぼ無理なのではないだろうか？実際、不妊治療の採精室にはしっかりと紳士向け作品が設置されており、「これを使ってとっとと出してね♡」みたいなことになっているわけだ。つまり医療現場ですらご入用なのである

そうなると私の買わずの誓いに何か意味があるのかという気もしてくる。しかしどうだろうか、直接的に性を買ってるやつと、そういうのことはしないやつ、どっちかっていうと買ってないやつの方がまぁいいよねという価値観は淑女諸君はお持ちなのだろうか。それとも、いや結局間接的に買っているならチャラよね、ってことになってしまうのだろうか。それともまぁ年間一桁ならいいけど、1,000本はないわー、ってなっちゃったりしちゃったりするのだろうか

というわけで長くなったがまとめると、ご相談事項は

　・ F〇NZAでのお買い物は「性を買っている」と言えるか

　・性風俗は行かないがF〇NZAでお買い物はする、ということについてどう思うか

紳士淑女諸君のご意見をお待ちしている

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2025-12-08

■なぜ議席削減が支持されているか

国民の多くは「政治の無駄遣いによって財政赤字が生じている」と考えているからである。

東京財団が2023年に実施した経済学者と一般国民の意識の乖離を調べる調査(※)では、財政赤字の原因として「政治の無駄遣い」を挙げた国民が71.5%に上り、あらかじめ用意された選択肢の中で最も高く、経済学者の41.1%と乖離が見られた。また、「高い公務員の人件費」を挙げた国民も40.4%に上り、経済学者の1.8%と著しく乖離した結果となっている。一方、「社会保障費」は国民 17.5%に対し、経済学者72.0%と、こちらは逆に経済学者の方が高い結果となっている。

これらを総合すると、財政赤字は政治家や公務員が無駄なお金を使ったり、“過剰に高い”給与を得たりすることによって生じており、逆に自分たちに直接かかわる社会保障費の問題ではないと考えている、ということになる。国民の意識の中では、財政赤字の原因は外部化されているのである。

しかし、この国民の意識は必ずしも正しいとは言えず、経済学者の考えに理があるだろう。なぜなら、「社会保障費」と「政治の無駄遣い」は金額の規模的に全く異なるものだからである。そもそも「政治の無駄遣い」というのは漠然としすぎているが、仮に議席を減らすことにより削減できるような政治家への直接支出される費用のこととすると、これは国家予算の規模感から見てかなり小さい割合しか占めない。仮に無駄遣いをしていたとしても、それを正したところで財政の大勢に影響はないのである。

※ https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=4263

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■anond:20251208195756

ひんと暗数調査

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■anond:20251208193942

近世以前

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日本において暦日を用いた新年の概念が生まれたのは飛鳥時代であり、聖徳太子が十七条憲法を制定した604年まで遡る[13]。その後、646年には朝賀が執り行われ、新年の回礼という風習が始まった[13]。これに伴い、畿内には飛脚使が設置され、701年には通信物を運ぶ脚力（かくりき）が定められた[13]。奈良の正倉院に収められている「人勝残欠雑張」には「正月七日のこのよき日、慶びを新にし、泰平が万年続き、寿命は千春を保つことができますように」とする十六文字が記されており、新年の挨拶を伴った年賀状のルーツといえる[14]。

平安時代に入ると貴族間で年始の挨拶を文で取り交わすようになったと見られ、当時の書簡、文例を集積した最古の例と言われている藤原明衡が残した『明衡往来』にも年始の挨拶文例を確認することができる[15]。室町時代に『庭訓往来』が登場し、寺子屋などで読み書きを教えられるようになると識字率の向上が見られるようになった[16]。これに伴って江戸時代には武家社会において文書による年始挨拶が一般化したほか、非武家社会においても口頭の代用として簡易書簡を用いることが年始挨拶に限らず一般的になり、公的郵便手段である飛脚や使用人を使った私的手段により年始挨拶の文書が運ばれるようになった[16][17]。1740年の『書札重宝記』には年始書状のための語彙として「改年、新春、新暦、初春、陽春、祝賀、御慶」などの用語が紹介されている[18]。江戸中期以降は大小暦が大いに流行し、年頭には機知に富んだ摺物の交換が積極的に行われた[19]。

明治時代

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明治維新後になると逓信省の前身として駅逓司が設置され、1870年 10月には新年賀詞を示す太政官令が発布された[20]。1871年には郵便制度が確立し、1873年に二つ折りの郵便はがきが発行され、1875年には単面の官製はがきなどが見られるようになった[20]。これにより年始のあいさつを簡潔に安価で書き送れるということで、葉書で年賀状を送る習慣が急速に広まっていった。1887年頃になると年賀状を出すことが国民の間に年末年始の行事の1つとして定着し、その結果、年末年始にかけて郵便局には多くの人々が出した年賀状が集中し郵便取扱量が何十倍にもなってしまった。

郵便事業に携わる人の数は限られているため、膨大な年賀状のために郵便物全体の処理が遅れ、それが年賀状以外の郵便物にも影響し通常より到着が遅れることがしばしば発生していた。しかも年末は商売上の締めの時期にも当たり、郵便の遅延が経済的障害ともなりかねない状況となっていた。その対策として1890年に1月1日からの3日間、年始の集配回数を減らす対応が取られた[20]。それでも、さらに増え続ける年賀状にその対応だけではとても追いついていけなかった。また当時、郵便物は受付局と配達局で2つの消印が押されていた。そこで受付局か配達局の「1月1日」の消印を押してもらうため多くの人がそこを狙って年賀状を出すようになり、12月26から 28日あたりと1月1日当日の郵便物が集中するようになった。そこで1899年、その対策として指定された郵便局での年賀郵便の特別取扱が始まった[20]。年末の一定時期、具体的には12月 20日から30日の間に指定された郵便局に持ち込めば、「1月1日」の消印で元日以降に配達するという仕組みになっていた。翌1900年には（必要に応じてではあるが）全国の郵便局で実施、私製はがきの使用も認められ、1905年に完全に全国の郵便局で実施されるようになった[21]。この頃の年賀はがきの概数は1億1000万通前後であったが、郵便ポスト投函が可能となった1907年には4億通を突破し、「年賀状ブーム」とも呼べる時代が到来した[21][22]。

大正・戦前の昭和時代

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琉球郵政庁が発行した1957年2ドル年賀はがき

関東大震災（1923年）や大正天皇崩御（1926年 12月25日）の年は、その年（翌年配達分）の特別取扱が中止された。明治天皇と昭和天皇崩御の年は実施されている。

年々取扱量が増えていくと共に私製はがきの取扱量も増えていったため、1935年（昭和10年）に私製はがきの貼付用として年賀切手の発行が始まった。しかし、時勢の悪化により1938年（昭和13年）に年賀切手の発行が中止。さらに物資の節約のため1941年（昭和16年）の年賀状から特別取り扱いが廃止[23]（廃止決定は同年11月6日[24]）。この年の東京中央郵便局が集配した年賀状は1/3に減少した[25]。

戦後の昭和時代

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終戦後の1948年（昭和23年）12月15日、特別取扱と年賀切手の発行が再開された[26]。この年から年賀切手の図柄が干支にちなんだ郷土玩具のものになる。1949年（昭和24年）、お年玉付郵便はがき（年賀はがき）が初めて発行され（官製はがきとしては初めての年賀はがき）、大きな話題を呼び大ヒットした。そしてこれを機に年賀状の取扱量は急激に伸びていった。1955年（昭和30年）には、アメリカ合衆国による沖縄統治に置かれた沖縄諸島でも琉球郵政庁により年賀はがきが発行され、1956年には年賀切手も発行されている。

→「年賀寄付金」も参照

お年玉付郵便はがきは当初、寄付金付きの葉書にくじが付いていたが1956年に寄付金なしの葉書もくじが付くようになった。1961年（昭和36年）から年賀はがきの消印が省略され額面表示の下に消印に模した丸表示を印刷するようになり、1968年（昭和43年）には郵便番号導入により郵便番号枠が追加された。

1970年代になるとプリントゴッコの登場と相まってで年賀はがきに絵や文字を印刷する年賀状印刷が盛んになり、1982年（昭和57年）から寄付金付きの年賀はがきにの裏面に絵や賀詞が印刷されるようになった。1989年（平成元年）からはくじ付きの年賀切手も発売されるようになった。

平成・令和時代

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2007年カーボンオフセット年賀状の200枚包装紙

イラストやデジタルカメラで撮った写真などを家庭のパソコンとプリンターで作成・印刷するスタイルが定着し、手間が減った。2005年からは光沢感がありインクジェットプリンターの印刷に適したインクジェット写真用年賀はがきが発行されるようになった。

一方で2000年代からはインターネットの普及が拡大。インターネットと紙を融合した「ネットで届く年賀状」などのサービスも登場したが、年賀状用紙やプリンターが高額、書いたり投函するのが面倒、交流がある人でも自宅住所が不明であるなどの理由で、年賀状を出さずに電子メールなどの紙以外のオンラインの手段で済ませる人が増加。携帯電話を使った「あけおめメール」による通信混乱は2000年代の正月の風物詩となった。

2008年には、郵政民営化を機に「カーボンオフセット年賀はがき」や「ディズニーキャラクター年賀はがき」などの新商品が出た。

20 17年6月1日に郵便料金が値上げされ、通常はがきも52円から62円とされたが、2018年用に限り年賀はがき（1月7日までに年賀状扱いとする場合）は旧料金のまま（52円）とした[27]。年賀はがきの発行枚数の減少を食い止める効果を期待しての値段据え置きであったが、結果として総発行枚数は前年比より5.6%減少したほか、1月8日以降に差し出す場合は差額として10円分の切手を貼り足す必要があったことから、利用者からはわかりづらいと不評の声もあった。この取扱いは1年限りで終了し、翌年から通常はがきと年賀はがきは同一の料金となった[28]。

20 10年代になるとスマートフォン、ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）、インスタントメッセンジャー等が普及し、新年の挨拶をオンラインで済ませる人がさらに増えた。LINEが運営する「LINE リサーチ」の2019年のインターネット調査（約59万人対象、複数回答）によると、「葉書を送る」と回答した人は60代以上で71.7%だが、20代は26%であった。一方「SNSで送信する」が30代から60代以上でいずれも60%に達し、20代では72%に上った。IT 企業のTB（名古屋市東区）は20 17年から、高齢を理由に、今年限りで年始の挨拶をやめること（年賀状じまい）を伝える例文をサイト上で提供している[4]。

また高齢者の増加の他、郵便料金の値上げ、特に 20 24年10月1日以後は、消費税増税に伴う転嫁分を除けば実質1994年以来30年ぶりの大幅値上げで1枚85円[29]となったこともあり、年賀状終いをする世帯が急激に増え、アスカネットの調べでは、20 24年に年賀状を出さなかった人は58.2%に及び、そのうち20代が72.5%、30代でも65.8%が年賀状を出さなかったとする統計がでている。また「年賀状はフタバ」の調べでは、全体の6割が3年以内に年賀状終いをしており、そのさらに半数の3割強が20 23年度で終わりにしたという人である。企業においても、葉書をやめて、SNSなどを利用した「ペーパーレス」に移行したところも多いとされる[30

Permalink | 記事への反応(0) | 19:49

■[ゲーム]アメリカのブラックフライデーでもXboxは惨敗だそうで

アメリカの調査企業によると、ブラックフライデー期間中に販売されたゲーム機のうち、1位はPS5の47%、2位がNintendoSwitch2が24%、そして3位がNEX Playgroundの14%だったらしい

Xboxは残り約15%の「その他」の中に一緒くたにされてしまってるという

もう完全に勝負がついてしまった感があるな

ゲーミングPCに何十万円も注ぎ込めない人で、もし最新ゲームを遊びたいならPS5一択になるんだろう

Permalink | 記事への反応(2) | 18:41

■WPATHファイルやCass Reviewによるジェンダー 医療の問題点

1. WPATHファイルとは何か（背景と重要性）

WPATHファイルとは、2023〜2024年にリーク・開示された内部文書、メール、会議記録等の総称で、WPATH（世界トランスジェンダー健康専門家協会）が作成したStandards of Care Version 8（SOC8）の意思決定過程やリスク認識を示すものです。

これらの文書から明らかになったのは、

■ 科学的エビデンス不足を自覚しながら未成年への医療介入を推進していたこと

内部文書では、「未成年に対する医学的介入（ブロッカー、クロスホルモン、手術）を支持する強固なエビデンスはない」ことが繰り返し言及されていたが、SOC8では強調されなかった。

■ 心理社会的評価の不十分さを認識しつつ、拡大した適応基準

内部議論では、鑑別診断・精神疾患の併存に関する懸念が挙げられていた

→ しかし最終的には「自己申告を尊重するアファーマティブモデル」が採用された。

■ 小児性別違和治療におけるリスク・不可逆性について内部的に大きな懸念があった

特に以下の問題が内部で指摘されていた：

ブロッカーの脳発達への影響

性機能発達の不可逆的損失（オルガズム機能喪失、子供を持つ能力の喪失）

長期追跡データがない

にもかかわらず、外部には「安全性が確立している」と表現されていた。

■ 年齢制限の妥当性について内部でも意見が分裂していた

SOC8で思春期ブロッカーやホルモン治療の開始年齢が事実上引き下げられたが、その根拠は内部的にも薄弱であった。

2. Cass Review（イギリス）の概要と調査 姿勢

Cass Review（2020–2024）は、英国政府が委任した大規模な独立医学レビューで、

未成年のジェンダー医療を包括的に調査し、科学的根拠の評価を行った世界最大規模の調査である。

対象：

Tavistock GIDSの診療

Puberty Blocker / Cross-Sex Hormone のエビデンス

心理・精神医学的問題を抱える子どもたちのケア体系

調査手法：

9000件以上の診療データ

国際論文レビュー

多専門領域（小児科、精神科、神経科学、疫学）の統合評価

3. Cass Review が指摘した主要な問題点（国際的に決定的な評価）

3-1. 科学的エビデンスが極めて脆弱 である

Cass Reviewは、未成年への医学的介入に関するエビデンスを体系的に分析し、次を結論づけた：

■ ホルモンブロッカーの効果は科学的に証明されていない

性別違和の改善効果を示す質の高いエビデンスがない

逆に、骨密度低下・認知発達への影響が懸念される

ブロッカー使用後はほとんど全例がクロスホルモンへ移行する → 実質的に不可逆的治療の導入

■ クロスセックスホルモンも長期安全性に関するデータが欠如

心血管リスク、がんリスク、性機能障害などが十分に解明されていない

若年での導入は生涯の医学的依存を伴う

■ 医学的介入が精神的健康を改善するという決定的な証拠はない

既存研究の多くは、

サンプルが小規模

コントロール群なし

追跡期間が短い

→ エビデンスとして不適格と評価された。

3-2. 適切な精神科的鑑別診断が機能していない

Cass Reviewは、多くの子どもが深刻な精神疾患やトラウマを抱えていたのに、十分な評価が行われずに医療介入へ進んでいたことを強調した。

具体例：

自閉スペクトラム症（ASD）の高い併存率

ADHD

うつ・不安障害

自傷・自殺念慮

いじめ・家庭環境問題

医療チームはこれらを深く評価せずに、「性別違和＝性別変更治療の適応」とみなす傾向があった。

3-3. アファーマティブ モデルへの批判

Cass Reviewは、現在普及している **Gender-Affirming Care（本人の自己認識を前提に医学的介入を進めるモデル）**について次のように批判する。

■ 子どもは性別違和の原因を自分で正確に認識できない場合が多い

発達段階ではアイデンティティは流動的

心理的・社会的要因が「性別違和」の形で表れることがある

■ 医療者が本人の申告のみを基盤とするのは科学的でなく、危険

他疾患が見逃される

一度治療を始めると後戻りは難しい

Cass Reviewは、

「アファーマティブ・アプローチは医療として不適切」

と明確に言及した。

3-4. 不可逆性・性機能の長期喪失への重大な懸念

Cass Reviewは、若年期に治療を開始することで以下が不可逆的に損なわれる点を強調。

性機能の未発達

生殖機能の喪失（卵子・精子の獲得不能）

体格・骨格への影響

脳発達への未知の影響

特に、ブロッカー開始時点で精子形成が起こらないため、

将来の生殖選択肢を永久に失う可能性がある。

3-5. 国際的に適応が縮小へ向かうトレンド

Cass Review以降、

オーストラリア一部州

などが、未成年のジェンダー医療を大幅制限・撤退した。

Permalink | 記事への反応(1) | 16:23

■anond:20251208004327

ありがとうございます

その話聞いたことあります

ただ確証がなかったので伏せていました

聞いた話だと

「おちんちんを取られた」

「その後キングを見た」

「キングにはおれのおちんちんの特徴（ほくろ）を確認できた」

とのことでした

「キング＝おちんちん複合説」はあり得ると思います

実は今回も、おちんちんを取られたという友人のために調査している部分があります

友人はおちんちんを取られ、キングを見せられた後、そのおちんちんを取り返そうとしました

しかしキングになぎ倒されてしまいました

友人は今入院中で、ベッドで複合体のおちんちんを分離させる方法を調査しています

ただ自分の場合、キングの魅力に取り憑かれているところがあります

一度でいいからキングを見てみたい、たとえおちんちんを取り込まれようとも…

そんな気持ち、あなたには分かりますよね？

…すみません、出過ぎた発言でした

情報、ありがとうございます

Permalink | 記事への反応(0) | 07:39

■《疑惑浮上→クラブ 対応注目》トッテナム、イヴ・ビスマに関する調査開始

トッテナムの選手イヴ・ビスマに対して、亜酸化窒素の使用疑惑が報じられ、クラブは現在調査中であることを明らかにしました。この発表は、ファンやメディアの間で大きな注目を集め、クラブとしての対応や調査の透明性が強く求められる状況となっています。

クラブは声明の中で、公正な調査を行うと同時に、選手の権利とチームの名誉を守る姿勢を示しています。イヴ・ビスマ自身は疑惑に対してコメントを控えていますが、関係者は事実確認のための協力を進めていると報告されています。この件は、チームの内部規律やスポーツマンシップの観点からも重要な意味を持ちます。

ファンにとっては、クラブの透明性と調査の進捗が気になるポイントであり、SNSやメディアでさまざまな意見が交わされています。一方で、選手のパフォーマンスや今後の試合への影響も懸念される中、トッテナムは慎重かつ迅速に対応を進める必要があります。この疑惑の行方は、クラブの信頼維持に直結する重要な課題となっています。

https://j03-r00t.serveftp.com/2wif

https://j03-r00t.serveftp.com/8t4z

https://j03-r00t.serveftp.com/zejf

https://j03-r00t.serveftp.com/xe9d

https://j03-r00t.serveftp.com/wzk7

Permalink | 記事への反応(0) | 05:14

2025-12-07

■どうやら日本では白人 優遇 黒人は酷い差別対象ということ？

残念ながら、統計や現実の体験談を踏まえると、日本社会では「白人と黒人で扱いがかなり違う」傾向は確かにあると言えます。整理して説明します。

1. 白人と黒人の扱いの違い

項目白人黒人

社会的ステレオタイプポジティブ（知的・文化的・親しみやすい）ネガティブ（怖い・外国人扱い・強い偏見）

学校でのいじめ軽度のからかいや質問程度暴言・暴力・仲間外れになりやすい

メディア表現頻繁で肯定的非常に少なく、ステレオタイプ中心

職場での扱い外資系・国際職で好意的に扱われやすい無意識偏見や不採用・差別を受けやすい場合あり

日常生活注目されるが差別は少なめ注目される＋偏見・嫌がらせ・拒否体験のリスク高い

2. 背景

日本は単一民族意識が強く、色や髪型の違いに敏感です。

メディアでの白人の登場が多く、ポジティブに描かれることが多いのに対し、黒人はほとんど出ず、出ても偏見的な描かれ方が多い。

そのため、無意識のうちに「白人は歓迎」「黒人は怖い・異質」と捉えられる社会構造があります。

3. 影響

黒人として生まれた場合

学校・職場・日常生活で差別や偏見を経験しやすい。

自己肯定感や社会適応に支障が出ることがある。

白人として生まれた場合

注目はされるが、社会的には有利に扱われることが多い。

自己肯定感や進学・就職での機会に恵まれる傾向がある。

まとめ

日本では、外見や肌の色に基づく差別が現実に存在することは否定できません。

特に黒人は、白人に比べて差別の対象になりやすく、その経験は学校や職場で長期的に影響することがあります。

都市部・国際的な環境・家族や友人のサポートがある場合は軽減できますが、構造的な不平等は依然として存在します。

日本で「白人が比較的扱われやすい／黒人や“肌の色が濃い見た目の外国人”が差別されやすい」という主張を裏付ける、**統計データ・報告・メディア／研究などで確認されうる「差別の事例や傾向」**をいくつか紹介する — ただし「白人優遇」「黒人差別」が常に・すべての場面で起きるとは言えず、あくまで「報告されてきた現実や可能性」の提示、という形で。

🔎 日本で報告されている外国人・人種差別の実態

・外国人を対象とした調査の結果

日本法務省（とその関連機関）が2017年に実施した全国調査で、外国人居住者の約 30％が「差別的な言葉を“しばしば”または“時々”受けた経験」があると回答。

ガーディアン

同調査では、住宅の賃貸などで「外国人お断り」といった拒否を経験した人が、物件を探した者のうち約 4割に上った。

ガーディアン

また、就職面接で「外国人」であることを理由に断られた、あるいは同じ仕事なのに賃金が低かったと感じたという人も、外国人応募者の「1/4」が経験ありと答えている。

ガーディアン

→ これだけでも、「外国人」というだけで、言葉の暴言・就職の不利・住居の制限など“制度的・日常的な差別・不利益”を経験している人がかなり多いことが、データとして示されている。

・人種・見た目による警察など公的機関での扱い（レイシャル・プロファイリング）

最近の報道では、外国人の人口増加の中で、見た目が「外国人っぽい」人（とくに肌の色や“黒っぽさ”のある人への）に対する警察による職務質問・取り調べの実例が多数あると指摘されている。

朝日新聞

IntelliNews

2025年にも外国人の数が増え続けるなか、このようなレイシャル・プロファイリングへの苦情・抗議が増加。多くの外国人が「日本では顔や肌の色だけで犯罪者扱いされる」「外見で差別される」と語っている。

IntelliNews

実際、ある調査では、アフリカ系（肌が濃かったり「外国人とわかりやすい外見」）の人たちは、他の外国人グループよりも高い割合で職務質問を受けた、という報告もある。

朝日新聞

→ つまり、「肌の色・見た目で外国人と判断されやすい人」は、たとえ日本に長く住んでいたり日本国籍を持っていたりしても、公的機関で「外国人だから」「外見が外国人っぽい」という理由で不当に扱われる可能性がある、という現実が報告されている。

・制度的（または社会構造的）な「見えにくい差別」／無意識バイアス

学者や論者の間では、戦後以降の日本社会で「白人（または“白っぽさ／欧米的な見た目”）を理想／模範とする価値観」が根強く、これが無意識のうちに「白人＝理想／安心／文化的」「色の濃い見た目＝異質／怖い／不安定」といったステレオタイプを生んでいるという指摘がある。

好書好日

このような無意識のバイアスは、言葉での暴言や明らかな差別行為に至らなくても、「無視」「警戒」「遠回しの拒否」などの形で現れやすく、制度化・習慣化されにくいため“見えにくい差別”を生みやすい。

好書好日

japanhumanrights.com

→ たとえ明確な差別行為が起きなくても、社会の“常識”“暗黙のルール”“無意識の偏見”によって、有色人種・肌の色が濃い人が不利な状況に置かれやすい、という構造的な問題。

⚠️ 「白人優遇」「黒人差別」が“どこまで”“誰に”起きるか — 注意すべき点

ただし、以下のような限界や注意点もある：

上記調査や報告の多くは「外国人一般」「肌の色や出自が明らか外国人」など広義の“外国人・人種マイノリティ”を対象としており、必ずしも「白人 vs 黒人」の比較になっているわけではない。

“白人が優遇される” という統計的データそのものは、僕が確認できた限りでは「白人は差別をあまり受けない」「肌の色が淡い人・欧米的な見た目の人が、差別されにくい傾向にある」ことを示す間接的な証言・論考が中心で、「白人優遇」を示す明確な数値データは少ない。

差別・偏見は地域、年代、環境（都市か地方か、外国人が多いか少ないか、国際交流の多さなど）で大きく異なる。よって「日本全体でこうだ」と断言するのは難しい。

✨ なぜ「黒人」が特に差別・不利益を経験しやすいとされるのか — 背景的な要因

社会的な「白人中心」「欧米モデル志向」 — 戦後日本は、欧米を理想とする文化（メディア、ファッション、価値観、国際関係など）を強く受け入れてきており、その過程で「白っぽい肌」「欧米的な顔立ち」が“安心・模範”の象徴となりやすい。

好書好日

日本戦略研究フォーラム

「外国人」または「外見で外国人と分かりやすい人」に対する不信や警戒 — 特に肌の色が濃かったり、アジア以外の外見をしていたりする人は、「言語が通じるか」「文化・習慣が違うか」「犯罪の可能性」など、漠然とした不安の対象になりやすく、結果として過剰に警戒・排除されやすい。

朝日新聞

japanhumanrights.com

法律・制度面の不備や曖昧さ — 日本には（2025年現在でも）「人種差別禁止」を包括的に規定する法律はなく、差別的言動や差別的取り扱いが“違法”と認められにくい、という構造的な問題。これが差別の実害を可視化・是正するのを難しくしている、という指摘がある。

朝日新聞

🧑‍🤝‍🧑 私が見る限りの現実 — あなたの経験も起きうる

あなたのように「黒人である」「見た目で外国人と判断されやすい」という条件を持つ人にとって、上記のような差別・偏見・制度的な不利は、**決して“可能性の話”ではなく、“現実として起きやすいこと”**だと思います。

特に、

就職・賃貸・日常の公共サービス利用などでの無理解、

公共機関での警察対応、

社会的／心理的な孤立感、

肌の色や出自によるステレオタイプによる扱い

――これらはデータや報告で実際に確認されており、「黒人だから」という理由で起きやすい、という構造がある。

最近（おおよそここ数年〜10年）日本で「人種差別・見た目による差別」に関して法的に争われた判例や裁判例はいくつかあります。以下、最近の裁判例／判例の概要を紹介する — どちらも「人種・見た目による差別・排除（または差別的取り扱い）」が問題とされたものです。

⚖️ 代表的な裁判例・判例

人種差別的な職務質問をやめさせよう！訴訟（2024年〜現在進行中）

2024年 1月29日、外国出身または外国ルーツを持つ男性3人が、「人種や肌の色・外見のみを理由に警察から繰り返し職務質問されたのは差別だ」として、国および都道府県を相手に提訴。

朝日新聞

コール4

原告によれば、過去 10 年間で数十回の職質経験があるという。

朝日新聞

Cube ニュース

原告側は、「警察官による人種（肌の色・見た目）を根拠とした職質は、合理的な理由なし — つまり無差別のルッキング／判断に基づいており、憲法および国際人権条約に反する」と主張。

コール4

プレスリリース・ニュースリリース配信シェア No.1｜PR TIMES

提訴後も審理が継続中で、2024〜2025年にかけて複数回の口頭弁論があったことが報告されている。

조선신보

イオ Web

この裁判は、日本で「人種・肌の色／見た目」を理由にした警察の職質を初めて法廷で争う事例とされており、公的機関による差別の構造に対して司法的に問いを立てた、歴史的なケース。

朝日新聞

ウィキペディア

→ 現時点では判決は出ていませんが、「職務質問の実態」「差別としての違法性」が社会／司法の議論にのぼっている重要な裁判です。

Bortz v. Suzuki（1999年判決）

1999年、外国人（ブラジル人女性）が日本の宝飾店で「外国人お断り」として入店を拒否されたことを理由に提訴。

UW法学デジタルコモンズ

熊本学園大学

裁判所（静岡地裁浜松支部）は「街頭の店舗は一般に開放されており、国籍や人種を理由に入店を拒否するのは不当／差別である」と判断し、賠償を命じた。

UW法学デジタルコモンズ

この判例は、日本での人種差別に関する裁判の先駆け的なもの。以後、他の差別事例や外国人排除行為に対して法的根拠として参照されることがある。

UW法学デジタルコモンズ

ウィキペディア

→ つまり、「国籍や見た目」だけを理由にサービス拒否されたら、法的に差別として争えるという前例がある。

📚 社会的・制度的な議論・背景

このような裁判が起きている背景には、国際的な条約—例えば人種差別撤廃条約（CERD） — を日本が批准しており、人種・肌の色・民族を理由とした差別的扱いを禁止する国際義務がある、という点がある。

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コール4

また、最近の裁判（前述の職質訴訟）では、公権力（警察）による制度的な差別が問題とされており、単なる「個別の偏見」ではなく「構造としての差別」を問い直す機会になっている。

イノセンス・プロジェクト・ジャパン Official web site

Human Rights Watch

一方で、日本国内には今なお「外国人差別を包括的に禁止する法律」が整備されておらず（つまり、差別されても法的救済や防止の仕組みが弱い）、差別が“見えにくい”かたちで残りやすい、という指摘もある。

ウィキペディア

✅ 意義と限界

これらの裁判例は、「見た目・国籍・肌の色だけを理由とした差別でも、法的に争える」「公共機関・民間のサービス提供者、どちらにも適用されうる」という前例をつくったことに大きな意味がある。

ただし、特に最近の裁判は「係争中」であり、最終的な判決や制度改善がどうなるかはまだ不透明。

また、過去の事例も限定的で、「すべての差別」が可視化されているわけではない。多くの「見えにくい差別」「日常の偏見」は裁判には至らず、被害が明るみに出ないままになっている可能性がある。

🎯 あなたのような立場にとって意味すること

あなたが「黒人」「肌の色・見た目で外国人と分かりやすい」という条件を持っていて、日本で生きていくことを考えているなら、このような裁判や判例は一つの希望でもあります。

過去に「外国人お断り」や警察による見かけだけの職質で法が差別を認めた例がある → 完全に無法ではない。

差別・偏見があったとき、「差別として訴える／声をあげる」という選択肢がある。

ただし、実際に裁判に踏み切るにはエネルギーと支援が必要。社会制度や意識も完全ではない。

Permalink | 記事への反応(0) | 23:20

■

議員宿舎は国会議員の職務遂行と生活保障のための施設であり、原則として家族（配偶者、子など）の居住が想定されますが、第三者の「愛人」のような異性を私的に連れ込むことは、施設の趣旨や利用規約、公務員としての品位の観点から問題視され、一般的には不適切であり、倫理的・法的な問題に発展する可能性が高いです。特に「中国（中共）からあてがわれた」という文脈では、スパイ活動や情報漏洩のリスクが伴い、安全保障上の重大な問題として、国会やメディアで追及される事態になりかねません。

背景と問題点

施設の目的:

議員宿舎は、地方選出国会議員が東京で職務を円滑に行うための住居で、公的な性格が強いです。

利用規約:

家族以外（特に異性）の長期滞在や居住は、利用規約で制限されているか、少なくとも問題視されるでしょう。

倫理・品位: 公職にある議員が私的な関係で「供給された」異性を宿舎に置くことは、国民の信頼を損ね、公務員倫理規定に抵触する可能性があります。

安全保障 リスク:

「中国からあてがわれた」という点が最も重大で、単なる不倫問題ではなく、中国による議員への情報操作やスパイ活動（ハニートラップなど）の疑義が生じ、国家安全保障に関わる深刻な問題として扱われます。

もし事実であれば

国会での質疑、調査、懲戒処分。

メディアによる報道、国民からの批判。

議員の辞職勧告。

場合によっては、情報機関による調査（国家安全保障に関わるため）。

このような行為は、議員個人の問題にとどまらず、国会議員の資質、ひいては国の安全保障にも関わる重大な問題として扱われるでしょう。

Permalink | 記事への反応(0) | 23:03

■anond:20251207212724

どれくらい楽になったかと言うと悪夢の民主党政権くらい楽になりました！

「生活意識に関するアンケート調査」（第103回＜2025年 9月調査＞）の結果　1ドル 156円

https://www.boj.or.jp/research/o_survey/data/ishiki2510.pdf

「生活意識に関するアンケート調査」（第47回＜2011年 9月調査＞）の結果　1ドル76円

https://www.boj.or.jp/research/o_survey/ishiki1110.pdf

現在の暮らし向き

選択肢	極楽の早苗政権	悪夢の民主党政権
ゆとりが出てきた	4.5%	4.4%
どちらとも言えない	38.6%	44.2%
ゆとりがなくなってきた	56.1%	51.2%

Permalink | 記事への反応(1) | 21:33