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はてなキーワード: 出資とは
エピローグ巻末で報告
SNSでも発表
うーむ
技法が少女マンガの、それもかなりグラフィカルな方向なので、アニメ化はどうするんだろう
動かすのに全く向いてない細い描線や抽象的な映像が心理描写を担ってたから派手で良かったわけで、
表面の台詞と心の中の独白の二重構造にしても、並列するだけだと単調だし
贅沢を言うなら哀しみのベラドンナぐらい耽美絵でキメるかしてくれれば
（イヌカレーだと絵柄そのものを変えてくる振れ幅みたいのは再現できなさそう）
その路線はアニメ出資側から海外で売れないつって拒否されそうだしなあ
悪役令嬢ものはどうしても心理描写メインが多いからアニメ映えはしないけど、
中の人はそのなかでも特に心理オンリーすぎて（外で起きてる出来事だけ追っかけるとチート無双でざまぁするだけ）、
アニメ化のとっかかりが掴めないわ
先日、親友Aのバンド、PompadollSが大阪の夏フェスに出演することが発表された。
◤￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣◥
㊗️初、野外フェス決定㊗️
◣＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿◢
PompadollS、大阪の夏フェスOSAKA GIGANTIC MUSIC FESTIVALへの出演が決定しました！！
7/19は大阪・万博記念公園にてお会いしましょう🐦⬛
▼各日のチケット販売中▼https://t.co/eyKGOzvHvo pic.twitter.com/7bTYbB0idP— PompadollS (@PompadollS) May 13, 2025
増田はこの界隈には新参者だが多分めちゃめちゃすごいんだと思う。
共演者にはsumika、日食なつこ、緑黄色社会、マカロニえんぴつ、やばTにフレデリックという邦楽にわかの増田でも知っているような有名アーティストがバンバン出演していてびびる。
増田は本当に嬉しくて、友達６人グループを誘って万博も併せて大阪夏旅行を計画中だ。
前回の記事を出してから１年と経たずに夏フェス出演まで上がってきたPompadollS。
興味をもってくださる方もいると信じて、増田目線から見たこの1年間を記させていただく。
実はPompadollSは昨年の10月ごろまで活動が控えめだった。
8月から10月までライブはなく、間の9月にはKeyを担当していたメンバーが体調不良のために脱退することが発表された。
このKeyの脱退は正直かなりショックだったことを覚えている。
PompadollSの持ち曲はどれも童話をモチーフに現代風に落とし込んだ作風が魅力の一つであり、その独特な世界観を余すところなく表現していたのが元メンバーの繊細かつハイクオリティな演奏だった。
それゆえ彼女の脱退はファンの間で惜しまれていたし、増田は同時に、今後バンドが一体どうなるのかという不安すら覚えていた。
このような背景の中、11/1に新たなメンバーがKeyとして加入が発表され、新体制で活動が再開。
翌11/2には彼らの1st EP「P.S.」がリリースされた。
https://www.youtube.com/PompadollS - P.S.
このEPではすでに発表済みだった３曲と新しく３曲を追加した６曲が収録されている。
前述のこともあり、期待と不安が半々の心持で新曲を聴いてみたところ、一気に不安は吹き飛んだ。
新メンバーは間違いなく、PompadollSのKeyという難役に相応しい演奏技術の持ち主であり、恐らくメンバーを引っ張ってきたＡの手腕には脱帽である。
次に示す「悪食」という曲はPompadollSの真骨頂ともいえる一曲であり、ぜひイントロの10秒でも聴いてもらえれば、繊細かつどこか懐かしいピアノの魅力に惹きつけられると思う。
https://www.youtube.com/PompadollS - 悪食
新体制で始まった11月からPompadollSの活動は段々活発になっていく。
11月中旬からInstagramやTiktokでの運営が始まり、ライブのショート動画がほぼ一日一件は投稿されるようになる。
同時に、それらのSNSで音楽を紹介するアカウントなどがPompadollSを紹介するようになっていく様子も見られた。
10月まではMVに付いていたコメントがYouTube広告やTwitterからだけだったが、徐々にInstagramやTikTokから来たというコメントが増えてきたのを覚えている。
そして12月、PompadollSに転機が訪れる。
ここまでに上のURLを開いた人はもう気が付いたかもしれないが、実は上で挙げた「悪食」、MVではなくジャケ写音源でありながら再生回数が現在120万回を超えている。
なぜこれほど再生されているかというと、昨年12月初旬にTikTokで挙げられた悪食のショート動画がバズったからである。
その勢いを受けて同時にSpotifyの週間バイラルチャートにて悪食が2位でランクイン、さらに1週間を経たずに1位まで駆け上がることとなる。
11月まではYouTubeのチャンネル登録者数が6000人程度だったのに対し、12月中にはYouTube、Instagram、TikTokの全てでフォロワーが1万人を超え、Spotifyに至っては月間リスナーが2万人を超える大躍進となった。
年が明けて1/7、インスタライブが初めて行われ、500人弱のファンが集まる中、1st ワンマンライブの開催が発表。
翌日行われた先行販売では開始数分での即完売を達成、抽選ではなかったためかサイトが落ちる事態となり、阿鼻叫喚のTLが観測された。
同時に2ndワンマン開催希望の声が多く上がり、この声を受けて1週間後に2ndワンマンの開催が発表。
2ndは抽選制かつ1stの3倍近く(200人弱→600人）のキャパのライブハウスが用意されたが、こちらも落選者が出るほどに応募された。
増田も普通に落選メールをもらうこととなり嬉しさと哀しさの悲鳴を上げていた。
そして3月、幕張メッセで開催されたツタロックフェスにてオープニングアクトとして出演が決まった。
これは多数の応募がある中でオーディション審査を通過しての決定だった。
PompadollSは前年夏のロッキン2024で惜しくも最終オーディションで落ちた過去があり、この瞬間を会場で見ていた増田は、情緒がぶっ壊れてめちゃめちゃ人に自慢した。
フェス当日では、1000人以上もの前でも啖呵を切りながら楽しそうに演奏をするAの姿が本当に格好良かった。
その後も大阪ワンマンやツーマンの開催が発表されるものの全て即完、、増田は今のところチケット争奪戦にて3勝2敗である。
2025年現在ではYouTube、Instagram、TikTokそれぞれ平均3万人のフォロワーを獲得、Spotifyに至っては月間リスナー7万人を目前としている。
以上が増田が見てきた、PompadollSが跳躍するまでの軌跡だ。
もし増田を読んで、少しでも彼らの音楽を気になってもらえたら嬉しい。
これからも、彼らがどんどん高く登っていくことを願ってやまない。
増田が武道館でAの演奏を見れる日がくるのも近いかもしれない。楽しみだ。
第十五条 国は、直接間接の侵略や危難を未然に防ぎ、国民の安全及び自国の産業を守り、国家の独立を保ち、子孫に引き継ぐことを目的に、国まもりの総合的な方針を定める (25) 。
第十六条 国は、海外情報も含め、広く国民に多様な情報を知らせる義務を負う。
2 報道機関は、偏ることなく、国の政策につき、公正に報道する義務 (26) を負う。
3 報道及び情報通信に関わる業務 (27) は、国営または自国の資本で行わなければならない。
4 国は、外国による諜報活動を防ぐ機関 (28) を設置し、必要な措置を講じる。
第十七条 国は、国まもりのため、国内産業を育成し、国産技術及び研究開発を促進する。
2 国は、国内の知的財産を守り、創作者を保護する責任を負う。
第十八条 資源は、国内における採掘と開発を第一に (29) 行わなければならない。
2 国内で賄うことのできない資源は、一国に偏らず分散して (30) 調達するよう努める。
3 電気、ガス、水道その他エネルギー供給は、国営または自国の資本で行わなければならない。
第十九条 外国人の入国及び在留条件は、国が主権に基づき、自由に決定することができる (31) 。
2 土地は公共の財産であり、外国人または外国資本に譲渡 (32) してはならない。
3 外国人または外国資本の保有する不動産、法人及び重要な資産に係る権限 (33) は、情報が公開され、法律で定める手続により没収 (34) し、または正当な補償のもと、国が買い戻すことができる。
4 外国人の参政権は、これを認めない。帰化した者は、三世代を経ない限り (35) 、公務に就くことができない。帰化の条件は、国柄の理解及び公共の安全を基準に、法律で定める。
第二十条 国は、自衛のための軍隊 (36) （以下「自衛軍」という）を保持する。
3 自衛権の発動と解除は、国会の承認を必要とする。ただし、緊急やむを得ない場合は、事後にこれを得るものとする。
5 軍事裁判所 (37) を設置し、その構成は法律で定める。ただし、最高裁判所に上訴する機会は保障される。
第二十一条 国は、領土、領海、領空その他主権の及ぶ領域を保全する。
3 外国の軍隊の基地、軍事及び警察施設は、国内に設置してはならない (39) 。
第二十二条 統治は、國體を尊重し、全国民のため、和の精神をもって行う。
2 立法権は国会に属し、行政権は内閣、司法権は裁判所に属する。
3 すべて公務員は、日本国民である (40) ことを要する。
第二十三条 政党は、加入する国民の意思によって運営され、その要件は法律で定める。
3 国は、政党の活動を公平に援助し、国民に政党の情報を提供しなければならない。
第二十四条 国会は、衆議院と参議院から組織され、内閣総理大臣の指名、法律の制定、条約の承認、予算及び決算の承認、国政の調査を権限とする。
2 国会議員の任期は、衆議院四年、参議院六年とし、参議院は三年ごとに半数を改選する。
3 国会の議決は、各院の総議員の三分の一以上が出席し、各院の過半数の賛成を要する。
4 内閣は、国会を召集し、毎年一回国会を開催する。ただし、各議院の総議員の四分の一以上の要求があるときは、三十日以内に (41) 国会を召集する。
第二十五条 内閣は、総理大臣及び国務大臣で構成され、国政全般を統括し、法律及び予算を執行する。
2 内閣総理大臣は、国会議員の中から選出され、国務大臣の任免、最高裁判所長官の指名、自衛軍の指揮権を有する。ただし、衆議院の解散は、第四項の場合に限るものとする。
3 内閣は、国家の安全に支障ある場合を除き、国会及び国民の求めに応じ、国政に関する情報を提供する。
4 衆議院で不信任の議決があったときは、内閣は総辞職するとともに、その判断により、衆議院を解散することができる。衆議院の解散中に、緊急の必要があるときは、参議院が法律で定める特別の権限を有する。
第二十六条 裁判所は、法律上の紛争を解決し、法律、条約、命令、条例について憲法適合性の判断を行う。
3 裁判所は、裁判手続及び内部規律について規則を定める権限を有する。
4 裁判官は、次の各号のいずれかに該当した場合、その地位を失う。
一 定年に達し、または心身の故障のために職務を執ることができない場合
二 国会の弾劾または法律に定める国民の審査により罷免された場合
第二十七条 国は、制定した法律、実施した政策、歳出及び選挙の公正について、その評価を行って国民に公表する委員会（以下「評価委員会」という。）を設ける。
2 評価委員会は、公益の確保を目的として、内閣に助言及び勧告を行うことができる。
3 評価委員会に関する構成員の選任その他の事項は、法律でこれを定める。
第二十八条 法案の審議につき、いずれかの議院において総議員の三分の一以上の要求があったとき、または内閣が必要と判断したときは、内閣は、国民投票を実施することができる。国会は、その結果をふまえ、採決を行うものとする。
2 成立した法案につき、一定の期間内に有権者の一定数以上の同意を得た請願が提出されたときは、内閣は、国民投票を実施することができる。国民投票で過半数の賛成があったときは、国会は、当該法案につき再審議を行わなければならない。
第二十九条 国は、円を単位とする通貨を発行する権限を有する。
2 紙幣の発行は、法律に基づき、国が監督する中央銀行に委ねることができる。
3 国は、通貨発行及び金融政策が、外国または国際機関の干渉を受けないよう措置を講ずる。
第三十条 財政は、経世済民を目的とし、通貨発行により資金を調達することを原則とする。
2 予算は、内閣が作成し、国会の承認を得る。決算は、会計検査院による検査及び評価委員会による評価を毎年公開し、国会の承認を得る。
3 国の財務状態は、すべての会計につき、簡潔明瞭に (42) 国民に示さなければならない。
4 皇室の財政は、皇室の総意により決定された方針に従って内閣が予算を編成する。
5 地方自治体の財政は、原則税収をもって賄い、不足する場合は国の予算より充当する。
6 地方自治体は、日本の伝統文化の存続普及のための予算を設けなければならない。
第三十一条 税は唯一の財源ではない。税及び社会保険料の設定変更は、国民の生活に配慮し、法律に基づくことを要する。
2 税及び社会保険料の国民所得に占める割合（国民負担率）は、特段の事情がない限り、国民所得の四割 (43) を超えてはならない。
第三十二条 憲法は国の最高法規であり、日本の国柄を示すものであって、これに反する法律、条約 (44) 、命令、条例その他の行為は効力を有しない。
2 国際機関の決定や勧告は、憲法または日本固有の慣習に反する場合、効力を有しない。
第三十三条 この憲法の改正は、各議院の総議員の過半数の賛成で発議し、法律で定める国民投票において、有効投票の過半数の承認を得て行う。
以上
(2) しらすとは、国民の実情を広く知って日本を治める意味の古語である。
(3) 君民一体とは、天皇と国民が一体となって国を治める意味をいう。
(5) 神聖は君主の属性でもあり、皇祖皇宗の神霊と一体として詔勅を発し、祭祀を主宰する事実による。
(6) 詔勅は、国民に権利義務を生じさせず、法的拘束力を有しないが、公共の利益のために発せられる。
(7) 裁可とは君主の裁量で許可すること。これにより生じる君主の拒否権のことを veto（ベトー）という。再度の奏請の規定により拒否は一度に限られる。
(8) 摂政は、天皇が未成年、御不予（御病気）等の理由による臨時の役職であり、天皇の権限を代行する。
(9) 暦は、明治六年から導入された太陽暦や、それ以前の太陰暦などをいう。
(10) 国民の国政参加機会の拡充（参政権の年齢引下げ、国民投票など）からくる要請である。
(11) 規範的要件だが、我が国に対する害意がないことをもって足りると解すべきである。
(13) 権利を「権理」と記したのは、right の翻訳として、「理に適った」という趣旨を含む用語として適切だからである（福沢諭吉は翻訳として二つの用語を用いていた）。
(14) 国が国民の権理とともに、公益の最低限度を確保すべきことを定める条文である。
(15) 私益より公益が優先することは、権利や自由が公共の福祉のもと認められることと同じ趣旨である。本憲法において、公共の利益（公益）をより具体化して定めている。
(17) 尊厳をもって生存する社会権も含めた包括的な基本的権利をいう。
(18) 日本国憲法では権利や自由は、原則として公共の福祉（公益）による制約があるとされた。本憲法においても、権利や自由は、本憲法に定める公益と適合する範囲に限られ、濫用を禁止する趣旨である。
(19) 将来の政治参加に向けて、国民が情報を適切に判断し、問題を解決する主体性をもった教育をいう。
(20) フリースクールなど義務教育課程における様々な選択肢を設ける趣旨である。
(22) 新型コロナウイルスの予防接種が全国的に事実上強制され差別されたことへの教訓と反省による。
(23) 政治に参加する義務は、直接に投票義務や政党加入などを義務付けるものではなく、日本国憲法における勤労の義務と同様、その能力や機会に応じた行動に努めるものである。
(24) 外国人の帰化を通じた政治介入を予防する趣旨である。
(25) 今や情報、経済、産業等の諸分野が、国まもりに関係しており、全体像の取りまとめが必要である。
(26) 現在は放送法の規制はあるが、新聞やインターネット上の報道には規制がない。
(27) 新聞、テレビ、ラジオ、衛星放送、郵便、電話、インターネット、SNS、クラウドに関わる業務を言う。
(28) 防諜機関は、外国の諜報・宣伝・謀略等の工作活動を阻止することを任務とする国の組織である。
(29) 石油、石炭、レアメタルなど重要な鉱物は国内調達やその可能性を優先すべき訓示規定である。
(30) 大東亜戦争時に石油を特定の一国に依存したことへの教訓と反省による。
(32) 無償及び有償の譲渡を含む。外国人及び外国資本による土地買収を規制する趣旨である。
(33) 国内の土地建物、国内企業の株式、国内法人の持分・出資・社員権などの権利をいう。
(34) 没収は、犯罪や不正の取得など例外的な場合に限られる。
(35) 三世代とは、日本国籍でない者が帰化し、その者を一代として、曽孫において初めて公務就任権が認められる。外国人の帰化による政治介入を防止する趣旨である。
(36) 軍隊とは、交戦権を有し武力行使を任務とする国家の軍事組織をいう。通常、陸海空軍に分かれる。自衛隊は交戦権がなく、必要最小限度の防衛を任務とする点で異なる。本憲法の軍隊は、自衛権の行使を任務とする。
(37) 軍事裁判所は軍隊及び軍人に関する事項を審理するが、最高裁判所が終審裁判所となる。
(38) 常駐とは、意に反して又は合意に基づく恒常的な駐留をいう。一時的な訓練や寄港のための滞在は含まない。
(39) 本条二項三項が本来の状態であるが、その実現のためには、本憲法に基づく国まもりの施策を実施し、段階を踏む必要があると考えている。
(40) 帰化の場合第十九条第四項により三世代を経ることを要する。公益従事義務、情報漏洩の禁止。
(43) 国民の平均的な所得の四割を超えない趣旨である。財務省の統計では、戦後、平成二十五年に初めて四割を超えた。なお、党の政策では三割五分の実現を目指している。
検索に引っかかりたくないのであえてこう書くが。
素晴らしい才能の持ち主だ。私はM-12024ファーストステージで彼らは完成したと思いそのまま優勝したのを見て本格的に追うのを辞めてしまったが、彼らは本当に力を持っている。ただ、吉本興業という金儲けしか頭にない旧依然的な組織には反りが合わないだろう。彼らはワーキャー的にドル箱なので吉本の目が届くうちには好きにさせていたと思うが、トラブルを起こした時に自分で手を打とうとしたのは吉本的にはまずかっただろう。というか、吉本は公務員的な規律があり、それはもはや仁義の世界であるので、会社という親に仁義を通さず勝手に謝罪動画などをあげるのは明らかに違反的行為なのである。それはファンや世間がいくら擁護しようが吉本的には仁義に反した行いであり、許すことなどできないのである。彼らは自分たちの手に負えない若手は嫌いなのであろう。だがドル箱には変わりないため、屋号と親の出資力が強い相方は残し(相方は文字通り空気を読んで煙に巻かれる賢さがある)取れる金は取ろうとしている。
だが時代はYouTubeやSNSが強く、金を落とすワーキャーの力も無視できない。
彼らはそんなことも分かっているだろうし、これからも解散などせず活動を続けるだろう。
ラグビー部出身の彼は仁義も分かると思うが、同時にくるくる回る頭を持ち合わせているため一足先に保身に走った結果が裏目に出てしまったのだろう。
私としては相方の適当なバラエティ番組への適応力が素晴らしいと思っているので(衝撃映像や動物映像のVTRを見てコメントをする番組たち)、ぜひアンタ柴田のようなそういう道に進んで欲しいと思っている。
言っとくが、「立場の違い」で経済政策の正当性が全部相対化されると思ったら、それこそ思考停止だ。
お前の言ってることは、科学論争を「人それぞれ」で済ませてるのと同じ。
経済学が多様な意見を許容する学問だからって、論拠もない思いつきが学説と同格になるわけじゃない。どこまで理屈を詰めて、現実と整合してるかが勝負だ。
まず「便宜的にそう扱ってる」って？会計上の「負債」ってのは、信用と制度の上に乗った明確な構造を意味してる。
便宜で貸方に書いてるだけなら、なんでその紙幣をベースマネーと認識し、金融機関が準備資産として保有してるんだ。
形式じゃなくて、実態として「交換価値の請求権」だから負債扱いしてんだよ。
これは国際会計基準でも通貨の定義でも一致してる話。しかもその負債の裏には、資産として国債を積んでて、日銀の収益構造が成り立ってる。紙幣をタダで配ってるわけじゃない。
次、スティグリッツを引き合いに出して逃げようとしてるが、彼ですら「持続可能な財政運営」の必要性は否定してないぞ。
そもそも当座預金の付利は、ゼロ金利制約下での金融政策運営の柱の一つ。それをやめろって言うなら、じゃあ市場金利どうやって誘導するんだ？
それから、「赤字や債務超過でも大丈夫だったじゃん」って小学生か。
過去に大丈夫だったことが未来の保証になるわけねぇだろ。赤字を出しても政府が出資することで中銀の信認が維持されてる。
それを制度設計として回してるだけ。問題は、赤字の常態化が中銀の独立性と政策オプションを削るって点なんだよ。
たとえば将来インフレが再燃して利上げが必要なとき、財政の悪化を恐れて利上げを躊躇する、そういう「期待形成の歪み」が起きかねない。これは理論じゃなくて、すでに複数の国で起きた事実だ。
経済学は意見が分かれる？当然だ。でも、だからこそ「整合的な理論」と「現実の観察」に基づいて議論すべきなんだよ。
「言い方が違うだけ」「立場が違うだけ」で思考を止めた時点で、お前の主張は専門的議論に足を踏み入れてすらいないってことだ。
経済学者が多様な立場を持つのは、それぞれが違う仮定やモデルで勝負してるから。お前のはそのどれにもなってねぇ。反論になってないのはそっちだよ。
おそらく他の国は団結して断固としてこのようなことは許さないという姿勢をすくなくとも最初は取るのではないだろうか。
米国自体すら、トランプ大統領は”MEGAのためにがんばろう”と呼び掛けている。
日本はそうじゃない。自国内で頑張るではなく、補助金をだすだのそんな話ばっかりで対抗しとろいう言説は出てこない。
それは結局日本の自動車産業などが米国輸出中心だからなんだろう。それにしてもマスコミも妙だ。自動車会社に取材するのではなく、部品の工場に取材していかに中小への影響が大きいかのような雰囲気を煽る。しかし、中小は直接輸出するのではないので、昨日のNHKでも”メーカーからの値下げの圧力があるなあ”などといっていた。
そもそもが、ほとんどのメーカーは第1次政権のときに米国内に工場をつくったりして、それがいまも日本の出資につながっているわけなので、まあ当然日本は輸出ではなく、米国に投資していることをいうと、貿易赤字という言い方は変わってくるのだろうから他の国とは状況はちがうのでしょうね。
それにしても、コメが上がっても日本は政府への抗議は起きない。財務省より食べ物のほうが大切じゃないのだろうか。また、賃金も何か政府があげるような誤解が広がっているが社会主義国ではないので労働市場で価格は決まるのだから、ストでもなんでもやって賃金をあげればいいと思うのだけど。
そうやって、賃金と物価が上がっていかなかったことが日本の不幸であることは実証済みなのに、いまだに昭和の感覚で賃金を抑えればいいという感覚の経営者が多いようで、そういった企業にはもう若い人はついていけないことが分かっていないようにも見える。
それはただの結果論。
此度の私の主張は
colaboの監査結果がcolaboにとって金銭的に大きなダメージがなかったと言って、じゃあ出発点の公金管理の不備は突っ込むべきではないとするのか？
と言うところにある。
主語を暇空にしてもいい。
暇空はデマで荒稼ぎして名誉毀損で連敗する悪人だったからと言って、じゃあ出発点の公金管理の不備は突っ込むべきではないとするのか？
これが例えば突っ込む先が安倍政権時代の政府の不明瞭な金の動きとかでも良いよ。
突っ込んだ人間は名誉毀損で連敗した悪人で、政府の不明瞭な金は色々と区分けにミスがあり、高額な食費やホテル代やらゴルフ代やらあったけど突っ込まれて取り下げて結果的に予算に収まり、自費の出資となったから安倍政権は何も問題なかった。訴えた奴は悪人！となるか？
『極悪人の暇空が正義のcolaboに攻撃した。colaboは何も悪くない。暇空は罰せられるべき。』なんて脚色で理解した気になるのは人治主義的な見方よ。
こうした点を説明せず、colaboに偏った言論のみを繰り広げる朝日新聞やらは公器としての役目を放棄しているとまで言える。
対政治家なら事細かに法的に何がおかしいのか解説してるだろうに。
暇空の名を出さなくとも住民監査請求結果を解説することはできるし、暇空の指摘をわざわざ却下してるのはそうした事を見越したものでもあったんじゃないか？
何にせよ、colaboは何も間違ってなくて暇空はデマ、監査は問題なかったなんて監査結果を軽視する言論が後押しするのは杜撰な公金管理と、市民がその不備に突っ込む事の萎縮よ。
デマで荒稼ぎする事を防ぐように立法するのは結構な事だけど、公金管理の点は切り分けて、『colaboは正しい』なんて人治的な価値観に寄らずすべきだろう。
ブコメより
定例監査とか知らないのかな https://www.kansa.metro.tokyo.lg.jp/kansaiin/teireikansa/
なにがいいって「エンタメ」を本気でやっていることだ。金をふんだんに使って。
昨今なんかエンタメでも難しいことを考えろ映画が流行っているが、これはなんも考えてない。
実質シン・ゴジラ2なのだが、シン・ゴジラみたいに国家政府ぶっこわせ命を燃やせみたいな裏テーマもない。
とにかくあの昭和の新幹線大爆破の「もういろいろ無茶苦茶でもいいからやりたいことやるぜ」を令和の今することって、どれだけ難易度が高いことなのだろうかと思うが、今回はそれができている。
功労者としてはJR東日本だろう。JRが完全取材協力、撮影協力を行ったことで、通常ならば撮影できない場所をセットではなく映像で使用することができている。
いわばトップガンで海航空軍基地を使ってるようなもんだろう。あれが政府主導のプロパガンダ映画だとしたら（初期のトップガンは兵士を集めるために作られた経緯がある）今回はJR社員を増やそうガンダ的な映画であろう。なお1ヶ月くらいは客として新幹線に乗りたくなくなるが。
そう考えたら無いと思うのだが、視野を実写外に向けると一つだけある。
滅茶苦茶度合いさで行ったらコナンと同レベル。でもこれを実写でするとなると頭がおかしいことはわかると思う。実はコナンは昔から新幹線大爆破ネタをこすっていて、数年前もリニアを爆発させようとしていた。毎年シナリオの賛否が出るのもエンタメ振り切りの弊害であり、それでもいいと思う人は100億円以上いるので、本作も自称批評家の意見はそんなに気にすることでもない。
本作の制作費は噂だが年間1本あるかないかの国内映画の最高レベルでつかわれている。
本来旧作は東映が作っているので新作もそのようであるべきだと思うし、予算も「東映がたまに財布ひっくり返す」レベルであるので、作れないことはなかったはず。
でも各社に断られてNetflixだけ笑いながら拾ってくれたという話なので、東映も断ったのだろう。庵野連れてこないと頷かなかったのだろうか？（庵野は本作にメカデザインで参加している）
そしてNetflixしか拾わなかったことで、ドルビーアトモス対応映画にも関わらず劇場公開をしないということになった。
勿体無い。勿体無さすぎる。
はやく劇場公開して米アカデミー賞のように日本アカデミー賞にネトフリ作品として殴り込んでやれ。最優秀はわからんが、あの舞台に監督スタッフキャストが並ぶ意味は確実にある。
基本的にこのような形でですね、はいとう請求権を与える。１００万円の出資を行う株式に引き受けと呼びます。遅滞なく出資を履行することが必要になります。遂行するのは誰でしょうか。取締役という人がいるんですけれども、そのほかにも取締役会という組織体を決めることもできて期間設計といいます。したｇっておくかどうかを考える必要がある。次に株式会社を公開するか非公開にするか、公開は譲渡について定款を設けていない、第２条１項第５号がいっております。お金をいつまでも出さずに様子見をする。地位について予約をしている。金を出し切ってしまい脱退するから返金してくれ。がいえないのが株式の大きな特徴。株式にはこれがない。どうやって資本を回収するのか。株式を売る。対価を他からもらえる。キャピタルゲインインカムゲイン、寝あがってるときに寝あがってる株式を売却している。インカムは所得、配当、資金回収方法は株式を第三者に売ることです。譲渡を制限される。株価に応じた金額の払い戻し。
コングロマリット、所有と経営が分離していることがおきている。柔軟な制度設計。会社というのはどういうかたちのものであるのか。委員会設置会社。設立します。新聞を読むと日々行き当たる。みなさんの親御さんは会社員だと思いますが（１０：４５）。
樋口良助。雇用関係にあるとあり雇用関係に立っている人には監視してるかは会社法は全く関知しない。推測されることになるわけですが。Tresure、Signetary、出納書紀かかり、高級シニアな、どの部署にどういう組織体そういったかたち（構造になっているわけであります。そういうかたちの法律をもっているわけでありますので。
理論を完全化してつなげるなどする。条文の積み重ねによって形成されていく。１９８０年代にジュンセンメクリックが委任をする人です。当該委任を受任する。エージェントがエージェンシー問題、思い通りに行動してくれないことがある。エージェントが勝手に行動する可能性がある。私腹を肥やすタイプ会社の腐敗をなんとかするために出来上がった学説でありました。社団法人、利益を求めるための、社団法人と解されていることがあります。定款自治＝
おそらく他の国は団結して断固としてこのようなことは許さないという姿勢をすくなくとも最初は取るのではないだろうか。
米国自体すら、トランプ大統領は”MEGAのためにがんばろう”と呼び掛けている。
日本はそうじゃない。自国内で頑張るではなく、補助金をだすだのそんな話ばっかりで対抗しとろいう言説は出てこない。
それは結局日本の自動車産業などが米国輸出中心だからなんだろう。それにしてもマスコミも妙だ。自動車会社に取材するのではなく、部品の工場に取材していかに中小への影響が大きいかのような雰囲気を煽る。しかし、中小は直接輸出するのではないので、昨日のNHKでも”メーカーからの値下げの圧力があるなあ”などといっていた。
そもそもが、ほとんどのメーカーは第1次政権のときに米国内に工場をつくったりして、それがいまも日本の出資につながっているわけなので、まあ当然日本は輸出ではなく、米国に投資していることをいうと、貿易赤字という言い方は変わってくるのだろうから他の国とは状況はちがうのでしょうね。
それにしても、コメが上がっても日本は政府への抗議は起きない。財務省より食べ物のほうが大切じゃないのだろうか。また、賃金も何か政府があげるような誤解が広がっているが社会主義国ではないので労働市場で価格は決まるのだから、ストでもなんでもやって賃金をあげればいいと思うのだけど。
そうやって、賃金と物価が上がっていかなかったことが日本の不幸であることは実証済みなのに、いまだに昭和の感覚で賃金を抑えればいいという感覚の経営者が多いようで、そういった企業にはもう若い人はついていけないことが分かっていないようにも見える。
＞Jリーグ事務局がジャパネットが全額出資して作った長崎を将来像として提示してるのは、レッズもそれなりに金を出せって事では？
長崎のは素晴らしいスタジアムなので各方面から称賛されて然るべきですが、Jリーグがことさら、長崎だけを将来像として推しているページは確認できませんでした。可能なら誰かソースを教えてほしいです。
＞ガンバも広島も自社出資で公的施設を改修したうえで指定管理者になってるわけで
自社出資・・・ガンバは法人、個人からの寄付が大半ですので、自主財源、民間資金とは言えると思います。自社出資じゃないですけどね。自社ってパナのこと？なら、（Jチームは法人化してるから正しくないけど）、法人寄付の内訳を見ないとわかりません。
改修・・・新設です。どちらも元のスタジアムは現存しています。
この短文にこれだけ真偽の怪しい内容をぶっこむのは、生成AIでもできんて
