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はてなキーワード: リースとは
7時30分ではなく7時32分である理由は明確だ。7時30分に目覚ましを設定するとルームメイトの電子レンジが稼働しており、加熱音が僕の起床直後の脳波同期リズムを乱す。
ゆえに、誤差2分の位相ずれが僕の神経系に最適な初期条件を与えるのだ。
起床後はコーヒーを淹れた。もちろん豆はグアテマラ・ウエウエテナンゴ産で、粒度は1.2mmに統一。
ミルの摩擦熱を抑えるために、前夜から刃を冷却しておいた。コーヒーの香気成分は時間とともに指数関数的に減衰するため、抽出から着席までの移動時間は11秒以内に制限している。
午前中は超弦理論の作業に集中した。昨日は、タイプIIB理論のモジュライ空間におけるSL(2,ℤ)双対性の拡張を、p進解析的視点で再定式化する試みをしていた。
通常、dS空間上の非ユニタリ性を扱う場合、ヒルベルト空間の定義自体が破綻するが、僕の提案する虚数的ファイバー化では、共形境界の測度構造をホモロジー群ではなく圏論的トポス上で定義できる。
これにより、情報保存則の破れが位相的エンタングルメント層として扱える。
もちろんこれはまだ計算途中だが、もしこの構成が一貫するなら、ウィッテンでも議論に詰まるだろう。
なぜなら、通常のCalabi–Yauコンパクト化では捨象される非可換体積形式を、僕はp進的ローカル場の上で再導入しているからだ。
結果として、超弦の自己整合的非整合性が、エネルギー固有値の虚部に現れる。
昼食はいつも通り、ホットドッグ（ケチャップとマスタードは厳密に縦方向）を2本。ルームメイトがケチャップを横にかけたので、僕は無言で自分の皿を回収し、再び秩序ある宇宙を取り戻した。
昼過ぎには隣人が僕の部屋に来た。理由は、Wi-Fiが繋がらないとのこと。僕はすぐに診断を行い、彼女のルーターのDHCPリースが切れていることを発見。
パスワードは簡単に推測できた。推測しやすい文字列は使うべきではないと何度言えばわかるのだろうか。
午後は友人たちとオンラインでBaldur’s Gate 3をプレイした。僕はウィザードで、常にIntelligence極振り。
友人Aはパラディンだが、倫理観が薄いので時々闇堕ちする。友人Bはローグを選んだくせに罠解除を忘れる。
まったく、どいつもこいつもダイスの確率を理解していない。D20を振る行為は確率論的事象でありながら、心理的には量子観測に似た期待バイアスを生む。
だが僕は冷静だ。成功率65％なら、10回中6.5回成功するはずだ。実際、7回成功した。統計的にほぼ完全な整合だ。
夜はコミックの新刊を読んだ。Batman: The Doom That Came to Gothamだ。ラヴクラフト的な要素とDCの神話構造の融合は見事だ。
特にグラント・モリソン的メタ構造を経由せずに、正面から宇宙的恐怖を描く姿勢に敬意を表する。
僕はページをめくるたびに、作画の線密度が変化する周期を測定した。平均で3ページごとに画風の収束率が変化していた。おそらくアシスタント交代によるノイズだが、それすら芸術的だ。
23時、歯磨き（上下それぞれ80回）、ドアのロック確認（5回）、カーテンの隙間チェック（0.8mm以下）、ルームメイトへの「明日の朝7時32分に僕が目を覚ます音で君が驚かないように気をつけてくれ」というメッセージ送信を終えた。
就寝時、僕は弦の非可換代数構造を思い浮かべながら眠りについた。もし夢が理論に変換できるなら、僕のREM睡眠はすでに物理学の新章を記述している。
お前らは女が見かけや年収に惹かれると思ってるが、それは完全に見当違いだ。女が一番最初に見るのは「この男は私に怯えてるか？」これだけなんだよ。
まず、女性恐怖症とか自信のない男の研究データを見てみろ。シドニー大学の調査で2,744人の独身男女に調査した結果、モテない男の特徴第2位が「自信のない態度」だった。女は本能的に「生存能力の低い男」を排除するシステムを持っているんだ。怯える男＝危機管理能力がない＝子孫を残せない、この図式が無意識に働く。
チー牛が納得できないのはまさにコレだろ。見かけが同等で年収も職業も自分以下の男がモテてる現実。でもそいつらには決定的な違いがある。女を怖がってないことだ。
女性心理学者の研究によると、女は相手の「自己肯定感」を瞬時に察知する能力が異常に高い。お前らが女の前でビクビクしてる時点で「こいつは弱い雄だ」と無意識に判定される。逆に、DV男がモテる理由もこれで説明がつく。あいつらは女を恐れてない。むしろ支配しようとする。女はその「強さ」に惹かれるんだ。
心理学的に言えば、これは「優位性認知バイアス」の結果だ。女は男の微細な表情、声のトーン、姿勢から「この男は私より優位に立てるか？」を判断してる。お前らが「どう思われるだろう」と考えてる瞬間、もうアウトなんだよ。
さらに残酷な現実を教えてやる。女性恐怖症の男の特徴を見てみろ。「女性が身体的に近づくと不安が高まる」「意識的に女性を避ける」「自尊心が低く悲観的」。これ、全部お前らに当てはまってないか？
でも一番ヤバいのは、この怯えが「学習」されることだ。一度女に怯えるようになると、その恐怖心が次の女性関係でも再現される。つまり、負のスパイラルにハマる。チー牛がチー牛のまま年を重ねる理由がここにある。
逆に自信のある男を見てみろ。彼らは「相手の反応」ではなく「自分の価値」に焦点を当ててる。女が自分をどう思うかより、自分が女をどう思うかを優先する。この心理的な立ち位置の違いが、モテる・モテないを決定的に分ける。
最後に、お前らが勘違いしてることを言っておく。「優しいから女にモテない」じゃない。「怯えてるから女に相手にされない」んだ。優しさと怯えは全く別物だ。本当に優しい男は、女を怯えさせない自信と強さを兼ね備えてる。
だから覚えろ。女は年収を見る前に、お前の「恐怖心」を見抜いてる。スペックより先に、お前の「男としての自信」を評価してる。それができてない限り、どんなにイケメンになっても金を稼いでも、永遠に恋愛対象外のままだ。
まずはその怯えを捨てろ。女を人間として見ろ。そしてお前自身を「女に評価される存在」ではなく「女を評価する存在」として認識しろ。これができない限り、お前らは一生チー牛のままだ。
この話を短くまとめると、社会学者のリースマンが「孤独な群衆」で語るところの社会性格論における他人思考型ではなく内部思考型でいる方が男性は女性から受け入れられ易い、と言うだけの話だ。
こう書くと非常に簡潔にまとまる。
そして、この説明のほうが「では実際に女性の前で、どのように振る舞うべきか？」という問いに対しての回答になっているし実施も容易だ。しかしながら、ここまで読んでこの追記の内容をあなたは理解できているだろうか？全ての人が理解できているとは思えない。だから仕方なしにチー牛だとか、ここの読者層が受け入れ易いであろう、と想像する言葉を用いている。結果として私が主張したい内容とはやや乖離があるがやむ得ない、と判断したのだが、とても驚くべきことに、私が女性に対して暴力的であれ、と主張していると言う甚だしい誤読をされるのだから、やや乖離どころの騒ぎではない。これは私の文章力の欠如なのか、それとも読者の読解力なさなのか、困惑する。願わくば前者である方がまだ私にとっては好ましい結論である。
従業員500名超の弊社
・経理課の書類を全部回させてチェック→稟議通ってたものを勝手に突き返す
・社員どころかバイト、パートに至るまで、有給取得理由を上司経由で電話で確認→理由(家族旅行)によっては取り消し
・複合プリンター等、各種機器の保守点検サービスカット→不具合出ても有償なので修理が許可されない
・PCのリース一部カット→同じPCを部署内4人で1台使用（なおメアド共有）
・ある日突然謎のノルマとその進捗状況報告会が発生
・部署ごとの福利厚生費をフクリーに→フクリー使えない人が多数発生
・盆暮れや正月、一部の祝日に有給を勝手に使用→連続休暇にみせかけて実質有給削減
・定年前に無理な難癖つけて(60間際の人に「老けすぎてて外見を磨く努力が足りない、とか))降格させて退職金を節約
などの改革()を次々と実行し
ここ何年かで急速に離職増加→営業が足らない→仕事取れても人員確保出来ない
→取れる筈の仕事もキャパオーバーで取れなくなる→で、業績悪化の一途を辿っている
その人達は地方の僻地に飛ばされたり、二階級特進ならぬ二階級降格とかさせられていたので、今ではもう誰も止められない
誰にも止められないので、超絶ヤバいなって実感してる
前社長は既に引退済でホクホクだし、現社長は前社長の長女の娘婿なので
アホは世話になった義父のご自慢()のエリート()な義妹であり、今社長ですら気を使っているのが分かり、多分現社長ですら逆らえない
河野太郎のポストは、価格補助ではなく「効率化と転換」を直撃する支援に振るべきだ、低所得には給付付き税額控除でピンポイントに、炭素に価格をのせつつ税収は一般財源で広く減税や社保料に回せ、といった中身である。
https://x.com/konotarogomame/status/1960596869995995415
国際事例と照らすと筋が良い主張が多く、案の定多くのネガティブ意見が散見された。
IEAは消費者向け化石燃料補助が市場を歪め、誤った価格シグナルを出し、財政負担を肥大化させ、クリーン投資を阻害すると繰り返し書いている。
補助金で価格だけ下げるより、断熱、効率家電、HEVやEVの初期費用を支えるほうが使用量そのものを恒久的に減らせる。
特例税率53.8円/Lは国税庁の資料に明記されている。https://www.nta.go.jp/publication/pamph/kansetsu/9120.pdf
導入は1974年の臨時措置に端を発し、形を変えつつ延命してきた経緯も各種解説が一致している。
例：
https://www.dlri.co.jp/report/macro/495361.html
ここは「税体系の総点検」をかける論点で、河野の主張とも両立する。
一方「二重課税」について。
消費税が個別消費税を含む価格に課税される設計は国際的に普通で、EUのVATでも課税標準に「税、賦課金等を含む」と明記されている。
違和感は理解できるが、法技術上は標準仕様だ、というのが冷厳な現実だ。
「乱開発の副作用」は政府も公式に認めており、環境省ガイドラインは土砂流出、景観、生態系への影響を具体的に列挙している。
コストはLCOEだけでなく統合コストを見るべきで、資源エネ庁の発電コスト検証も、モデルプラント費用と系統側の追加コストを併記している。
原子力が高い/安いの単純断言より、「電源の組み合わせ最適化」で語るほうが現実的だ。
ここは設計次第。
価格を一律で薄く下げるより、「ターゲット給付」を厚くするほうが効く。
海外ではカナダが連邦カーボンプライスの還元を家計に定額で戻し、農村加算も上乗せしていた。
フランスは低所得層向けEVの社会リースを政策化し、初期費用バリアを月額化している。
日本も、地方係数や走行距離実態を加味した「限定的かつ厚い」支援のほうが予算効率は高い。
ICCTの最新横断LCAは、地域差や電源構成を踏まえてもBEVのライフサイクル排出がICE比で大幅に低いことを更新している。
送配電ロスは日本で概ね数％台で推移し、車両効率差とLCA全体で見るとBEV優位が崩れにくい。
乱開発リスクは前段のとおり是正中、ここは「どう導入するか」の問題であって、技術全否定に飛ぶのは早計。
歳出の質を上げるのは賛成。
しかしエネルギー価格補助の恒常化こそ「次に繋がらない大出費」になりがちで、上述したIEAは補助金の弊害を総論で整理済み。
限られた予算は、効率化投資やピンポイント給付に振ったほうが持続的だ。
長文なのは同意だが、主張の核は「価格シグナルを歪めずに、脆弱性を下げる投資に切り替えよう」で一貫している。
補助で価格を下げる政策は、次の高騰で同じ痛みが返ってくる構造的欠陥がある。
フィンランドは1990年に世界初の炭素税を導入し、税制改革で所得税や社保負担の軽減に充当してきた歴史がある。
価格を付けるが、家計の可処分を別の形で戻す、というやり方は各国で普通にやっている。
日本でやるなら「一般会計に入れて社会保険料や所得税を軽くする」とセットで明記すべき、というのが河野の言い分で、これはまっとうだ。
短期の値引きは人気だが、問題は「効かなくなるのが早い」こと。
断熱、効率機器、ハイブリット車やEV支援は一度効けば電力や燃料の使用量を多年にわたり下げる。
構造的にこっちが強い。
暫定の看板で半世紀は長すぎる。
税体系の総点検で、どの税目にどんな目的を持たせるかを透明に再設計すべき。
ここで「炭素の価格付け」と「他税目の軽減」を同時にやるのが国際標準の解法だ。
需要側投資とターゲット給付は、家計の毎月の支出を細くしつつ、公平に支える。
最近のゲームにしては珍しく強くてニューゲームみたいなのは無いみたい。
とても良かった。続編出るといいな。
1980年代前半に10万人ぐらいの都市に隣接した町で生まれた。
町立保育園/小学校・中学校ときて、工業高校と商業高校と農業高校、そして普通科松竹梅みたいな選択肢の中、普通科の梅に進学した。
父親は食品系仲卸問屋勤務で、母もそこでパートで働いていた。裕福な方ではないが、特に金で特別な苦労を強いられたことも無かったと思う。両親どちらも高卒で就職していて、父親の実家の土地に建てた一軒家住まい。
だからか、大学に行くということは特に考えていなかった。だったら商業にいけば良かったのだが、はっきり言うと、学力が足りなかったのだ。
当時は手に職があるのが強いと言うことで、中の上ぐらいの学力が無いと商業高校には入れなかった。工業高校はヤンキーのイメージが合って、根暗な俺には無理だったし、学校でもヤンキー共がそこにいくと言うから避けたいと言う、今思うとお前何考えているんだって理由で避けた。がんばれば商業高校にも入れたと思うが頑張るモチベもなくそのまま進学した。
時は就職氷河期のまっただ中だったが、父も母も比較的安定していたので「世の中不景気っていって大変だねえ」ぐらいで実感なんてあるはずもなかった。
しかし、卒業が近付いて進路という段階になって、先生が進学を特に勧めるようになって実感が出てきた。先生は誰もが厳しいと口にし、進学を勧めてきた。その中に専門学校もあった。
先輩が就職できなかったが、フリーターで楽しく働いている、それも悪くないよ、そんな話も聞こえてきたが、父の会社はフリーターを使う立場でもあって、そのころになってフリーターだけは絶対にだめだと言われるようになっていた。
しかし現実問題として就職が苦しいとなった頃で、Windowsとインターネットがぽつぽつ使われ始める時代だった。それで、地元のコンピュータを勉強できるビジネス専門学校への進学を決めた。決めた上で、高校生活の残りは部活にのめり込んだ。
専門学校は名前さえ書いて入学金を振り込めば自動合格するような所だった。
専門学校では、同級生の半分以上が年上だったりだぶっていたりとするような人々だった。上は40歳ぐらいもいたと思う。ここでだ。本格的に社会の不景気を実感したのは。
ここで危機感を覚えて本格的に勉強を始める事になる。父に頼んでエプソンのパソコンを家でも買ってもらい、勉強して、当時ギリギリ「二種」から「基本情報」へと名前を変えた基本情報技術者試験に合格した。学生時代では最も必死に勉強したと思う。その他にもCCNAなどの取れる資格はみんなとった。資格数としては学年トップだったはず。その上で、来ていた求人でいくつか会社を回った。その中で、工場の生産システムを専門に運用して面倒を見る部署から来ていた求人があり、一番沢山パソコンを触れそうと言う理由で決めた。
当時この生産システムは通称「ホスト」と言われてていて、汎用機にコボルで書かれたレガシーなシステムであった。これを面倒見るために一から勉強して日常のジョブ投入とかは問題なく面倒が見られるようになりつつも、伝票類の物理的な運搬とか、時には入力のヘルプに入るなど、総務と経理の小間使い的な仕事をこなしていた。
入社翌年、ホストからオープン系にリプレイスするという話が来た。
当時、ITバブルが始まってきて、オープン化という事が中小企業の営業にも言われ雨量になってきた。それと同時にホストの保守費用の値上げが来て、あたらしいもの好きの社長がオープン化システムへのリプレイスを決断。オープン系（と言ってもUnixi系）にシステムを載せ替えた。
これが相当なデスマではあったが、今になって思うと元々のシステムを作った古老がまだ嘱託で仕事をしていた時期でもあり、最後のタイミングだったであろうと思う。結局リース契約は1回更新する事にはなったが。ここで基礎スキルを身につけることになる。今に至るまで製造業の生産・ERPを専門として、扱うパッケージは何度も変わっているが、それで喰っている。
さて、実はオープン系にするというプロジェクトにはもう一つ、係員にしか知らされていない理由があって、それは海外への生産の移転へ対応できるようにすることであった。
売上の8割以上を依存している大手企業が、海外に工場を移転するに当たって、現地に団地を作るので下請けも一括して来い、と言う話があったのである。それが大々的に発表されたのは、システムが上手く稼働できなくて必死になっていた頃であった。稼働を始めた頃には中国の工場が稼働を開始し、集中ケア期間を終えて安定稼働に移る頃には工員が中国に多数出張にでて技術を教えている段階だった。
生産ラインは移転され、パート従業員や派遣社員は派遣切り。そんなことをやっている頃に、リーマンショックが来た。
システムの面倒を見ていると、会計の情報や売上の情報なども入ってくるので自然と知ってしまう訳だが、会社の実情はそれほど急激に悪化はしなかった。だが、リーマンショックに乗じてついに国内ラインの大規模閉鎖とそれに伴う工場閉鎖、従業員の解雇が発表された。正直バブル崩壊のトラウマてきな反応だと思う。
その対象に自分は直截入っていなかったが、その頃、システムを更新を担当した会社の方から転籍の打診があった。会社も同意の上で、より良い給料を提示するから転籍しないかというのである。ホストをオープン系に乗せ替えるという経験を、ユーザ側でした経験をかうと。
それまでの会社は、IT系はバックオフィス系の事務員の賃金であり、30手前で手取りで20万円いかなかった。基本的に残業は禁止で、サビ残がある割には稼げないという環境。
現場は月20時間の残業が前提になっている給与で、それと基本的に賃金テーブルが同じなため、残業が無い分だけ低賃金になってしまうと言う構造的な問題があった。
それでも実家暮らしだったので暮らせていたし、周りの環境もそうだったし、何より専門卒の同級生の中では比較的まともな感じだったのでこんなもんかな、と思っていた。
が、その転籍先企業が提示した待遇は月額40万円というもので、近隣の大都市のオフィス勤務となるがかなり待遇が上がる。その他にも福利厚生が付いてくると言う事も魅力的で、一人暮らしもしてみたかった俺は、転籍をすることにした。
ところが、1ヶ月の有休消化期間と退職手続きをして転職先に手続きにいったら、内容は正社員じゃなくて契約、偽造請負であった。
確かに月額40万円だったが、年俸で500万という意味であった。厚生年金は入れないので国民年金・国民健保。報酬からはしっかりと席料2万円が引かれ続け、パソコンなども指定のものを時前で買わされた。とはいえ、前職よりは100万程度手取りは増えたのでこんなものかなと思ったし、やる事やってもらえれば大丈夫だから、元の会社の仕事を中心に降るし、と言われてはあそうですかと受け入れた。というかそれ以外に選択肢がなかった。
ただ、システムの知識はかなりあったし、ユーザー側ではなく開発側の資料に自由にアクセスできるのは純粋に楽しく、サビ残をする為にこそこそする必要も無くなった。当時は自由に働ける新しい働き方みたいな事を真に受けていたので。
転機になったのは東日本大震災の時である。仕事が飛んだ。結果、その間の報酬が飛んだ。どんぶりで人月契約すると言う動きだったので、東日本大震災でプロジェクトが止まった間、無報酬になってしまったのである。
当然失業保険の手当などもでない。周りの似たような仕事をしている社員は出ているのに、出ない。教育を任されていた後輩…といってもプロパー社員も出ているのに、出ない。
これを転機に、転職活動をして、別の会社に正社員で雇われたいと思うようになった。
しかし、全くだめだった。転職サイトに登録しても専門卒では全然応募しても駄目で、専門卒でも許容しているのはSESの様な会社ばかり。面接に進んでも今と同じかそれ以下の待遇でこちらのスキルなんか全くみてないようなものばかり。東日本大震災による契約停止は1.5ヶ月ほどで済んで、その後プロジェクトが再開されたため仕事も戻ったこともあって切実度が下がったが、それでも続けていた。
さらに、そもそも大卒でないと検索しても表示すらされないと言う話すら聞いて、そこからサイバー大学に入学した。
ただ、結局大卒の資格を取る前に、正社員登用された。契約している会社に元請けから内部監査がかかって、触法する可能性のある偽造請負を是正すると言う話が出たためである。
月給は手取り20万ちょいに下がったが、人生で初めてボーナスが出る待遇となり、手取年収はほぼ同じとなった。その上で、厚生年金に復帰し、さらにIT関係の健保など福利厚生が使える様になった。ここで、ここまで身分によって待遇が違うのかと言う事を実感した。
実は今、最初の会社に戻っている。理由は簡単で、父親がコロナ禍で倒れて後遺症が残り、地元に戻らなければならなくなったためである。元の会社は生産システムを強化していて、の後も繋がりはあったので、その伝手で戻る事になった。
年収はほぼ変わらずに入社できたのは幸運だったが、定期昇給はなくなり、ボーナスも定期的には出ない待遇になったが、こればかりは仕方が無いと諦めている。
作年末、別部署の先輩に「どう？忙しくなってきた？」と話しかけられたので
「だんだん忙しくなってきましたね。〇〇さん(私のOJT担当の社員)ほどではないですけど……」
と返したところ
とめちゃくちゃ驚いたリアクションされて、呆れ果てた感じでツッコミを入れられた。
確かに、
「お前より世話係の社員のほうが忙しいのは自明だろうに、なんでわざわざそんなこと言うんだよ」
という違和感を覚えるも分からないではないのだが、別にそんな大袈裟にツッコミ入れてくるほどの返答ではなかっただろうと心の中でモヤモヤしている。
「往年の上方漫才みたいに間髪容れずツッコミを入れ、直後に呆れてみせる」
ムーブをするのをやたらめったら目にする。
また同時に、
相手の発言のなかに「ツッコミを入れる余地が何かないか？」とアンテナを高くしてそのチャンスを注意深く狙っているような人もやたらと多いように感じている。
例えば、
課長A「昔、〇〇社で✕✕があったじゃん。あれって結局どうなったんだっけ？」
課長B「いやあ、どうなったんだろ。あれ20年くらい前だよね？分からない…」
周りの社員「\\\ﾄﾞｯ///」
みたいな力業さえ珍しくない。
それとも日本の社会人、あるいは外国の社会人にも同じように備わってるもんなんだろうか？
個人的には、なんか日本のバラエティ番組の影響を結構受けちゃってないかと疑っているんだが実際のところどうなんだろうか？
国民民主と参政、外国人の不動産取得規制に前向き 法案への態度は「リトマス紙」
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www.sankei.com/article/20250803-XPES357HHVIUDM4ABJXJGZT5QU/
coper
すべき規制は投機目的の不動産取得の抑止であって主体の国籍は関係ない。
的外れな外国人・外資憎悪。 産経新聞 国民民主党 参政党 不動産
2025/08/04
社会住宅や投資用物件への外国人購入は禁止。オーストラリア・シンガポール人には例外措置あり。
最新の2024〜2025年にかけて非居住者に対する不動産取得制限が強化。
外国居住者（スイス非居住かつ居住許可がない者）は不動産購入に行政許可が必要。
コンドミニアムなら建物に限定して所有可、土地は最長90年のリースまたは法人設立による間接所有
EU／EFTA／市民権保有者、または居住許可・EU法人を通じて購入可。
アパートは許可不要だが、土地付き住宅や国境地帯購入には許可が必要 。
独立住宅（戸建て）・土地付き住宅購入には政府の特別許可が必要。
加えて、追加購入印紙税（ABSD）も課され、国籍・居住歴により税率が異なる 。
アメリカでは州ごとに外国人による農地・インフラ所在地などの購入制限が強まっており、
2024年以降、複数州で中国・ロシアなど特定国民を対象にした禁止法が成立 。
連邦レベルでは、「Real Estate Reciprocity Act」が提案され、
外国の政府と対等な扱い（＝その国で米国人購入不可なら、米国も同様に制限）として、
外国人は・居住実績 ・自己居住目的 ・１物件限定で物件購入が許される。
相互主義で言えば中国人の不動産取得は大幅に制限するのが合理的であり
に配慮されて世界中の国で外国人・外資による不動産購入が制限されているよ！
「世界では普通のことでも日本人がやるのはヘイト！ジャップは劣等民族だから！」ってことかな？
日本のノーガード振りの方こそが異様であり、早急な規制と制限が求められます。
「的外れ」なのはcoper君と彼に☆をつけたはてブの高齢うすらリベラル・左翼の皆さんの方であって
彼らの構成成分は以下の二つです
A
前世紀の暗記型ポリコレによって”いい人”の構えを作る以外には
B
これを破壊するために悪意を持って問題をすっとぼけている昭和的左翼
確実にBもいますが大半はAです。
彼等はどんな短い新聞記事でも読み通せず物事の背景などから見合わせることも出来ず
「善人っぽいこと」 「よいこっぽいこと」をコメントに書くことだけに全精力を割いたゾンビです。
今日のご飯のこととか家族や友人や仕事のことだけ考えて善良に暮らせばいいのにねっていつも思います。
株主にいい数字を見せるため、会社全体の平均給与や利益率を上げる最も手っ取り早い方法は、利益率の低い事業を売却することだ。
しかし、例えば長期供給契約があるとか、開発はやめるがすぐに他社製に置き換えられないとかで、製造しているものそのものが不要になるわけではない、と言う時あある。この時に行われてるのがEMSへの売却である。
自社工場の構内にEMSが入居させ、生産の一部をやらせる、というのはもはや当たり前だが（そこには、自社ではコンプライアンス的に実施が難しいコスト削減方法を暗黙的に期待して行われている）
そのEMSに工場全体を売却、社員を転籍、その一方で10年程度は一定量製造を発注すると保障するというスキームがある。ちょうど自社ビルのリースバックのようなスキームだ。
ただこちらは人も犠牲になる点が、単なる金融テクニックとは違う。
EMSのノウハウが入るのでより効率的に製造できる、自社以外の受注も行えるようになる、と言う触れ込みだが、実際にはそうはならない。
売却後、EMS会社は売却元から保障されている発注量があるわけだから、その量をいかにコストを抑えて生産するかというところが利益となる。故に、あらゆる手段で苛烈なコスト削減を行う事になる。よって、残された従業員は地獄をみる。倒産するよりはマシだとと言う言い方もできるが、要は日本では規制されているはずの黒字リストラであり、従業員を生かさず殺さず、茹でガエルにすると言うスキームだ。
これに気付く人は多く、他に行く場所があるひと、優秀な人ほど会社を去って行くため、逃げ遅れた人、何らかの事情で辞められない人が、能力的問題で行く場所のない人々をなんとか使って工場を回すと言うことになる。
このスキームを使うと、工場がなくなるわけでは無いのニュースにはなりにくい。またリストラとは違うため公的な「優良企業認定」とか「一定の条件を満たすと税金が安くなる」とか言う話からも逃れることができる。例えば後者だと、人件費が一定の率で伸びている場合には法人税減税などがあるが、事業売却は除外できるとかある。
また、この時、売却する会社は、全員転籍という事に表向き行うが、必要不可欠な人材については、自社に留めておくための引き抜き工作が行われる。この時、売却した工場の中の一部を自社で借り受けて、そこに事務所を置いてそこにいると言うことになるのだが、針のむしろに座るような状態になる。当然他によいオファーがあればそっちにいくだろうということになる。従ってここには中途半端な人材だけが残る。
2025年Q2は底打ち前夜。金利、税制、関税という外部ショックのなか、テスラの成長ストーリーは
2 ロボタクシーとCybercabでハードとソフトの両輪による利益構造転換が可能か
3 Megapackが収益の2本目の柱になれるか
日本家電メーカーが辿った凋落の物語は、低価格・高性能を背景に中国・韓国勢が急伸した2000年代に始まった。いま同じ力学が軽自動車EVでも生じつつある。BYDは補助金込みで100万円台を狙う軽EVを掲げ、日本市場に乗り込む構えを見せた。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC178Q40X10C25A6000000/
本稿では「家電敗戦」に重ねつつ、BYDと国内メーカーの次の一手を考える。
テレビが液晶パネルで主導権を失い、白物家電がコンプレッサーで外資に依存した歴史は、「コア技術を掌握せよ」という教訓を残した。軽自動車EVで同じ轍を踏むかどうかは、国内メーカーが電池とソフトの主導権を握れるかにかかっている。BYDの挑戦は単なる価格競争ではなく、サプライチェーン丸ごとの覇権争いである。家電敗戦を教訓にするなら、いま決断するしかない。
