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大谷翔平、長嶋茂雄さんに捧ぐ…23号ソロHR SNS反響「天国で長嶋さんも笑顔でしょう」「追悼の1発」「こういう日にキッチリ打つのが大谷さん」
https://megalodon.jp/2025-0603-2049-49/https://www.oricon.co.jp:443/news/2388387/
@giantslove14
大谷、別にミスターと縁ないやろ。
巨人にいた訳じゃないしｗ
@tazuken10
こじつけが凄い笑
@666chuni
押し付けがましくて草
@fuzii_system
大谷そんなに気にしてないだろ
勝手に捧げるな
@yamachaaaan1
いらんねん。大谷くんがじゃなくてマスコミ。関連ないのに。
こういう揚げ方はよくない。
長嶋さんに失礼。
@cHITATAIg
勝手に捧げんなよ
@pcrenanon
そんなんなんでもありじゃねぇかよ
@sencha_man
大谷選手本人が「捧げます」と言ったわけじゃないだろうに…。「感動をありがとう」が好きな人達向けの記事。
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オリコンくんどしたん？芸能じゃ稼げなくて弾数増やすためにニワカ知識でいっちょ噛みかいな？
顧客満足度（CS）調査事業は前期比で増収増益を果たしましたが、ニュース配信・PV事業の収益が前期実績を下回って推移したこと、及びモバイル事業を承継する子会社の全株式を当社グループ外企業に譲渡したことから、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益、いずれも前回予想に対して下回る結果となりました。
米に関する失言をしたのが、自民党の農水大臣がだった時には↑と同じく批難の嵐だったけど、それが国民民主だった場合は「なんでそんなことで批判されなきゃ」と数件のコメントだけだった。
もちろん国民民主にも批判的な意見はあるけど、それは注目エントリーに乗ることは無いか、そもそも注目エントリーが出来るほど盛り上がらない。
[B! 国民民主党] 「１年たったら動物のえさ」進次郎農相アピールの「1800円備蓄米」を国民・玉木代表がチクリ（日刊スポーツ） - Yahoo!ニュースの注目コメント
備蓄米は5年経過後は家畜の飼料として出荷されるのは事実ですが、これから売ろうとしている商品をエサ呼ばわりはどうなんでしょうね。考え方によっては「売るほどある」よりひどい失言だと思います。
国民民主のここしばらくの振る舞いを見てると何がなんでも議席数を減らしたいんだろうなって強い意志を感じる
記憶喪失の玉木雄一郎、ここで2015年の彼のTweetを見てみよう https://x.com/tamakiyuichiro/status/666200742613508096 「備蓄米はまずいから飼料用米などで安く売るしかないと世論に刷り込んでいる。差額は税金。」
コメでリンクされてる玉木の過去発言笑っちゃう。やっぱりこの人その場その場でウケると思う事適当に言ってるだけで信念がない空っぽのポピュリストだという事がよくわかりますよ。
4000円で不安なく買える経済状態なんて作れる当てがないから古古古米安く売るんでしょ。価格優先の消費者はカリフォルニア米だって良いんだよ？先に敵を決めて話す内容考えるからこんな発言になる。
技術が進歩したから5年の備蓄が可能になり、現時点では人が食べられる状態なのにね。あらゆる方面にケンカを売っていて、代表の交替では済まない発言のように思える。
「（品質悪くても）輸入米入れて価格落ち着くならそうしてほしい」という声あるご時世なのに「世間の声はブランド米をリーズナブルな値段で買いたい」みたいな謎の層の代弁するのが根本的に庶民感覚とずれてる。
事実関係以前に下品で人の感情を逆なでする発言なんだけど、ツイッタでは「農業関係者もエサ米って言ってるんですぅー」と口を尖らせていて駄目だった。政治家としての信頼よりもネットバトルの勝敗の方が重要らしい
品質の問題で飼料米にしてるわけではなくて、新米が安く買える状況なら古(n)米に手を出す消費者がいないから飼料米にせざるを得ないだけで、今の状況なら安く買えるなら古米でいい国民は相当数居るやろ。
ササニシキて / 2021年産米が来年度から払い下げられ始め、その用途の大半が飼料用なのは事実だけど、だからなんなのと。食味が極端に落ちるからじゃなくローリングストックだからそうなだけで。議論の焦点がボケてる
批判的な意見は注目エントリーに乗ることは無いか注目エントリーが出来るほど盛り上がらない？
ついでに言うと、多くて200ブクマ程度で数件なので、盛り上がり感も薄い気がする。
はてブで「玉木 米」で検索してたら、50件以上の批難コメントの多い、割と最近（SNSの釈明とか）のエントリーが多いっぽい。
世論を誘導したいとかそういうのではなく、本当に単純に疑問で、当人のその答えを聞いてみたい。
浮気したのが、自民党所属の場合の時は「辞めろ辞めろ」の大合唱だった記憶があるけど、国民民主党首になった途端に「そんなこと政治とは関係ない」みたいな意見が多くを占めてたと思う。
米に関する失言をしたのが、自民党の農水大臣がだった時には↑と同じく批難の嵐だったけど、それが国民民主だった場合は「なんでそんなことで批判されなきゃ」と数件のコメントだけだった。（個人的には、失言だと思うが、この件はどちらも責任を取る必要が無い軽いものだと思う）
もちろん国民民主にも批判的な意見はあるけど、それは注目エントリーに乗ることは無いか、そもそも注目エントリーが出来るほど盛り上がらない。
何でなの？ 教えて、ブクマカさん？
増田で言及されて調べて分かったけど、今時点では玉木米発言に批判的傾向のエントリーが多かったです。
発言直後のエントリーは割と見ていて、その時は全然盛り上がらない＋擁護ばっかだったんや。ワイを信じてくれやで。
まぁそれでも、自民の時は名誉棄損レベルで罵詈雑言だったのに、「信じられなくなった」とか「こう言えばいいのに」みたいな助言とか、やっぱり国民民主にお優しいなぁ、って印象はある。
ついでに言うと、多くて200ブクマ程度で数件なので、盛り上がり感も薄い気がする。
（プロンプト）
（ChatGPT）
安倍政権（第2次～第4次；2012 – 2020）の北方領土対応・交渉の推移まとめ
時期 主な動き ねらい／背景 結果・評価
2012 – 2013 - 就任2日後にプーチン大統領と電話会談
- 2013年4月モスクワ訪問で《北方領土を最終的に解決し平和条約を締結する》共同声明 “領土問題を自らの手で”という首相の持論。対中包囲網を意識し、対露関係を戦略カードとして強化 10年ぶりに交渉を本格再開。以後、日露首脳会談は計27回を数える
2014 クリミア併合を受け日本も対露制裁に参加。しかし欧米より規模を抑え、対話チャネルは維持 「プーチン訪日計画」は延期へ。制裁と対話の二股で政権批判も強まる
2016 - 5月ソチ首脳会談で**「8項目の経済協力プラン」**提示
- 12月山口県長門・東京会談：①島での共同経済活動に向けた協議開始 ②元島民墓参の航空機化 経済パッケージを梃子に「新しいアプローチ」で信頼醸成を図る 領土帰属には踏み込めず、“経済協力だけ先行”との批判
2017 – 2018 - 共同経済活動の現地調査を初実施
- 2018年11月シンガポール首脳会談で1956年日ソ共同宣言（歯舞・色丹＝2島）を基礎に交渉加速で合意 4島一括返還の原則を事実上棚上げし、決着優先へ大きく舵を切る 国内世論に賛否。ロシア側は「主権は譲らず」と牽制し、防衛施設増強を続行
2019 河野外相・ラブロフ外相が精力的に協議も、ラブロフ氏「日本はWWIIの結果を認めよ」と硬化。両国の交渉枠組みは停滞 2島返還論すらロシア国内の反発が強く、妥協余地が縮小
2020（安倍退陣直前） ロシア改憲で**「領土割譲の禁止」**条項が盛り込まれ、交渉余地がさらに狭まる 安倍首相は退陣会見で「私の代で解決できず痛恨の極み」と述懐
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8項目プラン（医療・インフラ・省エネ等）でロシア極東振興を後押しし、信頼を醸成する作戦
日本企業側は案件形成に苦戦し、島の法的地位を曖昧にしたままでは投資リスクが残った。
安倍‐プーチン会談は8年間で27回。互いをファーストネームで呼ぶ場面もあったが、ロシア側の外交・軍事上の既定路線を覆すには至らず。
3. 4島→2島への“地歩後退”指摘
1956宣言路線は“現実的”との評価もある一方、返還範囲を狭めただけでロシアの要求（主権認否・漁業権・米軍不在保証など）はむしろ拡大した。
4. ウクライナ情勢の外生ショック
2014クリミア、2022全面侵攻（安倍退陣後）で対露制裁が強化され、北方領土交渉そのものが凍結状態に。
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全体総括
成果：交渉の「空白の10年」を埋め、墓参事業の拡充や共同経済活動の枠組みづくりなど人的交流を一歩前進させた。
限界：ロシア国内法（改憲）、安全保障環境の悪化、領土ナショナリズムに阻まれ、領土帰属の具体的前進はゼロ。経済協力も限定的で、日本側譲歩の割に実利は乏しいとの評価が多数派。
教訓：①経済インセンティブだけでは主権問題を動かせない、②国際秩序の変動が交渉環境を左右する、③国内世論の理解を得る情報発信と戦略的レッドラインの明示が不可欠。
安倍政権の8年間は「平和条約締結へ最もエネルギーを注いだ時期」であったものの、領土問題は未解決のまま次政権へ引き継がれ、ロシアの憲法改正で交渉余地はかつてなく狭まった――これが2025年時点の到達点と言えます。
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（プロンプト）
「4島返還を事実上棚上げ」したという点が評価の分かれるところかと思います。「あくまで4島返還で突っ張り続けるべきだった」という意見も理解はできますが、そうした場合、ロシアの態度はどう変化したと予測できるでしょうか。
（ChatGPT回答）
「四島一括返還」要求を貫いた場合に想定されるロシア側のリアクション
① 交渉チャネルの“凍結／極小化” 1990年代～2012年に日本が四島要求を堅持していた間、ロシアは1993東京宣言以外ほぼ動かず。2004年にプーチン大統領が「歯舞・色丹の2島で平和条約を」と再提示、日本が拒否すると交渉は停滞 首脳会談の開催自体が稀になり、技術協議も停止。
② “主権は議題外”との強硬声明のエスカレート 2010年メドヴェージェフ大統領が国後島を電撃訪問→日本は大使召還、ロシアは「わが領土だ」と反発／2019年ラブロフ外相「ロシアの主権は交渉対象にならない。まず日本は第二次大戦の結果を認めよ」と通告 交渉の前提条件が「日本の四島放棄」になるため、議論が入口で止まる。
③ 象徴的・軍事的既成事実づくりの加速 2010年以降、ロシア首脳の島訪問・インフラ整備・地対艦ミサイル配備などが続く。日本が強い抗議を出すほど、国内向けに「譲歩せず」を誇示する材料になる（例：2010年国後訪問、以後“さらなる訪問を計画”と示唆） 防衛施設・民間投資が進み、“現地のロシア化”が加速。
④ 国内法による“封じ込め”の早期化 2020年憲法改正で〈領土譲渡禁止条項〉を明文化。日本が四島要求を続ければ、条項挿入の動きがさらに前倒し・強化された可能性大。 交渉の法的余地そのものが消滅。
⑤ 経済カードの失効 四島要求を掲げる時期はロシア側が「まず主権承認」と壁を立て、漁業・観光・インフラなど共同経済の芽が育たず（2016年以前の停滞期が実証） 極東投資やエネルギー協力をテコにした信頼醸成の機会を逸失。
⑥ 対米安保懸念の前面化 ラブロフ外相は「米軍の存在が交渉を複雑化」と繰り返し牽制。四島返還＝米軍展開の余地と見なし、ロシア世論は一層硬化。 「返還＝NATO東進のアジア版」と位置づけ、対抗的な軍備増強の口実に。
⑦ ウクライナ侵攻後の“完全断絶”は同じか、むしろ早まる 2025年現在、ロシアは「日本は非友好国、平和条約を語る余地なし」と表明。四島要求継続なら、この断絶が2018年以前に顕在化した公算が高い。 制裁と相まって、交渉ルートは完全閉塞。
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観点 四島要求を堅持した場合 実際に採られた「2島軸＋共同経済」路線
交渉の継続性 早期に凍結。首脳会談の開催自体が困難。 2013〜19年に27回の首脳会談を実現、局所的に協議継続。
ロシア側国内政治 ナショナリズム刺激→憲法改正・軍備増強が前倒し。 憲法改正はされたが、少なくとも対話の余地は模索できた。
日本側の実利 墓参・査証簡素化など人的交流すら拡大せず。 航空墓参や限定的経済協力枠組みなど「小さな成果」は確保。
長期的展望 膠着・悪化：ロシアが完全に4島問題を「終戦問題ではない国内問題」と規定し、議論のテーブル自体が消滅。 「領土帰属で一歩も動かず」という結果は同じだが、対話ルート保持により“凍結からの再開”余地はわずかに残存。
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まとめ
日本が四島返還要求を貫いた場合、ロシアの態度は「交渉自体を拒否し、主権既成事実化を加速する」という従来のパターンをさらに強化したと見るのが妥当です。
2010年のメドヴェージェフ訪問や2019年のラブロフ発言が示すように、ロシアは「四島は不可分の結果」「まず日本が主権を認めよ」という“前提条件”を突きつけて交渉を凍結する傾向が顕著でした。
その延長線上で、2020年憲法改正のような法的バリアや軍備強化は、より早い段階で制度化された可能性があります。
結果として、**「少なくとも2島でも、平和条約締結で外交関係を前進させる」**というカードすら使えなくなり、日本の交渉余地は一層狭まったと予測されます。
もちろん、実際に採られた「2島＋共同経済」路線も領土帰属の前進はゼロに終わりました。しかし、四島要求一本槍であった場合は交渉の“入り口”さえ閉ざされ、現在より早い時点で完全凍結に至っていたというのが、過去の実例とロシア側の一貫した主張から導けるシナリオと言えるでしょう。
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アッキーの件で「安倍は売国奴」って意見が多かったので尋ねてみた。
なるほどねえ。
１．「国民の主食である米を軽視している」「農家への理解が足りない」といったイメージ操作。
２．大臣の食生活が質素であることを強調し、国民感情に訴えかける。
１．「贅沢だ」「庶民感覚からかけ離れている」といったイメージ操作。
２．大臣の食生活が国民の平均からかけ離れていることを強調し、批判の対象とする。
１．「農政を担う大臣として、米の消費量に関する知識が不足している」と批判。
１．質問の意図を明確にせず、大臣の回答を引き出すことで、後から様々な解釈が可能になるようにする。
２．大臣の回答の一部を切り取り、都合の良いように報道することで、イメージ操作を行う。
ChatGPT:
はい、**「緒戦で劣勢に立たされても、ドローン生産を状況に最適化できない可能性が高い国」**は現実に存在します。
こうした国々は、制度・文化・産業構造・政治リスク回避志向などが複雑に絡み合っており、「必要になれば何とかなる」では済まない障害を抱えています。
特性 内容
1. 兵器開発の軍主導依存 民間産業と軍需産業が完全に分離。現場ニーズが産業側に伝わりにくい。
2. 法制度と規制が厳格すぎる 爆発物やAI兵器に対する許可・安全・輸送制限が即応性を殺す。
3. 軍需産業の大企業寡占 数社に依存した防衛産業構造で、フレキシブルな少量開発が難しい。
4. 世論・政治文化が軍事の即応化に抵抗 「人道的でない」「危険すぎる」「軍が民間技術に介入するのは違法」などの反発。
5. 実戦経験・危機意識の欠如 戦時体制の法的・産業的シミュレーションが行われておらず、平時の制約がそのまま残る。
🇩🇪 ドイツ
産業界が高品質・高耐久の設計思想に傾倒しすぎていて、「壊して当たり前」の消耗型ドローンを容認しにくい。
❗ 緒戦で不利でも「制度と文化の壁」により切り替えが遅れがち。
🇯🇵 日本
民間ドローン技術は優秀だが、防衛装備化に至る過程が極端に遅く、煩雑。
火薬類、無線、弾頭、起爆装置などすべてに法規制があり、例外処理の前例が乏しい。
🇨🇦 カナダ
民間技術者は多く、ドローン競技なども盛んだが、軍事転用に非常に慎重な法文化。
軍需産業は米国への依存が強く、自国で即時対応の兵器開発を始める体制が薄い。
❗ 危機が来ても「米国頼み」になりやすく、自国で即時に動けない。
🇰🇷 韓国
優秀な技術者と工業基盤を持つが、兵器開発は防衛事業庁と大手企業の閉鎖的連携に偏重。
民間スタートアップの軍事転用は不活発で、中小企業が戦時急増産に関与できない構造。
❗ 国家主導の枠外から新技術が入りにくく、「平時前提」の産業構造が障壁になる。
🇸🇪 スウェーデン
高度な兵器技術を持つが、国内政治文化が自爆兵器・AI殺傷兵器に極端に慎重。
社会民主主義的な倫理観から、即席・使い捨て型の兵器に政治的反発が起きやすい。
✅ 結論
平時には高性能な兵器を持ちながらも、有事には「最適化型・即席量産型ドローン」に転換できない国は確実に存在します。
そしてその主因は：
🔄 対照的に「できる国」の再掲
| 移行可能性高 | イスラエル、トルコ、台湾、バルト三国、ウクライナ（当然） |
| 部分的に可能 | フィンランド、ポーランド、チェコなど「危機意識の高い中規模国家」 |
SNSや検索エンジンが「本人にとってポジティブな結果（たとえば自分の投稿が表示されたり、自分の名前の検索結果が多く出たり）」を積極的に見せるのは、実際に以下のような複数の意図が考えられます。
サービスは「ユーザーが長く滞在する・頻繁に使う」ことがKPIになっているため、本人にとって心地良いフィードバックループ（≒承認欲求を満たすような挙動）を意図的に設計している可能性があります。
SNSや検索エンジンはあなたの過去の行動をもとに極端にパーソナライズされています。つまり、あなたにだけ「自分に関連するものが多く表示される」ように設計されている。
これにより、
ご指摘のように、「気づかれにくい形の制限」は実際に存在します（例：TikTokやInstagramのステルスシャドーバン）。
この場合、
これはまさに、「文句を言わせず、ユーザーを黙らせたまま影響力を制限する」という運営にとって都合のいい設計です。
SNS企業は「検閲してる／不公平に扱ってる」と見なされると法的・世論的なリスクを抱えます。
だからこそ本人にとって「自分は公平に扱われている」と思わせるような設計は、意図的にデザインされうるものです。
「気持ちよくさせることで、運営の都合のいい支配構造を見えにくくする」という仮説には一定の妥当性があります。
それは明示的に「お前をシャドーバンしてる」と伝えるよりも、本人に「ちゃんと見てもらえてる気がする」と思わせておく方が、黙らせるにははるかに効果的だからです。
橋下 under the bridgeも中居側の弁護士団のアドバイザーに入っていたことを明かして
中居は全部言いたかったのに第三者委員会に止められた、実際の報告書も当日の中居の話が抜けてる。
中居側は『やる』と言っているからもう一度、第三者委員会は話を聞くべき。
的なことを言い出してる。
50年前なら薄っすらとスローロリスの映像がオーバーラップし始めてUNICORNのイントロが流れ出すシーン。
まぁ、ぶっちゃけ俺は中居が言うのは「これって普通に口説いてる範囲に入りますよね？ね？」程度の
令和にそれは無理筋じゃねぇかな……ってレベルの話だろうなと思ってんだけど。
最初から言えよ！って話に対して言いたかったけど第三者委員会が聞かなかったという論調に持っていくのは
弁護士も橋下UTBも急に勝手に話しはじめたわけないから、これは間違いなく戦略の一部であり
