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はてなキーワード: D-1とは
Combined Adaptive Immune Mechanisms Mediate Cardiac Injury After COVID-19 Vaccination
Circulation Volume 152, Number 21
https://www.ahajournals.org/doi/10.1161/CIRCULATIONAHA.125.074644
本研究では、患者由来のT細胞が、心筋の自己タンパク質と相同性を有するワクチンコード由来スパイク蛋白エピトープを認識することを示した。これらのエピトープの一つは、心筋細胞に発現するK⁺チャネル由来のアミノ酸配列を模倣しており、マウスにおいて心筋症を誘導した。
Kv2に対する機能応答を解析したところ、mRNAワクチン接種後に心筋症を発症した患者では、COVID-19患者では認められない、心筋症マウスおよび自己免疫性心筋炎で観察されるものと類似したサイトカイン産生パターンの拡大が認められた。
さらに重要な点として、T細胞性自己免疫は心臓指向性（cardiotropic）を有するcMet（c-mesenchymal epithelial transition factor）発現T細胞に選択的に集積し、cMet阻害により抑制されることが示された。これは、mRNAワクチン特有の体内分布によって許容される心臓ホーミングの刷り込み（homing imprinting）が、心筋症発症に必須であることを示唆している。
Circulation って米国心臓学会の超有名学術誌やん…
潮目変わったね
Oncotarget. 2026 Jan 3:17:1-29.
COVID vaccination and post-infection cancer signals: Evaluating patterns and potential biological mechanisms
Charlotte Kuperwasser, Wafik S El-Deiry
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/41498242/
近年、査読付き学術誌において、COVID-19ワクチン接種と時間的に関連して出現した多様ながん種を報告する論文が増加している。これらの報告の性質および範囲を明らかにするため、2020年1月から2025年10月までを対象に、あらかじめ定めた適格基準に基づく系統的文献検索が実施された。
その結果、計69件の文献が組み入れ基準を満たした。内訳は、27か国・計333例の患者を記述した66本の症例報告・症例集積研究、ワクチン接種集団におけるがん発生率および死亡率の推移を定量化した2件の後ろ向き集団レベル研究（イタリア：約30万人規模のコホート、韓国：約840万人規模のコホート）、および米国軍人約130万人を対象に、パンデミック前からパンデミック後にわたる期間を解析した1件の縦断的研究であった。
報告されたがん種としては、造血器腫瘍（非ホジキンリンパ腫、皮膚リンパ腫、白血病）、固形腫瘍（乳癌、肺癌、悪性黒色腫、肉腫、膵癌、膠芽腫）、ならびにウイルス関連腫瘍（カポジ肉腫、メルケル細胞癌）が多数を占めていた。
これらの報告全体を通じて、いくつかの反復的な特徴が認められた。すなわち、
(1) もともと進行が緩徐であった、あるいは制御されていた既存疾患の異常に急速な進行、再発、または再活性化、
(2) ワクチン接種部位や所属リンパ節の関与を含む、非典型的または局在的な病理組織学的所見、
(3) 急性感染またはワクチン接種と、腫瘍休眠、免疫逃避、腫瘍微小環境の変化との間に免疫学的関連が存在する可能性を示唆する仮説、
である。
以上の結果は、COVID-19ワクチン接種が、どのような条件下でがんと関連し得るのかを評価するために、厳密な疫学研究、縦断研究、臨床研究、病理組織学的解析、法医学的検討、および機序解明研究が必要であることを強く示唆している。
どうすんのこれ…
篠田英朗氏は、東京外国語大学教授で国際政治学・平和構築論の専門家です。X（旧Twitter）アカウントは@ShinodaHideakiで、積極的に投稿しており、憲法解釈、ウクライナ情勢、ガザ危機などの国際問題について意見を述べています。
彼の言動が「攻撃的」と感じられるようになったのは、主に**2023年頃から、特に2023年10月のハマスによるイスラエル攻撃以降のガザ関連投稿**で顕著になったという指摘が見られます。それ以前は、2010年代後半から憲法学者（東大系など）への強い批判で知られていましたが、国際情勢論では比較的学術的なトーンが主流でした。
最近（2025-2026年）の投稿を見ても、皮肉や嘲笑を交えた表現（例: 「ウクライナ応援団」「高市応援団」を揶揄、相手の主張を「くだらないダジャレ」など）が続き、相手を挑発するようなトーンが目立ちます。
ん
全体として、篠田氏のスタイルは元々論争的ですが、ガザ以降の国際的分断トピックでエスカレートした印象です。感じ方は人それぞれで、支持者からは「率直で正しい指摘」と評価される一方、批判者からは「過激・攻撃的」と見られます。最新投稿を確認すると、現在も同様のトーンが続いています。
篠田英朗氏が**小谷賢**氏（おそらく日本大学教授、国際関係・安全保障論の専門家、Xアカウントは@kotani61あたりを指していると思われます）に頻繁に「絡んでいる」ように見えるのは、主に2025年末〜2026年に入ってからの国際情勢（特にウクライナや欧米関連の議論）での意見対立が原因です。
### 主な背景と経緯
- 小谷氏が細谷雄一氏の投稿を引用しつつ、何らかの分析（おそらくトランプ関連や欧州の対応）を「説得力がある」と評価したポストに対し、篠田氏が「根拠が全く示されていない」「小谷教授のポストはだいたいいつもそう」と強く皮肉り、RTで拡散。
- 篠田氏は小谷氏からブロックされているため、直接リプライできず、こうした間接的な批判を繰り返す形になっています。これが「絡みまくってる」と感じられる一因です。
### なぜこんなに執着的に絡むのか（推測される理由）
支持者からは「的確な指摘」、批判者からは「執拗で幼稚」と両極端の評価です。現在も同様のトーンが続いているので、国際情勢が落ち着かない限り収まる気配は薄いかも知れません。
表題のとおりです。
事の発端は、12月12日に飯田一史さんは記事「『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』はどこが間違っているのか（抄）」 https://ichiiida.theletter.jp/posts/0aa160a0-d70f-11f0-aa07-8582de6095b5 （以下、飯田の批判）において、三宅香帆さんの著作『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』（集英社新書）https://shinsho.shueisha.co.jp/kikan/1212-b/ （以下、三宅本）の誤りを指摘したことでした。
これに対し、翌日の13日に三宅香帆さんは記事「「『なぜ働いていると本が読めなくなるのか』はどこが間違っているのか」はどこが間違っているのか」https://note.com/nyake/n/na2d317b47bc5 （以下、三宅反論）を投稿し、飯田の批判に対する反論を試みました。
このエントリでは、両者の主張に対する見通しを良くすることを目的に、飯田批判と三宅反論の論点を整理したのち、それぞれの問題点を指摘していきます。
まとめたのは人文系の話には疎い人間のですので、誤りも多いかと思いますので、まあ話半分で読んでもらえればと思います。
なお、飯田批判は、飯田一史さんの新著『この時代に本を売るにはどうすればいいのか』（星海社新書）https://ji-sedai.jp/book/publication/konojidaini.html からの抜粋であることを念の為補足しておきます。
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📰 0. 三行要約（問題点）
・飯田批判は、特に「三宅本は（出版流通における）「書籍」と「雑誌」を分けていないからダメだ」という主張に相当問題があると思う。
・三宅反論は、そもそも「反論」できてない。言い換えると、飯田の論理展開をあまり追えておらず、誤読を基に論理を展開するため実のある話があまりない。
・三宅反論は、三宅本の議論の前提に基づく問題を、あたかも飯田のデータ処理の問題にすり替えていて、個人的にあまり心象が良くない。
以下、飯田批判と三宅反論についてより詳細に検討していきます。
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飯田の批判の主張とその根拠、主張を正当化する論証について整理を行います。
理屈が明晰な箇所もある一方、煙に巻くような箇所もあって、議論を追うのはすこし大変だったような印象です。
・直接的には指摘ではないものには「◯」
また、論拠を準備していない主張には大括弧［］で囲っておきます。
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（「・働き始める前から読書量は減り、働き始めた後も日本人の読書量は減らない」の節）
◎主張1-1. 三宅本は、労働により読書量が減少することを前提にする。
しかし、これは誤りであり, 読書量は労働が始まってから変化してはいない。
＜主張1-1の論証＞
根拠1-1-1および1-1-2は, 読書量の低下は, 労働が始まる前の現象で、それ以降では起きていないということを示す。
これは、三宅本の前提を棄却するデータであり、ゆえに主張1-1が示される。
＜論証おわり＞
--------------------
◯主張1-2. 書籍における「買う」(=出版売上)と「読む」(=読書量)の間の関係は明白ではない。
＜主張1-2の論証＞
＊根拠1-2-2. データ: 紙の書籍の推定販売金額と月の平均読書冊数
根拠1-2-1, 1-2-2, 1-2-3のいずれも、書籍に関しては、「買う」の増減から「読む」の増減を帰結することやその逆を主張することは難しいことを表している。
＜論証おわり＞
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◯主張2-1. 雑誌における「買う」(=出版売上)と「読む」(=読書量)の間の関係は明白である。
＜主張2-1の論証＞
＊根拠2-1-1. データ: 紙の雑誌の推定販売金額と月の平均読書冊数
根拠2-1-1は、雑誌に関しては、「買う」と「読む」の間に相関があることを示している。
＜論証おわり＞
---------------------
◎主張2-2. 三宅本では、書籍と雑誌の区別ができていない。
＜主張2-2の論証＞
根拠2-2-1は、三宅本において雑誌と書籍を区別できていないことを示している。
＜論証おわり＞
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［◎仮設2-3. 三宅本は、「読書離れ」を論ずる際には雑誌と書籍を区別するべきである。］
（これは明示的に飯田批判にあらわれていないが、以下の主張2-4の論証において機能する暗黙の前提である、と私は思う。）
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◎主張2-4 三宅本は、『読書世論調査』における「読書時間」の減少を根拠に「読書離れ」の存在を主張する。しかし、これは不適切である。
＜主張2-4の論証＞
＊根拠2-4-1. 「読書時間」は「書籍+雑誌との接触時間」である。主張2-1から、雑誌の接触時間は減少傾向であると推察されるので、
「読書時間」の減少は（書籍ではなく）雑誌との接触時間の減少と解釈するのが自然である。
＊根拠2-4-2. そもそも「読書時間」もそれほど減っていない。
＊根拠2-4-3. 『読書世論調査』の総括では, 読書率はあまり変化がない.
根拠2-4-1, 2-4-3から、 「読書時間」の減少は書籍との接触時間の減少を導くのは難しい。
[仮設2-3]から, 「読書離れ」は特に書籍の読書時間減少を意味すると解釈するべきであり、
また, 根拠2-4-2の存在は、特に読書時間の減少が生じていないことを示唆する。
＜論証おわり＞
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◎主張3-1. 三宅本は、日本人が現在も長時間労働であることを前提にしている。
しかし、労働時間を「全産業平均」の観点で見たとき、この前提は不適当である。
＜主張3-1の論証＞
＊根拠3-1-1. 厚生労働省「わが国の過去50年間（1973年～2023年）の労働時間の推移についての考察」
＜論証おわり＞
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◎主張3-2. 三宅本は、次の(i), (ii), (iii), (iv)を主張する：
(ii) 自己啓発（労働による自己実現）のための読書（＝「情報」摂取型、「ノイズを除去する」「〈社会〉を遠ざける」）時間が増加した.
(iii)代わりに、人文書や小説などのための読書（＝「アンコントローラブル」な「ノイズ」や「他者の文脈」を含む）時間が減少した
(iv) 読書離れと自己啓発書の伸びはまるで反比例のグラフを描く
＜主張3-2の論証＞
＊根拠3-2-2. グラフを書くだけの定量的な根拠はない（提示されていない）
根拠3-2-1から、労働者の 「自己研鑽」 = 「学習・自己啓発・訓練（学業以外）」の時間は減少している。
これは(ii)を否定する。
主張1-1および(ii)より(iii)は成り立たない。（(iii)が成り立つためには(ii)が成り立つ必要があるため。）
根拠3-2-2は、(iv)を否定する。（少なくとも、(iv)の主張を肯定するだけの理由はない。）
＜論証おわり＞
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◎主張3-3. 三宅本では、自己啓発書市場の拡大から自己啓発書のほうが文芸よりも市場が大きいかのように解釈する。
言い換えれば、次の(1),(2)を主張する：
(2)(1)が正しいのであれば、「自己啓発書のほうが文芸よりも市場が大きい」は正しい。
＜主張3-3の論証＞
根拠3-3-1は、「年間ベストセラーにおける自己啓発書の冊数割合は増大している」ことを主張する。
しかし, 根拠3-3-2は 自己啓発本の市場は小説市場よりはるかに小さいということを意味する。
これは、(1)が正しいのに「自己啓発書のほうが～」が間違っているので、(2)は正しくない。
＜論証おわり＞
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[◎主張3-4, 三宅本は, 上の(1), (2)が成立するとしていたことが原因で、(i)から(ii)および(iii)を導いた]
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以下で、飯田批判を読んでいたときに、個人的に気になった点を列挙します。
●飯田主張2-4について：「書籍」と「雑誌」の区別は本質的か？
主張2-4の背後には「書籍と雑誌は分別するべきである」という暗黙の前提（仮設2-3）があるように思う。
三宅本の「読書」から「雑誌」を除外することは本当に妥当かを考えたい。
といっても自分は出版業界の人間ではないので正しい理解かは怪しいのだが、調べた範囲のことをまとめておく。
（間違ったこと言ってたらごめんなさい）
「書籍」「雑誌」の辞書的な定義はたとえば布川ほか編『出版事典』（出版ニュース社）のp.217およびp.167にある。
ざっくりまとめると「書籍」と「雑誌」の違いは一定の編集方針の下で定期的に刊行されているかどうかという部分のようである。
これは、1985年のユネスコの出版統計上の「図書」と「新聞及び定期刊行物」の違いともおおむね合致しているように見える。
("図書、新聞及び定期刊行物の出版及び配布についての統計の国際的な標準化に関する改正勧告". 文部科学省. https://www.mext.go.jp/unesco/009/1387396.htm）
より実際的な取り扱いは, "既存の雑誌が「創刊」とは、これ如何に". 出版科学研究所オンライン. https://shuppankagaku.com/column/20070111/
によれば、
そもそも本というのは「書籍」と「雑誌」に大別されますが、出版業界では「雑誌コード」が付されたものを厳密に「雑誌」と区分しているのです。
一見雑誌のように見える本も、このコードがなければ「雑誌」ではなく「書籍」ということになります。
ということらしい。（しかし、これはあくまでコラムの中の記述でありカチッとした話ではないことに注意）
「書籍」と「雑誌」の実際上の取り扱いの違いは、「雑誌コード」の有無、つまり流通上の取り扱いの違いから生まれてくるという。
日本では、「書籍」はISBNコードを持ち、「雑誌」はISSNコードや雑誌コードを持っている。
その中間にあたるムック本では、ISBNコードだけでなく雑誌コードも付随しているようなものは「雑誌」の対象とするようである。
（"「雑誌」の定義と出版統計". 出版科学研究所オンライン. https://shuppankagaku.com/column/20060911/）
ともかく、「書籍」と「雑誌」を分けるのは明らかに内容やジャンルではない。定期的に刊行するかどうかであったり、それを根拠に雑誌コードが付いているかどうかだったりである。
コミック誌を除外したとしても、『anan』のようなファッション誌もあれば『文學界』や『オール読物』のような文芸誌も、また『Nature』や『ナショナルジオグラフィック』のような理工系の雑誌もまとめて「雑誌」にカテゴライズされる。
さらに言えばサイエンス社の『SGCライブラリ』シリーズの書物は, それぞれ内容的に全く独立しており実質的に単行本ではあるのだが、『SGCライブラリ151』までは『数理科学』の臨時別冊という扱いだったのでそのカテゴリは「雑誌」になっている。（なお『SGCライブラリ152』以降は「書籍」である）
一方、書肆侃侃房の『文学ムック たべるのがおそい』は確かにムック本ではあるが、雑誌コードを取得しておらず取り扱いは「書籍」であった。
このように「書籍」と「雑誌」の区分はそもそも出版流通上の区分であり内容面での区分ではないばかりか、その区分が出版物の実情と必ずしも合致しているわけでもない。
この区分はかなり表面的、形式的なものであると見るべきだろう。
・以上を踏まえて、飯田の批判、つまり「書籍」や「雑誌」という出版流通における区分の不徹底でもって三宅本を批判したことの妥当性ついて吟味してみよう。
それは、「「書籍+雑誌との接触時間」の減少を根拠に「読書離れ」の存在を主張するのは不適切である」（主張2-4）という批判である。
そして、なぜ飯田が「不適切である」と主張するかといえば、「書籍」と「雑誌」は分けて考えるべき(仮設2-3)だからと考えているからであり、
特に三宅本の「読書離れ」の定義としては「書籍の読書量（≒読書時間）の低下」を採用するほうがより妥当である、という飯田が信念を持っているからである。
ここで注意したいのは、主張1-2, 2-1は「「書籍+雑誌との接触時間」の減少を根拠に「読書離れ」の存在を主張するのは不適切である」（主張2-4）の根拠ではない。
飯田はその直前に「「書籍の読書量と出版売上」の相関は弱い（主張1-2）一方で、「雑誌の読書冊数と出版売上」が正の相関関係にある（主張2-1）という事実を指摘してはいるものの、飯田はこれらを「読書量を測定するにあたって「書籍」と「雑誌」を区別するべきである」（仮設2-3）の根拠にはしていない。主張2-4は仮設2-3からは出てくるものの、主張1-2, 2-1には立脚していない。三宅反論で大いに誤読したのは、主張1-2, 2-1があたかも主張2-4の根拠になっているかのような書きぶり、配置の魔術ゆえであろう。
ともかく、飯田の批判の妥当性を吟味する際はこの信念「三宅本の「読書離れ」の定義としては「書籍の読書量（≒読書時間）の低下」を採用すべきである」という部分に注目すればよい。
三宅本で対象としている「読書」は、大方「人文書や小説などのような（「ノイズ」や「他者の文脈」を含む）書物を読む行為」と解釈するのが妥当だろう。
したがって「読書離れ」は「人文書や小説などの書物を読む頻度が減ったり、そのために費やす時間が減少している」ということだろう。たとえば理工書や技術書、ファッション誌、ゴシップ誌などを読むことは端から三宅本の「読書」に含まれていないと見るべきである。
転じて言えば、たとえば「雑誌」であっても文芸誌を読む場合は「読書」に含まれるべきだろうし、「書籍」であっても理工書を読むことは「読書」に含まれない（と三宅本では考えている）かもしれない。
要するに、「読書」といったときに、読まれるべき書物を分類できていないと批判するならば、むしろそのジャンル（文芸・歴史書・哲学書・理工書・サブカル・ゴシップ・ファッションなど）の違いに着目するべきなのであり、出版流通における「書籍」「雑誌」という区分は、少なくとも直接的には重要でないだろう。もしこれが重要なのであれば、それは驚くべきことなので、別でこれを論証すべきである。
もちろん、おそらく「雑誌」の出版売上の中でファッションやゴシップが支配的で文芸誌や理工系雑誌は影が薄いだろうから、その意味で「書籍」「雑誌」の区分で売上を観測することがジャンルの傾向をよく記述するとは言えるかもしれない。言い換えれば、「ジャンルによる読書量の違い」を捉えるにあたって「出版流通における Permalink | 記事への反応(0) | 20:21
ポストの内容は、韓国映画界の急激な浮き沈みを嘆くもので、「アジア初のアカデミー作品賞受賞（『パラサイト 半地下の家族』2020年）から数年で業界全体が危機状態に陥るなんて想像もつかない」というニュアンスです。実際、2025年現在、韓国映画産業は深刻な低迷期を迎えていて、劇場興行収入はパンデミック前の2019年の13.8億ドル（約1.91兆ウォン）から2024年は8.61億ドル（約1.19兆ウォン、38%減）まで落ち込み、2025年上期の観客数は前年比でさらに22%減少しています。<grok:render card_id="3c436b" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
</grok:render> これが「こうなった」理由を、複数の要因から説明します。主にCOVID-19後の影響、投資の停滞、ストリーミングの台頭などが絡み合っています。
### 1. **COVID-19の長期的な打撃とバックログの枯渇**
- パンデミックで2020年の興行収入が急落（3.69億ドル、73%減）し、劇場閉鎖や外出自粛で観客が激減。韓国人の年間映画館訪問数は世界トップの4回から2.54回に半減しました。<grok:render card_id="e919e6" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
- 当時は制作中の「貯蔵フィルム」（パンデミックで公開延期された作品）が2022-2024年に大量投入され、年間35本以上の韓国映画が公開されましたが、これが尽きかけています。2025年の大手投資・配給会社の予定本数は10-14本と激減（前年の35本から大幅減）。2026年には本格的な「コンテンツ枯渇」が予想され、劇場は過去最高の228本のリバイバル上映に頼っています。<grok:render card_id="ff91fe" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">13</argument>
- 結果、2024年の37本の商業映画のうち、投資回収できたのはわずか10本。1,000万枚以上の大ヒット作がなく、3,000万人観客を突破する作品もほぼゼロです。
- 興行不振で配給会社の収益が2019年の5.68億ドルから2023年の3.16億ドルに減少し、外部投資家が撤退。制作費の高騰（ストリーミング作品への人材流出で俳優・スタッフの給与が上昇）も拍車をかけ、ミッドバジェット映画の緑灯が減っています。<grok:render card_id="eee1c7" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
</grok:render><grok:render card_id="d95dbd" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">13</argument>
- 投資サイクル（企画から公開まで2-3年）が遅れているため、2021-2022年の投資凍結が今頃直撃。2025年の公開予定が少なく、業界全体の「悪循環」（低収益→投資減→低予算→質低下→さらに低収益）が加速しています。<grok:render card_id="48d7f8" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">13</argument>
### 3. **ストリーミングの台頭と視聴習慣の変化**
- NetflixやDisney+などのグローバルプラットフォーム、国内のTving・Wavveなどが人材を吸い上げ、映画からドラマ・シリーズ制作へシフト。監督や俳優の「ブレイン・ドレイン」が起き、映画界のクリエイティブ力が弱体化。<grok:render card_id="117b82" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
</grok:render><grok:render card_id="e840a6" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">9</argument>
- 観客も自宅視聴（Netflixのモーテル配信など）に移行。劇場文化の衰退を象徴するように、2025年のカンヌ映画祭で韓国映画が10年以上ぶりに不在となりました。<grok:render card_id="93124d" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">9</argument>
</grok:render> パク・チャヌク監督は「劇場の危機が映画全体の危機だ」と指摘し、ストリーミング競争と消費者緊縮がスランプの主因だと語っています。<grok:render card_id="c502d4" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">12</argument>
- 消費者側の「ベルト・タイトニング」（家計引き締め）で、娯楽費が削減。2025年上期の全国観客数は4,070万人（前年比37%減）と、2004年以来の年間1億人割れが目前です。<grok:render card_id="f81ce1" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">12</argument>
- 劇場チェーン（Lotte Cinemas、Megabox、CJ-CGV）の合併・閉館が進み、スクリーン数が減少し、業界全体の収益基盤が揺らぎます。<grok:render card_id="ceec83" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
『パラサイト』の快挙で韓国映画は世界的にブームを巻き起こしましたが、パンデミック後の回復が不十分で、構造的な問題が露呈した形です。業界は政府の救済基金（1,400億ウォン規模）やクーポン発行、AI活用、海外共同制作などの対策を求めていますが、回復には時間がかかりそうです。
わーくにとは、「我が国」を訛らせた日本語のネットスラングである
日本語話者はほとんどが日本人。よってこの場合の「我が国」とは日本国を指しており、要するに「わーくに」とは日本のことである。おふざけや自嘲などのニュアンスを込めて使用されることが多いようだ。
後述する初期の使用例を見ると、政治家であり日本の総理大臣でもあった「安倍晋三」氏の話題において用いられていることが多い。安倍氏が総理大臣をしていた当時「我が国」（わがくに）の発音が「わーくに」っぽいと感じる人が一定数いたようで、それが語源となったものと思われる。
つまり当初は特定の人物の特徴的な発音を強調して茶化すような言葉であり、発想としては「こんとんじょのいこ」（簡単じゃないか）や「てめれめせけぜです」（田村正和です）に近い。
ただし安倍晋三氏が総理大臣ではなくなった後には、同氏と関連が無い場面でも使われるようになっていった。年月が経つにつれて語源について知らない人も増えたようで、「現時点の日本の総理大臣の言葉が元ネタだ」と勘違いする人もいるようだ。
日本で人気のある短文コミュニケーションサイト『X』（旧：Twitter）で「わーくに 安倍」「わーくに 総理」などで検索して動向を探ってみると、2013年9月には既に「安倍総理の我が国のーって言うときってわーくにのーってなるよね」と投稿している人物がいる。この後にも散発的に様々な人々から類似の投稿がなされているが、数年間はいずれも「個人の感想」レベルのものであって、特に流行したりネットスラングとして定着したりはしていなかった。
だが徐々にX上での投稿数も増えてきて、また2020年にはインターネット掲示板『５ちゃんねる』で「わーくに」がタイトルに付いたスレッド（掲示板）も多く立つようになったようである。そのほとんどがニュース速報VIP、なんでも実況J、ニュース速報（嫌儲）の3つの板で立てられていたようだ。
安倍さん「嫌ァァァァァ北朝鮮がミサイル打ってきた助けてエエエエエわーくにの脅威がぁぁぁぁぁぁ」exitニュース速報VIP、2020年1月31日
最近またチョンモメンが「わーくに」とか言うわけわからん造語作ったな どんな意味なんだい？exit ニュース速報（嫌儲）、2020年3月28日
左翼「わーくにwわーくにw」人の滑舌を笑うのって、人として、どうなんだ？exit ニュース速報（嫌儲）、2020年3月28日
この2020年頃に「広まるきっかけとなるわかりやすい特定の何か」は見つけられなかった。ただ、ちょうどCOVID-19の流行に対する警戒が高まっていた時期であり、当時総理大臣であった安倍晋三氏の発言や声明に注目が集まりやすかったということが背景となった可能性はありそうだ。
COVID-19 とパンデミック対応（2020–） — 信頼度：高
安倍政権と“アベノミクス”、政治的変動（2012–2020）および安倍元首相銃撃（2022） — 信頼度：中〜高
東京オリンピックの延期（2020→2021）と開催（2021） — 信頼度：高
令和への改元（2019）・天皇退位（2019） — 信頼度：中〜高
消費税率引上げと経済政策（2014等）／社会保障財政問題 — 信頼度：中
地方の人口減少・高齢化問題と社会インフラの変化 — 信頼度：中
自然災害の頻発（熊本地震2016、各年の豪雨災害等） — 信頼度：中〜高
9/11 同時多発テロとその余波（対テロ戦争の長期化） — 信頼度：高
グローバル金融危機（2008）およびその経済的影響 — 信頼度：高
COVID-19 のパンデミック（2019–）と世界的影響 — 信頼度：高
中国の台頭と国際秩序の変化（習近平政権の台頭 2012〜） — 信頼度：高
ロシアのウクライナ侵攻（2014 クリミア、2022 全面侵攻） — 信頼度：高
気候危機と国際合意（パリ協定 2015 等）／極端気象の多発 — 信頼度：高
アラブの春（2010–2012）と中東の変容 — 信頼度：中〜高
ブレグジット（2016〜）と欧州政治の揺らぎ — 信頼度：中
ポピュリズムと民主主義の揺らぎ（例：トランプ政権 2016–2021 等） — 信頼度：中〜高
テクノロジー覇権争い（AI・半導体政策・5G等）とサプライチェーンの再編 — 信頼度：中〜
COVID-19 の疫学・ワクチン開発（特に mRNA ワクチンの実用化） — 信頼度：高
CRISPR/Cas9 をはじめとする遺伝子編集技術の実用化と議論（2012〜） — 信頼度：高
LIGO による重力波検出（2015）と新しい天文学の幕開け — 信頼度：高
深層学習（ディープラーニング）による AI ブレイクスルー（2012〜）とその社会的波及 — 信頼度：高
ジェームズ・ウェッブ宇宙望遠鏡の打ち上げと初期成果（2021〜） — 信頼度：中〜高
がん免疫療法やCAR-T等、医学の個別化治療の進展 — 信頼度：中〜高
気候科学の深化と極端気象の観測（及び政策議論の加速） — 信頼度：高
単一細胞解析・オミクス技術の普及（バイオ研究の技術革新） — 信頼度：中〜高
代表ソース: 日本 — NHK年末十大、朝日・読売・毎日・共同通信の年末総括（入手可能な年のみ）／ 国際 — Time, BBC, NYT年末総括／ 科学 — Nature, Science, New Scientist 年間ハイライト
収集対象年: 1976–2000 と 2001–2025（2025は現時点の年末まとめがあれば含む）
集計方法: 単純出現回数（まずは透明性のある方法）。必要なら重み付け版も作る。
納品: 「1976–2000 の国内トップ10」「1976–2000 の国外トップ10」「1976–2000 の科学トップ10」同様に 2001–2025 版を作成。各項目に出現回数と代表出典の脚注を付ける。
COVID-19 is “Airborne AIDS”: provocative oversimplification, emerging science, or something in between?
https://www.ajpmfocus.org/article/S2773-0654(25)00146-4/fulltext
COVID-19は「空気感染するエイズ」なのか：挑発的な単純化、新たな科学的知見、それともその中間か？
HIV/AIDSとCOVID-19はいずれも予防可能な感染症であり、免疫系の機能不全を含む慢性的全身影響をもたらす。
慢性炎症、免疫疲弊、生物学的加齢の促進は、HIV/AIDSとLong COVID（PASC）の共通の特徴である。
組織内リザーバー（貯留部位）の持続が、HIVおよびSARS-CoV-2の長期的損傷の主因となる。SARS-CoV-2は免疫防御を回避し、慢性感染を引き起こすという点でHIV-1に類似している。
「瀬谷みどり博覧会」（2027年国際園芸博覧会、GREEN×EXPO 2027）は、現在懸念されている課題を克服し、以下の要因から成功する可能性を秘めています。
| 「自然のちから」 | 地球規模の気候変動や生物多様性の喪失が深刻化する中、「花と緑」というテーマは、人々の環境意識の高まりと合致しています。過去の万博（愛知万博の「自然の叡智」など）と同様に、開催後にテーマの意義が再評価される可能性があります。 |
| グリーンインフラの提案 | 景観だけでなく、自然の力を活用した持続可能な都市の基盤（グリーンインフラ）を世界に提案する場で、単なる園芸イベント以上の社会的なメッセージ性を持っています。 |
| 「質的成熟社会」への転換 | COVID-19後の社会で、人々が「リアルな体験」や「身近な自然」に価値を見出すようになっている傾向をとらえており、来場者の満足度を高める可能性があります。 |
会場となる旧上瀬谷通信施設跡地は約100ヘクタール（東京ディズニーランド約2つ分）にも及ぶ広大な敷地です。この規模を活かし、圧倒的なスケールで世界中の花や緑、庭園を展示でき、訪問者に強い印象を残すことができます。
横浜市内にあり、都心からのアクセスが比較的良好な立地であるため、地方の万博に比べて、首都圏の巨大な人口を動員できる可能性が高いです。
会場には農業振興地区の要素も含まれており、収益性の高い新たな都市農業モデルの展開や、農産物の収穫体験、直売など、博覧会終了後も地域経済に活力を与える具体的なレガシーを残すことを目指しています。
計画段階から、再生可能エネルギーの活用や、国産材の利用など、サステナビリティとレガシー計画を包括的に策定しており、環境面でのポジティブな評価を得るための努力がなされています。
成功のためには、現在最も大きな課題である交通渋滞・輸送能力の確保について、シャトルバスやパーク＆ライドの導入など、代替輸送手段を確実に機能させることが不可欠です。
https://biomarkerres.biomedcentral.com/articles/10.1186/s40364-025-00831-w
1-year risks of cancers associated with COVID-19 vaccination: a large population-based cohort study in South Korea
SARS-CoV-2 の発がん性の可能性については仮説的に提唱されてきたが、COVID-19 感染やワクチン接種に関する実世界データは不十分である。そこで本研究では、韓国ソウルにおいて実施された大規模な人口ベースの後ろ向き研究により、COVID-19 ワクチン接種後 1 年間におけるがん全体の累積発生率およびそのリスクを推定することを目的とした。
2021 年から 2023 年にかけて、韓国国民健康保険データベースから 8,407,849 人のデータを抽出した。参加者は COVID-19 ワクチン接種の有無に基づいて 2 群に分類された。全がんリスクは多変量 Cox 比例ハザードモデルを用いて評価され、データはハザード比（HR）と 95％信頼区間（CI）として表された。
その結果、甲状腺がん（HR 1.351, 95% CI 1.206–1.514）、胃がん（HR 1.335, 95% CI 1.130–1.576）、大腸がん（HR 1.283, 95% CI 1.122–1.468）、肺がん（HR 1.533, 95% CI 1.254–1.874）、乳がん（HR 1.197, 95% CI 1.069–1.340）、前立腺がん（HR 1.687, 95% CI 1.348–2.111）が、ワクチン接種 1 年後に有意に増加していた。
ワクチンの種類別にみると、cDNA ワクチンは甲状腺がん・胃がん・大腸がん・肺がん・前立腺がんのリスク増加と関連し、mRNA ワクチンは甲状腺がん・大腸がん・肺がん・乳がんのリスク増加と関連していた。また、異種混合接種は甲状腺がんと乳がんのリスク増加と関連していた。
これらの COVID-19 ワクチン接種とがん発生率との関連が年齢・性別・ワクチン種類によって認められたことから、特定の集団において最適な COVID-19 ワクチン接種戦略が存在するかどうかを明らかにするために、さらなる研究が必要である。
こないだ、IL-6でがんが活性化するとかいう話もあったが、コロワクもちゃんと検証しないとやべーだろ
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOSG084TA0Y5A900C2000000/
休眠がん細胞を再活性化させた犯人は、インターロイキン6（IL-6）というタンパク質だった。IL-6は、通常は感染などに対する免疫応答や炎症反応を調節して、健康の維持に役立っている。
ところがこのIL-6が休眠がん細胞と出会うと、問題が生じる。「休眠がん細胞は炎症環境を利用して目覚めて増え、転移したがん細胞が多い状況を作り出してしまうのです。
なるほど、コロナやインフルの感染でIL-6が分泌されると、休眠がんを活性化させるのね。
Long-Lasting Enhanced Cytokine Responses Following SARS-CoV-2 BNT162b2 mRNA Vaccination
https://www.mdpi.com/2076-393X/12/7/736
ワクチンによって誘導される非特異的な全身性炎症および骨髄系細胞の機能的適応を評価した結果、我々は、ブースタードーズ接種後に顕在化し、かつ全身性炎症を伴わずに8か月後まで維持された、刺激依存性かつサイトカイン依存性の自然免疫記憶表現型の誘導を明らかにした。
本研究で観察された TLR2 および TLR4 アゴニストに対する IL-6、IL-1β、TNF-α 産生の持続的な増強は、これらの免疫経路の広範な変化が BNT162b2 ワクチンの自然免疫応答において役割を果たし得ることを示唆している。
すい臓がんが悪化することもわかってるし、関係ありそうだよなあ…
COVID-19ワクチンの反復接種が膵臓がんの予後不良因子である可能性を報告（がん幹細胞研究部、消化器内科）
https://www.miyagi-pho.jp/mcc/kenkyu/topic/20250619/index.html
これ広めてる高山義浩って、検査抑制してクラスター発生させたあげく、公表を止めようとしてたやつだよな
＞沖縄県立中部病院クラスターにおける感染症専門家高山義浩の責任 - COVID-19
http://powriter.blog.fc2.com/blog-entry-349.html
発端患者は細菌感染症と診断で5/12入院、入院前PCR検査をせず。それまで、感染症専門家高山義浩はどういう指導を自分の勤務する病院でしていたのか？
他府県では第3波の2020年末までに入院時一律PCR検査が行われており、発端患者が感染症と診断されたのにPCR検査がされなかったと矮小化していけない。テレビに複数回出演するほどの感染症専門家を自負する高山義浩が、決めれば問題なく実施になった入院時一律PCR検査を抜かしていたのが最大の問題である。
ざっくり結論：
これは2021年夏の「うるま記念病院」（沖縄県うるま市）のデルタ株流行期に起きた院内クラスターで、入院患者・職員あわせて約200人が感染、患者の死亡が64〜69人に拡大した事例です。主因は①高齢・要介護の入院患者が多い精神科病院という脆弱性、②病棟構造や人員の制約でゾーニング・換気・隔離が難しかったこと、③当時の医療逼迫で転院が困難だったこと、④患者側のワクチン接種が十分進んでいなかったことが重なった——という分析が報じられています。反ワクチン運動が直接の原因、という整理は誤解寄りです（後述の接種状況をご参照）。 
何が起きた？
・発生と規模：2021年7月19日に最初の陽性が判明。8月18日時点で入院患者173人・職員26人＝計199人が感染、死亡は64人と報道（のち69人、さらに71人と報じられた時点も）。 
・病棟の換気が難しい構造、病床の多くが高齢・要介護患者。 
・デルタ株流行期と医療逼迫が重なり、コロナ受け入れ病院へ転院できない患者が多数。 
・精神科特有の事情（隔離・行動制限が難しい、陰圧室など設備不足、人手不足）。 
・患者は接種が遅れ、同意取得の難しさや体調・基礎疾患などで進みにくかった。市からは6〜7月に計約1,000回分超のワクチンが配布されたが、接種率は低迷（1回のみが多い）。 
・8月18日時点で感染患者の接種内訳は未接種29%／1回52%／2回19%との地元紙の検証。「9割が2回接種だったのに大量死」といった流言は不正確としています。 
つまり、反ワクチン運動が引き起こしたというより、**患者側の接種が間に合わなかった（制度・同意・体調面のハードル）**うえに、デルタ株×医療逼迫×精神科病棟の構造的弱点が重なった複合要因とみるのが妥当です。知らんけど。 
・日本では当時、精神科病院の患者が転院を断られる例が多かったと業界団体が指摘（200人超死亡の集計）。精神科患者という理由で受け入れを拒まれるケースがあった。 
・学術的にも、重度の精神疾患はCOVID-19の院内死亡リスクを高める要因になり得るという報告があります。 
朝日新聞、NEWSポストセブン、琉球新報デジタル、他沢山
コロワクでがんが悪化するってのは単に科学研究だから反ワクと関係ないぞ
COVID-19ワクチンの反復接種が膵臓がんの予後不良因子である可能性を報告
https://www.miyagi-pho.jp/mcc/kenkyu/topic/20250619/index.html
COVID-19ブースターワクチンの反復接種（3回以上）は、膵臓がん患者の全生存期間（OS）の低下と関連していることがわかりました。特に、ワクチン接種によって誘導される高レベルのIgG4が、これらの患者の予後不良と関係していることが私たちの分析により明らかになりました。またワクチン反復接種者とIgG4高値例において、がん細胞周囲のFoxp3陽性の制御性T細胞（Treg）浸潤が目立っており、TregがIgG4に関連した免疫応答に重要な役割を果たしていることからも、癌の免疫回避を通じて予後不良につながる可能性を示唆しています。
がんのリスクもあるしなー
COVID-19ワクチンの反復接種が膵臓がんの予後不良因子である可能性を報告
https://www.miyagi-pho.jp/mcc/kenkyu/topic/20250619/index.html
COVID-19ブースターワクチンの反復接種（3回以上）は、膵臓がん患者の全生存期間（OS）の低下と関連していることがわかりました。特に、ワクチン接種によって誘導される高レベルのIgG4が、これらの患者の予後不良と関係していることが私たちの分析により明らかになりました。またワクチン反復接種者とIgG4高値例において、がん細胞周囲のFoxp3陽性の制御性T細胞（Treg）浸潤が目立っており、TregがIgG4に関連した免疫応答に重要な役割を果たしていることからも、癌の免疫回避を通じて予後不良につながる可能性を示唆しています。
そうなんだよね。ワクチン信者はコロナワクチンのリスクがないという幻覚の中に生きてるんよ。
COVID-19ワクチンの反復接種が膵臓がんの予後不良因子である可能性を報告
https://www.miyagi-pho.jp/mcc/kenkyu/topic/20250619/index.html
COVID-19ブースターワクチンの反復接種（3回以上）は、膵臓がん患者の全生存期間（OS）の低下と関連していることがわかりました。特に、ワクチン接種によって誘導される高レベルのIgG4が、これらの患者の予後不良と関係していることが私たちの分析により明らかになりました。またワクチン反復接種者とIgG4高値例において、がん細胞周囲のFoxp3陽性の制御性T細胞（Treg）浸潤が目立っており、TregがIgG4に関連した免疫応答に重要な役割を果たしていることからも、癌の免疫回避を通じて予後不良につながる可能性を示唆しています。
とても重要な視点です。「初期ワクチンの高い有効率（95％前後）」という強い成果が出た一方で、現実にはワクチン接種が進んでも世界的流行（パンデミック）は収束しなかった。ここから浮かび上がる反省点を整理します。
一般社会では「感染そのものを止める」と期待され、「感染阻止＝パンデミック収束」と誤解されました。
実際には 感染予防効果は一部しかなく、無症候感染や伝播は残存。
➡️ 今後のワクチン開発では「発症予防」と「感染予防」を分けて設計・広報する必要がある。
初期試験は武漢型株を対象にしており、変異株（α、δ、オミクロン）で効果が急落しました。
ワクチン効果の持続期間が短く、ブースター前提の戦略になった。
➡️ 持続的な免疫誘導・変異への柔軟対応（mRNA更新や多価ワクチン）が必要。
当初は「70％以上接種で集団免疫」というシナリオが描かれたが、
変異株の高い伝播性
接種の不均一分布
により現実には成立しなかった。
➡️ 感染症ごとに“集団免疫が成立しうるか”を精密に検討すべき。
ワクチン導入と並行して、**検査・隔離・換気などの非薬理的介入（NPI）**を長期的に持続させる体制が十分でなかった国も多い。
「ワクチンが出れば全て解決」というメッセージが、社会の油断や対策解除の早まりにつながった。
➡️ ワクチンは単独ではなく、公衆衛生対策の一部として位置づけるべき。
「95％有効」の数字が、一般市民や政治決定者に「感染も95％防げる」と誤解された。
➡️ 科学的限界を誠実に伝えるリスクコミュニケーションが不可欠。
臨床試験段階では数百人規模の観察で、安全性シグナルを確認。多くは局所反応や発熱など一過性のもの。
承認後に数千万規模で接種が進む中で、死亡例、重篤例（心筋炎、血栓症、アナフィラキシーなど）が顕在化。
➡️ 重篤な副反応、有害事象の発見と公表の遅れが不信感を助長した。
櫻井智さんが膵臓がんからの多臓器がんであっと言う間に死去されたが、トンデモでもなんでもなく、コロナワクチンが膵がんの予後を悪化させることを示唆する論文が出ているんだよな…
Repeated COVID-19 Vaccination as a Poor Prognostic Factor in Pancreatic Cancer: A Retrospective, Single-Center Cohort Study
https://www.mdpi.com/2072-6694/17/12/2006
膵がんで「追加接種回数が多いほど予後不良」とする単施設・後ろ向き解析
日本の単施設コホート（272例）。3回以上接種群の全生存短縮やIgG4高値との関連を報告。2025年6月。
「反復接種（≥3回）は膵がん患者の予後不良因子」であり、ワクチン誘導IgG4増加やTreg浸潤が関与する可能性を示唆。
COVID-19ワクチンの反復接種が膵臓がんの予後不良因子である可能性を報告
https://www.miyagi-pho.jp/mcc/kenkyu/topic/20250619/index.html
COVID-19ブースターワクチンの反復接種（3回以上）は、膵臓がん患者の全生存期間（OS）の低下と関連していることがわかりました。特に、ワクチン接種によって誘導される高レベルのIgG4が、これらの患者の予後不良と関係していることが私たちの分析により明らかになりました。またワクチン反復接種者とIgG4高値例において、がん細胞周囲のFoxp3陽性の制御性T細胞（Treg）浸潤が目立っており、TregがIgG4に関連した免疫応答に重要な役割を果たしていることからも、癌の免疫回避を通じて予後不良につながる可能性を示唆しています。
もしワクチン誘導IgG4増加やTreg浸潤が影響するなら、膵がんだけじゃなく悪性度の高いがん全般に関連する可能性がある。
臨床はしっかりやるけど、論文はぜんぜん見ない人は、それはそれで困りものだけど、
少なくとも今目の前で起きていることを無視しないからね現場の人は
⸻
○ 日本病院会
日本病院会の相澤会長は、こうした中で「PCR検査体制の拡充」を急ぐべきではないかとの考えを強調しました。「例えば、発熱していて肺炎を起こしているが、インフルエンザでもなく、その他の肺炎でない。そこで鑑別診断のために検査を・・・となるが、すぐには検査が行えない。『新型コロナではないだろうか、怪しい』という段階で迅速に検査が行えなければ、感染拡大を防止することは難しい。まず『PCR検査の量』を確保することが急務であろう。現在は病院側から依頼しても、なかなか検査してもらうことが難しい」と医療現場の実情を訴えました。
GemMed
https://gemmed.ghc-j.com/?p=32570
今回の感染の蔓延でわかったのは、実際はPCR検査ができるのに、検査の条件を厳しく設定していることである。
感染防御で最初に行うべきことは、感染者を特定することである。診断がつかなければ、治療方針が立てられないのと同じである。
政府に近い人は検査をしても意味がないようなことを言っているが、感染者を特定しないでどうやって対策を立てるのであろうか。
確かに感染研などの公的機関では検査は手一杯かもしれないが、日本には何千件の検査が可能な民間会社が多く存在する。
【識者の眼】「新型コロナウイルス感染症蔓延で思うこと─世界から遅れをとる日本の感染防御」
https://www.jmedj.co.jp/journal/paper/detail.php?id=14198
⸻
問13 医療機関や検査機関で新型コロナウイルス感染症患者に診療を行った後、ＰＣＲ検査を行ってもらえますか？
適切に感染防護具を着用して診療した場合には、感染する可能性が低いと考えられるため、一律のＰＣＲ検査は行いません。原則として無症状の方へＰＣＲ検査は実施していません
[厚生労働省] 新型コロナウイルスに関するQ＆A（医療機関・検査機関の方向け）
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/dengue_fever_qa_00004.html
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https://mainichi.jp/articles/20220329/k00/00m/040/168000c
もっとも他の感染学の人も以前から声上げてたけど謎の力学で無視されてただけなんですけどね😒
https://www.m3.com/open/clinical/news/article/835300/
7月8日、神奈川県寒川町の寒川郵便局車庫で電動バイク火災が発生。車庫内の配達用バイク28台が全焼し、うち18台が電動バイクだった。警察と消防はリチウムイオン電池充電中の出火とみて調査中だが、メーカー名は公表されていない。
https://motoinfo.jama.or.jp/?p=4283
https://www.honda.co.jp/recall/motor/info/250630_DM5026Z.html
https://motoinfo.jama.or.jp/?p=4283
公式発表が出るまではメーカー不明扱い。しかし調達実績、リコール時期、映像の一致から、燃えた車両はホンダ「BENLY e:」である可能性が高い。警察・消防、日本郵便、ホンダの続報を待つべきである。
新型コロナ禍におけるこの薬は、科学・メディア・政治・世論・陰謀論・希望的観測が複雑に絡み合った「20世紀的パラダイムの崩壊」と「21世紀的情報戦の象徴」でした。
一言でいえば、それは**「パンデミックにおける“知のカオス”」を凝縮した鏡**です。
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「イベルメクチンが試験管内でSARS-CoV-2の増殖を99%阻害する」との**in vitro研究（試験管内の細胞実験）**が発表。
→ この結果が瞬く間に拡散され、「特効薬が見つかった」と期待が爆発。
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| 期待 | 現実 |
| 安全・安価な既存薬でコロナを治せる！ | 有効な血中濃度に達するには人間にとって危険な高用量が必要 |
| ノーベル賞受賞者の薬だ、効かないはずがない | 動物実験や観察研究での相関関係は、因果関係を保証しない |
| 治験の中には「効果あり」と言っているものもある！ | 多くの研究は質が低く、バイアスや偽造も存在（後述） |
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「高価な新薬（レムデシビル、モルヌピラビル）ばかり推されるのは製薬利権のせいだ。イベルメクチンは安すぎて儲からないから無視されている」
SNS・YouTubeでは「医者が真実を暴露」「WHOは嘘をついている」などのヒーロー物語の構造が流行。
→ 「正義の薬 vs 権力に支配された医学」という二項対立型の陰謀言説に。
• 結果、「効果がある」と断言する医師（多くは動画やSNSで活動）にすがる構図に。
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→ 米国の一部医師グループ。「政府は効果を隠している」と主張。
→ 例：長尾和宏医師、尾身茂氏への疑義、厚労省への嘆願書など。
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→ 中等症コロナ患者に対するイベルメクチンの効果はプラセボと有意差なし
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それは、「希望」「怒り」「不信」「過去の栄光」「ポスト真実」「情報戦争」が交錯する“社会的現象”である。
社会的には「人々の不安と信念がいかに現実を形作るか」を見せつけた象徴である。
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| 心理 | 内容 |
| 支配されている感覚への抵抗 | 「ワクチンを打て」「新薬を買え」という指示に反発したい |
| 知識エリートに対する嫌悪 | 医学会、大学、メディア＝上級国民への疑い |
| 人間の“簡単な答え”への渇望 | 「安価な既存薬で治る」は分かりやすく希望に満ちている |
| 成功体験の再利用 | イベルメクチンは過去に人類を救った薬 → だから今回も、という神話 |
https://www.jmaj.jp/detail.php?id=10.31662%2Fjmaj.2024-0298
掲載誌：JMA Journal, 2025年4月28日発行、8巻2号、584–586ページ
日本は2024年3月時点で世界最高水準の**mRNAワクチン接種率（1人あたり3.6回）**を記録。
しかし、オミクロン株出現後に感染者数と死亡者数が急増し、2022〜2023年には「超過死亡数」が顕著に増加。
2023年の超過死亡率は人口100万人あたり1400人超で、米国の約3倍。
1. 見逃されたCOVID-19死亡
検査を受けなかった、または陽性と判定されなかった感染者による死亡。
医療逼迫による間接的な死亡。
※しかし、2023年5月にはCOVID-19が季節性インフルエンザ相当に分類され医療体制は緩和されたが、超過死亡は依然として高水準。
日本の「予防接種健康被害救済制度」では、2024年11月時点で**8432件（うち死亡903件）**の給付が決定。これは過去47年間の全ワクチンを上回る。
スパイクタンパク質とエストロゲン受容体の結合や核移行シグナルの存在ががんとの関連を示唆。
英国ではワクチン接種後、呼吸器系疾患による死亡は減少したが、循環器系疾患やがんによる死亡が増加。
特に乳がん、白血病、膵臓・卵巣・子宮がんなど、エストロゲン受容体関連のがんが増加。
2回目以降のワクチン接種で副反応が減少した背景には、「免疫抑制」の可能性。
IgG4抗体や制御性T細胞（Treg）の増加により、**ウイルスの慢性感染（特に腸管）**が生じ、鼻腔スワブでは検出されない可能性。
日本政府は接種日の記録がない人を「未接種」と誤分類したと批判され、データ開示に消極的。
修正後のデータでは、ワクチン接種者が未接種者よりも感染しやすい可能性が示唆された。
mRNAワクチンによる超過死亡・慢性疾患への影響を検証する大規模研究とデータ開示が急務。
特に日本では**接種回数の個人差（0〜8回）**が非常に大きいため、貴重な疫学的分析が可能。
