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はてなキーワード: 団体とは
おすすめに流れてきたこの方を覗いたら銭湯の客の包皮（見栄剥きしてるかどうか）と動物の交尾動画ばかりポストしている狂気のアカウントだった
https://x.com/samsontakahashi/status/2052189353225699528
スーパー銭湯へ行ってきた。
大学生くらいの3人組
キョロキョロしながら洗い場の方へ
その後も広いとかすごいとか話しており、初めて来たみたいだった。
サウナに入っていると一段下に座ってきた。
後ろから見ると一人は被っていた。
大丈夫じゃね？的なことをコソコソ話してその後3人共皮を被せていた。
皮が毛を食って引っ張り出していたのが見えた。
剥いていたのが10人くらい。
見栄剥きというわけではなくふざけて剥いていただけ
基本隠さないし皮剥かないし、恥ずかしそうにもしない
芋洗いだったけど楽しかった。
よく、金をケチって白タクしちゃった北越高校と同志社国際が似てるって書かれてるの見るけど、全然違うと思う。
同志社国際はむしろ金をかけて危険を買いに行ってしまったよね。透明化されているマイノリティの主張に耳を傾け、
気高い市民運動への理解をしめすべきだっていう、高邁な精神で危険行為に巻き込まれに行っちゃったよね。
揶揄でなく、なんの底意もなく、立派な教育理念だと思います。沖縄県民としてはありがたい事です。
でも沖縄県民は子供を辺野古の海に連れていかないし、戦没者の遺骨収集の活動とかも学校主導でやらないんですよ。
そういうことは、ある程度自分の意思が固まって、信頼のおけるゼミの教授の指導のもとでやるくらいの高度な社会学習じゃないですか。
自分は沖縄の左派だからこそ、事故を起こした団体に対し腸が煮えくりかえってます。ワジワジーどころじゃなくて、頭に血が上るような
カッカした怒りです。彼らは未必の故意の殺人罪で問われても仕方のないことをしてしまった。
同時に学校に対しても、勘弁してくださいよと。
平和学習って何スか。単に戦争は悲惨ですよという話なら平和祈念資料館で体験者の手記を読めばいいんじゃないかな。ガザやウクライナの映像を見たらいいんじゃないかな。
どうしたら戦争を防げるかという壮大な話なら、日本がかつて中国へ侵略していったこと・それが欧米との国際的な約束を破った形になり制裁を受けたこと
制裁を突破するためにやぶれかぶれで東南アジアへ燃料を探しに行き、あほ見たいな日米戦争を始めた・・・っていう日本の戦争の歴史をしっかり学べばいいよね。
逆に考えてみ？
ネトウヨ様は「韓国のもの」「反日」「カルト宗教」「日本人に害をなしてる団体」が嫌いなはずだ
私の場合は会社に指示されて参加した職種別の交流会で出会った、他社の2歳上の女性と食事に行ったことがきっかけだった。
そこから「同じ職種の先輩ですごい人がいて〜」→「起業しているすごい人がいて〜」と二人の先輩に会わされた。
新卒2ヶ月目で同じ職種の人が社内にいなかった私は、同じ職種の先輩ができた〜と喜んでいたところだったのでいまだにトラウマ。
私が思う見分け方は、
①出会って数回目で『金持ち父さん貧乏父さん』を勧めてくる
デモやってる団体や政党がやればやるほど顰蹙を買って人、票、金、若さ、時間を失っいどんどん消耗していった結果待っているのは彼らの仲間内でのエコーチェンバー、周囲からの冷笑と軽蔑により煮詰まった思想の影響でより危険で攻撃的な存在になった無敵の人の量産だから、ちゃんと批判してある程度のところで自発的にやめさせた方がいいんだよ
警察って移民混じりの若者団体に公園で溜まっててもらいつつ、その事情を聞いてみるお仕事なのかね
私は金曜午前から自分の部屋周りで凄く匂う洗剤を使ってる部屋が3部屋あって意識朦朧してきて、仕事にならなくなったので、公園にいるだけです
写真は撮っておきましたけどね
相変わらず集団ストーカーじゃね
引っ越したいけど
不動産屋もヤバそうで嫌になる
2026年に相次いで発生した2つの学校行事関連の輸送事故を、経緯（事故の背景・手配の実態）と法的責任の観点から比較します。どちらも「安さ・便宜・理念優先」で正規の安全基準を回避した結果、生徒の命が失われた痛ましい事例です。
北越高校（新潟県）の男子ソフトテニス部生徒20人を乗せたマイクロバスが磐越自動車道でガードレールなどに衝突。17歳男子生徒1人が死亡、26人が重軽傷。
学校側が蒲原鉄道（正規バス事業者）に依頼。「貸切バスは高いので安く」と要望。蒲原鉄道の営業担当者が会社名義で白ナンバーのレンタカーを契約し、「知人の知人」である68歳無職男性（若山哲夫氏）を運転手に丸投げ。
運転手本人の免許確認ゼロ、虚偽申告（営業担当者本人の免許だけ提示）、無断転貸。運行管理・適性確認は一切なし。複数回同じ手口を繰り返していた。
同志社国際高校（京都府）の修学旅行生18人らを乗せた抗議船2隻（平和丸・不屈）が転覆。17歳女子生徒1人と船長1人が死亡、14人が重軽傷。
ヘリ基地反対協議会（市民抗議団体）が運航する抗議活動用の小型船を「平和学習」として利用。学校は数年にわたり同団体に依頼し、常習化。
事業登録のない船を使用。使用料（1万5,000円程度）を支払いながら「ボランティア・カンパ」と主張。波浪注意報下での出航、引率教員不在、学生を「海保制圧回避の盾」として利用していた疑い（仁藤夢乃氏の過去投稿など）。
学校側の思惑で正規輸送を避け、無許可・無管理のグレー輸送に頼った。生徒の安全確認が杜撰で、運行主体の責任放棄が事故を悪化させた。
◦ 白バス事故は部活動遠征の移動手段として発生。プロのバス事業者が安さ対応で白ナンバー車両＋外部ドライバーを手配。
◦ 辺野古事故は修学旅行の平和学習として発生。抗議団体が抗議活動用の船を学習目的に転用し、数年常習＋対価受領の実態があった。
• 白バス：正規バス事業者（蒲原鉄道） — 運行管理のプロとして道路運送法の義務を負う。
• 辺野古：市民抗議団体（非事業者） — 海上運送法の事業登録なしだが、常習・対価で「実質事業」と認定されやすい。
• 白バス：白バス行為（無許可団体輸送）＋虚偽契約・無断転貸。会社名義・業務時間中の常習的手配で、プロが自ら違法を主導。
• 辺野古：海上運送法違反（無登録運航）。対価受領＋数年常習依頼で事業性が高く、学生を抗議活動の手段として利用した疑い。
• 白バス：無償主張でも契約虚偽性と転貸の事実が残るため違法。
• 辺野古：使用料受領＋常習で「ボランティア」主張が崩れやすく、事業登録義務違反が強く問われる。
白バス：
プロ事業者が安全基準を意図的にすり抜けた「業務上過失＋運行管理者義務違反＋使用者責任」。国交省立ち入り調査中。
ただし常習性・対価により刑事責任（業務上過失致死傷＋海上運送法違反）が追及されやすい。学校の丸投げにも違法性があるため、活動団体への追求が集中しずらい構造。
両事故とも「正規ルートを避けた杜撰な手配」が生徒の命を奪いましたが、白バス事故はプロ事業者の裏切り行為が鮮明なため、法的責任の追求が容易です。一方、辺野古事故は非プロ団体の常習的な無登録運航＋政治的利用の組み合わせで、責任の所在を問いにくい構造です。
日本に軍備をさせようとして、日本は軍がない属国だ、植民地だと言ってくるニセ外国人がいる
大戦の教訓だ
科学的で高度な司法ができるまで、自衛隊や軍、医療団体に大きな権限を与えるべきではない
DNA記録捏造とか司法科学がありえないほど遅れてて、法曹の意識はたぶん石器時代
釣れないだろこれ
くっつけておくわ
これ
https://mirai.coopnet.or.jp/info/2026/05/082280.html
公式では「トイレが我慢できず、廃棄予定の発泡スチロール箱に放尿したが、その箱が壊れており、重ねて置いていた配達の荷物に入ってしまった」という言い訳が書かれていた。
そもそも「尿をした箱を配達する箱の上に重ねて置く」のがもうありえないのだが、もっとありえないことがある。
生協の配達を利用していない人のために、コープみらい利用10年超の増田が説明しよう。
生協の配達は、あらかじめセンターで各家ごとの注文品を発泡スチロールの箱の中に仕分け済みで、配達員はそれを置くだけ（渡すだけ）である。
発泡スチロールの箱は厚さ3センチくらいあり、かなり頑丈なものだ。
中の商品はビニール袋の中に入れられており、さらに薄い断熱材が置かれ、またさらに大型の保冷剤が上に置かれ、厚さ3センチくらいの発泡スチロールの蓋がされている。
またあんな分厚い発泡スチロールは、プラのようにヒビが入るような割れ方はしないし、ヒビが入った箱を見たことがない。
わざとカッターで切り込みを入れたりしない限り、微細な穴が開き、内容物が漏れるという状態になりにくい素材なのだ。
生協の言い分が本当なら、
・たまたま尿を入れた発泡スチロール箱が傍目にわからないくらいの穴が開いていて
・なぜか箱の表面が尿まみれになっていないのに、配達品の箱の中に都合よく尿が相当量入っていた
ということになる。
これは推測だが、配達員が認知症か障害者雇用か外国人か何かの訳ありで、明らかに不適切な行為をしたのに「わざとではない」ために公表できなかったのではないか。
ブコメで「詳細を説明していて偉い」的なこと書いてる奴いたけど、いくら詳細であっても明らかに嘘とわかる説明では信頼を失うだけである。
辺野古で高校生(と活動家)が犠牲となった痛ましい事故について、平和教育や反基地活動そのものにどの程度関連付けて議論すべきかは、非常に専門的な知識と判断を要する。
まず事故の直接的な原因についてのみ検討すると、本件は直接的に抗議活動を行っていた最中の事故ではなく反基地活動や平和教育と言った要因は無関係であると考えられる。自分はマリンアクティビティについての専門家ではないので観光事業者が分析した記事を引用する[1]。複合的な技術的要素が重なって発生した事故である一方で、基本的な安全の管理体制の不足が指摘されている。しかし不適切な安全の管理が行われること自体は反基地活動や平和教育といった目的がなくとも世界中で発生している事象であり(知床観光船やJR九州高速船の事案は近年かつ大きく報道されたこともあり記憶に新しい)、即座に反基地や平和教育と結びつけて議論することは適切ではない。
一方、安全について議論する際に直接的要因のみにフォーカスするだけでは片手落ちである。実際、発生してしまった多くの事故では経済的な理由によって安全の優先順位が劣後したケースが少なくなく(つまり利益を優先して安全を軽視している)、組織全体に背景要因となる文化が染み付いているような場合は直接的要因を潰しても必ず似たような理由で再び事故が起きる。
では辺野古の事故において、平和教育や反基地活動は重要は背景要因ではなかったのだろうか。推測を含む部分はあるが、到底無関係とは言えないだろう。まず今回の事故を起こしたヘリ基地反対協議会は過去にも死亡事件を起こしており、事故を起こしたにもかかわらず必要な安全管理策を取らなかった、明らかに安全文化が劣後した集団である。その背景要因として、反基地活動という崇高な目的が、彼らの手段を集団内で正当化した可能性は否定しきれない。また同志社国際高校についても、本来実施すべき安全確認のプロセスが平和教育という目的、あるいは普段から深い繋がりのある団体であるからと言った理由ですっ飛ばされた可能性はあるだろう(客観的事実として、そもそも繋がりのない団体かつ通常の団体が提供するサービスであれば旅行代理店のチェックは最低限入る)。
何よりも、この様な重大事件を引き起こした後でも、平和教育や反基地活動の正しさという思想から発生した行為の正しさは維持しようとする姿勢そのものが背景要因としての重要さを物語っている[3][4]。仮に経済的に行き詰まった業者が安全を軽視して船を運航し、「事故を起こしてしまったことは問題だが、会社が潰れるか、社員を路頭に迷わせるかどうかの瀬戸際であり、利益を優先する経営方針は間違っていない」と主張したらどうなるだろうか？またそもそも、こんな主張をしておきながら政府が「沖縄県民への基地負担は問題だが、沖縄の基地は日本だけでなく世界の秩序の安定化に必要であることは正しい」と主張した場合にどの面を下げて批判できるのだろうか？
そこそこの期間安全の専門家として生きてきたが、実は経済的な目的変数が重要視されている場合はやりようがある。なぜなら重大な事故は経済的な利益にダイレクトに影響するからだ。一方で、反基地活動のように理念そのものが目的変数である場合、事故が発生してもその評価関数自体は維持されやすく、内部で正当化が可能なため、安全改善のフィードバックが回りにくい。事故の経過を観察するに、これは本当に問題の根が深い。反基地活動を再開するのであれば、理念よりも安全を優先する文化をまずは整えてからにすべきである。
[1]https://note.com/irukaoyaji/n/n77b7bedf08f5#2edc8ca8-3290-42d4-8b00-9891d0ff4f36
[2]https://www.sankei.com/article/20260423-C4NDGHI7ERLITJAJFZ5DQI2IDM/
[3]https://note.com/unknownbuttruth/n/n058ea58c5c8e
[4] https://www.sankei.com/article/20260505-2M6P2PZPTRLRRLPWMEPHDBYRGY/
野放しにしてた警察に代わってお仕置きしてくれたからとやたら賞賛されてるが、変な団体に取り込まれないかと心配
狂人であることは確かなのでこれからも変に丸くなったりせずに我を貫いてほしい
職業がフリーの大工というのもポイント高くて、JTC勤務管理職がバイクのDQNしばいてたら企業の株価は下がるし偉い人が出てきて謝らなきゃだしでここまで支持は集まらなかったんじゃないかな
NPOって、ちゃんとした団体も多いけど、仕組み的には悪用しようと思えば結構グレーなこと出来るんだよな。
ざっくり言うとこういうスキーム。
→ 資金の流れが見えにくくなる
ポイントはこれ全部、
でも全体で見ると、
つまり、
中身見ずに信用するのは普通に危ないんだよな。
特定の年齢層のみスマホのGPSをONにさせ、逆に60代以上はOFFにさせることで「若者が多い」と偽装する
労組経由の参加者には労組から手当（組合費のキャッシュバック）が出ている。なおそうするよう主催者から「要請」はされるが、主催者は1円も出さない。だから「主催者にそんなカネないから」という反駁が成立する。ご飯論法に近いが
政権打倒、首相辞任なども言っているが、真の目的はは主催団体の維持管理。活動実績がないと資金を援助してもらう名目がなくなるため、団体を解散させられてしまうのだ。つまりデモをやること自体が目的であり、デモに出来そうなネタがないと主催者が困るのである
「ごっこ」等と冷笑される理由はこれだけあるのだ。逆に言えば全部改善出来れば、冷笑されない反戦デモが実現する。反論あればどうぞ
