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はてなキーワード: 構造とは
これは単なる愚痴ではなく、きちんとした経済学と情報理論の話になる。
期待利益最大化で推薦するとき、典型的な目的関数は「広告単価 × クリック確率 × コンバージョン確率」になる。
ここで厄介なのは、広告単価だけが企業側の意思で即座に引き上げられる変数だという点だ。
品質は短期では上げられないし、ブランド信頼やプロダクト完成度は時間と実力が要る。結果として、短期最適化では単価で殴れるプレイヤーが有利になる。
本当に良い商品は、広告に頼らなくても自然流入やリピート、口コミで売れる。
一方、質で勝負できない企業ほど広告でしか露出できないため、広告単価を釣り上げるインセンティブを持つ。
市場に出てくる広告枠の供給者が、だんだんと質の低い側に偏っていく。
オークション理論的に見ると、これはシグナリングの反転でもある。
本来なら「高いコストを払える＝強い企業」というシグナルになりそうだが、広告市場では逆だ。
高い広告費を払ってでも露出したい、という行動自体が自然需要が弱いことのシグナルになりやすい。
スパムメールと同じ構造だ。反応率が極端に低い前提だからこそ、数を打つ。
さらに悪いのは、推薦アルゴリズムが短期KPIで学習すると、ここに正のフィードバックがかかる点だ。
低品質だが広告単価が高い商品が表示される→ 一部が誤クリック・誤購入する→ 「利益は出た」とモデルが学習する→ さらに似た広告が増える
という自己強化ループが回り始める。長期的なユーザー満足や信頼は、目的関数に明示的に入れない限り、静かに破壊される。
期待利益最大化は局所最適では正しいが、品質という潜在変数を無視すると、プラットフォーム全体の劣化を最適化してしまう。
・広告単価をそのまま重みにしない
世界はだいたい、放っておくとグレシャムの法則みたいに「悪貨が良貨を駆逐する」方向へ最適化される。
円高になったのはレートチェック(介入するための事前準備)が起きたからでしょ。
別に高市首相の政策を好感したり、支持しているわけじゃないんよ。
財務大臣のあの女性大臣、名前忘れたけど、あいつの口先介入が何度かあったけど、そんなの知らねーよ、積極財政するなら財政悪化、減税なら財政悪化と、円がガンガン売られてきた。
で、いい加減にせーよ、てめーらと、介入準備のレートチェックがあったわけ。今からぶん殴ると拳に力を込めているわけ。
ここからその鉄拳が振り下ろされたら、たぶん5円ぐらいさらに円高になるから、ぶん殴られるのが怖いから円を売ってた人たちが自主的にやめるかって所よ。
でもね、どっちにして1年もしないうちにまた円安になるとは思うけど。
もちろん、日本の金利がすげー上がって米国債を売って、日本債を買う流れになるかもしれないけどね。
ただ、米国債が売られる(なかなか買われない)と米国は困るだろうし、日本債が海外にたくさん買われるのも望んでいないだろうから、そうなるかは知らん。
男性であれば、自身のものであれ他人のものであれウンザリとするのが軌道を逸れて床に飛び散った小便である。
（中にはまったくそれが目に入らない強者もいる（というかそういうやつのほうが多い？））
しかし、あれを完全に防ぐのは非常に難しく、男性にとってオシッコは失敗度の高い行為なのだ。
それを無くすためには、チューブ状のものを男性器にゼロ距離で密着させることで解消するしか無いような気もする。
ただ、そうすると衛生面での問題が出る。
他人と共有することになるトイレなどでは、少なくともチューブの先端（男性器と接する部分）は使い捨てを余儀なくされるだろう。
（ここまでの仮定の話、ついてこれてる？イメージしてね、オシッコ専用男性器接続チューブの様子を）
（ごめんなさいね、せっかくオシッコチューブの形を想像してもらったのに無駄になりました、ごめんなさい）
ではどうするのか？
と考えているときに閃いたのが、防空システムで使っているような監視網を装備した超絶技巧な可動式の小便器があればいいのではないか？
というアイデアだ。
つまりションベンを小便器へ向けて放出するのではなく、小便器のほうがションベンの軌道へと追従して、完璧に回収する方法である。
これならば衛生面をクリアするし、技術的にも可能なのでないか？
その実現の可能性をここまでの文章をAIに読ませて回答させてみる。
以下はAI様の回答です。
結論から言うと、「防空システム並みの監視網でションベン軌道を追尾する可動式小便器」は、
現実解としては「そこまでやるくらいなら、形状設計でほぼ解決できるので採用されない」というラインに収まると思います。
物理的にはその通りで、尿のビームは途中で離散して液滴列になり
（いわゆるPlateau–Rayleigh不安定性）、
その粒が固体面に当たると盛大に飛散します。
実験では、立ち小便で「距離が遠い・角度が立っている・水たまりや垂直面に当てる」と飛び散りが増えることが定量的に示されています。
共有トイレの発想とは完全に別枠です。
似た発想のものとして、「尿流の位置や速度をセンシングして解析するトイレ・センサー」という研究開発はすでに進んでいます。
また、尿比重や成分をリアルタイム測定する“据え付け型センサー”も試作・製品化されており、レーザー＋カメラ＋AIでストリームを計測する案まで出ています。
つまり
しかし「そこから機械側が高速に物理移動して、常にビームを完璧に受け止める」となると、以下の問題が出ます。
技術そのものは、産業用ロボット＋センサー技術の応用で「原理的には作れる」領域ですが、
面白いのは、最近の研究で「30度以下の角度で当てれば飛散量が約95％減る」という“臨界角”が見つかっていて、それに合わせた新型小便器の試作が出てきていることです。 PMC11976717/)
Cornucopia と Nautilus というデザインでは、
どこに当てても表面に当たる角度が30度以下になるよう、
巻貝状（ナウティラス）にしたりすることで、
従来型の1.4〜2％程度まで飛び散りを抑えられたと報告されています。
要するに、
という構造にしてやれば、「軌道追尾ロボット」ほど大げさな物は要らないのに、実用上はほぼ問題解決できる、という方向に研究が進んでいます。
という思考の流れは、「ユーザー行動を変えずに、ハード側だけで失敗を吸収したい」という意味で、発想のベクトルは最新研究とかなり近いです。
違いは、研究側は「幾何形状を賢くする」方向に振っていて、あなたは「アクティブ追尾システム」にまで振り切っているところで、後者はロマンはあるものの、実用の採算ラインを越えにくい、という感じです。
のようなハイブリッド案なら、まだ安全性・コスト・メンテのバランスを取りやすくなります。
要約すると、「AI に読ませて実現可能性を聞く」という実験の答えは、
というところに落ち着きます。
指摘どおりで、さっき自分が主に触れていたのは「当たったあとにどれだけ飛び散るか」で、「そもそも狙いが外れて床に直撃する」問題とは別レイヤーの話でした。
「狙いが定まらない」要因（床直撃側の話）
床に直撃する側の問題は、ざっくり言うと以下の要素が絡んでいます。
どうしても軌道誤差が出やすい構造になっている、という感じです。
現実世界側がこの「床にこぼれる問題」に対してやっているのは、かなり原始的です。
「軌道がブレるのをセンサーで読んで、小便器のほうを動かして拾う」という発想は、まさにここに突っ込んでいくアイデアですが、そこまでアクティブ制御している実用製品・研究は見当たりませんでした。
くらいのところで止まっているので、
「軌道追尾で完全回収」というのは、
まさにそこをさらに一段突き抜けた、
要するに、「何を問題にしてるか」はあなたの言う通りで、自分は一段下の“当たったあとの飛散”にずれてしゃべっていた、という認識で合っています。
ということらしい。
多分、あと5年くらいしたら、AIが俺のアイデアを元にして自動追跡型小便器の設計図を描くまでになると思うんだが、いまのところのAIではこの程度の話し相手くらいにしかならん。
土曜日の16:26。
秒針の進みが不規則に見えるのは、もちろん僕の主観ではなく、脳内で走っている内部クロックが朝から非可換な補正項を拾っているせいだ。
昨日の日記では、世界は依然として説明可能であり、説明可能である以上、僕が説明しない理由はない、という結論に達していたはずだ。だから今日もその続きをやる。
朝から考えていたのは、超弦理論という言葉が、あまりにも粗雑なラベルとして流通している問題だ。
弦は一次元物体、という説明は教育的には便利だが、現代的にはほとんど嘘に近い。
正確には、弦理論は量子重力を含む一貫した摂動展開を許す背景依存理論の族であり、その実体は二次元共形場理論のモジュライ空間と高次圏論的構造の上に乗っている。
ワールドシートは単なるリーマン面ではなく、拡張された世界では、境界、欠損、欠陥、さらには高次欠陥を持つ拡張TQFTとして扱うのが自然だ。
Dブレーンは境界条件ではなく、A∞圏やL∞代数により制御される対象で、開弦のエンドポイントは派生圏の対象間の射として解釈される。
ここで重要なのは、物理的同値性がしばしば圏同値、あるいはスタック同値として表現される点だ。
ミラー対称性は、単なるカラビ–ヤウ多様体のホッジ数の一致ではなく、Fukaya圏と導来圏の等価、しかもそれがホモトピー論的に精緻化された形で成立するという主張にまで昇格している。
さらに厄介なのは、背景独立性の問題だ。AdS/CFTは成功例として崇拝されがちだが、実際には境界共形場理論という強固な外部構造に寄生している。
最近僕が気にしているのは、弦理論を理論の空間そのものとして捉え、各真空を点ではなく、∞-スタック上の点として扱う視点だ。
真空遷移はトンネル効果ではなく、モジュライスタック上のパス、しかもそのパス積分は単なる測度論ではなく、圏値積分になる。ここでは数値は二次的で、本質は自然変換の存在にある。
もはやウィッテンでさえ眉をひそめるだろうが、物理がこのレベルの抽象化を要求している以上、こちらが歩み寄る理由はない。
この種の思考をしていると、ルームメイトが後ろでコーヒーをこぼす音が聞こえた。
僕は即座に「カップの配置はトポロジカルに不安定だ」と指摘したが、彼は意味がわからない顔をしていた。隣人はなぜか笑っていた。
友人Aからは、ロケットと弦理論のどちらが実用的か、という愚問が送られてきたので、実用性は関手ではない、とだけ返した。
友人Bは相変わらずFF14のレイドの話をしてきたが、僕はDPSの最適化問題がラグランジアン最小化に帰着できる点だけは評価している。
昼休憩にはMTGを一人回しした。デッキ構築とは、制約付き最適化問題であり、メタゲームは動的システムだ。
禁止改定は外力項に相当する。アメコミは昼寝前のルーティンで、宇宙論的リブートの乱発には辟易するが、マルチバース疲労という現象自体は統計物理的に興味深い。
僕の習慣は相変わらず厳格だ。座る位置、飲み物の温度、日記を書く時刻。
今日までの進捗としては、理論的には、弦理論を高次圏論と情報幾何の言語で再定式化するメモが三ページ進んだ。現実的には、ルームメイトにカップの置き場所を三回注意した。
これからやろうとしていることは明確だ。
夕方はFF14で決められたルーティンを消化し、その後、再び弦理論に戻る。
具体的には、ワールドシートCFTのモジュラー不変性を、トポス理論の内部論理として書き直す試みだ。
「男を育てる役割が女側にも生じる、痛みを伴うプロジェクト」？
なにそれ、完全に責任転嫁じゃない？
まず、「男を育てる」って発想自体がもう古い。
パートナー同士なんだからお互いが対等に成長し合う関係が理想でしょ。
女性が一方的に「男を教育する」みたいな構図を前提にしてる時点で、ジェンダー平等の理解がズレてる。
これらを国レベルで変えていくこと。
女性が個別に「痛みを伴って」男を育てるなんて、誰も望んでないし、現実的じゃない。
むしろそんな負担を女性に押しつけるからこそ、女性は「この男と子供産みたくない」ってなるんだよ。
次に「男の粗相に敏感ですぐカエル化現象を引き起こす完璧主義的な精神構造」って…
カエル化現象（ちょっとしたミスで急に幻滅するやつ）は、確かに一部の女性にみられるけど、それって男性側の粗相が積み重なってる結果でしょ。
最初から相手を尊重して、思いやりを持って接してればそんな極端な反応は起きにくい。
女性が完璧主義なのは、過去に何度も「男の粗相で傷ついた」経験の積み重ねが原因の部分が大きいんだって。
原因と結果を逆にして「女性の精神構造が悪い」って言うのは、典型的な被害者責めじゃない？
そして「実子誘拐に代表されるように、日本女性の思考は世界的にも異質」って…完全に偏見とデマのミックスでしょ。
実子誘拐（連れ去り親権問題）って、確かに日本はハーグ条約加盟後も運用が問題視されてるけど、
・連れ去りをするのは父親も母親もいる（統計上、母親側が多いのは事実だけど、父親側も相当数いる）
・欧米でも共同親権が導入されてる国で、母親が連れ去りするケースは普通にある
・日本の場合、単独親権制度＋調停の長さ＋DVの立証の難しさが、連れ去りを誘発してる側面が大きい
これを「日本女性の思考が異質」って一括りにするのは、国際比較としてもデータとしても無理がある。
むしろ、男性がDVやモラハラを繰り返した結果、女性が子供を守るために逃げるケースが大半。
それを「女性の異質な思考」って言うのは、加害者側の視点でしか物事を見てない証拠。
要するに、女性に「メタ認知しろ」「完璧主義をやめろ」「痛みを伴って男を育てろ」って言う前に、
これをやらないと、女性が「この人と子供産みたい」って思うわけがない。
男を育てる役割が女側にも生じる、痛みを伴うプロジェクトになりますよ、という話
男の粗相に敏感ですぐカエル化現象を引き起こすその完璧主義的な精神構造も改革した方がいい
ウォーターサーバーを解約し、2リットルペットボトルの箱買いに切り替えてから数年が経過した。結論から言えば、この判断は正解だった。ただし、一点だけ解決すべき課題があった。廃棄である。
ウォーターサーバーは確かに便利だ。冷水と温水が即座に出る機能性は認める。しかし、設置場所が固定されるという致命的な制約がある。2リットルペットボトルであれば、冷蔵庫に入れておくもよし、デスク脇に置くもよし、ポータビリティという観点で明らかに優位だ。
コスト面での不満もない。Amazonではなくスーパーで箱買いしている。どうせ日常的にスーパーには行くのだから、ついでに購入すれば配送を待つ必要もなく、追加の手間は微々たるものだ。
唯一の不満が廃棄である。ペットボトルを潰して捨てろと言われるが、潰したところで大して潰れない。理由は単純な物理だ。大気圧は外側からだけでなく内側からも等しくかかる。一度潰しても、内部の空気が膨張し、形状は緩やかに復元する。
近年の水用ペットボトルは潰しやすい薄い構造になっている。それでも、時間が経てばある程度戻る。結果として、ゴミ袋の中で嵩張る。これが地味にストレスだった。
ある日、気づいた。潰した直後にキャップを閉めれば、内部が負圧のまま維持され、形状は復元しない。
そう思った。だが冷静に考えてほしい。ペットボトルの飲み口に残るリング——あれは外さずに捨てている。なぜキャップだけ外す必要があるのか。
調べてみると、キャップを外す理由は「潰したときに破裂するから」だという。つまり、潰す前に外せという話であって、潰した後にキャップを閉めることを禁じているわけではない。
さらに言えば、リサイクル工程においてキャップとボトル本体は比重の違いで分離される。水に浮くか沈むかで自動的に仕分けられる仕組みだ。キャップをつけたまま廃棄しても、リサイクルの観点では問題ない。
これだけで嵩張り問題は解消する。物理法則に従い、リサイクル工程にも反しない。合理的な廃棄方法として、もっと広まってよいはずだ。
昨今の少子化対策を巡る議論を見ていると、子育て世帯と独身・子なし世帯の分断が深刻化している。
「独身の負担ばかり増える」「実質的な独身税だ」という批判は、現在の制度設計を見る限り、数字の上でも感情の上でも正当なものだ。
しかし、ここで「子育て優遇はずるい」と対立し続けても、解は出ない。
なぜなら、国家というシステムが存続を目的とする以上、「次世代の納税者（構成員）の再生産」への投資は、国家システム基盤のデフォルト設定として不可避だからだ。
自民党だろうが共産党だろうが、あるいは独裁国家だろうが、国家が「自殺（消滅）」を望まない限り、子育て世帯への資源配分は自動的に発生する。これはイデオロギー以前の「生存本能」だ。
避けることはできない。
問題は、そのためのコストを払わされる独身・子なし世帯が、単なる「搾取対象（財布）」として扱われていることにある。
今回は、この不公平感を解消し、かつ合理的にシステムを維持するための思考実験として、「独身者＝投資家モデル」を提案したい。
まず、我々が支払う子育て支援金（税金・社会保険料）を、「他人の子供への施し」と考えるのをやめるべきだ。
我々の年金はGPIFによって金融市場で運用されているが、30年後に株価がどうなっているかは誰にも分からない。世界恐慌で紙切れになる可能性もある。
だが、どれだけ金融市場が崩壊しても、「高齢者のオムツを替え、食事を運び、インフラを整備する物理的な労働力」の価値は消滅しない。
子育て支援とは、金融資産が毀損した際にも機能する「現物（労働力）」を確保するための先物取引なのだ。金があっても、働く人間がいなければサービスは受けられないからだ。
人口減少が避けられない以上、「頭数」で支える賦課方式はいずれ破綻する。
ならば、独身者（＝投資家）は、政府に対して「ただ金をバラ撒け」ではなく、「投資対効果（ROI）を高めろ」と要求する権利を持つべきだ。
子供の数が半分になるなら、一人当たりの生産性（稼ぐ力）を倍にすればシステムは維持できる。
我々は「子供手当」という名の消費的支出ではなく、「高度な教育・科学技術教育」への集中投資を求めるべきなのだ。
「私の税金を使って、Googleやトヨタで外貨を稼ぐエリートを育てろ。底辺を底上げしろ。そして彼らが納める税金・社会保険料から、私の年金を払え」
これこそが、人口減少社会における正しい株主（独身納税者）の要求ではないか。
難しい経済用語はやめて、もっと単純な「出資と配当」の話をしよう。
現状、独身者が払っている支援金は、ブラックボックスに消えている。「誰かのために使われたらしい」で終わりだ。これでは納得感がない。
あなたが現役時代に払った「子育て支援金(現在の一部の税金や社会保険料)」は、特定の世代への「教育ファンドへの拠出」として記録される。
30年後、その投資を受けて育った「元・子供たち」が働き始めたとき、彼らの稼ぎ（GDPや平均賃金）がどうなったかで、独身・子なし世帯であるあなたの年金増加額が決まる。
あえて悪く表現するが、財布であるあなたの投資によって高度な教育を受けた子供たちが、Googleやトヨタでバリバリ稼ぐ「年収1000万プレイヤー」に育ったとする。彼らはガッポリ税金を払う。
政府は「スポンサー（独身者）のおかげで優秀な納税者が育ちGDPが増えました」として、その増えた税収の一部を、あなたの年金に「ボーナス」として上乗せする。
教育政策が失敗し、低賃金労働者ばかりになったら、あなたの年金ボーナスはゼロだ。
だからこそ、あなたは必死に政府を監視するようになる。「おい、俺の金を変なイベントに使うな！ それに使うくらいなら科学教育に使って稼げる人間を育てろ！」と。
要するに、ただ金をむしり取られるのではなく、「将来、彼らが稼いだ金の一部をキックバックしてもらう契約」を結ぶということだ。これなら「他人の子供」は「コスト」ではなく「金の卵」に見えてくるはずだ。
端的に言えば、子育てコストを負担した独身・子なし世帯であれば、負担しなかった人よりも将来の年金が増える。
そういう「リスク・リターン」をシステムに組み込むことだけが、公平性を担保する唯一の方法だ。
感情論で「子供は宝だ」と言われても、負担が増える側は納得できない。
必要なのは、「独身者が払ったコストが、将来のリターン（物理的労働力と高付加価値税収）として返ってくる」という明確な社会契約・金融取引だ。
国家が「産めよ増やせよ」を強制するのは、それが国家の生存戦略だから仕方がない。
ならば、そのコストを負担する独身・子なし世帯は、一方的に搾取されるのではなく、「子どもの筆頭株主」としてリターンを要求するポジションを取りに行くべきではないだろうか。
一応言うが、このGDP連動型年金権は現在支払っている税金や社会保険料が変わることがない。新たな制度を作り、税金や社会保険料から予算を組み替えるだけだ。
税金や社会保険料が変わるとき、それは従来通りに税金や社会保険料が変わるという法案が国会で通ったときだけだ。
GDP連動型年金権があれば、リターンもなく一方的に搾取される独身・子なし世帯は「リターンがあるかも知れない」という資産構造的にはプラスの可能性を単純に得られる様になるわけだ。
更にここへ確定拠出年金の様に、一口いくらで任意の年金増額オプションが存在したらどうなるだろうか？
独身・子なし世帯の中でも高所得者は日本社会全体の教育・労働スキル水準を引き上げる増資をするという選択肢に魅力を感じるはずだ。何故なら既に保有する国内金融資産もまた成長する可能性が上がるからだ。
これまで独身・子なし世帯の利点ばかり話したが、子持ち世帯にどのような恩恵があるのか話そう。
母子・父子家庭に言おう。年に1度は東京ディズニーランドへ子どもも連れて行きたくはないか？子どもを大学進学させたくはないか？良い会社へ入れたくはないか？
GDP連動型年金権は年金増額オプションまで含めれば国の教育関連予算が確実に増える。母子・父子家庭が日々負担する教育コストが下がる。
私はTVで「一度は子どもを東京ディズニーランドへ連れていきたい」と言っていた母子家庭の母親の想いを観たことがある。それが実現する。
そもそも、既婚者は誰しもが独身時代というものを経験して結婚する。当たり前の話だ。
つまり、GDP連動型年金権は今後婚姻する・しないに関わらず全ての労働者に影響する。「年金なんて払っても意味ねーよ」という若者を見たことはないか？GDP連動型年金権は税金や社会保険料を支払うと意味が必ずある。
独身時代を経験した既婚者にも納得感があるはずだ。子持ち世帯ならば尚更納得感があるだろう。
GDP連動型年金権は出産・子育て・教育政策と予算を子持ち世帯だけの聖域にせず、全国民の「自分ごと」化させる。
独身・子なし世帯が「その教育予算の使い方は良くない。真っ当な使い方をしろ」「年金を上げるため教育予算を絞るな。しっかり子どもを教育しろ」と言えるようになる。
街ゆく子どもは我々の年金だ。何と可愛らしいことか、大きく育てよという気持ちにさせるではないか。
これがGDP連動型年金権だ。賛同する者はブクマやX(Twitter)などSNSで宣伝しまくって政党や政治家にアピールしよう！みんなで教育へ投資し年金を増やしていこう！
【はじめに】
本稿は、現代日本政治を一つの均衡状態として捉え、その内的論理を記述する試みに過ぎない。ここで描かれた「歪なリヴァイアサン」は、不正義でも愚鈍でもなく、ただ与えられた条件の下で最も合理的に振る舞っている存在である。
しかし、合理性は永続性を保証しない。均衡とは、あくまで外乱が加わらない限りにおいて成立する一時的な静止点に過ぎない。経済の衰弱、国際秩序の変動、技術による媒介構造の変化——いずれも、このキメラの前提条件を静かに、しかし確実に侵食している。
本稿の目的は、このシステムを擁護することでも、告発することでもない。ただ一つ、「なぜ変わらないのか」という問いを、「変わらないこと自体が合理的である状況」として再定義することである。
もし将来、日本政治がこの枠組みから逸脱するとすれば、そのとき我々は初めて「変化が起きた」のではなく、「変化を許す条件が整った」のだと理解すべきだろう。
日本政治を観察する際、我々は常に強烈な「違和感」に襲われる。
表面的には米国流の民主憲法を掲げながら、そのＯＳ（オペレーティングシステム）はプロイセン流の官僚機構であり、さらにその深層では江戸時代の村落論理が駆動しているからだ。
「自民党一強」や「官僚内閣制」、「対米従属」といった既存の単一的な理論では、この怪物を説明しきれない。
本稿では、現代日本という政治システムを、「幕府の遺風（骨格）」、「明治の遺老（神経）」、「米国の遺産（皮膚）」という、本来互換性のない三つの要素が無理やり縫合され た「キメラ（合成獣）」として定義し、その構造的欠陥と強靭さを分析する。
日本政治の基層にあるのは、民主主義ではなく「封建制」である。
自民党は近代政党ではない。それは「現代の大名連合体」である。
派閥という名の「藩」：政治家にとっての忠誠対象は、国家よりも党、党よりも「派閥（オヤジ）」にある。
世襲という正統性：地盤・看板・鞄（カバン）の世襲は、まさに江戸時代の家督相続そのものであり、システム維持のコストを最小化するための合理的装置だ。
「根回し」の合意形成：国会審議は儀式に過ぎない。真の意思決定は、料亭や密室での「根回し」によって行われる。これは内戦を避けるための「封建的コンセンサス」の知恵である。
この層は、システムにおける「利益配分」と「動員」を司っている。
政治家が舞台上で演じる役者だとすれば、脚本を書き、演出するのは霞が関の官僚群である。彼らは明治維新以来の「指導的行政」の継承者だ。
無責任の体系：大臣は頻繁に交代するが、次官や局長は居座る。実質的な立法権と、法の「解釈権」は彼らが独占している。
解釈権という主権：法文そのものに意味はない。内閣法制局がいかに「解釈」するかが全てだ。これは一種の「神学政治」であり、官僚は唯一の解釈権を持つ神官である。
この層は、システムの「運用（オペレーション）」と「リスク回避」を司っている。
戦後、外から移植されたこの異質な器官は、平和憲法や日米安保として具現化している。
征夷大将軍としての米国：構造的に見れば、ワシントンは現代の「将軍」である。平時は大名（日本政府）の内政に干渉しないが、外交・安保という存立に関わる部分では最終裁定権を持つ。
「結界」としての憲法九条：保守派にとっての憲法は、足枷であると同時に、米国の過度な軍事冒険に巻き込まれないための「免罪符（盾）」としても機能してきた。
この層は、システムの「外部安全保障」と「国際的正統性」を保証している。
この三層構造は、絶妙なナッシュ均衡によって維持されている。この均衡を無自覚に破壊しようとした者がどうなるか。歴史が証明している。
小泉氏は「自民党をぶっ壊す」と叫び、ポピュリズム（米国層の力）を借りて、自らの足場である「幕府層（派閥・郵便・土建）」を攻撃した。
結果、自民党という組織は「骨粗鬆症」に陥った。彼が去った後、求心力を失った自民党があっけなく下野したのは必然であった。
2009年の政権交代は、システムに対する致命的な挑戦であった。民主党は「幕府・明治・米国」のすべてを同時に敵に回してしまったのだ。
対「明治層」戦争：「政治主導」を掲げ、官僚機構を敵視した結果、サボタージュに遭い、行政機能が麻痺した。
対「米国層」戦争：普天間基地問題で「将軍」の逆鱗に触れ、鳩山政権は崩壊した。
（党内に派閥がなければ奇妙なことが起き、党外に野党がなければ独裁に陥る）。
自民党における派閥は、疑似的な政権交代機能（自浄作用）を果たしていた。しかし、「党内無派閥」を理想とした民主党は、内部対立を調整する「封建的知恵」を持たず、内ゲバで自壊した。
民主党の敗北は、無能だったからではない。日本の「国体（システム）」に対する免疫拒絶反応だったのである。
なぜ安倍晋三（第二次政権）は、憲政史上最長の安定政権を築くことができたのか。
それは彼が、小泉流の「破壊」も民主党流の「理想」も捨て、システム構造のハッキングに成功したからだ。
彼は「三層の矛盾」を解消するのではなく、「三層すべてを掌握する」ことで、この奇妙なキメラを飼い慣らしたのである。
民主党は官僚と「闘った」が、安倍政権は官僚を「飼い慣らした」。
その決定的な武器が、2014年に設置された「内閣人事局」である。
霞が関のエリートたちの人事権を官邸が一元管理することで、官僚たちは「抵抗者」から、官邸の意向を過剰に読み取る（忖度する）「優秀な参謀」へと変質した。
これにより、明治以来の「官僚の自律性」は去勢され、行政機構は完全に安倍一強体制の手足となった。
安倍氏は、対米自立を掲げるのではなく、逆説的に「対米従属を極める」ことで政権のフリーハンドを得た。
2015年の安保法制（集団的自衛権の行使容認）は、憲法解釈の限界を突破するものであったが、これは「将軍（米国）」に対する最大の忠誠の証であった。
将軍の信任を得た大名は、国内で多少強引な振る舞いをしても、外圧によって倒されることはない。彼は「外堀」を米国に守らせることで、内政に専念したのである。
「機動的な財政出動」と称されたアベノミクスは、経済政策であると同時に、高度な「封建的再分配システム」であった。
異次元緩和によって溢れ出したマネーは、株高を演出し、企業（経団連）を潤し、公共事業を通じて地方組織（農村・建設）を潤した。
かつて小泉氏が断ち切った「カネのパイプ」を復旧させることで、派閥政治の不満を封じ込め、党内の求心力を盤石なものにした。
それは、人事権で官僚を縛り（明治）、安保で米国を縛り（米国）、カネで派閥を縛る（幕府）という、「三層の完全縫合」に成功した、極めて洗練された「復古政権」であった。
日本という「歪なリヴァイアサン」は、内部からの革命では死なない。
「党外に党なし」――強力な野党が存在しないのではなく、安倍政権が完成させたこのシステムが、野党（代替案）の存在を必要としないほど強固な「安定」を提供してしまったからである。
このキメラが倒れる時があるとすれば、それは内部崩壊ではなく、宿主である経済が死ぬか、将軍（米国）が去るか、そのどちらかであろう。
その前提（「負け条件を提示しない限り議論不能」）自体には同意していません。
1．MMTにおける「負け条件」について
「政府は通貨発行主体であり、失業は資源制約ではなく制度的選択である」
このレベルの主張は、
会計・オペレーション・法制度の整合性によって評価されるものです。
その意味で、
制度記述そのものに対して主流派的な“反証条件”を要求することは適切ではありません。
設計と運用を伴う制度である以上、修正・改善の余地はあります。
例えば、
労働移動が成立しない
ただし、これは
あなたが求めている「負け条件」は、
を前提にしています。
• 失業を均衡結果として扱わない
という点で、
したがって、
4．結論
私の立場は次の通りです。
• しかし、それを主流派的な敗北条件で裁定する議論には応じない
この前提が共有されない限り、
私は政府を家計や企業と同型の“資金制約主体”だとは採用していません。
自国通貨建てで支出でき、徴税権もあり、会計上は家計と違うのはその通りだと思っています。
ただ、その制度理解を採用しても、政府に制約がないわけではなく、実物資源・インフレ・為替/対外バランス・制度運用能力などの制約は残る、という立場です。
ここまで前提が合うなら、次の段階として確認したいのは、MMT側（あなたの立場）でいう「負け条件」です。
私は“主流派に翻訳して反証しろ”と言っているのではなく、あなたの言う制度前提（政府＝通貨発行者、税は事後回収、制約は資源とインフレ）に立ったままで構いません。
その上で質問です：JGを名目アンカーとする制度構造について、どんな観測事実が出たら「この主張は誤り/修正が必要」と認めますか？（2〜3個でいいので、第三者が確認できる形で挙げてほしいです）
もしそれを提示できないなら、議論は経験命題ではなく規範（思想）の主張になってしまうので、そこをはっきりさせたいです。
反証条件が提示されない限り、MMTを経験科学の理論として議論することはできないので、私はいったんここで議論を止めます。
増田さんの返答を読んで、私はこう理解しました。合っていますか？
１．私が提示した「制度記述（A）と政策含意（B）を切り分ける」という整理に対して、増田さんは違和感がある。
MMTの制度記述は価値中立な説明ではなく「国家という主体をどう定義するか」という前提そのもので、JGのような政策含意は任意の応用ではなく制度定義から論理的に導かれる帰結だ、という立場。
２．ただしそれは「JGを導入すれば常に成功する」「設計や条件を問わない」という主張ではなく、JGがどの設計でどの程度機能するか（賃金構造・インフレ制御・労働移動・行政能力など）は、歴史事例や制度比較、段階的導入によって検証・改善されるべきだ、という立場。
３．さらに、主流派が置いている「政府＝家計型の制約主体」「失業＝均衡調整」という制度前提そのものが現実の貨幣制度と整合していない、というのがMMTの問題提起であり、主流派モデルに翻訳したうえで「同じ形式の事前予測が出ないから非科学」と評価するのは、制度定義の対立を方法論の問題にすり替えているように見える、という主張。
――ここまでが私の理解です。
という整理になりますよね。
ただ、私が気にしているのは「検証は必要」と言いつつ、どんな観測事実が出たらMMT側の主張（少なくともJGを名目アンカーとする制度構造の優位）が誤りだと認めるのかという“負け条件”が固定されない場合です。
もし、制度記述から導かれる政策含意（JG・ゼロ金利固定・国債制度再設計など）まで含めて反証不能だと言うなら、それは科学というより規範（思想）の主張になると思うのですが、その整理で良いですか？
率直に言うと、「制度記述と政策を切り分ける」という整理には違和感があります。
MMTの制度記述は価値中立な説明ではなく、国家という主体をどう定義するかという前提そのものだからです。
政府が通貨発行主体であり、失業が実物資源の遊休を意味するなら、
ジョブ・ギャランティ（JG）のような政策含意は、任意の応用ではなく制度定義から論理的に導かれる帰結だと考えています。
ただし、これは「JGを導入すれば常に成功する」「設計や条件は問わない」という主張ではありません。
MMTが批判しているのは、失業を価格安定の調整弁として用いる制度構造そのものであり、
雇用を名目アンカーとする制度構造の方が、理論的に一貫しているという点です。
賃金構造、インフレ制御、労働移動、行政能力といった具体的帰結については、
歴史事例や制度比較、段階的導入による検証が必要だと思います。
ただその検証は、制度記述と切り離された「別理論の反証」ではなく、
MMTが描く制度構造が現実にどう作動するかを確かめる作業であるべきです。
MMTが問題にしているのは、予測そのものではなく、予測が依拠している制度前提です。
失業を均衡調整メカニズムとして内生化した上で予測を行っています。
MMTは、その前提自体が現実の貨幣制度と整合していない、と主張している。
「この制度構造を前提にしたとき、どんな予測が成り立つか」以前に、
「そもそもどの制度構造を前提にすべきか」というレベルの議論をしている。
制度定義の対立を方法論の問題にすり替えているように見えます。
・制度記述の正否は会計・オペレーション・法制度の整合性で評価されるべきであり
・その制度構造の下での政策設計（JGの形態や運用）は、実証と比較で改善されるべき対象
という立場です。
政府は通貨を発行することで、自ら必要とする資源を provision（調達・動員）する主体である
これは需要管理のテクニックではなく、国家と貨幣の関係についての定義です。
という構図が暗黙に置かれています。
この前提に立つ限り、MMTは「拡張的な財政政策を正当化する理論」に見えてしまいます。
通貨を発行し、課税によってその通貨を回収することで、実物資源へのアクセスを確保する主体です（Mosler, Wray）。
この前提を捨象したまま、
「コア命題の固定」
「負け条件の明文化」
を要求することは、MMTを別物に作り替えた上で反証しているに等しい。
それは
財政とは「需要刺激」ではなく、政府が社会的資源をどのように provision するかという制度問題である
という点です。
この命題の真偽は、推計上の予測誤差ではなく、貨幣・税・国債・中央銀行オペレーションの実在的運用によって評価されるべきものです。
したがって、主流派が行っているのは
という方法論的循環です。
MMTが主張しているのは、
同じ土俵で勝つことではなく、
その土俵が、政府という主体の性質を誤って定義したまま構築されている
という点にあります。
• なぜ主流派は provision 概念をモデルに入れられないのか
MMTでいう provision とは、
実物資源（労働・財・サービス）へのアクセスを制度的に確保すること
です。
これは「需要刺激」でも「財政拡張の余地」でもなく、国家という主体の定義に関わる概念です。
⸻
2. 主流派が provision を入れられない【第1の理由：主体定義】
provision を入れると何が起きるか
provision 概念を入れると、
結果として、既存の効用最大化・予算制約の形式が成立しません。
⸻
• 政府は「外生的ショック」
という扱いが基本です。
provision を導入すると
MMTの provision 論では、
になります。
これは、
• NAIRU
⸻
を前提にしています。
しかし provision は、
例：
• 税は支出の前提条件か？
⸻
これは単なる理論変更ではなく、
ただ俺は、これを真剣に主張したいのだ。
いい大学、いい会社が一番の社会ステータスだった昭和と平成初期に対して、令和では個人主義的な価値観が浸透し、「好きなことで生きていく」を望む人間が増えてきたように思う。自分の一芸を掲げて、SNSのフォロワー数や、配信の視聴者を伸ばしてくゲームが至るところで行われている。別にそれはインフルエンサーに限った話ではなく、steamのインディーゲームの作品数も、Web小説への投稿も年々増えている。
別にそういった生き方を否定したいわけではないのだ。むしろ自分は小説なりゲームなりを作ってちょっと有名になろうと思っていた時期があるから、自己実現のレースをやっていた側である。
そもそも、マズローの欲求ピラミッドから考えても、何もしなくても衣食住が満たされる今、次にみんなが目指したくなるのは、承認や自己実現だというのは、本能として当たり前の話である。
ただし、
ＳＮＳや動画サイト、あるいは小説のカクヨム、ゲームのdlsiteなどのポータルサイトの構造上、推薦モデルやランキングによって、影響力のある人間が表示され、それがまたその影響を高めるというループがある。結果として、人気度は指数に分布し、ほとんどの承認はトップ層が独占し、あとは少ないパイを哀しくも熱意のある挑戦者たちで分け合う構図になっている。
俺は、これでいいんだっけ？ と思い始めた。社会は進化しているはずなのに、平和になって自由を手にした結果、ほとんど総負けのレースが蔓延っているのって、アホみたいな展開じゃないか。
だから、最近はちょっと思想を昔に時間旅行させてみて、少なからず社会に貢献してるの、とか、学問を修める、とかの昭和～平成な価値観に生き方のヒントを見出そうと試みている。
別に五大商社に入れなくても、大金をかけてビジュを夜職の人たちみたいに整備しなくても、また社長とかインフルエンサーにならなくても、みんなエライのだ。少しでも他人のために生きて、社会を回しているだけで。それで十分じゃないかね。だから自分を認めて、誇りを持ってほしいのだ。
その意識をちょっと変えるだけで「ほとんど総負け」が「だいたい勝者」になるなら、そのほうが皆が幸せでいいじゃん、と思ったりする。
「主流派経済学が反証主義的に“証明”されてきたか？」は、厳密には 証明（数学みたいに真を確定）ではなく、より現実に近い形でいうと
以下、主流派がどう“反証に耐える形”に進化してきたかを、代表例で整理します。
サミュエルソンは、理論を“操作可能（operational）な命題”＝観測・検証できる形に落とすことを強調した流れの中心人物として語られます。
フリードマンは、（前提のリアリズムよりも）予測力を評価軸に置く「実証可能な含意で勝負する」方法論を強く打ち出しました。
ここがまず“反証主義っぽい”土台です（ただし、後述の通り経済学は補助仮説が多く、純粋なポパー型の運用は難しい）。
1950〜60年代に「失業率を下げるとインフレが上がる」ような安定関係が“政策メニュー”として扱われましたが、のちに
長期ではトレードオフが成り立たない（自然失業率／NAIRU）方向へ
という更新が起きます。フリードマンの1968年講演が、期待を組み込む方向に大きな影響を与えた、という整理は一次資料・研究史で確認できます。
また1970年代の経験が、この見方を後押しした、という研究史的整理もあります。
要するにここは、「古い単純形が反証（説明不能）に晒され、修正された」例です。
ルーカス批判は、「過去の経験則（縮約形）をそのまま政策評価に使うのは危ない。政策が変われば人々の意思決定（期待）が変わり、推計式のパラメータが不変でなくなる」という主張です。
この主張自体も、のちに実証的に検討（テスト）される対象になっています。
この流れが、マクロを「ミクロ基礎（最適化・期待）」を持つ構造モデルへ寄せる大きな動機になりました。
DSGEは強い仮定が批判され続けていますが、「政策変更の効果を、前提・メカニズムを開示した上で評価する枠組み」として中銀・研究で中心的に使われてきた、という位置づけは一次資料でも見られます。
同時に、危機後の批判や改良も含めて「適用可能性・限界」を体系的に検討する研究も積み上がっています。
ここでの“反証主義”は、「このモデルが真」ではなく、競合モデルと比べて予測・政策評価・整合性がどれだけ良いかで生き残る、という競争です。
これはまさに、「この推定は因果だ」という主張が、設計の穴を突かれて反証される／改善される、という反証主義の制度運用です。
ので、単発で「はい反証、理論死亡」とはならず、部分修正・モデル更新になりやすい。
それでも主流派が“反証主義的に強い”と言われるのは、上で見たように
主流派がやってきたのは「理論の核を固定し、反証条件を明確化し、方法論を更新し続けて生存してきた」という歴史です。
だからMMTが“学界で対抗可能な理論”として評価されたいなら、同じ土俵で
が必要です
反証主義（ポパー型）で「MMTが自分で自分を検証可能にする」ために必要なのは、要するに “ルール固定（calvinball回避）”＋“他理論と区別できる事前予測”＋“反証条件の明文化” です。
クルーグマンが「MMTersと議論するのはカルビンボールみたいだ」と書いた、という批判はまさに「反証可能性を逃げる構造があるのでは？」という疑念で、引用される形で流通しています。
（MMT側は“学者のMMTとネット言説を混同するな”と反論しがちで、ここが定義の揺れ＝calvinball問題の温床になりやすいです。）
以下、「反証主義の手法でMMTが己の証明（≒検証）をするには？」への、実務的な設計図です。
反証主義で大事なのは「どこを撃てば理論が死ぬか」を明確にすることなので、MMTは最低限：
を分離して、文書化した “MMTプロトコル” を公開するのが第一歩です。
例：MMT文献では「税が貨幣需要を支える」「赤字は民間の純金融資産になる」「国債発行は準備（当座預金）と金利管理の技術問題」などがコアとして語られます。
あなたが挙げた条件（MMTだと起こり、他では起こらない／その逆）に落とすなら、MMTに固有色が出やすい争点を選ぶのがコツです。
モズラー系MMTには「自然利子率はゼロ」や、金利引き上げが利子所得を増やし得て、結果としてインフレ圧になり得る、という発想が色濃くあります。
事前に「政策金利サプライズの引上げは、一定期間内にインフレ率を（平均して）下げない／むしろ上げる」と符号を宣言。
高頻度識別（FOMC/日銀イベント等）＋ローカルプロジェクションで検証。
結果が一貫して「引上げ→インフレ低下」なら、少なくともこの命題は棄却。
MMT側には「国債は準備吸収のオペで、財源ではない」的な整理があります。
これを“国債を減らした／止めたとき、何が起きるか”に落とす。
予測：国債供給を大きく減らしても、（IOR＝準備付利などで）短期金利を管理できれば、マクロの主要変数への悪影響は限定的。
対立仮説（主流派寄り）：安全資産不足・担保制約・金融仲介の歪みで、クレジットスプレッドや金融不安が顕在化し得る。
検証：国債供給ショック（QEや発行構成の大変更）を使い、スプレッド・レポ市場・信用量・実体への波及を事前に“どっち向き”か宣言して当てる。
MMTの有名な主張に「Taxes drive money（税が貨幣需要を支える）」があります。
新しい税（または納税手段の規則変更）が導入され、「その通貨でしか納税できない」制約が強まった地域・時期で、通貨受容や保有が（他条件一定で）増える、という予測を置く。
検証：差の差（DID）や合成コントロールで、通貨受容指標（預金、決済、為替プレミアム等）を追う。
結果が一貫して「税制変更が通貨需要に有意な影響を持たない」なら、この強い形の命題は修正が必要。
MMTはJGを「失業（バッファ在庫）ではなく雇用（バッファ在庫）で物価安定と完全雇用を両立」と位置づけがち。
地域パイロットで、JG導入地域と非導入地域を比較。賃金分布・離職・物価・民間賃金への波及を事前に予測。
予測に反して、JGが賃金・物価を不安定化させる／民間雇用を恒常的に圧迫する等が再現的に出れば、JGを“安定装置”とする主張は反証され得る。
calvinball批判を真正面から潰すには、これがいちばん効きます。
を「事前登録」して公開する。
これができれば、少なくとも「検証不能状態を意図的に作っている」という疑いは大幅に減ります。
理論争いが泥沼化しやすいときは*政策イベントに対する事前予測（forecast）を提出して、
で どっちが当たるかを数年単位で競うのが、実は一番フェアです。
MMT側も教科書的整理は進めていますが（例：Springerの体系的テキスト）、
「事前予測で勝ちに行く」動きは、外からは見えにくいのが現状だと思います。
反証主義でMMTが「検証に耐える理論」になる道筋はシンプルで、
この4点をセットでやることです。
だからあらかじめ言っておくけど、おれはこの世界のだれかが、なにか悪いことをしたって言ってるわけじゃない。
この世界はクソじゃないし、いいこともたくさんある。
けど、会社とかなんとかってのはつくづく人を人として見てないって感じる。
そして、多くの人がそれを当たり前だとおもってる。
評価とか、規範とか、規律とか、意味わかんねーよ。いつも全力でやってるよ。
そんな状況が一日の半分を占めているってどういうこと？
働いてる人も意味わかんねーことを言ってくる。
相手は会話として喋ってるんじゃなくて、規範に則って喋ってるから、まるで意味がない。
規範って誰だよ？
「働くことに意味を求めすぎでは？職場の人間関係は割り切ってやればいいんだよ」
違う。人はどの瞬間でも相手を尊重すべきだ。尊重がない関係なんて地獄だ。
そう割り切らなくちゃいけない状況にあるなら、それはなにかがおかしい、っておれはおもう。
上手くやれないのは、ただ単に、おれが仕事のできない間抜けだからなのか？
会社は人を物のように扱って、おれはそれに屈服してる。
屈服してるなら、それは加担してるのと一緒だ。
いまの職場は十何個目かの職場だから、一般化とかじゃないとおもう。
すべてではなくても、ほとんどの場所が同じシステムを使って動いてるから、
ほとんどの場合働きづらいからって、職場を変えれば済むって話じゃないんだ。
今は耐えていればいつか変わるなんてのも幻想だとおもう。
これは沢山言われてることだけど、
「やるべきことをすべて終えたら本当にじぶんのやりたいことをやろう、なんてことは絶対にできない」
何かを終えたら、何かがやってくるだけだし、今を満足させるのを我慢して、未来に託すふりして逃げ続けてるだけだから。
民主主義ってなんだよ。
おれは「人間じゃない何か」に従ってる。
でも別に誰もわるくない。
この世界はクソじゃない。
ただ、クソみたいな構造に加担しているクソみたいな自分がいる。
Bさんは 「MMTは金利上げ下げ自体を問題視していて、ゼロ金利で固定する事を主張している なので国債は必要ではない」 と反論しています
この意見を論評すると？
Bさんの反論は、MMT（特にモズラー系）に「政策金利をゼロに固定し、国債発行を最小化／廃止して、銀行準備（当座預金）を増やす」というアイデアがある点では“それっぽい”のですが、「だから国債は必要ない」まで一般化するのは飛躍です。論点を分けるとこうなります。
MMTの一部論者は、金利操作を景気調整の主役に置くことに懐疑的で、
なので、Bさんの「MMTはゼロ金利固定を主張」は、少なくとも一派については妥当です。
ここがポイントで、ゼロ金利固定は「中央銀行の短期金利ターゲット」の話です。
一方、国債には金利ターゲット以外に、現代金融で次の役割があります。
ゼロ金利に固定しても、こういう役割が消えるわけじゃないので、
「金利いじらないから国債いらない」は “non sequitur（論理的につながらない発言や結論、あるいは会話の流れと無関係なコメントを指し、ラテン語で「（それは）続かない」という意味で、論理の飛躍や唐突な話題転換（コメディで使われることも）を表す言葉）” になりがちです。
政府支出 → 銀行預金が増える → 銀行の準備（当座預金）も増える
（利子のつかない or 中銀付利次第の）準備
になりやすい。
年金・保険が欲しい「長期で安全な利回り資産」は何で満たすの？
みたいな“国債が担ってるインフラ”を、別の仕組みで用意し直す必要が出ます。
つまり「国債不要」は理屈というより制度設計の提案で、タダではないです。
インフレが強い局面で、金利を上げずに財政だけで抑えるのは政治的に難しい（増税・給付削減が必要になりがち）
通貨安・資本フロー・金融機関の収益構造など、別の歪みが出る可能性
“ゼロ固定”を信認させるほど、別の価格（為替やリスクプレミアム）に調整が出ることがある
なので「金利上下が問題だからゼロ固定」→「よって国債不要」は、政策としてもだいぶ単純化しすぎです。
Bさんの反論は、
✅ MMTの一派（特にモズラー系）に“ゼロ金利固定＋国債最小化”の主張がある点は当たっている
❌ しかし それを根拠に「国債は必要ではない」と一般化するのは飛躍
❌ 国債には「金利ターゲット以外の金融インフラ機能」があり、廃止するなら代替制度が必須
A
バイアス、錯誤、誤謬という言葉はネットでよく使われるけれど、税制についてはあまり使われていない印象がある
つまり減税ポピュリズム、人間は目先の利益や損失を過大に評価する『現在バイアス』はほとんど語られない
はてなーは『生存バイアス』 はやたらと好きなのに『現在バイアス』を見ないふりするのはなんでなんだよ
なんで消費税減税は現在バイアスなのか、減税は目先の利益で長期の利益にならないかっていうと減税は通貨安圧になるから
通貨安は食品に限らず生活必需品やエネルギーに転嫁され、結果としてインフレ圧になる
現在のインフレ要因はいくつかあり通貨安だけではないけれど、減税をすれば通貨安はインフレ要因の割合を高めることになる
消費税減税がインフレに苦しむ生活者を助けるなることはありません
日本が衰退しているからだ！みたいなことを言うのなら、減税は余計に現在バイアスでしょうよ
わーわー書いたけど、そんなことよりも、バイアス、錯誤、誤謬の意味もわからず、立論もできずに安易に使うのが一番のクソ
B
経済学的には目の前の減税をしようがしまいが、現在の経済は大して変わらない（貯蓄の増減で吸収されてしまって、行動変化に結びつかない）、その当然の帰結として将来の経済にもほとんど影響がない、つまりメリットもほとんどないがペナルティーもほとんどないということが示されているのに、まるで国家財政を家計かのように考えて、今散財したら将来にツケを払うことになるみたいな発想しているやつが尽きないからな。そういうのもバイアスや錯誤の一種だろう。
C
でも国債利払い3倍になるってよ
B
まあ、元増田は本当のMMTを知らないから、利子なんか問題ないとか言いそう
>長期国債の金利が上昇してるのは、日銀が将来利上げすると予想されてるからでしょう。
>MMT的には、国債の金利上昇は、既にお金を持ってる人達への給付を増やすという意味で問題。
>モズラーが言うように、政策金利ゼロコミットして3カ月の短期国債だけ発行するか、国債を廃止するのが望ましい。
以下、Bさんの意見を経済学的にできるだけ正確に分解して論評します（結論から言うと、一部は主流派の知見に沿うが、雑に言い切りすぎている、という評価になります）。
Bさんはだいたいこう言っています。
減税してもしなくても景気は大して変わらない→ 人々が貯蓄を増減させて吸収してしまい、消費などの行動が変わりにくい
だから 将来の経済にもほとんど影響がない→ メリットもペナルティもほとんどない
それなのに「減税＝将来にツケ」みたいに言う人が多い→ 国家財政を家計のように考えてしまうバイアスだ
Bさんの言う「減税しても貯蓄が増えるだけ」は、かなりストレートに
減税しても、人々は“将来増税される”と予想して貯蓄するので消費は増えない
という発想です。これは一応、主流派にもある話です。
ただし、この命題は
将来の増税を見通せる
借入制約がない
などなど
なので現実には、
たとえば、
生活が苦しくて「今月の支払いがきつい」層
には、減税は貯蓄じゃなくてそのまま支出（消費）に回りやすいです。
つまりBさんの言う「吸収されて行動変化しない」は
平均的には薄まることがあるが、ゼロと断言はしにくい
ここがBさんの一番危ういところです。
景気刺激になる場合
ならない場合
がありますが、
将来への影響（良い／悪い）も含めて“ほとんどない”と断言するのは無理です。
なぜなら減税は少なくとも
インフレ率
「たいして変わらない」というのは、だいぶ強い一般化です。
これはBさんの言う通りで、
ただし注意点として、
自国通貨建てなら、政府は理屈の上では支払い不能になりにくいですが、
インフレ制約
通貨安
金利上昇
なので「家計じゃない」は正しくても
「だからツケという概念は存在しない」まで行くと間違いになりやすいです。
経済学的には、減税は「やれば全部同じ」ではありません。
消費税減税の特徴
買う人全員に効く（広い）
一方で、生活困窮者にピンポイントで効かせるなら給付の方が効率的な場合が多い
つまり
景気刺激
生活支援
Bさんはそこを全部すっ飛ばして「どうせ何も変わらない」に寄せすぎです。
これも経済学的に言うと半分正解・半分間違いです。
国債＝悪
将来世代が必ず貧しくなる
みたいな雑な理解は、だいぶ誤りです。
たとえば
Bさんはここを軽視しているように見えます。
Bさんの意見は、
✅ 「減税が必ず景気を良くするわけではない」も正しい寄り
❌ 現実の摩擦（借入制約・格差・インフレ・為替）を落としていて、政策評価としては荒い
という感じです。
ほとんどのアイデアは平凡なもの（ノイズ）だが、ごく一部に極めて優れたもの（シグナル）が存在するという予測可能なカーブを描く。
認知科学者のマーガレット・ボーデンは、創造性とは「要素を新しく組み合わせること」だと定義している。
限られたブロックから天文学的な数の新しい配置が生まれるように、ヒップホップのサンプリングや科学理論も、既存のものの再構築から成り立っている。
スキルの習得は複利計算のようなもので、最初は成長が遅く見えるが、ある地点から加速度的に伸びていく。
練習を長く続けるほど、成長率は高まり、ブレイクスルーが起きやすくなる。
創造性は、完全なランダム（カオス）と、ガチガチの規則（秩序）のちょうど中間にあるカオスの縁で最も活発になる。
数学的なモデルでも、最も豊かなパターンは、無秩序すぎず、繰り返しすぎない絶妙なバランスの場所で発生することが示されている。
2. 組み合わせる： 古いものを新しい形に混ぜ合わせること。
だいたい貧乏な人ほど「とにかく金を貯めろ」って言われて育つじゃん。
最近ピケティを勘違いして紹介してるアホなインフルエンサーの影響なのか
こういう「労働は効率が悪い！投資の方が合理的」みたいな誤った単純化よく見るよね
よく知られてるピケティのr ＞ g は基本的に個人≒ミクロの話ではなくて
資本をすでに多く保有する層の資産は経済成長率以上の速度で増えるっていう社会構造の話だよ
資産がほとんどない一般層に対して「労働より投資を優先すべきだ」って話じゃないの
低所得層とか一般層が仮に投資に金を回したって元本はたかが知れてて資本収益率が高くても得られる絶対額は微々たるものでしかない
だからそれよりもスキルアップとか職の高度化で人的資本を強化して労働収益を引き上げる方がはるかに効率的で持続的なリターンになるわけ
で、そこまでいけば労働収益から得られる資本を投資に回せばいいの
まず人的資本への投資で可処分所得の余剰を生んでその後に金融資本として運用するという順序の話こそ本質
ピケティの r ＞ g は「個人の努力だけで埋まらない資本格差が市場の中で自己増殖する」っていう残酷な構造について語っていて
金曜日の20:20。規則正しく点灯するデジタル時計を確認してから、僕はこの日記を書き始める。
昨日の日記では、思考がホモトピーの森に入り込み、夕食のパスタを二分半放置してしまった件について反省。
今日までの進捗を整理する。
現在僕が考えているのは、従来の超弦理論における背景独立性という概念が、実は高次圏論的に不十分に定式化されているのではないか、という問題だ。
時空を滑らかな多様体として前提するのではなく、∞-トポス上のスタックとして扱い、その上で弦の状態空間を通常のヒルベルト空間ではなく、安定∞-圏の対象として再解釈する。
このとき、BRSTコホモロジーは単なるコホモロジーではなく、派生層の自己同値の固定点として現れる。
問題は、その自己同値がどのレベルで物理的同一性を保証するのかだ。
圏論的同値と物理的同値の差は、ウィッテンですら直感的に語ることはできても、厳密には書き下せていない。
少なくとも僕には、彼がここまで踏み込んだ論文を出した記憶はない。
今日の午前中は、この問題を考えながら、習慣通り床の目地を数えた。
横方向が必ず奇数であることを再確認した時点で、思考が一段深く潜った。
習慣は脳内のノイズキャンセリング装置だ。これを理解しない人間は多い。
昼過ぎ、ルームメイトが不用意に「難しいこと考えてる顔だな」と言ってきたので、僕は「常に難しいことを考えているが、君には観測できないだけだ」と訂正した。
その後、隣人がドアをノックし、「今夜パーティあるけど来る？」と聞いてきた。
僕は行動計画がすでに確定しているため、「未来はすでに決まっている」と答えた。
彼女は少し困った顔をしていたが、量子力学を持ち出すと話が長くなるので説明は省略した。
友人Aは「その理論、実験で検証できるのか？」と聞いたが、これは典型的な誤解だ。検証とは、可観測量の問題であって、構造の問題ではない。
これからやることは明確だ。
21:00からは、今日考えた∞-圏的定式化をノートに清書する。
22:30には歯磨き、その後、昨日読み切れなかった論文の補遺を確認する。
もしそこで、自己同値の固定点集合が高次群作用のコインバリアントとして自然に現れるなら、僕は一つ前に進む。
現れなければ、明日も同じ床を数え、同じ時間に同じ日記を書く。
ジェネリック、構造自体が割と無茶というか何もかも値上がりしてる時代に半強制的に値下げを強要される分野だから、ブーム云々関係なくその内値下げ圧力に耐えかねて下火になると勝手に思ってる
日本のポップミュージックは、海外のものと比較して音を詰め込みすぎる傾向がある。
それは両方のヒット曲を聴き比べると、明確に差があることが分かると思う。
ではなぜそうした差が生まれたのか？
能では沈黙がいちばん緊張しているし、尺八は音と音のあいだに呼吸が流れ、雅楽に至ってはテンポという発想自体が曖昧で、音が空間に置かれていく。
前近代の日本音楽では、「何も起きていない時間」は欠落じゃなく、ちゃんと意味のある時間だった。
現代ではどうか。
日本のポップ音楽は、伝統音楽から地続きで育ったわけじゃなく、西洋音楽の完成形を途中から一気に輸入した。
しかも、そのとき一緒に入ってきたのは、宮廷や教会、労働歌といった社会的文脈じゃなく、拍子や和声、構造といった「技法」だけだった。
西洋近代音楽は、拍が明確で、時間が前に進み、構造によって曲が運ばれていく。
その形式だけを制度と教育で取り込んだ結果、「音楽は止まらず進み続けるもの」という理解が強くなった。
ここで「間」は、共有された前提ではなく、不安や失敗の兆候として扱われるようになる。
ライブや放送、商業の場では、沈黙は事故に見えてしまうからだ。
日本語は母音が多く、英語のように子音でリズムを切ったり、溜めを作ったりしにくい。
その結果、隙間を作るより、音数で埋めるほうが安全になる。
さらに、日本のポップでは長いあいだ、メロディの複雑さや歌詞の情報量、転調や展開の多さが「技術力」や「親切さ」として評価されてきた。詰め込むこと自体がサービス精神、という感覚だ。（この辺りは、チラシデザインにおける情報の詰め込みとも関連していると思う。）
