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しかし対抗するアメリカは、経済恐慌からの立て直しの一環として建艦計画もその主要な柱の一つとしており、日本に数倍する建艦をスタートさせた。
1934年の第一次ヴィンソン案こそ条約保有枠を満たす程度の比較的小規模なものだったが、1938年に無条約時代最初の計画として成立した第二次ヴィンソン案は海軍力25％増強を謳い、戦艦3隻と航空母艦1隻等の増強を決めた。
既存計画と合計するとその規模は日本の4倍にも達するものであり、想定以上に過激な反応を見た日本は新たな対抗手段を求められた。
1939年、当初予定から1年繰り上げて第四次海軍軍備充実計画が策定され、戦艦2隻、航空母艦1隻等80隻の建造を開始した。
この計画ではアメリカの建艦に互することの困難さを認める兆候が早くも現れており、量的な対抗は不可能と考えられ始めていた。
だがアメリカは手を緩めなかった。
折から第二次世界大戦が勃発したこともあり、1940年の第三次ヴィンソン案ではさらに海軍力25％増強を目指した。
当案は議会の査定で11％増強に抑制されたが、それでも戦艦2隻と航空母艦3隻等を追加するもので、対抗上日本も第五次海軍軍備充実計画の策定で戦艦3隻、大型巡洋艦2隻、航空母艦3隻等第三次と第四次を合計したものにほぼ等しい大計画を立案し1942年からの着手を目指した。
そして1940年7月、ドイツのフランス攻略を受けて発表された最大の建艦計画が日本を震撼させた。
両洋艦隊法、スターク案と呼ばれた同計画は戦艦7隻、大型巡洋艦6隻、航空母艦18隻など216隻、海軍力実に70％増強を目指すもので、当時の連合艦隊総力に匹敵するという膨大な計画は、もはや日本の追随をまったく許さなかった。
対抗案として1944年スタートの第六次海軍軍備充実計画が検討され、戦艦4隻、大型巡洋艦4隻、航空母艦3隻などの建造を構想してはいたが、第五次計画の実現さえ危ぶまれる情勢の中、その実現はほとんど不可能と思われた。
過去10年間、中国の海軍力拡張はWW2以降史上最大の規模となった
中国は2000年代始めから徐々に海軍を増強してきたが、特に2015年頃から急速な艦隊の建造が始まった
2015年から2020年の間に、中国人民解放軍海軍（PLAN）は現代的な駆逐艦（艦隊防空能力を持ちイージス艦に匹敵するレベルの軍艦）を驚異的な速度で建造した
この5年間で、中国は20隻の高性能なType 052D駆逐艦と8隻のType 055大型駆逐艦を建造し、現代的な対空戦闘能力を備えた駆逐艦の総数を約40隻にまで増やした
世界有数の海軍である海上自衛隊のイージス駆逐艦の総数が12隻であることを鑑みればその規模の大きさがわかる
2015~2020の5年間は、中国の海軍拡張と近代化の「第1波」と言える
しかし2020年から2022年にかけて駆逐艦の建造は減速し一時的に停止したかのように見えた
Type 052DG 10隻進水済み、3隻建造中
Type 055 4隻進水済み、4隻建造中
これによって2025年までにPLANは駆逐艦72隻体制へ拡大（現在の51隻から40％増）となる
アメリカと台湾の関係は、1979年の「台湾関係法（Taiwan Relations Act）」によって規定されている
この法律では、アメリカは台湾に対して自衛のための防衛物資やサービスを提供する義務があるとされていますが、直接的な軍事介入を義務付けるものではない
つまり、アメリカが台湾を武力で守るかどうかは、法的義務というよりは政治的・戦略的な判断に依存していてホワイトハウスの判断次第である
トランプは大統領在任中（2017-2021年）、中国に対して強硬な姿勢を取ってた
中国に対して強気に出る一方で、直接的な軍事衝突を避ける傾向もあり、
台湾を守ることがアメリカの利益になるなら守るかもしれないし、リスクが高すぎると判断すれば距離を置く可能がある
彼の優先順位はあくまでアメリカの経済的・軍事的優位性で、台湾のために全面戦争を冒険するかは疑問であり、
個人的な印象だと、トランプは「守るポーズ」は見せるだろうけど、実際の大規模介入には慎重になるんじゃないかと思う
トランプの性格を考えると、彼は「勝てる戦い」や「目に見える成果」を好むだろう。
リスクが高く、長期的な泥沼化が予想される場合、距離を置く可能性が高い。彼は過去に「同盟国がもっと負担すべきだ」と主張しており、台湾や日本に自力での防衛を求める発言をするに違いない。
そして長期的な戦争を想定するとアメリカ海軍は中国海軍に勝てるかかなり厳しい。その理由は造船能力である。
アメリカと中国の造船能力を比較すると、現在の状況では圧倒的な差がある。具体的には、中国の造船能力はアメリカを大きく上回っており、複数の指標からそのギャップが明らかであり
まず、生産能力の規模で見ると、米海軍の情報機関（Office of Naval Intelligence）が公開したデータによると、中国の造船能力は約2325万トン（総トン数ベース）であるのに対し、アメリカは10万トン未満
れはつまり、中国の造船能力がアメリカの230倍以上とも言われるほど桁違いであることを示している
国連貿易開発会議（UNCTAD）の2022年のデータによれば、世界の造船市場におけるシェアは中国が46.6%でトップ、韓国が29.2%、日本が17.3%と続きますが、アメリカはわずか0.1%に過ぎない
軍事的な視点でもこの差は顕著です。中国人民解放軍海軍（PLAN）はすでに艦艇数で世界最大（2021年時点で355隻、2030年までに440隻予測）とされ、造船能力の大きさが戦時の新造や損傷艦の修復に直結する
対してアメリカ海軍は約290隻（2025年3月時点）で、艦艇数の増加ペースが中国に追いついていない
らに、アメリカの造船所は老朽化や労働力不足、予算の不安定さに悩まされており、新造船の納期遅延も頻発している
例えば、バージニア級潜水艦やコロンビア級潜水艦の建造では、数年単位の遅れが報告されている
そして、造船能力は海軍だけではなく陸軍を展開するための兵站能力のも直結するだろう
台湾は中国共産党と習近平にとって間違いなく「悲願」と言える存在である。これは歴史的、政治的、イデオロギー的、地政学的な理由が絡み合ったもので、中国共産党（CCP）にとっては国家的目標の中核に位置づけられていて、ロシアにとってのウクライナ以上の価値があり総力戦の覚悟で戦争をすることは想像に難くない
もし台湾が中国に占領され場合、湾は日本からわずか約110キロ（与那国島との距離）であり人民解放軍の海軍や空軍が台湾を拠点に活動すれば、日本の防衛線（特に南西諸島）が直接脅かされる
次にシーレーンの問題日本はエネルギーや食料のほとんどを輸入に頼っており、その大半が台湾周辺の海域を通るシーレーン（海上輸送路）を通る。
中国が台湾を掌握すれば、このルートをコントロールする能力が飛躍的に高まり、日本への経済的圧力や封鎖のリスクが現実味を帯びる
半導体サプライチェーン: 台湾は世界の半導体生産の約60%を担っており、特にTSMC（台湾積体電路製造）は日本の製造業にとって欠かせない存在であり、半導体の供給が途絶えるか、中国の影響下に置かれる可能性があり、日本の自動車や電子機器産業に壊滅的な打撃を与えるだろう
台湾から日本への難民流入が予想され、特に南西諸島や九州への影響が懸念される。今までの戦争は所詮地球の裏での出来事だったが台湾有事では大量の難民が直接くるだろう
台湾を手中に収めた中国は、日本への政治的圧力を強めるだろう。尖閣諸島問題での強硬姿勢や、経済的報復を通じて日本を牽制する動きが加速するかもしれない
そうなった場合歴史的に見ても、1940年代の満州国支配以降、中国が東アジアでこれほど支配力を拡大した例はなく、日本にとっては戦後最大の危機と言える事態でありウクライナを冷笑している場合ではないだろう
いらないと言うのにお弁当まで作ってくれる
早く自分も自立して恩返しもしよう
母親は自分の資産を増田名義の口座で運用して増やした（口座を保険営業に預けてたか）
増田はテストが98点でもバカと言われ、成績1位のクラスメイトを褒めそやす
お嫁さんになりたいと言うと顔色変えて叱責される
服を買って貰えてないと言うと父親に10万円のコート1着のみ買わせる（戦艦かよ）
母親は睨んでくる以外、増田と目を合わせたことが一度もない（会話中もあらぬ方向を見ている）
弟の話には大喜びで乗る
増田の話は常に否定する上、反論すると、口答えするな、土下座して謝れ、と言う
口腔外科によれば、舌下小帯が短かった
増田の紛争相手方代理人弁護士は「誤って」実家に書類を送る（母親との通信かな）
母親の妹の叔母と叔父は国交省系、もう1人の叔母は医師で増田や父親を大人しいと言ってからかう
迫害の如きに耐えつつ成績も上がらなかった増田や理系の父親は怒りっぽくなった（父親も何か察してたが妥協してたと思う）
母親は美人だが高卒だから脱法方法を保険会社や弁護士顧問からアドバイスされてたんじゃないかと思ってる
敗戦国日本の三権は、富裕層の著名人や芸術家に圧力かけて米仏に移住させ、現地の保険不動産や米国税に朝貢してないか（USAID代理人も募集してたのだろう）
朝貢されたうえ火事に遭うとか不幸だが、坂本龍馬もたぶん米国戦艦を購入して保険料不払い（高くて払えない）で粛清されたんだ
DSは銀行証券保険産業不動産で、その代理人が、新興国の司法や軍や新興宗教
陸の軍と海の軍の対立がある
…という単純化はもちろん危ないんだけど
旧宗主国の英仏本国はそういう国内事情をどうしたか→コレはあとで調べます
日本は海軍権が強く（515事件と226事件の明らかな差別、裁判族親族の職業からして、裁判所はほぼ海軍）、
陸軍（国交省）もまた水面下で迫害をしてる（インフラ関係の陰謀事件は検察が不起訴）
仮説→
日本国組織は、富裕層を英仏米に朝貢するため、新興国レベル以上の治安活動をしない
憲法は移転の自由を保護するが、同時に裁判官の地位を絶対的に保護しているため、水面下の迫害によっ自主的に移転させることができる
武力による現状変更は禁止されていて、武力を使えるのは自衛とか、自国民の保護のためとか、なんか理由がいる。
ロシアだって、ウクライナ東部の州の独立運動に際して自国民の保護の形で介入した。
独立運動そのものがロシアの手引きなわけだけど、ロシアから言わせると現在のヨーロッパ寄りと政権だって、欧米が手引きして革命を起こさせて親ロシア政権を作らせたって話で。
まあとにかく、NATOが介入するためには、NATO加盟国が攻撃されたので条約に基づいて参戦とか、自国民の保護のためとか、攻撃された報復とか、なんか理由が必要。
ベトナム戦争の時に米国が介入したときは、米国海軍の駆逐艦が北ベトナムの魚雷を喰らったみたいな建前があったと思う。
でっちあげっぽいけど。
あるいはPKOで国連軍という形で介入だけど、ロシアには拒否権があるから無理。
鉱物利権という高いコストを払ってでも米国企業を誘致して、米国が自国民の保護を盾に介入できる形をつくるしかない。
ただし、今の戦況のまま停戦したとしたら、東側は戻ってこない。
プーチンもアメリカの鉱物採掘には合意するみたいなので、アメリカとしてはウクライナ統治のウクライナ領での採掘も、ロシア統治の元ウクライナ領での採掘もできるんで、東側をウクライナに返させるインセンティブはない。
唯一、カードがあるとしたら、ウクライナが抗戦をやめてロシアに降ることだと思う。
ロシア派が革命で倒されたくらいだから、どっちかといえばヨーロッパの仲間になりたいウクライナ人が多いんだろうけど、10対0じゃなくてな。東部や南部はヨーロッパよりロシアと結びつきたい人らが多い。
アメリカに守ってもらうために生活が貧しくなるくらいなら、昔みたいにロシアが宗主国でいいじゃん？
ってなる可能性がある。
もちろん、そうなると困るのはEUで、そういう意味でも、アメリカの案が嫌ならフランスやドイツが支援しろよってトランプの主張はもっとも。
やっと2024に表向きは禁輸したけど、抜け道をつくってまだ輸入してる。
というか、西側がロシアの資源や製品を禁輸したところで、ロシアは崩壊しない。
昔だったら、世界のGDPのほとんどが西側諸国だったので、西側が禁輸するイコール売る場所がないだったけど、今やGDP2位に中国、5位にインド、10位にブラジルがいる。
すごい似てると思わない？
冬戦争（Winter War, Talvisota, Зимняя война）とは？
冬戦争は、1939年11月30日から1940年3月13日まで、ソビエト連邦（ソ連）とフィンランドの間で戦われた戦争です。
この戦争は、ソ連がフィンランドに対し領土割譲と軍事基地の提供を要求し、それを拒否したフィンランドに対してソ連が侵攻したことが発端となりました。
ソビエト連邦（ソ連）はフィンランドに対して主に以下のような要求をしました。
ソ連の公式な理由は「レニングラード（現在のサンクトペテルブルク）の安全保障」でしたが、実際にはフィンランドを軍事的に従属させる意図があったと考えられています。
1. カレリア地峡の割譲 ソ連はフィンランドに対し、カレリア地峡の一部（フィンランド側の国境をレニングラードからさらに西へ押し下げること）を要求しました。
2. フィンランドの島々（フィンランド湾）の譲渡 ソ連はフィンランド湾にあるいくつかの島々（コイヴィスト島など）の譲渡を要求しました。
3. ソ連軍の基地提供 ソ連はフィンランド国内に軍事基地を設置し、ソ連軍が駐留することを要求しました。
4. 交換条件としてカレリア地方の一部を提供 フィンランドの譲歩を促すため、ソ連は「代わりに東カレリア（レナ・カレリア地方）をフィンランドに割譲する」と提案しました。
フィンランド政府はソ連の要求を何度か交渉しつつも最終的に拒否しました。
1939年10月、フィンランド政府はソ連の要求に対して「一部の領土調整は可能だが、軍事基地の提供は拒否する」と返答
1939年11月、交渉決裂し、ソ連はフィンランドとの外交関係を断絶
1939年11月26日、マイニラ砲撃事件（ソ連による自作自演の砲撃）を口実に戦争開始
1939年11月30日、ソ連軍がフィンランドに侵攻し、冬戦争が勃発
ソビエト連邦（ソ連）は、冬戦争前からフィンランドに対して圧力をかけ続けていました。
ソ連がフィンランドを属国化しようとした背景には、地政学的要因、軍事的戦略、そしてイデオロギー的要因が絡んでいました。
ソ連最大の都市の一つであるレニングラード（現在のサンクトペテルブルク）は、フィンランド国境から約32kmしか離れていませんでした。
スターリンは、レニングラードがドイツや西側諸国（特にイギリス）にとっての侵攻ルートになり得ると考えていた。
フィンランドが独立国のままだと、万が一の戦争の際に敵国がフィンランドを通じてレニングラードに攻め込む可能性がある。
そのため、フィンランドをソ連の影響下に置くことで、国境を安全な位置まで押し下げようとした。
➡ フィンランドを属国化し、軍事基地を置くことでレニングラードを防衛する意図があった。
ソ連はバルト海の支配を強化し、西側勢力の影響を排除したいと考えていました。
フィンランドの沿岸部（特にフィンランド湾）は、ソ連の海軍基地にとって重要な位置にあった。
スターリンはフィンランドが敵対勢力（例えばイギリスやドイツ）の影響下に入ることを恐れ、属国化することでバルト海の制海権を強化しようとした。
1939年、ソ連はすでにバルト三国（エストニア・ラトビア・リトアニア）に圧力をかけ、軍事基地を設置させることに成功していた。
➡ フィンランドもバルト三国と同様に、ソ連の軍事圏内に取り込もうとした。
スターリンは、フィンランドに親ソ連政権を樹立し、共産主義国家にすることも狙っていた。
1939年11月、冬戦争が始まると、ソ連はすぐにフィンランド共産党のオットー・クーシネンを首班とする傀儡政権「フィンランド民主共和国」を樹立。
これは、バルト三国と同様にフィンランドを共産化し、ソ連の衛星国（属国）にしようとする試みだった。
しかし、フィンランド国民の強い抵抗により、この計画は失敗した。
➡ ソ連はフィンランドに親ソ共産政権を作ることで、影響力を完全に確立しようとした。
ソ連は、将来的にドイツとの戦争が避けられないと考えており、フィンランドを事前に支配下に置くことで安全保障を強化したかった。
1939年8月、独ソ不可侵条約（モロトフ＝リッベントロップ協定）が締結され、東欧の勢力圏を分割する密約が交わされた。
ソ連はこの密約に基づき、ポーランド東部やバルト三国を支配下に置いた。フィンランドもその延長線上でソ連の影響下に置かれるべきと考えた。
1941年に独ソ戦（バルバロッサ作戦）が始まると、フィンランドはドイツ側についてソ連と戦った（継続戦争）。これは、ソ連がフィンランドを属国化しようとしたことが、フィンランドの対独接近を促したとも言える。
ソ連がフィンランドを属国化しようとしたのは、以下のような複合的な理由があったためです。
レニングラード防衛のため、フィンランドとの国境を押し下げたかった。
明治維新期に突如として出現した「瞬時伝達器」と呼ばれるマイクロブログ端末は、
出生時に人体に埋め込まれる生体統合型デバイスとして全国民に普及した。
この技術革新が明治5年（1872年）の学制発布以前に実現したことにより、
福澤諭吉が『西洋事情』で予言した「言論の電気的伝播」が現実化し、
明治政府の中央集権化政策と民間の自由民権運動が複雑に絡み合いながら、
森鴎外の『舞姫』（1890年）に描かれたベルリン留学中の懊悩がリアルタイムで共有され、
夏目漱石の『吾輩は猫である』（1905年）の連載が「写生文運動」として全国規模の文学革命を引き起こすなど、
薩長同盟が瞬時伝達器を活用した情報操作が決定的役割を果たした。
西郷隆盛の「錦旗偽造疑惑」が全国民のタイムラインで炎上する中、
岩倉具視側近の情報工作班が作成した「討幕の大義」映像コンテンツが300万回再生され、
戊辰戦争では会津藩の白虎隊が自陣の不利をリアルタイムで発信、
森有礼文相が推進した「教育勅語デジタル配信計画」（1890年）では、
森鴎外が陸軍軍医時代に投稿した「戦場医学実況」（日清戦争）は、
作中人物の心理描写をリアルタイム修正する実験的創作を試みた。
夏目漱石は『こゝろ』（1914年）の連載時に「先生の遺書」展開を読者投票で決定、
芥川龍之介が東京帝国大学在学中に投稿した掌編小説が瞬時伝達器経由で漱石の目に留まり、
谷崎潤一郎は『刺青』（1910年）の挿絵を読者からの画像投稿で構成する「コラボレーティブ・アート」を実践、
永井荷風の『腕くらべ』（1916年）では吉原の遊女たちが匿名アカウントで作中の描写に反論するメタフィクション的試みがなされた。
明治10年（1877年）の西南戦争では、西郷隆軍が瞬時伝達器を活用したゲリラ的情報戦を展開。
政府側はAI分析による「感情予測アルゴリズム」で反乱軍の士気低下を計画的に誘導、
立憲自由党が政策動画配信と仮想演説会を組み合わせた「デジタル遊説」を実施、
明治30年代に隆盛を極めた「活動写真」は、瞬時伝達器との連動でインタラクティブ映画として進化。
日露戦争記録映像『旅順要塞総攻撃』（1904年）では視聴者が攻撃ルートを投票決定できる「参加型戦争体験」が提供された。
落語家の三遊亭円朝は端末向け音声コンテンツ「怪談電送話」を配信、
陸奥宗光外相が瞬時伝達器の暗号化機能を駆使した「デジタル砲艦外交」を展開。
一方で、端末の生体統合特性を逆用した「思考盗聴」の危険性が問題化、
国家形成のプロセス自体を根本から変質させる触媒作用を発揮したと考えられる。
従来の歴史区分を超越した「加速された近代化」の様相を呈していただろう。
大正期のメディア・アート運動や昭和初期の全体主義的傾向に新たな様相を付与し、
現代のSNS社会が抱える課題を半世紀早く先取りするパラドックスを生み出していた可能性が高い。
端末の技術的起源に関する考察（海外技術流出説VS超自然的出現説）と、
おっしゃる通り、送信者と受信者が正しく通信するためには「時間の同期」が非常に重要 です。
しかし、19世紀の頃は現代のような精密な電子時計やGPS時計がなかった ため、時間を合わせること自体が大きな課題でした。
では、当時の電信や無線通信ではどのように時間の同期を取っていたのでしょうか？
以下、19世紀の通信技術における「時間の同期」の問題と、その解決策 を解説します。
通信では、送信者と受信者が「いつ信号を送るのか、いつ受信するのか」を一致させる必要があるため、時間の同期が不可欠です。
時間を決めて送信する場合（例: スケジュール化された電信・無線通信）
周波数ホッピング方式のように、時間ごとに動的に周波数を変える場合
19世紀当初、各都市の標準時刻は、天文台で太陽の位置を測定することで決められていた。
天文学者が観測した時刻を、正確な時計（クロノメーター）で保持し、それを基準に各地の時計を合わせる。
イギリスでは、グリニッジ天文台の時計を基準にし、そこから鉄道駅や政府機関に正しい時刻を配布していた。
主要な都市には「標準時信号」が送られ、これを基準に各地の時計を合わせた。
鉄道会社や政府機関は、毎日決まった時間に「標準時」のモールス符号を受信し、それに基づいて時計を修正した。
電信が普及する前、または電信を補助する手段として、港町などで使われた方法。
毎日決まった時間に、大きな「時報ボール」を塔の上で落とし、目視で時計を合わせる。
港の塔にある大きなボールが定刻に落とされる。
アメリカ・ニューヨーク（タイムズスクエアの「ニューイヤーボール」はこの名残）
長距離通信では、電信信号が送られるのに時間がかかるため、送受信のタイミングを意識した設計が必要だった。
例えば、アメリカの大陸横断電信（1861年）では、**「この信号を受けたら○秒後に次の中継局へ送信」**というルールが定められていた。
19世紀末から無線電信（マルコーニなど）が発展すると、無線通信でも時間の同期が重要になった。
特に、複数の局が同じ周波数を使わないように、送信スケジュールが決められた。
各無線局が「この時間帯はこの局が使う」と決められていた（固定割り当て方式）。
国際通信では、標準時を基準に運用（例: 「毎時00分～05分はこの周波数を使用」）。
(1) 「標準時」の制定
19世紀後半になると、鉄道網の発展により、各地で異なる時刻を使うと混乱が生じるようになった。
そこで、「標準時制度（Time Zone）」が制定され、各国の電信・鉄道・通信がそれに基づいて動くようになった。
📌 標準時の例
1884年：「国際子午線会議」でグリニッジ標準時（GMT）が採用。
20世紀初頭、水晶時計（クォーツ時計）の登場により、より正確な時間管理が可能になった。
さらに、無線電波を使って時刻を同期する「電波時計」が登場し、送受信のタイミングを正確に合わせることができるようになった。
4. まとめ
✅ 19世紀の通信では、送信者と受信者が時間を合わせることが非常に重要だった。
✅ 天文観測による時刻測定と、精密時計（クロノメーター）での時間保持が基本だった。
✅ 電信の発展により、「時報電信」が各都市に送られ、鉄道や商業活動で活用された。
✅ 「時報ボール」という物理的な目印で時間を知らせる方法も使われた。
✅ 長距離通信では、リレー方式を使い、時間差を考慮して送受信を調整した。
✅ 無線通信の発展により、標準時制度が整備され、時間同期の精度が向上した。
✅ 20世紀には水晶時計・電波時計が登場し、より正確な同期が可能になった。
水晶時計・電波時計が登場する前の時間の誤差はどのくらいあったのか？
水晶時計や電波時計が登場する以前、19世紀～20世紀初頭の時計の精度は、使用する時計の種類や管理方法によって大きく異なりました。
一般的に、秒単位の精度は確保できず、日単位で数秒～数分の誤差が発生することが普通 でした。
ここでは、当時の時計の種類ごとにどの程度の誤差が生じたのかを詳しく解説します。
1. 当時の時計の種類と精度
誤差: 1日あたり±0.1秒～1秒
振り子時計の中でも特に精度の高いもので、気圧・温度変化による影響を最小限にする工夫がされていた。
📌 使用例
誤差: 1日あたり±1秒～5秒
主に鉄道・軍事・科学実験などで使用され、当時としては非常に精度の高い時計
温度変化による膨張・収縮の影響を防ぐため、金属合金で作られた「格子振り子」などの工夫が施された。
📌 使用例
電信局の時刻同期
誤差: 1日あたり±2秒～10秒
航海中の船では、「正確な時刻」を知ることが経度測定に不可欠 だったため、高精度の「海洋クロノメーター」が使われた。
船の揺れに影響されないよう、振り子ではなくヒゲゼンマイ式の時計が使用された。
📌 問題点
船上の温度変化により、時間の進みが速くなったり遅くなったりすることがあった。
船員は毎日決まった時間に天測（太陽や星の観測）を行い、誤差を補正する必要があった。
📌 使用例
誤差: 1日あたり±5秒～30秒
19世紀後半、鉄道が発展すると、各駅の時計を同期する必要が出てきた。
「駅の時刻表示」や「運転士・駅員の携帯時計」は、1日に数秒～数十秒の誤差があった ため、定期的に修正された。
📌 問題点
駅ごとに時刻が異なることがあり、誤差が大きいと列車事故の原因になった。
「時報電信」を利用して、毎日決まった時間に時計を修正 することで対応。
📌 使用例
誤差: 1日あたり±30秒～2分
個人が持ち歩く時計（懐中時計、後の腕時計）は、気温や振動の影響を受けやすく、精度が安定しなかった。
📌 問題点
都市ごとに時刻がバラバラだったため、時計の時間が違うことで、約束の時間に遅れることもあった。
📌 対応策
町の時計屋で「正確な時刻」を定期的に修正するサービスがあった。
当時の時計は1日あたり数秒～数分の誤差が出るため、定期的に「正確な時刻」に修正する作業が必要だった。
各国の天文台が観測した「正しい時刻」を、政府機関や電信局が管理。
電信技術が発展すると、「正午時報電信」などが送信され、全国の駅・軍・工場・銀行などで時計を修正。
トランプ関税で「日本は自動車関税ゼロなのか」って言ってる人が多くて気になった。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www3.nhk.or.jp/news/html/20250215/k10014723331000.html
ある時期まではそれでも勝ってきたのだね。というか、勝ってきたので関税を下げていったのだ。
日本の復興と経済成長というのは相当とんでもないもので、焦土から25年くらいで世界トップレベルの工業力を持つに至った。
そうなると今度は工業の保護政策は必要ないから税率下げなさいとアメ様より指導を戴く。優等生路線に切り替えた戦後日本はそれに従い、70年代には税率ゼロになったってわけ。
この「指導」は日米貿易協定で対米関税失くせっていう要求だけじゃなくて、他の国とも貿易協定（EPA）を結んで関税無くして行きなさいというのも含むわけ。
別に毎度直接そう言われたわけじゃないが最早それが戦後の常識だったからそうやって来た。
https://www.customs.go.jp/tariff/2024_04_01/index.html
工業産品はあら方ゼロ。数パーセント掛かってる品もあるが、日本と良く取引があるASEAN諸国、EU、環太平洋、中韓台などは協定でゼロとなっている。
色々調べると戦車とか野戦砲とか兵器だけには高関税掛かってるのとか発見できるぞ。でも兵器買うのって国家しかいないので関税の意味無いね。
こんな風に輸入障壁は撤廃しようという流れで来て、先進国は大抵どこも工業産品関税ゼロになっている。
工業部門の障壁は撤廃出来た。それじゃ今度はITや頭脳労働などサービスと農産品の輸入障壁を撤廃して関税ゼロにしようず！となったのが、GATTウルグアイラウンドだ。WTO（世界貿易機関）もこの時の合意で出来た。
だけどウルグアイラウンドはGATT史上初のつまずきになった。農業部門などで妥結出来なかったのだね。
農業ってのは国の根幹だし付加価値が低い産業なのであんま儲からない構造の所が多いのよ。それで補助金出して買い上げたりと各国保護政策を採ってる。
それに農家ってのはどこも保守的。なので保守政党の支持層なわけだ。
その農家を不安定な状態にしてしまうと政治も不安定になるってわけ。ぶっちゃけ自由化しちゃうと個人事業主の農家が全滅して国際農業メジャーが全部かっさらって各地の農場はプランテーション、みたいな事になりかねない。
だから各国反対で農業部門の合意は流産。これが現在までの経緯。
第二次大戦の原因は
連合国の総括は2.だった。1だったら日独は分割占領したままで二度と復活しないように主権を制限すればよいな。
でも2だと民生中心の工業国として立て直す支援をすべし、となる。
また戦勝国側も同じ轍を踏まないように経済のブロック化を防止しよう、という事で貿易協定を国家間のものから、多国間一般の協定にしようず、という流れになったわけだ。
ここで大事なのは、植民地争いを復活させる意図はないから産業未発達の途上国は除外された。工業未発達なのに外国製品と競争しろ！とかは言わないってこと。
急に話が変わるが、中国の人民元ってあるじゃん？なんで人民って付くんやろな？
社会主義では生産量も価格も国家が決めていた。そこで海外からの旅行者が勝手に通貨を使うと不安定要素になってしまう。そこで旅行者には普通の通貨と違う通貨を持たせたの。そのレートも国家が決める。
個人も会社も輸出入は独自で出来ない。輸出入出来るのは国家だけ。
ところが鄧小平以後の開放政策では市場経済を導入したので旅行者用元を発行する必要が無くなったわけ。旅行者が持ち込むカネは不安定要素じゃなくて市場の調整に任せるから。だから旅行者にも人民元持たせて法人も人民元で他国と決済出来るってなった。
脱線するが元は略字であって元は圓。日本の円も韓国のウオンもベトナムのドンも圓を各国読みしたものなんよな。人民元と日本円の通貨記号が￥で同じなのはこういうわけ。
つまり共産勢力も貿易自由化協定に参加したんだけど国家運営の都合上かなり制限があった。そして冷戦激化によって自由陣営と共産陣営の2ブロックに分れてしまっていた。
その共産陣営の方は行き詰って統制経済を放棄。自由主義陣営の旗振り役は？アメリカだ。
だから改革開放、ドイモイ、ペレストロイカでパックス＝アメリカーナは決定的になったってわけ。
日本の工業力が復興して急成長した原因は、朝鮮戦争の特需なんかもあるが、元々のスターターは軍港の解体なんだな。
横須賀、呉、佐世保が戦前の主な軍港だったが、その規模は今と全然違う。
例えば横須賀だと今なら街があって海の方が自衛隊と米軍の基地になっているが、戦前だと駅前から始まって全てが軍港。ドック、宿舎、軍需工場、軍需工場工員向け宿舎/飯屋、軍に関係が無いものは一切ない。
敗戦後に軍は解体されるんで軍港都市であった３港はどうするかね？って事になった。そこで海沿いの海軍基地は民間船の造船ドック、製鉄所に転換されることになったわけ。
因みにこん時に旧軍港市転換法という法律を作ってやったわけだが、施行されたばかりの日本国憲法には95条：一の地方公共団体のみに適用される特別法は住民投票での同意を必要とするって項目がある。そこでこの3市では住民投票を行ったわけや。
こういう感じで軍港を廃止して造船所と製鉄所に転用した事が起爆剤になって各地い造船所が林立。日本は一気に造船と鉄鋼の国になったわけ。鉄は工業の基礎だからな。ここを押さえておいたのは強い
GHQのプロパガンダで戦艦などの兵器を溶かしてビルや鉄道などの民需品になるっていうポンチ絵があるがその通りになったてわけ。
その後家電や自動車などの民生品、エレクトロニクスといった軽薄短小産業にシフトして行って造船トップの座は韓国に移った。因みに極東アジアは韓中日と造船トップ3国が密集する異常地帯なんだな。この三国で世界の船の9割を造ってるんだぜ、いかれてるよな。
こうやって産業シフトに成功した日本は工業産品輸出量をメキメキ伸ばし、70年代初頭にはかなりとんでもないレベルになった。世界の港湾扱い量のランキングの上の方が全部日本の港って具合だ。1位横浜、2位神戸、3位門司みたいに日本の港がずらっと並びその下にアメリカのが出てくるって具合だ。日本スゴイとか嫌いなんだが、20年前は焼野原なんだぜ？イカれた復活具合だよな。
一方この頃アメリカや欧州はっていうとかなり停滞していた。アメリカは世界一の経済大国ではあったが国内が疲弊し、ベトナム戦争長期化で病んだ若者が増え、日本製品に国内産業が負けつつあった。
欧州では植民地の独立問題で揉め、労組の抵抗で産業転換が進まなかった。植民地が独立したら産業構造が変わって国内経済にダメージがあるのは当然。それを引延ばして軍事介入などを続けていたので建て直しに時間が掛かった。
一方日本は負けてとっくに植民地を手放していたのでこういう問題に拘わずに済んだ。
もう一つは吉田ドクトリン。憲法9条があるから武装できません～と紛争に一切拘わずに防衛費負担も軽く、一方で日米安保で防衛力は確保しておくという良いところ取りで全てを経済発展に注力するって算段。吉田は吉田
ヨシオじゃなくて吉田茂だぞ。ただ吉田茂は経済発展が出来た後の日本は再軍備して海洋国家として海軍力を高めるべしって考えだったけど。
同様に西ドイツも異常な発展を遂げていたので戦後は「負けるが勝ち」だったんやな。戦争を仕掛て負けたせいで信用されないという条件を奇貨としたってわけや。
欧州の方はいつまでも停滞してグダグダやってたんやが、EUの前身のECのせいで持ち直していった。EU発足後は急成長。70～80年代の貧乏臭いヨーロッパはどっかに行ってしまった。
なんで、無関税無障壁の貿易自由化が全体の利益になるっていうのは前提なんだな。だがそのせいで国内に矛盾が出るからやり方考えた方がいいぜっていうのがちょっと前まで各国が立っていた立ち位置。
因みにEU圏内では無関税どころか税関自体がないんだが、域外からの輸入には工業産品で10％の関税を掛けている。
今のアメリカのアレは全方面でおかしいけど、関税関連で言えば、そもそもこういう前提で今まで国際社会がやってきたって事を政権中枢が判ってねえんじゃね？ってところなんだ。国益の為に関税掛けたくても、それをやると国益を棄損するからやらなかったってこと判ってるのか？ってことやな。
関税合戦になると貿易が冷え込むから巡り巡って国益に反するしアメリカの場合はパックス＝アメリカーナによる国益を失うという問題もある。
いや、共和党のやつらは判ってるよ。だって対外的に先頭に立ってやってきたのだから。だが新しい共和党人士、バナナリパブリカン達はそこを判ってないから反米的な政策を国益と信じてしまうし、古いリパブリカンはパージが怖くて言えないって状態じゃね？
この辺、昔オバマと対立するまで安倍さんが「戦後レジーム打破」を連呼していたのと被る。戦後政治やって作ってきたのって自民党なのに、その内容分ってないんじゃね？という疑念しかなかったな。
特に「農業産品自由化で紛糾」のところを判ってるのか？というのも疑問で、例えばイーロンマスクが全連邦政府廃止すると言ってるがそうなると農産品も市場原理で取引されて補助金は無くなる。穀物メジャーは農家より強いから買取価格も引き下げられるだろう。農業はお天気商売だから価格のバッファが必要だが資本がそれをやるつもりはないだろう。そうなると農家は窮乏して小作化するんじゃね？
アメ車って日本で売れてないっしょ？掛けても余り効果が無いんじゃね？
そもそもこの関税のせいでアメリカの自動車メーカー潰れるんじゃないんですかね？原料費跳ね上がるわけで。
それにトランプ政権の「信用の無さ」のせいで効果が無いと思われ。関税掛けると国内産の方が価格優位性が出るから国内に工場が作られ、ラストベルトは救われるわけです。
でもさ、工業っていうのは原料を加工して利益を乗っけて売る訳だけど、工程の下の方ってその付加価値って極小なわけですよ。つまり製鉄業の利益率は低い。一方プラントは数百億円と超高額なわけで、20年くらい稼働させて元取るって感じ。
この時途中で需要が止まってしまうと投下資本が回収出来なくなって借入の場合は倒産しちゃう。だから先行き不安な件では設備投資しない。
Amazon荷物で飽和してる時、ヤマト運輸は物流拠点増やす投資しないで仕事断ったじゃないですか。あれってAmazonがいつでも他社に乗り換える可能性があるから投資出来なかったわけです。
本件でも同じで、トランプ関税がずっと続くと考える人はいないわけ。すると製鉄メーカーは新製鉄所を建てる事が出来ない。
しゃーないから関税払って同じ鋼板を2.5割増しで買うか、もっと安い地域の鋼板に切り替えるかってなる。安い鋼板に切り替えて失敗した例は70年代イタリアにあって、フィアットと新たに半国営化したアルファロメオの鋼板を安いソ連製に切り替えたら防錆処理されてなくてあっというまに車は錆で腐ってブランド価値低下となったことがある。
商売に信用が大事なのは国家も同じ。経済的信用って「履行してきた」ことで蓄積されるものでしょ？急に政策を変更する、前の政策の影響、意味を判ってるか疑問となればネットナードは騙せても商売人は無理なんじゃ？
だから鉄鋼メーカー設備投資して増産出来ない→自動車メーカーコスト高解消できないって状態が続くと思います。
日本の特長っていうのは天才の芽は出にくいけど底上げされてる事ってよく言われる。文盲いないし教育程度が満遍なく高い。アメリカは高校まではかなり緩いし街中で常識問題出して何も知らないのがネタにされたりする。
自分のいる場所が社会的にどうやって構成されているか、直情的以外に利益判断できる基礎を叩き込むという思想で社会科の教育課程は作られている。
だから基礎的な社会の構造を無視して自尊心を鼓舞するような旗振りが現れた時の耐性は日本の方があるんじゃないかと思うんだ。グローバリズム批判しながら農業補助金カットや農家瓦解みたいな未来を提示された時に「そっち行くわけないだろばかかお前」と言えるってことだ。野菜になっちゃう人もいるけどな。
反グローバリズムにもちゃんと意味はあるんよ。だがそれが言葉が遊離して農業保護に反する事をしようとしても気が付かずに、DSだのウォークだのというように成ったら義務教育の意味がないじゃん。
あっちは光の速さでもう26世紀を生きているが日本は順当に500年掛けて行けばいいと思うのだ。野菜の栽培にはスポーツドリンクじゃなくて水上げればいいという知識が重要なんだ。
今の工業関税率がほぼセロで農業分野で紛糾して止まってるという知識は水だ。水はつまらん飲み物だ。
増田は『シドマイヤーズ シヴィライゼーション® VII』デラックス エディションをSteamで買った
いつものことだがCivilizationの無印(DLC無しの初期バージョン)はいろいろ足りていない
なのでライトユーザーはＤＬＣが発売され、50%割引になったタイミングで買いましょう
Civ6では日本文明 徳川家康Version、日本文明 北条時宗Version、アメリカ文明 リンカーンVersion等のように文明と指導者がひとまとめになっていた
増田の場合は指導者卑弥呼で漢文明⇒明文明⇒大日本帝国と歩んだ
漢(科学経済)⇒明文明(科学経済)⇒大日本帝国(科学軍事)と文明が変わるので時代に応じてプレイスタイルがガラッと変わる
Civ6での時代は太古、古典、中世、ルネサンス、産業時代、近代、原子力時代、情報時代にわかれている
時代が進んでも大した違いはない、雑に言うとRPGのターン数みたいなものである
一方Civ7では時代は古代・探検・近代の3つだけだが、実質格ゲーのラウンドみたいなものだ
時代をまたいだ瞬間にかなりの要素がリセットされる（レガシーってシステムでボーナスとして一部引き継げたりはする）
たとえ古代に世界征服できるほどの大軍団を築いたとしても時代をまたげば露と消える
Civ6では古代に強い文明が後半の時代に強い文明を先手必殺で民族浄化する、逆に古代に強い文明が前半に伸びきれず積みゲーになる問題があった
ユニットの生産も金の溜まるスピードも爆速である、一方科学文化のスピードとユニットの移動速度はCiv6並みだ
Civ6では軍事・科学・商業・文化などの区域を作って、その中に追加の建造物を作る
例えば科学区域作る（永遠に場所変更できない）⇒図書館建てる⇒大学建てる⇒研究所建てる、と単純明快
Civ7ではあらゆる場所に建て替えができる
時代ごとに文明が変わるので万里の長城跡に道後温泉が建ったりする
とりあえずこんだけ
肉じゃがについては
このホラ話を思いついた清水さんが
「東郷平八郎で思いついたんだけど、これ使っていい？」
って仁義を切ってる。頭から爪先まで創作実話で、海軍の後継である海自も「これ嘘だけど地域おこしに使えるから使うね？」ってお伺い立てられてる
そしてそれを止めなかった
値も葉もある話なんだわ
何しろ創作した本人が「自分のアイデア」と認めていて、毎日新聞のインタビューで語っていたりする。
Xに
近代食文化研究会@新刊『新しいカレーの歴史 上』（日本渡来以前の諸国のカレー）発売中！@ksk18681912
がポストしてる
https://x.com/ksk18681912/status/1296897923762946049
（URL略、「チコちゃんに叱られる」のNHKリンク）
＞昨晩のチコちゃんの東郷平八郎肉じゃが話は、舞鶴市の清水孝夫さんが平成７年に創作した街おこしのための架空の話。
＞
＞悪く言えば「嘘の話」。
＞
＞”清水さんは９５年、有志と「まいづる肉じゃがまつり実行委員会」を結成（中略）「東郷元帥が舞鶴鎮守府司令長官だった折、英国留学中に食べたビーフシチューが忘れられず、日本風にアレンジさせたのが肉じゃがの元祖」--という由緒物語も清水さんのアイデアだ。”
＞つまり東郷平八郎肉じゃが話は清水孝夫さんが創作した架空のストーリーなのですが、これは毎日新聞が本人に取材して確認した事実。
＞
＞同じく毎日新聞１９９９年１０月２４日京都地方版には、清水孝夫さんへのインタビューが載っています。
それでこの「アイデア」のヒントはどこか？
実はチコちゃんに出演した元海上自衛官がいて、旧日本帝国軍時代の海軍の食文化について詳しい
だから「海軍で肉じゃがっぽいものを作っていた」という内容の講演をしたことがあるらしい
そしてその講演を清水氏が聴講していた
https://x.com/ksk18681912/status/1296897933871218688
（つきつめると、NHKのスタッフは「肉ジャガの発祥は海軍で、東郷平八郎がイギリス留学時代に…」は
ガセである
今後大河ドラマで取り上げられそうな人物について考えると、いくつかの候補が挙げられます。
戦国時代:
立花宗茂、最上義光、三好長慶、長宗我部元親、今川義元、北条氏康、藤堂高虎、島津義弘などの戦国武将が注目される可能性があります。これらの人物は戦国時代の重要な出来事や戦いに深く関わっており、ドラマ化の素材として魅力的です。
幕末:
小栗上野介、河井継之助、木戸孝允、高杉晋作、小松帯刀、伊藤博文といった幕末の志士や政治家も候補としてあげられます。彼らは日本の近代化や維新の変革期を象徴する人物であり、ドラマとして描かれる価値があります。
板垣退助、一休宗純、世阿弥、浅井三姉妹、葛飾北斎、坂本乙女といった多様な時代の人物も取り上げられる可能性があります。特に最近の大河ドラマは、単に戦士や政治家だけでなく、文化人や女性の視点から歴史を描くケースが増えてきています。
また、刀伊の入寇の際に活躍した平為賢（ためかた）や、小田原北条五代に影響を与えた北条幻庵のような、特定の歴史的出来事に深く関わった人物もドラマ化の候補として考えられます。
山本五十六、井上成美、米内光政のような第二次世界大戦前後の海軍や政治の中心人物を描くことで、戦争の悲劇や個々の人間ドラマを描くことも考えられます。
これらの候補は、歴史的な重要性やドラマ性、視聴者の関心を考慮して選ばれている可能性が高いです。ただし、NHKの選定基準や制作側の意向次第で、予想外の人物が選ばれることもあります。
日本の諺に「侍が勇敢であるためには、黒人の血を少しは受け継いでいなければならない」というのがあります。もしそうだとしたら、FXの大ヒット作「将軍」には、怯える剣士がたくさん登場します。
（略）
2024年版は、日本人の視点に大きく焦点を当てている。ポルトガル、スペイン、イギリス、オランダを代表する最初のエピソードに登場する白人のキャラクターは、英雄的とは到底言えない。しかし、現在コスモ・ジャーヴィスが演じる ジョン・ブラックソーンというキャラクターは、すでに重要な人物であり、数人の日本人キャラクターとともに英雄となるだろう。他の人々は、すでに10部構成の新しいシリーズを、1980年版からの文化的な大転換として賞賛している。私は、1980年に無邪気に尋ねなかった質問を今尋ねる。黒人はどこにいるのか？
（略）
歴史家ジョン・G・ラッセルは、 「排除された存在：将軍、吟遊詩人、ボディーガード、そして日本と黒人との遭遇」という論文 を執筆しました。彼は、黒人がさまざまな立場で日本に到着したこと、そして黒人の中には日本人の使用人を所有し、奴隷にしていた者もいたことを記録しまし た。
ショーグンの主な舞台は大阪で、 このドラマの放送期間中、大阪は日本の経済の中心地であり文化の中心地でした 。日本に黒人がいたとしたら（実際にいた）、彼らも大阪にいたはずです。必ずしも人々の中に自由に住み、歩き回っているわけではありませんが、ヨーロッパの使節団の一員としていたことは確かです。おそらく、2024年版のショーグンは、将来のエピソードで画期的なことをして、当時存在していた黒人を登場させるでしょう。1980年にはそうではありませんでした。描かれている日本人にはさまざまな色合いがあり、そのうちの1人が黒人であることが明らかになるかもしれません。日本船とヨーロッパ船が戦う海軍のシーンがいくつか予定されているため、黒人船員の一部が歴史的正確さを反映していることが期待されます。
もうChatGPTだけでええやん
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/togetter.com/li/2453448
事実誤認: 中国は確実に他国との戦争や衝突に備えている国です。中国の軍事戦略には、国防の強化や領土の保全だけでなく、台湾問題や南シナ海における領有権主張など、他国との潜在的な紛争に備えた行動が含まれています。近年では、海軍力や空軍力を急速に強化しており、特に米国との対立やインドとの国境紛争、台湾問題に関する戦略が注目されています。軍事ドクトリンや装備の近代化を見ても、他国との戦争を「考えていない」というのは不正確です。
論理的な問題: 文章では、中国が他国からの侵略に備えていないと述べていますが、これは現実と異なります。中国は長い国境線を持つ国であり、特に米国やインドなどの大国との緊張が続いています。そのため、軍備は侵略に対する備えを含んでおり、特に核抑止力や大量の陸上兵力を持つことはその証左です。また、近年の海軍や空軍の近代化や、南シナ海での人工島建設による防衛拠点の強化は、侵略への備えとして評価されるべきです。
事実誤認: 中国は2013年に防空識別圏（ADIZ）を設定しました。これは尖閣諸島を含む広範囲をカバーしており、軍事的なプレゼンスを誇示するためのものです。文中では「中国は防空識別圏に対して何の対応も取らなかった」とありますが、これは不正確です。中国は確かに防空識別圏に関して初期の段階で強制的な対応を取らなかったものの、その後、米軍や自衛隊の動きを監視し、警告を発するなどの活動を行っています。また、防空識別圏は国際法上の法的拘束力があるものではなく、各国が自ら設定し、その管理に関しては自主的に行うものであるため、中国が防空識別圏に対して必ずしも強制的な行動を取らなかったとしても、それをもって「備えていない」とするのは誤解です。
論理的な問題: 文中では中国軍が「ショボい」という表現が使われていますが、これは誤解を招く表現です。中国は世界第2位の軍事予算を持ち、その軍事力は量・質ともに強化されています。特に海軍や空軍の近代化が進んでおり、アメリカに次ぐ規模の軍事力を誇ります。米中シミュレーションでは、中国が苦戦するケースもありますが、その理由は単に「備えていない」からではなく、アメリカの軍事力が極めて強力であることや、米国の同盟国が関与するためです。また、戦争シミュレーションは多くの仮定に基づいており、状況次第では結果が大きく異なることもあります。
論理的な問題: 「かつて本邦に侵略された過去から非難はするが、自衛隊や米軍による攻撃や上陸侵攻に備えていない」という主張は、過去の出来事を基に中国の現代軍事政策を論じるには不適切です。歴史的な侵略の経験は確かに重要ですが、それをもって現代の軍事戦略を全面的に評価するのは誤りです。現代の中国は、アジアにおける自国の影響力を強化し、米国を含む他国の軍事力に対抗するために軍備を拡張し続けています。
事実誤認: 中国は台湾侵攻を想定した軍備を整えており、上陸作戦を含む戦略的計画を策定しています。上陸作戦には強襲揚陸艦やエアクッション揚陸艇（LCAC）などの艦艇が必要ですが、中国はここ数年で急速にこれらの装備を増強しています。さらに、中国人民解放軍海軍（PLAN）は大規模な海軍力の近代化を進めており、特に南シナ海や台湾海峡周辺での作戦能力を高めています。「上陸用装備が充実していない」というのは、現状と矛盾する見解です。
また、中国は「民間船を徴用する」というアイデアを採用していますが、これは近代的な軍事戦略の一環で、民間船舶の利用を補完的な輸送手段として計画的に取り入れています。単に「呑気なこと」を言っているわけではなく、現代のハイブリッド戦争や多領域作戦の中で、物流や兵員輸送の多様化は非常に重要な戦術的要素です。
事実誤認: 装備の充足に関して「2040年までかかる」という主張は過度に楽観的・悲観的な予測に基づいています。中国は現在も大規模な軍拡を行っており、特に海軍や空軍においては着実に能力を向上させています。既に計画されている装備の多くは、今後数年以内に配備が進むと考えられます。2040年という時間枠は根拠が不明であり、過剰な遅れを想定する根拠も明確ではありません。
事実誤認: 中国の核戦力に関する情報は、機密性が高く、正確な公開情報は限られています。ただし、中国は「核兵器は報復のためにのみ使用する」という「最小限の抑止力（minimum deterrence）」政策を掲げており、その一環として核弾頭と運搬手段（ミサイル）の分離を行っているとされています。しかし、これは抑止力を放棄するという意味ではありません。むしろ、抑止力を維持しながらも、偶発的な核使用を避けるための慎重な管理手法です。
中国の戦略は、核兵器の即応配備を避けることで、緊張が高まった時の危険を最小限に抑える一方、必要な場合には迅速に対応できる能力を持つというものです。この戦略は他の核保有国とは異なるが、独自の合理性を持っています。「抑止力を放棄している」という主張は中国の核戦略を誤解しています。
事実誤認: IAEA（国際原子力機関）は、核エネルギーの平和利用を監視する機関であり、核兵器の使用に関する規定は定めていません。核兵器使用に関する国際規範としては、核兵器不拡散条約（NPT）があり、その中で核兵器の使用に関する制約が議論されています。中国は「先制不使用（No First Use）」の政策を採用しており、これは「核兵器を先に使用しない」という宣言です。この政策のもと、中国は他国から核攻撃を受けた場合にのみ核兵器を使用することを明確にしています。この政策が「不備」と捉えられるかどうかは、戦略的な見解の違いによります。
論理的な問題: 文中で「正直それまで中国経済持ってるの？」という懸念が表明されていますが、これは現在の中国の経済状況に基づく明確な根拠が不足しています。中国経済は現在、成長の鈍化や不動産バブルのリスクなど、いくつかの課題に直面していますが、軍事予算の増加や軍備の近代化がすぐに停止する兆候は見られません。経済的な持続性の議論は、軍事力の評価とは別に慎重に議論されるべきです。
全体的に見ると、この文章は中国の軍事力を過小評価し、誤解を招く論点がいくつか含まれています。
事実や論理に基づいた議論が不足しており、感情的・主観的な見解に基づいている部分が多いため、より客観的な視点から再評価する必要があります。
ワンピース、ナルト、ブリーチが連載されていた時のジャンプはすごい。豪華。毎週楽しみが多かっただろう。
ここでの保守は「伝統や既存の価値観を重視し、社会の安定性を目指す姿勢」のこと、革新は「現状を変革し、社会を変えて進歩を目指す姿勢」のこととする。
ブリーチは、主人公の名前が「一護」であり、物語全体を通して「目の前の人たちを、生まれ育った町を、仲間を守る」というシンプルな動機で戦うことになる。イレギュラーな手段で「死神」となった主人公は、本来の死神たちと一時敵対するが、その後は和解して共に世界の危機と向き合うことになる。死神たちは「護廷十三隊」という組織に所属し、その使命は死後の人間の魂（魂魄）を管理し、世界のバランスを保つこと。
主人公と死神たちが敵対するのは、強力な力で世界の在り方を変えてしまおうとする急進的な死神や、世界の均衡を崩して生と死の混沌を生み出そうとする侵略者で、総じて「急進的・革新的な敵と戦い世界のバランスを保とうとする、保守的な主人公たち」と捉えることができる。
ナルトは、主人公のナルトが生まれた忍者の里で半ば村八分にあっている状態から、努力と根性で成り上がり、里の長である「火影」を目指す物語だ。
最終的には火影になる目標を達するところからも、分かりやすく保守的（既存の価値観の中で、里を安定させる役割を担う）なゴールに辿り着いてはいるが、ナルトのライバルが身を投じるアウトローで急進的な忍者集団「暁」との戦いや、同じ里の中にいるより鷹派・保守的なグループとの対立を挟み、なおかつ様々な思想・状態の周辺諸国の里との協調や対立や和解が描かれることで、バランス良く中庸な印象に収まっている。
ワンピースは主人公のルフィ最も革新的なポジションで、子供の頃に出会った海賊に憧れて海賊となり、世界を統治する「世界政府」の軍隊である海軍に追われながら、世界中で悪政を敷く国家や、国と同等の力を持つ大海賊と戦いながら、世界で最も自由な人間としての称号「海賊王」を目指す話だ。
この世界では、世界の統治機構の最上部が、歴史の闇を隠蔽し、民衆を搾取・弾圧することを良しとする、腐敗した体制であることが繰り返し描かれており、主人公のラディカルな姿勢が許容される理由付けになっている。
ワンピースはまだまだ連載中なので、最終的にどのような印象に落ち着くのかは確定していないが、世界の最高権力者たちが敵として現れている時点で、「腐敗した権力は、いつか民衆に打ち倒される」という寓意を待ち合わせる展開になると予想される。
一護やナルトには帰るべき故郷があり、そこに守るべき人たちがいるが、ルフィは故郷を捨てて旅に出ている。彼が故郷に帰ることがあるとすれば、世界の体制を転覆させた後になるだろう。
ブリーチはイメージよりも保守的なポジションの主人公、ナルトは保守的であるが相対的に中庸であり、ワンピースは一貫して革新的な位置付けと言えそうだ。
戦前から戦中にかけて日本の上層部に共産主義者が多かったようだし、日本も共産主義国家になっていたほうがよかったかも。
最近流行りの脱成長コミュニズムも、十分に実現できたかもしれませんね。
海軍関係者の中には、本当に手に負えない隠れ共産主義が多かったようです。
日中戦争を泥沼化させたのも、南進を主張し対米戦を急がせたのも彼らの仕業です。
彼らは近衛文麿が率いる共産主義者と結託し、日米戦争へと導いたのです。
近衛文麿はNHKの総裁でもありましたから、風見章や尾崎秀美を利用してマスコミを通じて国民を煽ることも彼らの手によるものでした。
親ソ連派らにとっては、すべて計画通りだったのかもしれません。
彼らの目的は、日本を日米開戦へと導き、疲弊した日本で共産革命を起こすことにありましたか？ロシアは共産主義に適性がたまたまなかっただけ
PRCは強国になれたし、日本も共産主義国家になっていたほうがよかった
と思うのですが、どう思いますか？
