はてなキーワード: 2020年とは
なんで日本株式は除くなのか、考えてて気づいたことがあったんで書き出してみる。
先に書いた通り、自分は2000年頃、金融ビッグバンでネット銀行やネット証券が認可された頃に投資を開始した。
経緯は親からの贈与。母親が株式投資をやっていて、子供にも生前贈与で口座を作ってくれていて。でも20歳を超えたら自分自身でやんないといけないんだよね。
株式投資とか証券投資っていうのは本人がやらなきゃいけないもので、子供のうちは親権者の代理が許されるけれども、成人したから始めたんだよね
親からもらった日興証券の口座には NK コンパスAっていう、いわゆるグロソブ(為替ヘッジなし)みたいなファンドとあとは日本株式がちらほら入ってた。
企業分析とかして株式投資を買ってみたり、FX をやってみたりしたけど、うまくいかなかった。かけた時間の割に、損が多かった。
当時ZAIとか読んでましたね。投資雑誌。他にも日経マネーとか。
その頃、さわかみファンドがちょうど出てきた頃。
信念がしっかりしていて、長期投資、バイアンドホールドでしっかりした会社を安く仕入れておけば長期で必ず儲かるみたいな。投資信念を語ってくれていて持ってたんだけど、ご存知の通り成績はってそんなに良くないんだよね。ベンチマークであるインデックスファンドより全然悪い。
そんな経緯で、さわかみファンドに一貫して勝っている「世界株式インデックス(除く日本)」(先進国株式インデックス)にも投資を始め、さわかみファンドは結局売ることになる。
インデックス投資を始めた理由はもう1つあって、これは自分がマネックス証券を推している理由にもつながるんだが。
金融ビッグバンと同時に日本にインデックス投資を広めたのがマネックス証券だったんですよ。インデックス投資って当時はそんなに推されてなくて。当時はね。
証券会社の利益になんないもんだから、売ってはいたけどオススメはされないし、別の商品を買うように促される。そういう時代だった。
マネックス証券は、バンガードと組んで3つのインデックスファンドを購入しやすい形で積極的に提供してくれてたんだよね。
当時はね、今と全然違うよ。
スマホなんてなかったし、主流はまだストレートの携帯電話でパカパカの携帯電話がはやる前ね。FOMAが出てきた頃でPHSがまだ息してた。
バンガードっていうのはアメリカでインデックスファンドを広めた。立役者の会社。マネックス証券は、バンガードの3つのファンド、
ヴァンガードトータルストックマーケットインデックスファンド、いわゆる vti と
もう一つは忘れたけど、
これらを購入しやすい形で提供してくれていて、自分もスモールキャップを買ったのかな?
そう。
マネックス証券の口座開設書類を取り寄せたら、この3つのファンドのビラが1枚ずつ入ってたんだよ。
今でこそ証券会社の口座開設はネットでやるのが当たり前だけど、当時は郵送をしないといけなくてね。
当時はいろんな証券会社あったけど、株の売買で最も手数料の安い会社はイートレード証券、今で言うSBIだったので、、マネックスは日本株の売買にはベストな選択肢ではなかった。
でも、旗揚げと同時にバンガードのファンドを一般人でも買いやすい形で紹介してくれたのは、本当にマネックスの偉業だと思うね。
で、バンガードのファンドを買えるのはいいんだけど。なんか税務処理が面倒くさかったんだよね。アメリカの投資信託だから、アメリカでまず10%税金がかかって、残り10%を日本で納税するみたいな。なんかクソめんどくさい。当時は今みたいに特定口座がなくて一般口座だったからまだ良かった。っていうか良くはないけど、しょうがないかって感じだったんだけど。
特定口座が出てきて税金処理が楽になると、バンガードの3つのファンドって特定口座に入れられず、面倒くさくて離れた。
で、話はさわかみファンドに戻るんだけど。自分はさわかみファンドを数年持っていて、なんか公開アナリストミーティングみたいにも1回参加したことあるよ。確かさわかみファンド7周年まで持ってたのかな?
だけど全然成績良くなくて、ベンチマークの先進国株式インデックスファンドに負けてたんだよね。それでアホらしいっつってインデックスファンドに乗り換えたんだよね。
インデックスファンドはバンガードのファンドを購入したのが最初だった。
ヴァンガードのファンドは特定口座が出たのを契機にやめることになって移行した先がニッセイ外国株式インデックスファンド(除く日本)だった。
世界株式インデックスファンドも、あまり選択肢がなかったんだよね。
ニッセイさんはノーロードで、信託報酬も安くて良かった。ニッセイさんはいまでも頑張ってるけど、後から出てきた eMaxis slim にシェアを奪われてしまったね。
2000年から2020年、日本株インデックスってはっきりゴミ扱いでしたね。過去のチャートを検索してみればわかると思うけど、そう。
今でこそ「日本株式をポートフォリオに入れていい」って雰囲気だけど、当時は日本株インデックス投資なんてありえん感じだった。全然上がらん。
「失われた10年」「失われた20年」、そして「ひょっとして30年失われるのか?」
っていう空気感。
2000-2020って世界株式インデックスはどんどん上がってるんだけど、日本株式インデックスだらだらだらだら横ばい。
2000年ぐらいから投資してる人だったら、日本株式インデックスに投資しないっていうのは普通の感覚じゃないか?。最近始めた人だったら「日本入れた方がいい」って考えるかもしれないけどね
で、これも昔話になるけど、2000年とか昔って、今みたいな良い。インデックスファンドはほとんどなかった。インデックスファンドでも信託講習が1% とか、それ以上あるやつとか。そんな中、比較的いいインデックスファンドがニッセイ外国株式インデックスファンド(日本除く)で、これは外国式って書いてるけど、投資先は先進国株式で新興国は含んでなかった。
新興国ファンドの信託報酬は当時は高くて1% 超えるのが普通。当時はインデックス投資で新興国を含むっていう選択肢はなかったな。
後から出てきた eMaxis slim がニッセイの上位互換(同種商品で信託報酬が同じか安い)だし、シェアを圧倒的に奪っていったので自分も徐々に eMaxis slim に乗り換えているのが今。
もちろん、相当利益の乗っかった「ニッセイ外国株式インデックスファンド」は今でも持ってる。売ったら数千万円の税金がかかるから、本当に必要な時までは売らないよ。
だけどまぁ結局、投資額が大きくなるとファンドをいろいろ持つと、ポートフォリオ全体の収益はVTに近づいていくからね。そんならオルカン的なやつで良いか、となる。
そして勿論、自分の子供達の未成年証券口座を開いており、生前贈与をして全額を投資信託にしている。
なんでSP500とかアメリカ集中投資じゃないんだみたいなコメントもあったけど、
これもシェール革命後、LLM全盛の今でこそ言える話で、アメリカ集中投資も怖いよ?
この25年の間にはいろいろあったからね、BRICSの台頭とか、リーマンショック・サブプライムとか、90円近い超円高とか。アメリカ集中投資もこわいよ。
自分が「日本除く」を押してるのは、そういう「2000年頃から投資している経験」があるからだろうね。
マネックス証券を押しているのも、「ヴァンガードのファンドを日本に初めて紹介した証券会社」っていう個人投資家を重視する姿勢を見せてるところだよね。楽天とかソフトバンク系のやり方、「大資本で圧倒的シェアを取りに行ってシェアを取った後はサービスを若干改悪する」ってやり方が好きじゃないっていうのもある。
このスレでカブ.com証券を使ってるニキがいたけど、カブ.com証券は取引手数料は高めだけど、他の会社ではできないような多彩な注文方式ができるっていうことが参入してきた当時の特徴だった(今は知らん)けど、そういう特徴ある会社を推せるなら使っていくべきだと思いますよ。大資本に席巻された後はサービスの改悪が待っているのだから。
何度も書くけど、「これは1000万円投資どうしようニキ」に対してまともなアドバイスがなかったから、ざっくり書いたに過ぎない。
世の中には多数の投資情報があり、それぞれ意見が違うのは当然のことだ。
同一人物でも長期的には意見が変わってくる。「ほったらかし投資術」の人ともかも、環境変化に伴って微妙に意見が変わってるしね。
2011年に052D型駆逐艦1番艦が起工して以来、すさまじいスピードで大艦隊が建造される 第二次世界大戦期のアメリカ海軍さえ凌駕するスピードの大軍拡 技術的にも055型で世界トップレベルに追い付いた
劉華清死去
052B型と052C型の10年にわたる研究の末に完成した、中国人民解放軍海軍の新型主力艦
日本のあたご型やアメリカのアーレイ・バーク級、韓国のセジョン・デワン級等と比較すると船体サイズが小さく戦闘能力は若干劣るのではないかとされている
しかしバッチ1は8隻、バッチ2は5隻、バッチ3は12隻のとてつもない大量建造が行われ、2024年現在も052DL型バッチ4の13隻建造が続いている
★055型駆逐艦(南昌級) 1番艦 南昌 起工
中国人民解放軍海軍の最新鋭艦、ついに世界トップクラスの性能に到達
満載排水量12,000~14,000tと駆逐艦のサイズを超え、アメリカ海軍にはミサイル巡洋艦と識別されている
「南昌」は人民解放軍建軍の地とされていることから、055型駆逐艦の位置づけがよくわかる
40年前の055型大型火砲ミサイル駆逐艦計画から艦型を継承している
★003型航空母艦福建 起工
全通飛行甲板によるヘリコプター運用能力とウェルドックによる上陸用舟艇の運用能力を兼ね備えている
アメリカ海軍のワスプ級強襲揚陸艦を上回り、アメリカ級強襲揚陸艦よりも少し小さい
2023から2024年にかけて就役スピードが顕著に落ちる おそらく2020年コロナと主要艦モデルチェンジの影響と思われる(中国海軍は少数建造⇒運用・研究⇒大量建造のループを繰り返している)
ポストの内容は、韓国映画界の急激な浮き沈みを嘆くもので、「アジア初のアカデミー作品賞受賞(『パラサイト 半地下の家族』2020年)から数年で業界全体が危機状態に陥るなんて想像もつかない」というニュアンスです。実際、2025年現在、韓国映画産業は深刻な低迷期を迎えていて、劇場興行収入はパンデミック前の2019年の13.8億ドル(約1.91兆ウォン)から2024年は8.61億ドル(約1.19兆ウォン、38%減)まで落ち込み、2025年上期の観客数は前年比でさらに22%減少しています。<grok:render card_id="3c436b" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
</grok:render> これが「こうなった」理由を、複数の要因から説明します。主にCOVID-19後の影響、投資の停滞、ストリーミングの台頭などが絡み合っています。
### 1. **COVID-19の長期的な打撃とバックログの枯渇**
- パンデミックで2020年の興行収入が急落(3.69億ドル、73%減)し、劇場閉鎖や外出自粛で観客が激減。韓国人の年間映画館訪問数は世界トップの4回から2.54回に半減しました。<grok:render card_id="e919e6" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
- 当時は制作中の「貯蔵フィルム」(パンデミックで公開延期された作品)が2022-2024年に大量投入され、年間35本以上の韓国映画が公開されましたが、これが尽きかけています。2025年の大手投資・配給会社の予定本数は10-14本と激減(前年の35本から大幅減)。2026年には本格的な「コンテンツ枯渇」が予想され、劇場は過去最高の228本のリバイバル上映に頼っています。<grok:render card_id="ff91fe" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">13</argument>
- 結果、2024年の37本の商業映画のうち、投資回収できたのはわずか10本。1,000万枚以上の大ヒット作がなく、3,000万人観客を突破する作品もほぼゼロです。
- 興行不振で配給会社の収益が2019年の5.68億ドルから2023年の3.16億ドルに減少し、外部投資家が撤退。制作費の高騰(ストリーミング作品への人材流出で俳優・スタッフの給与が上昇)も拍車をかけ、ミッドバジェット映画の緑灯が減っています。<grok:render card_id="eee1c7" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
</grok:render><grok:render card_id="d95dbd" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">13</argument>
- 投資サイクル(企画から公開まで2-3年)が遅れているため、2021-2022年の投資凍結が今頃直撃。2025年の公開予定が少なく、業界全体の「悪循環」(低収益→投資減→低予算→質低下→さらに低収益)が加速しています。<grok:render card_id="48d7f8" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">13</argument>
### 3. **ストリーミングの台頭と視聴習慣の変化**
- NetflixやDisney+などのグローバルプラットフォーム、国内のTving・Wavveなどが人材を吸い上げ、映画からドラマ・シリーズ制作へシフト。監督や俳優の「ブレイン・ドレイン」が起き、映画界のクリエイティブ力が弱体化。<grok:render card_id="117b82" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
</grok:render><grok:render card_id="e840a6" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">9</argument>
- 観客も自宅視聴(Netflixのモーテル配信など)に移行。劇場文化の衰退を象徴するように、2025年のカンヌ映画祭で韓国映画が10年以上ぶりに不在となりました。<grok:render card_id="93124d" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">9</argument>
</grok:render> パク・チャヌク監督は「劇場の危機が映画全体の危機だ」と指摘し、ストリーミング競争と消費者緊縮がスランプの主因だと語っています。<grok:render card_id="c502d4" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">12</argument>
- 消費者側の「ベルト・タイトニング」(家計引き締め)で、娯楽費が削減。2025年上期の全国観客数は4,070万人(前年比37%減)と、2004年以来の年間1億人割れが目前です。<grok:render card_id="f81ce1" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">12</argument>
- 劇場チェーン(Lotte Cinemas、Megabox、CJ-CGV)の合併・閉館が進み、スクリーン数が減少し、業界全体の収益基盤が揺らぎます。<grok:render card_id="ceec83" card_type="citation_card" type="render_inline_citation">
<argument name="citation_id">14</argument>
『パラサイト』の快挙で韓国映画は世界的にブームを巻き起こしましたが、パンデミック後の回復が不十分で、構造的な問題が露呈した形です。業界は政府の救済基金(1,400億ウォン規模)やクーポン発行、AI活用、海外共同制作などの対策を求めていますが、回復には時間がかかりそうです。
1番 ショート:(乃木坂)早川、演出家のパワハラをラジオ生放送で告発し卒業
2番 サード:(日向坂)正源司、渡辺が46時間TV生放送中にケンカ
3番 ライト:(乃木坂)岡本、未発表のMV流出その他にて活動自粛
4番 DH:(欅坂)平手、脱退。後追いで他数名卒業し、グループ改名へ
5番 ファースト:(乃木坂)掛橋、舞台から転落し顔面骨折。復帰せず卒業
6番 センター:(乃木坂、櫻坂)池田、東京藝大に受かる。櫻坂に京大生が加入
7番 レフト:(櫻坂)漫画・ハンターハンターにメンバーが書かれる
9番 キャッチャー:(乃木坂)弓木、ペンと叩いたらギンギンになってしまう動物は?というなぞなぞを発表
中継ぎ:(櫻坂)松田、ネプリーグで「(犬も歩けば)棒にあなる」と回答
抑 え:(乃木坂)中西、加入直後にセンター抜擢されるも過去のTwitterアカウントが流出し活動自粛。MVも中西なしVerが作られる。
電池は充電再使用を前提としたエネルギーの容器なわけで、何回も繰り返しつかいながら走行時に燃えカスとか過剰熱とかCO2とか出さないわけで、
で、その電気は何で発電されてるんですか?
バッテリー車ってガソリン車より重くて余計にエネルギー食うし結局化石燃料燃やして発電してるなら単に一度電気に変換してる分ロスしてるだけじゃないの?
タイヤの摩耗排出物は排気汚染物質の1,850倍もの汚染物質を環境に排出しています。これは特に電気自動車にとって懸念される問題です。なぜなら、重い車両ほどタイヤの摩耗排出量が増加し、電気自動車はバッテリーの関係でガソリン車よりも重いからです。
Emissions Analyticsは2020年に、タイヤの粒子状摩耗排出が排気ガス排出の1,000倍も悪質であると主張する研究を最初に発表しました。
https://tnc.news/2024/03/07/tire-wear-pollution-worse-for-evs/
レビューサイトRotten Tomatoesを見ると、細田作品の評価は日本でのそれと大きくかけ離れているのがわかる。
https://www.rottentomatoes.com/search?search=mamoru%20hosoda
日本で好まれる時かけやサマーウォーズより後の作品の方が評価が高い。特に日本で興行がガタ落ちした未来のミライの評価は明らかに日本と真逆だ。
なおスカーレットが既に低評価だが、現時点で日本でしか公開されていないことを鑑みれなければならない評価だ。
我々はデジモンや時かけといったドメスティックな作品から細田作品に触れているわけだが、海外視聴者はそうではない。
結果として前情報が少ない状態で近年の長編作品を視聴できている。
新海誠で言うと君の名は以前/以後のファン層が明確に分かれているように、細田作品でもおおかみこどもあたりで国内/海外ファンの分水嶺があるのだろう。
海外映画祭のノミネートでもバケモノの子がアニー賞でノミネートされて以来かなり増えているが、一方で日本での受賞歴は落ち着いてきている。
さらに妄想を続ける。日テレが仕掛けてきた細田守ハヤオ後継者作戦は完全に失敗した。
パクさんの死去、風立ちぬ以降のハヤオの内省化、依然として進まない国内オンデマンド配信などビジネス面での窮地に陥りつつある日テレの長編アニメ事情を細田作品では補填しきれていない。
ただここで前述したように海外への活路が見えてきた。これは作品公開のサイクルが長すぎるジブリでは不可能なことだった。
日本ではボロクソだった未来のミライが海外では高評価で受け入れられている実情がある。あのふわっとした展開が逆にファンタジー的で好感触なのかもしれない。
ならば海外受けをある程度意識した作品作りになっていくのは自明だ。
アナ雪のキャラデザを手掛けたJin Kimが2作連続でメインキャラクターデザインを手掛けているのも、海外マーケットを意識したものと捉えていいだろう。
しかも前作ではメインキャラのみのデザインだったが、今回は主担当に格上げされている。
おおかみこども以降、書きたいことを書くようになり偏ったキャラクター描写が増え、それについていけない日本人視聴者が続出。インターネットは作品公開ごとに大荒れ。
その一方で海外では高評価を受けカンヌにも呼ばれるまでになった。日テレもそんな細田守を抱えられればハクがつく。2020年の決算資料にも竜姫について海外展開を重視するとある。
クリエイターとしてどちらを向いて作品作りをしたくなるか、心象を慮る必要もないだろう。
https://kanagawacc.jp/vaccine-wr/264/
子宮頸がんの年齢調整罹患率は両シナリオとも2020年には希少がんの基準を達成し、2028年にはさらに少ない撲滅の基準である年間罹患数が人口10万人あたり4例未満となると推計された。
というシミュレーションを発表してたわけだけど、統計見る限り、子宮頸がんは全然減ってない。
2020年には10万人当たり7.5例いて基準(10万人当たり6例未満)達成してないし、その後も横ばいなんで、完全に失敗なんだよね。
https://www.aihw.gov.au/reports/cancer/cancer-data-in-australia/contents/summary-dashboard
https://www.youtube.com/@harukazechan/
かつては「素人がやるもの」だったyoutubeに徐々に芸能人が参戦し、コロナ禍でその流れが加速する中で2020年にはるかぜちゃんもyoutubeを開始した
この名前を見て「あっ春名風花さんのチャンネルだ」とわかる者がいるだろうか
はるかぜちゃんは2月生まれだが自認春生まれであり、「春キャベツから生まれました」というネタを擦っておりその延長だ
誰が何をやるのかわからない、キャベツ農家かなとしか思えないチャンネル名だった
そして当然伸びずに動画も配信も再生数1000もいかないのがザラだった
名前がどうの以前に企画力がなく雑談配信しかできないが語りが特に面白くもないし微笑んでるだけで成り立つほどの美貌もないからだ
唯一伸びたのは裁判で300万円勝ち取った報告で、10万再生を突破した
はるかぜちゃんは色んな人を訴えようとしたがほとんどは開示が通らなかった
また報道されている2件の訴訟以外は母親の芸能活動時代のセンシティブな内容が絡むため非公表で、動画ネタにもできない
母親の悪口に対する母親が原告の訴訟の弁護士代を、はるかぜちゃんがコールセンターバイトで稼いだ金から捻出するという歪な状態だった
裁判のせいで母親と揉めたはるかぜちゃんは家族LINEブロックし音信不通になり、母親が一方的にTwitter上で「舞台見に行ったよ、がんばってね」とブロックされながらエアリプする悲しい時期が続いた
母親が立ち上げた芸能事務所のチャンネルに上書きされたのである
はるかぜちゃんは再生数が伸びないので新規投稿せずyoutubeを放置するようになっていたが、登録者数は7000を越え収益化ラインを突破していた
母親が新興芸能事務所用のチャンネルを新規に立ち上げてもラインを越えられるか怪しいので、はるかぜちゃんの放置チャンネルをもらったのである
当初こそ所属しているアイドルの卵の動画が投稿されていたが、やはり再生数が伸びずに放置された
そして今日ふと見たら、芸能事務所チャンネルからはるかぜちゃんチャンネルに戻っていた
春キャベツ王国とかいうクソみたいな名前はやめて「春名風花🌸元はるかぜちゃん」になっている
かつて、はるかぜちゃんは「はるかぜ.」という巨乳グラドルに名前をパクられたとブチギレて「おっぱいの大きい人」と彼女を揶揄して呼び炎上した
その勢いで「はるかぜちゃん」を商標登録出願するも却下、その上、申請情報が公開されるのを知らず実家住所フル開示してしまい、「はるかぜちゃん」とはもう呼ぶなと一時期愛称を封印していた
でも結局「はるかぜちゃん」の知名度が本名よりも高いので、屈折したプライドが「元はるかぜちゃん」を名乗らせているのだろう
いまだに住所公開されたままの実家には、もうはるかぜちゃんも母親も住んでおらず、離婚した父と弟が男二人で暮らしている
ちなみになんではるかぜちゃん家の事情そんなに知ってるんだよというのは、弟がXでよくぶちまけてるからだ
芸能人がyoutubeやれば楽勝、若い女は笑顔で話してるだけで楽勝、そんな幻想を打ち砕き過疎っていたはるかぜちゃんだが、復活後は返り咲くことができるだろうか
コロナ禍でyoutubeスタートした芸能人らは、みんなが成功できたわけではない
有名声優の三木眞一郎の朗読チャンネルは伸びずに早期に閉鎖され、ゆかなは1万再生も行かない動画ばかりで2年前から放置されている
まあ彼らは本業が売れっ子でもはやレジェンド級なので手遊びの配信業が不発なぐらいなんてことはないのだが
Z世代という言葉が生まれるよりも前から新時代のネットネイティブ少女として著名だったはるかぜちゃんが、ツイッタランド以外では羽ばたけずyoutubeはもとよりXでも地味なのは非常にもったいない
2015年 250万
2016年 430万
2017年 430万
2018年 450万
2020年 540万
2021年 510万
2022年 560万
2023年 600万
2024年 640万
2025年 750万(見込み)
前職の給料(寮はあったが)よく生きてこれたな?という金額。就活失敗した自覚はあったが就活はしぬ気で頑張るべき。失敗しても転職を頑張ればいい。今のミドサー年齢だと同い年の大学時代の友人は1000万代乗っている人もごろごろいるので今の給料は多くはないと思う。物価高なので思ったよりも自分の納得の行く裕福な生活ができるかというとそうではない。
40年近く生きてきたけど2020年から2022年あたりの記憶があまりない。
全国旅行支援が始まったのが2022年も終わりの方らしくそのあたりからは旅行したりで段々と記憶に残るようになった
なんだったんだろうかあれは
https://www.brush.bio/verhdwickedparte2
https://www.brush.bio/wickedparte2enespanol
https://www.brush.bio/vertherunningman
わーくにとは、「我が国」を訛らせた日本語のネットスラングである
日本語話者はほとんどが日本人。よってこの場合の「我が国」とは日本国を指しており、要するに「わーくに」とは日本のことである。おふざけや自嘲などのニュアンスを込めて使用されることが多いようだ。
後述する初期の使用例を見ると、政治家であり日本の総理大臣でもあった「安倍晋三」氏の話題において用いられていることが多い。安倍氏が総理大臣をしていた当時「我が国」(わがくに)の発音が「わーくに」っぽいと感じる人が一定数いたようで、それが語源となったものと思われる。
つまり当初は特定の人物の特徴的な発音を強調して茶化すような言葉であり、発想としては「こんとんじょのいこ」(簡単じゃないか)や「てめれめせけぜです」(田村正和です)に近い。
ただし安倍晋三氏が総理大臣ではなくなった後には、同氏と関連が無い場面でも使われるようになっていった。年月が経つにつれて語源について知らない人も増えたようで、「現時点の日本の総理大臣の言葉が元ネタだ」と勘違いする人もいるようだ。
日本で人気のある短文コミュニケーションサイト『X』(旧:Twitter)で「わーくに 安倍」「わーくに 総理」などで検索して動向を探ってみると、2013年9月には既に「安倍総理の我が国のーって言うときってわーくにのーってなるよね」と投稿している人物がいる。この後にも散発的に様々な人々から類似の投稿がなされているが、数年間はいずれも「個人の感想」レベルのものであって、特に流行したりネットスラングとして定着したりはしていなかった。
だが徐々にX上での投稿数も増えてきて、また2020年にはインターネット掲示板『5ちゃんねる』で「わーくに」がタイトルに付いたスレッド(掲示板)も多く立つようになったようである。そのほとんどがニュース速報VIP、なんでも実況J、ニュース速報(嫌儲)の3つの板で立てられていたようだ。
安倍さん「嫌ァァァァァ北朝鮮がミサイル打ってきた助けてエエエエエわーくにの脅威がぁぁぁぁぁぁ」exitニュース速報VIP、2020年1月31日
最近またチョンモメンが「わーくに」とか言うわけわからん造語作ったな どんな意味なんだい?exit ニュース速報(嫌儲)、2020年3月28日
左翼「わーくにwわーくにw」人の滑舌を笑うのって、人として、どうなんだ?exit ニュース速報(嫌儲)、2020年3月28日
この2020年頃に「広まるきっかけとなるわかりやすい特定の何か」は見つけられなかった。ただ、ちょうどCOVID-19の流行に対する警戒が高まっていた時期であり、当時総理大臣であった安倍晋三氏の発言や声明に注目が集まりやすかったということが背景となった可能性はありそうだ。
”これはぼくが経済学や経済政策に興味を持ち始めたかなり初期に書いたものではある。”
「いい事(消費税を来年から1%ずつ上げると約束して実行すれば景気が良くなる)思いついた!」と初心者がしばしば発表することがあるという、元増田の主張の良いサンプルですね。
後出しじゃんけんの”2020年現在 (いや最初の消費税引き上げの頃から) この記事で言っていることは本当の経済政策としてはまったくナンセンス”であると思っていた。
ネタだよネタ。だけどバカなやつらが今になって俺様に絡んでくるから説明してやるよ。俺は間違っていない。誤解を招いたとしたらサーセン。まさか本気で言ってると受け止められるとは思ってなかったんで。
https://cruel.org/hotwired/hotwired01.html
2019年11月付記:この記事はそれなりに評判もよく、いろいろ楽しんでいただけたようだ。そしてまた、日本政府が段階的な消費税引き上げを本当にやりやがったこともあって、なんかそれを予見したとかいってほめてくれる人と、一方でその消費税率引き上げが毎回すさまじい不景気を引き起こしたことから、「山形はあんなのをいいと言ってたのか」という批判や罵倒もたくさんいただいた。
で、ぼくは2020年現在 (いや最初の消費税引き上げの頃から) この記事で言っていることは本当の経済政策としてはまったくナンセンスであると思っている。これはぼくが経済学や経済政策に興味を持ち始めたかなり初期に書いたものではある。この時点では、まだ引き上げの影響がそんなによくわかっていなかったこともある。でもその後の現実の引き上げがもたらした影響を見れば、これがダメなのは火を見るより明らか。この時点での思考実験としてはなかなかよくできているし、また通俗雑誌向けのエッセイとしておもしろい読み物にはなっている。でもそれ以上のものではない。この点はご注意あれ。
正直言って、消費税率引き上げの批判はたくさんしているし、こんなことはわざわざ書くまでもないと思っていたんだけれど、いまだに誤解する人がいるので明記しておく。そして消費税をもっと引き上げるとか言ってる連中は、無理だと思うけど少しは実情を見ようぜ。
日本の対中国政策って、この50年でほんとガラッと変わってきてて、大きく分けると「友好 → 警戒 → 経済安保」という三段階の流れがある。2000年代以降は特に「依存とリスク」をどう扱うかがテーマになってきた。
最初の1970〜90年代は友好ムード。国交正常化して、日本はODAで中国のインフラ整備を長年支援。天安門事件で一時ギクシャクしたけど、日本はわりと早く関係改善に動いた。90年代後半は中国の成長がすごすぎて、日本企業も一斉に進出。「世界の工場」化で経済の結びつきは一気に深まった。
2000年代に入ると、この依存がさらに加速しつつ、政治的な対立も増えていく。WTO加盟で中国は巨大市場化、日本企業もガンガン投資。だけど小泉政権の靖国問題で政治関係は冷え込み、「政冷経熱」という言葉が定着する。改善ムードが出たのは2006〜08年で、「戦略的互恵関係」なんて言われていた。でも2010年の尖閣事件で全部吹き飛ぶ。中国がレアアース止めたり、反日デモが広がったりして、日本側の対中警戒モードが一気に高まる。企業もここでチャイナ+1(東南アジアへの移管)を本気で始めた。
2013年以降はさらに「安全保障」が中心テーマへ。安倍政権は日米同盟を強化して、集団的自衛権も限定容認。尖閣周辺では中国の海警船が常態化して、海保や自衛隊の負担が増え続けた時期。経済は依存が続くけど、安保は完全に警戒へ振れた。
2017〜2020年は米中対立が本格化して、日本の立場も難しくなる。トランプ政権が中国と貿易戦争を始めたから、日本もアメリカとの整合性を取らざるを得ない一方、中国との経済関係は維持したい。だから「協力するところは協力、リスク部分は握らない」という二正面作戦みたいな時期。
2021年以降はもう完全に「経済安全保障」の時代。岸田政権は経済安全保障法を通して、重要物資やインフラを国がチェックする仕組みを作り、対中依存を制度的に減らす方針が明確になった。世論も対中不信がピークで、7〜8割が「中国は脅威」と答える状態。2023〜25年は防衛費の倍増、台湾有事を想定した日米計画、TSMC誘致など、抑止と供給網再編がセットで動いている。企業の投資先も、中国からASEAN・インドへ大きくシフト。