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はてなキーワード: 最後の切り札とは
ドナルド・トランプがついに大統領になる――このニュースは、2016年の大統領選挙戦の余波を大きく揺るがし、世界中で驚きと議論を巻き起こしました。アメリカ国内の政治的分断が深まる中、トランプ氏が「ワシントン政治の打破」「アメリカ・ファースト」を掲げて突き進んだ結果、メディアの多くの予想に反して勝利を収めたのです。その勝利宣言は、国内外の政治的・経済的風景を一変させる合図のようでもあり、アメリカ史において新たな時代の到来を告げるものでした。本稿では、トランプ大統領誕生に至るまでの道のりと、彼が就任によってもたらすインパクト、さらに当時同時進行的に注目されつつあったビットコインなどの新技術の話題にも触れながら、複雑に絡み合う政治と社会の背景を考察してみたいと思います。
まず、トランプ氏が大統領選に名乗りを上げたとき、多くの人々はその可能性を疑問視していました。「不動産王」として高層ビルに名を刻み、テレビ番組のプロデューサー兼ホストとしてエンターテインメント業界でも名を馳せた人物が、果たして政治の世界で通用するのか――そうした声はアメリカの政治分析者からも多く挙がっていたのです。しかし、トランプ氏のキャッチフレーズ「Make America Great Again」は、経済格差に苦しむ層やグローバリズムの荒波に翻弄されてきた層の心を強烈につかみました。いわゆる「忘れられた人々」と称された中西部の白人労働者層を中心に、既存の政治家とは異なるアピールが幅広く受け入れられたのです。
他方、トランプ氏はその強烈な個性ゆえに多くの批判も浴びていました。過激な発言や差別的と受け取られかねないコメントは多方面から反発を買い、メディアとの緊張関係を高める一因ともなりました。主要メディアの多くは、彼の当選を否定的に予測していたこともあり、選挙結果発表直後は「世紀の番狂わせ」とも呼ばれるほどの大きな衝撃が走りました。ヒラリー・クリントン元国務長官は経験豊富な政治家として、多くの財界やメディアの支援を受けてきましたが、その支持基盤だけではカバーできない層の不満と怒りが、トランプ氏を大統領の座へと押し上げたのです。
トランプ氏の就任演説は、そのまま自身の選挙公約を体現する内容でした。「アメリカを再び強くする」「国境を守り、雇用を取り戻す」というメッセージは、一方では保護主義的な色彩を強めることを示唆し、もう一方ではアメリカのエスタブリッシュメントに対する痛烈な批判とも読めました。就任初期から彼は、オバマ前政権が取り組んできた政策の方向転換を図り、国際的な取り決めからの離脱や関税引き上げなど、賛否両論を巻き起こす決定を相次いで行っていきます。もとより政界外からの参入という形で大統領に就任した人物であるだけに、その手法は既存の政治家と大きく異なり、混乱と躍動が同時に渦巻く中で「トランプ政権」が幕を開けたのです。
こうした政治的大変動のさなか、世界の経済市場もまた大きく動揺しました。トランプ氏の就任後、彼の発言や政策見通しに応じて株価が上下動を繰り返し、不透明感が増したことでドル相場も敏感に反応していました。一方、当時まだ「投機対象」としてのイメージが強かったビットコインも、政治リスクの高まりや経済の先行き不透明感を背景に注目を集めはじめていた時期です。とりわけ、トランプ政権発足後に進む金融規制の変化や大手金融機関の動向が、暗号資産(仮想通貨)市場にとってどのような影響をもたらすのか――その点が専門家の間でも度々議論の俎上に上りました。
実際、2017年はビットコインにとって劇的な一年となりました。価格は急騰と暴落を繰り返しながらも、年末には一時2万ドルに迫る水準にまで高騰したのです。トランプ大統領の就任が直接的な原因と見る向きは少ないものの、世界的に低金利政策が続いたことや、トランプ政権の保護主義的な政策傾向が市場に与えた心理的影響が、リスクヘッジ先としてビットコインの存在感を高めたという説もあります。当時、ビットコインの実用性よりも「これから先、世界経済はどうなるかわからない」とする不安や投機熱が、暗号資産全般への注目を押し上げていたのもまた事実でした。
トランプ大統領は選挙期間中から「アメリカの利益が最優先」というメッセージを繰り返しており、就任後の政策もその路線を忠実に示していきます。環太平洋経済連携協定（TPP）からの離脱表明、北米自由貿易協定（NAFTA）の再交渉、さらには移民政策の大幅見直しなど、「グローバル化」に対して批判的な動きを強める中、世界との関係性は大きく揺らぎました。保護主義が加速すれば、米国以外の国々との関税合戦がエスカレートし、国際協力体制にひびが入る恐れも高まります。トランプ政権の政策はアメリカ国民の一部に大きな期待を持って迎えられる一方で、グローバル企業や国際金融市場には新たなリスクを孕むことになったのです。
こうした「変化の渦」に巻き込まれるアメリカと世界の情勢を受けて、国際社会からは賛否が分かれる声が絶えませんでした。トランプ氏のリーダーシップは、大胆な政策決定と過激な発言力に象徴されますが、その背後には支持層が求める「既存の政治に対する反逆」というメッセージが常に存在しています。さらに、ソーシャルメディアを駆使した直接的なコミュニケーション戦略は、従来の政治報道の在り方を根底から揺るがし、大統領がツイートする一言一言がニュースの見出しを飾るようになりました。これに伴って、政府系の公式発表以外にも大統領本人のSNSが政策の意思決定過程を読み解くヒントとなる異例の事態が常態化し、「トランプ流政治」が確立されていったのです。
こうした動きは暗号資産の世界にとっても見逃せない要素でした。トランプ政権が金融業界にどのように介入し、規制を強めるのか、あるいは緩和するのかによって、ビットコインやその他の暗号資産の需要や信用度合いが変化する可能性があったからです。現に、SNSを通じてトランプ氏が貿易や為替、金融機関に対する批判を繰り広げると、瞬く間に市場が過敏に反応するような局面も散見されました。まだ当時は、ビットコインの価格がトランプ氏個人の発言によって大きく揺さぶられるところまでには至りませんでしたが、「強烈な言葉の一撃があれば何が起きるかわからない」という不安と好奇心が投資家の間に広がっていたのです。
トランプ氏の大統領就任によって世界中が騒然とする一方、アメリカ国民の間でも評価は大きく割れました。いわゆる「トランプ支持層」は、グローバリズムによって置き去りにされた伝統的産業や地域の再生を切望しており、トランプ氏の強気な姿勢が誇りを取り戻すきっかけになると信じています。しかし、自由貿易や多様性を重視する立場からは、人種・宗教・ジェンダーなど多面的な価値観を軽視するような言動は容認できず、国際関係の悪化によってアメリカが得るものより失うもののほうが多いのではないかという批判が続きました。国論が大きく割れる中で、政治はしばしば対立と停滞を余儀なくされ、民主主義の根幹が試される状況が続いていったのです。
就任から半年、一年、そして四年と、トランプ政権は折々に劇的なトピックを世界に提供しました。移民政策の強化や国境の壁建設、保護主義的な経済政策、さらにはSNSを舞台にした相手国リーダーへの鋭い批判や挑発。それらの動きの一方で、好調な株式市場や雇用指標が支持層の信頼をさらに固める要因ともなりました。そして、いつしか「トランプ時代」という言葉が定着し、保守層の熱狂的な支持とリベラル層の激しい抵抗が同時進行する、歴史上でも特異な大統領の姿が刻まれていったのです。ビットコインをはじめとする暗号資産市場もまた、この混沌とした政治的・経済的環境の中で少しずつ成長を遂げ、後の数年でさらに大きな盛り上がりを見せる布石を固めていくことになります。
振り返ってみれば、ドナルド・トランプ氏が大統領に就任した瞬間は、単に「ホワイトハウスの主が変わった」だけでなく、世界が新たな政治秩序へと足を踏み入れる始まりでした。従来の常識や慣習が揺らぐことで、多くの人が不安を覚えたのは事実です。しかし同時に、こうした不安定要素がイノベーションを生む土壌になっていく可能性を示唆する声もあります。ビットコインという新しい経済圏の動きは、その一つの象徴と言えるでしょう。これから先、暗号資産が既存の通貨体制や国際金融システムとどのように共存し、あるいは競合していくのかは、トランプ政権下での金融政策や規制の変化だけに左右されるものではありませんが、政治と技術が互いに影響を及ぼし合う時代の到来を予感させるには十分な状況でした。
こうして始まった「トランプ政権」の時代は、米国内だけでなく世界の政治・経済・社会に強烈なインパクトを与え続けました。何よりも注目すべきは、既存の政治や国際秩序に対する不信感と疲弊感が、多くの人々をトランプ氏のような“異端”へと駆り立てた点でしょう。その背景には、IT技術の急激な進歩がもたらす雇用の変化や、新自由主義的な経済政策で拡大した格差問題、さらには絶えず加速するグローバル化の負の側面など、解決が容易でない課題が山積していました。そうした状況下で、伝統的な政治への失望が頂点に達したがゆえに、トランプ氏が「最後の切り札」あるいは「新たな希望」として期待を背負ったのです。
結果的に、トランプ氏のアプローチはワシントンの常識や国際政治の慣習を大きく揺るがしましたが、その衝撃は同時に、世界中の人々が民主主義の在り方や経済の仕組みを問い直す機会を提供することにもなりました。激化する国内対立、揺れる国際協調、そして新しい技術革新――大統領就任とともに空気感が一変したアメリカと世界は、次なる展開を予測しづらい不確定な未来へ足を踏み出していたのです。その中で、ビットコインをはじめとした暗号資産が「個人が資産を守る手段」「国家や中央銀行の方針に左右されにくい通貨システム」として改めて意識され始めたことは、ある意味で必然だったのかもしれません。
ドナルド・トランプがついに大統領になる――それは一つの政治的大事件であると同時に、世界秩序を大きく再構築する引き金でした。国際協調と保護主義のせめぎ合い、従来の政治観と“トランプ流”の対立、そして暗号資産という新しい技術潮流の台頭。これらは偶然の産物ではなく、現代社会が抱える構造的な問題と変革への希求が交差する点に表出した、いわば必然の衝突でもありました。トランプ氏がホワイトハウスに足を踏み入れたあの日を境に、世界がまったく新しい物語を紡ぎ出した――そう思わせるには十分なインパクトが、あの就任式にはあったのです。今後、トランプ時代の政治的・社会的インパクトをどのように総括し、ビットコインを含む暗号資産が社会に根付くかどうかは、さらに長期的な視点で見守る必要があるでしょう。歴史は常に、予想を上回る形で動いていくものです。トランプ大統領の誕生とビットコインの台頭が重なった時代は、振り返ってみれば「新たな扉を開いた瞬間」と言えるのかもしれません。
5チームの総当たりを行うラグビーワールドカップのグループリーグは長い。
すでに9月末、日本の空にはすっかり秋の涼しい空気が流れてきた。
季節を跨いで行われるラグビーW杯、みんな楽しんでいるだろうか。
プールDの第３戦、遠いフランス・トゥルーズで日本代表はサモア代表と戦う。
サモアとは前大会でも予選リーグで相対し、その時はキックで効率的に攻めた日本が勝利したが、今大会のサモアは今までとは違う。
自国に国際レベルのリーグがないために、W杯ごとに欧州やスーパーラグビー選手で急に代表が結成される彼らは、チームとしてのまとまりに欠き、規律の乱れで反則をしがちという長年の弱点があったのだが、前大会後に国際プロリーグ、スーパーラグビーに自国メンバーで構成されるモアナ・パシフィカを送り込んで、一つのチームとして組織的にプレーできる選手たちを育ててきた。
また、祖父母までがその国の出身で、かつ他国の代表で過去3年間試合に出場していなければ、1度だけ代表の所属国を変更できるという規定の変更により、元オーストラリア代表のクリスチャン・リアリーファノ、元ニュージーランド代表のチャーリー・ファウアウイナなどの経験豊富なメンバーがサモア代表に加わった。
リアリーファノは白血病を克服したあと、ジャパンラグビー・トップリーグでもプレーしており、日本でも知られた存在だ。
W杯入ってからのスタッツを見ると、サモアはランでキャリーする距離よりキックで前進した距離の方が長い。
同じアイランダーのチームでも自陣からも持って走るフィジーとは随分違う。
キックで前進してセットプレーからのパワフルなランと衝突で押し切るという攻撃の形が見えてくる。
タッチキックで大きく前進するシーンがたくさん見られるなら、それはサモアの形になっている。
遂行面で、大会に入ってからのサモアは、リアリーファノのゲームメイクとキックで、きちんとラックを作った落ち着いた攻撃をしている印象で、試合を左右するような重大な反則も過去に比べてとても少ない。
反面、カウンターや攻撃のオプションとしてはイングランドやアルゼンチンより少ない。
キチンとしたゲームの入りにまだ慣れていないのか、ノリどころを見逃しがちで、スイッチが入るのに時間がかかる印象もある。
守備面でも規律が改善されてよく守ってるが、タックルの成功率自体は高くなく、自陣深くまでの侵入を度々許している。
日本は反則に気をつけてセットプレーを渡さず、相手陣にボールを運び続ければ封じる目もありそうだ。
スクラムやラインアウトが重要になるのだが、大会前の不安視されたパフォーマンスとは打って変わって、W杯に入ってからの日本のセットプレーは目を覚ましたように安定していて、封じ込めは現実的にも見える。
ただ、万一シンビンなどで人数を欠くと、強力なフィジカルの圧力をモロに受けてしまう。
分析が封じるのか、経験でアップグレードされたパワーが押し切るのか。
トゥールーズの観客の大歓声を背に、ウォークライ、シバタウを披露したサモアのキックオフでゲームは始まった
キックオフ直後の1分、日本はキックで攻め入りたいサモアに反則をしてしまい、機会を与えてしまう。
ショットで先制点をとりにきたサモアは外したものの、蹴り返した日本のキックで結局セットプレーに。
しかしこれを耐え切り、今度は今度は日本がサモアの反則からキックで敵陣に入り込む。
相手の形になりかけたのに凌いだのは幸先が良い。
ラインアウトはスティールされたが、その後も相手の後方にキックを蹴る。
日本はキックで相手を常に後方に下げて、消耗を避けつつ侵入を防ぐ戦術だ。
ハイパントがどちらに入るかはその後のセットプレーの結果に直結する。
ここもサモアの狙い所で、圧力に負けるとサモアの前進を許してしまうが、反則をせず止めた。
日本代表はゲームを左右するポイントが締まっていて幸先がよい。
すると12分にレメキのビッグゲインから、ピーター“ラピース”ラブスカフニが先制のトライ！
キックオフから反撃したいサモアはランでボールを持ち込んでPKを獲得。
深い位置から、立て続けのラインアウト、スクラムで攻め立てる。
サモアは自分達の形でトライを取りたいし、日本は相手の長い攻めを徒労に終わらせたい。
結果はサモアのショットで3点を許したが、日本は相手が意図したプレーで結果をださせなかったことで流れを押しとどめた。
リスタートからのPGで日本はすぐさま3点を返すと、ライリー、レメキの鋭いランからでリーチが追加のトライ！
3点を取るのに15分を要したサモアに対し、日本が10点を取るのに要した時間は3分。
この効率の差はなにか。
サモアの攻撃オプションの少なさが時間の無駄遣いにつながっているように見える。
前半の残り時間でなんとしてもトライが欲しいサモアと、リードを守りたい日本。
サモアはこのW杯でよく攻めをコントローしてきたタウマテイネを、日本はスクラムの要の堀江を互いにイエローで欠く形となる。
フィジカルに勝るサモア相手に人数を欠くのは避けたかった試合のポイントだ。
サモアにとっては嬉しく、日本にとっては避けたかったトライだった。
数字だけだと、サモアが圧倒したようにも見えるが、ピッチ上の実際の出来事を突き合わせてみると、攻め手がないまま長時間ボールを持ったサモアと短時間でスコアする日本という形となった。
ちなみに前半の残り時間がほとんどない中、退出した堀江に変わってリーチがラインアウトを投げ入れるという珍しいシーンがあり、この件についてラグビープレーヤーの同僚に解説を求めたところ「ああいった場面で対処がわからずチームに迷いが広がるのを嫌ったのかもしれない」ということだった。
本物は自分がすべきことがわかっている時、いちいち人の指示を待ったりしたい。
目の前に為すべきことがあれば、リーチは余計なことは言わず、ただそれを為す。
ブライトンではリスクを恐れずスクラムを選んで勝利を呼び込んだ。
ニュージーランドの自宅では最高のコンディションを維持するためリビングにサウナを作った。
そして、トゥルーズで黙ってラインアウトを投げ入れたリーチは、ハーフタイムにジェイミーに怒られた。
怒られることを恐れて為すべきことを引っ込めたりしたい。
リーチはそんな漢だ。
日本とサモア、互いに14人で始まった後半にどう言った修正をしてくるか注目だが、日本は前半に引き続いてサモアのラインの後方にキックを蹴る。
前半に長時間の攻めで体力を使いすぎたサモアに対してさらに無駄なランを強いる作戦のようだ。
ここで今大会をよく我慢しているサモアは、ついにゲームを大きく動かす反則をしてしまう。
ラブスカフニに対するベン・ラムの肩から入ったタックルが頭に当たってしまい、レッドカードの可能性もある一時退出。
そしてシンビン開けの堀江が戻った日本が、1人分のアドバンテージを活かしてモールでトライ！
国際映像に写りこんだラグビー芸人しんやのガッツポーズがトライに華を添える。
ベン・ラムが審査でレッドカードになったことによって、サモアは残り30分、14人で2トライ2ゴールを追うこととなった。
ラグビーを見る時に、前後半をさらに半分に分けて、20分、40分、60分、80分に四分割すると、20分と60分で試合の様相が変わることがよくある。
60分からの日本は今まで蹴ってきたキックを蹴らずにボールを持って走る戦術に切り替えた。
対するサモアにもうできることは少ないが、少ない選択肢が迷いを消して流れが変わることがある。
サモアはラックの近場を縦にこじ開けて、オフロードをつなぐ、往時の戦術に勝利をかけた。
これが実って65分にリアフィーファノが飛び込んでトライ！
残り10分を残して、日本もサモアも、互いに最後の切り札を出す展開となる。
素早い展開とランで侵入してキックで3点を持ち帰る日本に、フィジカルで縦に押し込みトライで追い縋るサモア。
最終盤スタジアムが両観客からの大歓声に包まれる中、日本がボールをピッチから蹴出してノーサイド。
最後に押し込まれたものの、後半は日本がテリトリーも支配率も返した形で、これはベン・ラムの退場もあるけど、60分からキックではなくランで攻める日本のプランがこういう結果になったのだろう。
ゲーム全体をみると、サモアはやはり攻撃のオプションが少なかった。
フィジカルの強さは最大の強みだが、正面からドーン、ドーンとくる感じ。
圧力はあったものの「予想外の何が出るかという怖さ」がなく、日本が全力を出せるかどうかというゲームだったように思う。
「やるべきことができなかった。そのおかげで日本が陣地を広げることができたと思う。もっとボールに向かっていけばもっとスコアを取れるポジションに行けたと思う。過去3試合でもそういう傾向だった。だから、この展開は自分もチームも責任を取るべきだ。しかし、努力をしてきたことには誇りに思う」
とマプスワHC。
試合前に感じていた「きちんとしたゲームメイクだが、以前より大人しくなりすぎ」という印象はある程度サモア自身も感じているようだった。
フィジカルの強さに、もしハイパンの優位性や、スラロームのようなランなどの攻撃オプションがあったのなら対処が難しいチームだった。
「まだ1試合残っている。やるべきことがある。次に進めないかもしれないけど、2027年の豪州大会に向けても頑張っていきたい。とにかくイングランド戦に全力を尽くし、明るい気持ちで終えられるようにしたいが、まだ試合は終わっていないんだ」
明暗は別れ、これで予選突破が厳しくなったサモアに対して、日本はあと1勝で予選突破が決まる状況になった。
ベスト4を目標に掲げる日本、しかし決勝トーナメントの前に立ちはだかるのが、先週、日本に先立ってサモアを退けたアルゼンチンだ。
南米最強のチーム相手に突破をかける大一番は、３連休の中日、10月8日の20:00にキックオフだ。
「変な子供を生んだらその場で殺しても良い法律」のどこが思考ビンビンなんよ
どうしようもなく思考停止しているのはそちらだろ
子供も老人も等しく人権があるなら、子供を親の都合で殺していいというなら、いま現時点で無能の極みなおっさんがどうにかなってしまうわな
ていうかそれは安楽死だよ
おっさんは子供を作ったら育てるので問題ないというが、そんな理想論が通るわけがない
現実問題育てるのさえ難しい親が子供を作って殺してしまう事例がどんだけあると思うんだ
それを未然に防ぐのは避妊や堕胎手術で、親のエゴで子供の将来を奪える最後の切り札だ
現時点でできるのは生まれる前にどうにかするってことだけで、もし生まれて育てられないなら行政等の支援に委ねるしかない
そして出来得る限りの手を尽くしてる
本日9月24日にニンテンドーダイレクトが放送され、「大乱闘スマッシュブラザーズ SPECIAL」の最後のDLCが発表され.....ると思っていた。
発表は、10月5日（火）23:00~からと配信中に告知された。
桜井さんの口から直接発表され、その後にお馴染みの使い方の説明があるとのこと、楽しみだ。
Twitterで検索をすれば様々な人が様々なキャラクターを予想または希望している。
特に人気だと思ったのが「キングダムハーツ」シリーズの主人公であるソラだ。
私は未プレイだがとても人気のシリーズであり、ディズニーとコラボ？しているということもあって最後のDLCとしてふさわしいという感じだ。
また、特筆しておきたいキャラクターとして「星のカービィ」シリーズのバンダナワドルディもかなりファンの間で人気のようだ。
しかし、スマブラスペシャルのストーリーモードのタイトルは「灯火の星」（逆から読むと星のカービィになる）であるし、桜井さんにとってとりわけ思い入れのあるゲームシリーズ、キャラクターでもあるはずだ。
それ故なのか、灯火の星でも過程は割愛するがカービィを最初の主人公として操作することになる。
こういったことを考えた時にバンダナワドルディはともかく、カービィシリーズから参戦する可能性は大きくあると思った。
ちなみに、DLCを決めるのは桜井さんではなく、任天堂らしいのでどうなるかは本当にわからない。
ここで、私の予想を書き記したい。
申し訳ないが、レプリカント（ゲシュタルト）及びそのリメイク版はまだ未プレイなのでAutomataしか知らないのだが、2Bはスマブラのキャラクターとしてかなり合っていると思う。
そう思う理由を箇条書きで示す。
・彼女はアンドロイドであり作品の世界観も凄まじいので、最後のDLCとしてはインパクトが強い。
・作中で2段ジャンプができるので、スマブラでも復帰に充てることができる。
・彼女のサポートをするポッドと呼ばれる支援ユニット（ロボット）がいて、スペシャル技を使うことができるので、スマブラでも最後の切り札に充てることができる。
・ゲーム開発に有名なクリエイターヨコオタロウさんが携わっているので個人的に桜井さんとコラボしてほしい。
・同作品を開発したプラチナゲームズさんからの参戦キャラクターが確かベヨネッタのみなので、2人目として。
・音楽がとても良い。
以上だ。
実際にプレイしたことがある人ならわかると思うが、はっきり言ってスマブラに参戦するキャラクターとしてかなり良いと考える。
一つ不安な点を挙げるとすれば、2Bは少しスマブラで出すには少し刺激のある服装をしているのでそれは懸念点だ。
ただ、実際は大人の事情（権利関係とか）があるので仕方がない。
10月5日がとても楽しみだ。
ありがとうございました。
個人的に嫌なのが、サビで目立つし曲名にもなってる「うっせぇわ」がわりとテンション低めというか、ローな感じなところ
この前スーパーでBGMとしてかかってたとき、うっせぇわ連呼部分だけ聞いてアイドルのコミックソングだと思ってたもん
聞き直してみて歌い出しとかAメロとかがすげーキレ気味なのにびっくりした
キレ気味でタメた後にうっせぇわ部分でトーンダウンするのが解せない
ああ？！とか言って声荒げて、おっ殴るか？何らかの必殺技が出るか？と思ったところで「チッうっせーな…(小声)」を出される感じで、すげー消化不良
まあ、そのへんは好き好きなんだろうし、多分若者にしか通じないなんらかのバイヴスがあるんだろう
でも俺は古い人間なので、あのノリならサビの始まりはもうちょいテンション高めにきてほしかった
あれかな スマブラの最後の切り札でいうところの、トライフォースラッシュ型なのかな
初段は普通の切りつけで、それが当たったら本格的な必殺技に移る、みたいなヤツ
コロナはただの風邪！とか政府のGoTo政策だとかに憤慨していたのだけど、よく考えてみると数少ない成長戦略なのかなあと思うようになった。
というのもCOVID19では死亡者の96%が60歳以上で、未成年者にはそもそもほとんど症状が出ないからだ。確かに若い人でも重症化することはあるだろうし、後遺症の心配もある。だけど、こんなに選択的に高齢者を退場させることになってしまうイベントはそうそう無いのでは？とも思う。
今の日本の、そしてひょっとしたら世界全体の、最大の社会問題は少子高齢化である。日本が貧しいのは資源や生産性問題もあるけれど何を言ってもやはり高齢者にかかる社会保障と医療費である。寿命長いし。皆保険が強いし。この足かせさえなくなれば、子供の教育に資源を割り振れるし、研究開発にも投資できる。高齢者を切り捨てられれば楽だけど、誰もそのような対策がとれない。
老人を見殺しにするだなんて考えるだけでおぞましい。自分のおばあちゃんが死んでもいいなんて思う人は少ない。だれもがいつかは高齢者になる。そして現状、高齢者は人口も多いし投票率も高いから与党の票田である。高齢者をないがしろにした政策をとって次の選挙で勝てる見込みは無い。だから保育士を削ってでも、非正規雇用を増やしてでも、科学者の研究費を削減してでも、高齢者の社会保障を手厚するしかない。そんなのは将来につながらないということは誰だってわかっているのに、変えられない。
そこでの新コロ。
仕方ない、誰かのせいでもない、私たちは最大限のやれることをやったんだ、というエクスキューズを与えてくれる。積極的に感染させようなんて積極的な悪意は要らない。普通に観光して飲食すれば短期的に町は潤うし、感染リスクを受け入れてでも経済を回してほしいと思っている人がいる。そう思ってくれている人の多くは高齢だ。
医療スタッフは疲弊しているだろうし目の前の高齢者を助けたいのだろうけど、できないことはできないのだから、あきらめる選択肢を選ばさせてほしい。患者本人に解熱鎮痛咳止めと酸素ボンベだけ渡して自主的緩和ケアでよいのでは。
フィンランドのノーガード戦術は失敗だということで修正するらしい。アメリカやブラジルなども必死に感染者数を減らそうとしている。この考えは結構だけど、前提としてとんでもない数の死者が出ていることに注目したい。そして死者の９０％以上が高齢者なんだ。ワクチンが届き始めて平時が戻ってきたとき、かの国は経済的に強くなって復活できる。
われわれは後期高齢者を生存させるために資金を使い果たして経済的に困窮する。
若者がリスクを取れないことで経済成長が止まっている、という批判がある。であるのならまさに今、リスクをとる選択をしたっていいんじゃないか？
なぜ 君が機会を得られたにもかかわらずPHEICの宣言を一度見送ったのか！
その答えは
IHR緊急委員会(15名 from 13ヶ国 [1])が国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態(PHEIC)宣言に足るだけのエビデンスを見出せなかったから。
1月21、22日時点では中国外の感染者数が4～6人だけであり[2]、ヒト‐ヒト感染の強さも不明で、暫定的にR0は1.4〜2.5(季節性インフルエンザ～新型インフルエンザくらい)と推定されていた。(後の研究で、R0は4.7～6.6(天然痘や風疹レベル)くらいだと推定されている[3]。)
また、ちょうどWHOの専門家が武漢入りして調査を開始したところであり、その結果を待つ意味もあった。
そういうわけで｢今はデータが足りないから保留。10日以内にもっかい検討するからその時にまた呼んで｣との結論に至ったわけだ。
この見送りを中国への忖度と呼ぶ向きもあるが、過去のPHEIC宣言と比較してもそこに特別な違いは見られない。
また、｢PHEIC宣言は時期尚早｣というのは当時の緊急委員会が至った結論であり、それに同意したからといってテドロス局長を責めるのもお門違いであろう。
また個人的な感想だが、PHEIC見送りに関する非難には、人々のPHEICに対する認識もかかわっているのではないか。
｢PHEIC宣言がなされなければ各国は対策の取りようがない｣等々、PHEICを疫病対策の“起点”としてとらえるような認識だ。
一方のWHO、PHEICは“最後の切り札”と考えている模様[4]。
｢データは提供する、ガイドラインも制定する、ガイダンスだって発布するから、あとは各国で適切な対応をしてくれ。もし怠るようならPHEIC宣言でケツ蹴っ飛ばしたる｣と、そんな感じ。
｢エビデンスは無いけど念のため｣程度で宣言できるほどPHEICは軽くないのだ。
ただし、そういう時に使える“軽い警告”を制定するべきだとの議論は以前からあったため、それはそれでWHOの怠慢と言えなくもない。
長年のWHOの方針である。2009年に初めてPHEICを宣言した際も渡航制限を推奨していない[5]。
その理由は、渡航制限がパンデミックの防止に寄与するというエビデンスが乏しく、むしろ条件によっては有害ですらあるからだ(※)。
複数の研究[6][7][8][9][10]――2014年にはWHO自身が23の研究を用いたレビュー論文を出している[11]――によれば、厳しい渡航制限(全渡航の90～99%をシャットダウン)は感染拡大を数週間ほど遅らせる可能性があるが、最終的な感染者数と規模は据え置きである。
※ PHEICが宣言されるような状況に限れば。感染発生の最初期であれば話は別。例えば昨年11月末に全世界で渡航制限が行われていれば新型コロナの流行はなかっただろう。
各研究をまとめると、
・患者の総数が変わらないとしても、時間当たりの患者数は減るため、対応能力の低い国においてキャパシティオーバーを緩和できる。
・予防接種や治療薬が存在している場合、それらの準備を整えるまでの時間稼ぎになる。(今回のコロナ禍には当てはまらない)
・流行期間が延びるため、社会的対応(ロックダウン等)の継続時間も延びる。
WHO的に、渡航制限は高い経済的コスト、低い効果、そしていくつかのデメリットの存在から推奨されない。
全く無意味というわけではないが、より有効な政策――手洗い等の徹底、適切なスクリーニング及び隔離、ソーシャルディスタンシング(社会的距離をもたせるような政策。ロックダウンも含む)――にその分のリソースを振り分けるのが好ましい。
これらはあくまで過去のエビデンスに基づいており、将来の研究にて今回の新型コロナについては渡航制限が有効であったとのエビデンスが出るかもしれない。
しかし、“エビデンスに基づき結果的に間違った”対処を貶め、“エビデンスに基づかないが結果的に正しかった”対処を褒めることには同意できない。
諸君は↑の2項目について｢中国への媚｣と思っていたのだろうが(あとは台湾への対応か)、実際のところエビデンスベースな判断であり、発生国が中国以外でもWHOの対応は同じだった可能性が高い。
しかし、中国への批判を控えたり、台湾の冷遇、ちょくちょくあるリップサービス等、WHOが医学とは別の領域において中国へ甘い対応をしているのは事実。
なぜか？
テドロス局長の場合は簡単だ。政治的な支持基盤が主にアフリカ系とアジア系であり中国の存在が非常にでかい。なので中国批判はあまりしないし、リップサービスもする。 中国を称賛した回数はトランプのがテドロスより多いのだが[12]。
WHO全体でみるとどうか。金に媚びてることはない。チャイナマネーとは比べ物にならないほどのアメリカマネーとゲイツマジェスティがWHOに注ぎ込まれている。
WHOの宿痾として、情報提供を加盟国の善意に頼るしかないという問題がある。専門家/調査員を送り込むにも当該国の許可がいるため、独自の情報収集もできない。
中国を批判してデータが出てくる――｢中国さん。あなた隠ぺいしてますね｣｢はい。申し訳ありません。これが隠ぺい前のデータです｣――なんてことはない。
ゆえに政治や義理人情や感情に惑わされず医学的なベストを尽くすなら、中国を刺激せずに気持ちよくデータを渡してもらうことが最適解になる。(本当のベストは中国が正直に全データを差し出してくれることだが、実現不可能な案に拘泥するのはワーストである)
｢(WHOは)何のための組織なんだ｣｢政治より医学を優先しろ｣という感じのブコメも見かけたが、医学を最優先とし、組織の使命を突き詰めて、そうして達する結論が“中国のご機嫌とり”にならざるを得ないこの地獄よ。
オーストラリアなんかはこの問題を正確に認識していて、｢(拠出金削減よりも)WHOの権限をより強化し、強制的な査察権の付与等をすべきだ｣という提言をしている[13]。
ちなみに｢中国抜きで新組織作れよ｣的な冗談も目にしたが、それまた現実的ではない。
中国は世界最大の人口、広大な国土に加え多数の国と国境を接している。国際的な人の出入りは膨大な数に上り、貿易も盛んだ。民間レベルの医療水準は高くなく、貧富の差が激しく、人々は頻繁に生きた動物と接触する。そのうえ、国家は隠ぺい体質だ。
疫病、特に人獣共通感染症の発生源として絶対に無視し得ない国、それが中国。
今回のコロナ禍で中国からの情報が一切なければどうなっていたかを考えれば答えは明らかだろう。まさに大地獄。
故に切れない。切ってはいけない。
[1] ttps://www.who.int/ihr/procedures/novel-coronavirus-2019/ec-22012020-members/en/
[2] ttps://www.who.int/emergencies/diseases/novel-coronavirus-2019/situation-reports
[3] ttps://doi.org/10.1101/2020.02.07.20021154
[4] ttps://doi.org/10.4000%2Fpoldev.2178
[5] ttps://www.who.int/csr/disease/swineflu/guidance/public_health/travel_advice/en/
[6] ttps://doi.org/10.1038/nm0506-497
[7] ttps://dx.doi.org/10.1371%2Fjournal.pmed.0030212
[8] ttps://dx.doi.org/10.1371%2Fjournal.pone.0000401
[9] ttps://doi.org/10.1371/journal.pone.0016591
[10] ttps://doi.org/10.2807/1560-7917.ES2014.19.42.20936
[11] ttps://www.who.int/bulletin/volumes/92/12/14-135590/en/
[12] ttps://www.politico.com/news/2020/04/15/trump-china-coronavirus-188736
[13] ttps://www.smh.com.au/politics/federal/australia-wants-who-to-have-same-powers-of-weapons-inspectors-20200422-p54m7i.html
電撃は初アニメ化に対して物凄くプッシュするけど2期はよっぽどの事が無い限りプッシュ力は1期未満だし
何より続編をする気が無い。勿体ぶって時期逃す辺りは商売がヘタクソだけど何せ本数が多いから見逃されがち。
結果禁書なんて3期やらないどころか、外伝的な超電磁砲のスピンオフみたいなのをアニメ化するなど後手に回ってる。
旬を過ぎてるのにそれを認めたくない証拠だ。
そしてヘヴィーオブジェクトなんてパチモンをやって少しでも損失を抑えようとしたら当然の様にこれもコケた。
禁書を頑なに最後の切り札にしてるのか、いやいやSAOとかはたらく魔王さまとか劣等生とかもあるだろう。
でもやらない。いや正確にはやりたいけど、まだ溜められると思ってる。
それが完全に後手に回る事が分からずに。
そうしてアニメ化の機会を失ってゴミみたいな作品をアニメ化、プッシュして今に至る。
