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はてなキーワード: スイスとは
実際の国別シェアは以下のとおり。
世界40カ国・地域におけるスマートフォンのOS・機種のシェア調査【2025年7月版】 - グローバルマーケティング (海外SEO・海外広告)｜<東証上場・実績2,000社>アウンコンサルティング
| 国名 | iOSシェア率 |
|---|---|
| 日本 | 62.52% |
| カナダ | 60.78% |
| アメリカ | 58.87% |
| ノルウェー | 58.52% |
| オーストラリア | 58.16% |
| スウェーデン | 58.09% |
| デンマーク | 57.17% |
| スイス | 55.59% |
| 台湾 | 53.98% |
| イギリス | 49.94% |
さらに「メーカー別のシェアでAppleがトップ」の国は上記に加えて、
| 国名 | iOSシェア率 |
|---|---|
| 香港 | 47.14% |
| オーストリア | 44.00% |
| ベルギー | 41.54% |
| ニュージーランド | 38.95% |
| ドイツ | 36.88% |
| ベトナム | 36.74% |
| シンガポール | 33.25% |
| タイ | 32.76% |
| イタリア | 30.82% |
| ポーランド | 30.21% |
| マレーシア | 29.96% |
| ロシア | 28.29% |
| サウジアラビア | 28.22% |
| トルコ | 26.19% |
と幅広くiPhoneは人気を獲得している。
ちなみに、これは2025年7月の調査だけど、これ以降もiPhone17が好調でさらにシェアを伸ばしているらしい。
利益ベースで言うならiPhoneが世界の8割を握っていると言われるので比較にもならない。
要するに発展途上国を中心に安いAndroidスマホが大量に出回っているというだけ。
高市早苗が、でかめの財政出動をやろうとしてる。中身はエネルギー補助金とか、家計への現金給付とか。
ただ、規模はまだ確定してなくて、国会の承認待ち。とはいえ、何がどう転んでも「借金で景気対策、またやる」ってのはほぼ確定。
で、そういうのを積み重ねた結果、日本の政府債務はGDP比で240%ってところまで来たわけ。
長期金利が上がってるのは、市場が「借金まみれの国って、結局インフレで踏み倒す気なんじゃ？」って疑い始めてるから。
安全資産の奪い合いも起きてて、いわゆる「通貨の価値が薄まる（デバースメント）トレード」ってやつが走ってる。
だから貴金属価格がぶち上がってるし、政府債務が少ない国（スイス、スウェーデン、デンマーク）が急に人気になってる。
要するに、「借金が重い国が“解決策＝さらに金を使う”しか出せないの、もう無理じゃね？」って空気になってきてる。
理由はシンプルで、日銀が国債の大口買い手であり続けてるから。
つまり日本の金利は、日銀が買い支えることで不自然に低く抑えられてる。
これがなかったら利回りはもっと上がって、普通に債務危機まっしぐら。
でも今の政府も過去の政府も、それに向き合う気はない。だから日銀で金利を抑え込む方が都合がいい。
国債市場で起きるはずだった危機を、通貨の危機に変換してるだけ。結局ツケは円に来る。
あんまり話題になってないけど、円を「実質実効為替レート（世界中の通貨に対して、インフレ差も込みで見た強さ）」で見ると、円ってトルコリラ並みに弱い。
トルコリラといえば、エルドアン大統領が中央銀行をボコボコにして世界最弱クラスになった通貨。
普通なら「借金増える→国債増える→金利上がる」なんだけど、日本は金利がすでに日銀パワーで抑えられてる。
だから追加の財政出動は、この歪みをさらにデカくする。日銀は金利を抑えるために国債をもっと買わされる。
その結果、円はまた「下げのループ」に戻って、2024年半ばの史上最安値に再接近していく流れ。
もし高市早苗が本気で日本を強くしたいなら、そろそろキツい決断が必要。
増税、歳出削減、それから日本が大量に持ってる国有資産の売却。
| 順位 | 国名 | 平均寿命 (年) | 平均睡眠時間 (1日) | 生涯の活動時間 | 生涯の睡眠時間 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1位 | 日本 | 85.0 | 7時間22分 | 58.9年 | 26.1年 |
| 2位 | 韓国 | 84.5 | 7時間51分 | 56.9年 | 27.6年 |
| 3位 | イタリア | 84.0 | 8時間18分 | 54.9年 | 29.1年 |
| 4位 | スペイン | 84.0 | 8時間33分 | 54.1年 | 29.9年 |
| 5位 | ノルウェー | 83.6 | 8時間26分 | 54.3年 | 29.3年 |
| 6位 | スイス | 84.2 | 8時間40分 | 53.8年 | 30.4年 |
| 7位 | オーストラリア | 84.2 | 8時間45分 | 53.5年 | 30.7年 |
| 8位 | フランス | 83.6 | 8時間33分 | 53.8年 | 29.8年 |
| 9位 | スウェーデン | 83.6 | 8時間35分 | 53.7年 | 29.9年 |
| 10位 | カナダ | 82.9 | 8時間28分 | 53.6年 | 29.3年 |
| 11位 | ニュージーランド | 82.4 | 8時間25分 | 53.5年 | 28.9年 |
| 12位 | アイスランド | 83.2 | 8時間42分 | 53.0年 | 30.2年 |
| 13位 | イギリス | 81.6 | 8時間28分 | 52.8年 | 28.8年 |
| 14位 | オランダ | 82.5 | 8時間40分 | 52.7年 | 29.8年 |
| 15位 | ドイツ | 81.7 | 8時間35分 | 52.5年 | 29.2年 |
日本の生産性が低いと言われる際、その多くは「GDP ÷ 総人口」で計算されている。
しかし、「GDP ÷ 生産年齢人口」で算出すると、日本の数字は決して悪くない。
日本は世界一の高齢化社会であり、分母（総人口）に占める働かない（経済的には消費メインの）層が他国より圧倒的に多い。
その巨大な高齢者層を、減り続ける現役世代が支えている構図。一人あたりの稼ぐ力自体は、世界トップレベルで維持されている。
人口が多いから賃金が低いという説を、労働力のコモディティ化として捉えると非常に論理的。
どんなに優秀な労働力であっても、同じような能力を持つ人が1億人の市場に溢れていれば、市場原理（収穫逓減）によって一人あたりの単価（賃金）は抑制される。
人口数百万人〜一千万人の国々（スイスや北欧）は、人口が少ないがゆえに高度に専門化せざるを得ず、結果として一人あたりの単価が跳ね上がる。
日本はなんでも自前でできる人口規模があるせいで、逆に一人ひとりの希少価値が上がりにくいというジレンマがある。
アメリカを比較対象から外すのは、統計学的には正しいアプローチかもしれない。
アメリカは基軸通貨ドルを持ち、世界中から富と天才、そして安い労働力を同時に吸い上げるブラックホールのような構造。1億人以上の人口を抱えながら、収穫逓減を無視して成長し続けるアメリカは、もはや別の物理法則で動いている経済体と言える。
「これだけの老人の山を抱え、これだけの人口密度（希少性の低さ）の中で、一人あたりの生産性を世界トップレベルで維持している日本の現役世代は、実は世界で最も有能」という結論が導き出される。
しかし、その有能さの結果が、収穫逓減の法則によって低い賃金という形で還元されているのだとしたら、現役世代にとっては非常に皮肉な状況である。
男女ともに育児をちゃんとやらなくてはいけないプレッシャーが社会で高まり、出産と育児に対するハードルがますます高まって少子化に拍車がかかる、みたいな話をさんざん読んで、日本にはこれしか選択肢がないのかと思ったので、自分たちの育児経験も書いてみようかと思う。
夫が育児に参加しないせいで妻のキャリアが犠牲になりー、夫が夜泣きの世話に付き合わないので妻が一生恨みー、などということが起こるのは、何かおかしいよね、と私たち夫婦は話し合った。
こうしたもろもろの恨みつらみは、「自分たちで育児を全部やることが最も正統な生き方だ」という考え方に原因があるのじゃないだろうか、そしてその考え方は唯一の正解なのだろうか。子供が生まれる前に、私たちはこうしたことを毎日話し合って、世界のいろいろな育児観を調べた。
中世ヨーロッパの貴族は、基本的に自分たちで育児をしなかった。子供は生まれた直後から乳母が授乳し、妻が世話にかかりっきりになる必要はなかった。幼少期の子供の養育は家庭教師や侍女が行なっており、父母が直接関与する場面は限られていた。物心ついた子供はむしろ外に出すことが望ましいとされ、7〜10歳頃からは他家へやられた。子供は他の貴族の家や修道院で礼儀作法を学び、婚姻の準備をした。
私たち夫婦はこのような育児観をちょっと参考にした。つまりできる限り育児をアウトソースした。夫も自分もフルタイムで働き、得た収入を、子育てを手伝ってくれる人に払う報酬にあてた。
結果的にこれは正解だったと今では思っている。シルバー人材センターの人に昼間はフルタイムで育児に参加してもらうくらいの報酬は、共稼ぎだと簡単に稼ぐことができた。夜は専門のお手伝いさんを雇って、子供と私たち夫婦の寝室は別にしていたので、夜泣きに体力を奪われる事態は生じなかった。
子供が小学校を出た後は、スイスのボーディングスクールに入れた。学費はかなり高かったけど、共働きして得た余剰資金を運用して、なんとか賄えた。ボーディングスクールで国際バカロレアを取った子供は、英米のいわゆるTop tierの大学に今年から通っている。夫婦で子供のいる国を訪れる楽しみができた。
スイス スキーリゾートのバーで爆発 約40人が死亡、115人の負傷者のほとんどが重傷
https://news.yahoo.co.jp/articles/5bd0809229e11d6222b401788da55ac40c95f5e7
結論から言うと、「この80年間、戦争が起きていない国は世界に9カ国しかない」という主張を裏付ける信頼できる一次情報は、検索結果からは確認できませんでした。
ただし、この話題にはいくつか背景があります。あなたのように比較制度や歴史のロジックに関心のある方には、むしろ「なぜこの数字が広まったのか」を読み解く方が面白いと思うので、少し丁寧に整理します。
実はこの数字は、学術研究や国連の公式統計ではなく、「独立後に一度も戦争を経験していない国」を数えた際に、ブログやSNSでしばしば引用される“俗説”の一つです。
しかし、どの国を「戦争」とみなすか、内戦・紛争・国境衝突・PKO参加をどう扱うかで大きく変わります。
例えば：
• 日本は「戦後80年戦争していない」と言われることが多いが、朝鮮戦争時に後方支援を行い、米軍基地が作戦に使われた事実がある。
このため、どの研究者も「世界で戦争をしていない国は○カ国」と断定するのは非常に難しい。
学術的な議論では、以下のような国が候補に挙がることがあります：
• ブータン
• アンドラ
• サンマリノ
• バチカン
• モナコ
ただし、これらも「80年間完全に戦争と無縁だった」と断言できるかは、定義次第で変わります。
「9カ国」という数字は、学術的に確立した事実ではなく、根拠が曖昧な俗説に近いと言えます。
ただし、
「80年間、国家間戦争に直接関与していない国は非常に少ない」
元ネスレ日本社長の高岡浩三氏が「トヨタから出入り禁止（出禁）にされた」というエピソードは、ビジネス界や講演会などで本人の口から時折語られる有名な逸話です。
その主な理由は、トヨタの経営戦略やガバナンス（企業統治）に対して、あまりにも率直で厳しい批判を行ったためとされています。
高岡氏はマーケティングの大家として知られていますが、同時に日本企業の古い体質に対しても非常に毒舌です。講演会などの公の場で、トヨタの戦略（特にEVシフトへの遅れや、同族経営に近いガバナンス体制）について、オブラートに包まず「このままではテスラや中国勢に勝てない」といった趣旨の辛口な批評を繰り返しました。
特に高岡氏が強調しているのは、トヨタの取締役会や社外取締役の構成についてです。自身の古巣であるネスレ（スイスのグローバル企業）の基準と比較し、「身内ばかりで固めた体制では、本当の意味での破壊的イノベーションは起きない」と断じたことが、トヨタ側の逆鱗に触れたと言われています。
こうした一連の言動が、当時の経営陣（特に豊田章男氏を中心とする体制）にとって「礼を失する行為」あるいは「建設的な批判の域を超えている」と受け止められました。その結果、トヨタ関連のイベントへの登壇や、社内への立ち入り、あるいは仕事上の接点が実質的に断たれる形となり、高岡氏自身も「自分はトヨタを出禁になった」とネタにするようになりました。
一言で言えば、**「日本を代表する巨大企業であるトヨタに対し、忖度なしの正論（辛口批評）をぶつけすぎた結果、関係が悪化した」**ということです。
高岡氏本人は、これを「日本の大企業の閉鎖性」を示す象徴的な出来事として捉えており、現在も自身のYouTubeや寄稿記事（ダイヤモンド・オンラインなど）で、トヨタを含む日本企業の課題を指摘し続けています。
| 名前 | 年間成長率% |
| EWY 🇰🇷韓国 | 87.8% |
| EPU 🇵🇪ペルー | 70.35% |
| GREK 🇬🇷ギリシア | 69.63% |
| EWP 🇪🇸スペイン | 68.63% |
| EPOL 🇵🇱ポーランド | 64.11% |
| VNM 🇻🇳ベトナム | 62.46% |
| EWO 🇦🇹オーストリア | 61.2% |
| AFK アフリカETF | 60.96% |
| EZA 🇿🇦南アフリカ | 59.65% |
| GLD ゴールド | 57.85% |
| ECH 🇨🇱チリ | 53.12% |
| EWW 🇲🇽メキシコ | 47.95% |
| ILF ラテンアメリカETF | 47.44% |
| EWI 🇮🇹イタリア | 47.4% |
| EWZ 🇧🇷ブラジル | 45.45% |
| EFNL 🇫🇮フィンランド | 42.51% |
| EIS 🇮🇱イスラエル | 41.79% |
| EWC 🇨🇦カナダ | 31.69% |
| KBA 🇨🇳上海総合 | 31.64% |
| EWN 🇳🇱オランダ | 31.6% |
| EWK 🇧🇪ベルギー | 31.26% |
| MCHI 🇨🇳 | 30.92% |
| EWG 🇩🇪ドイツ | 30.52% |
| EWH 🇭🇰香港 | 30.19% |
| EMXC 新興国ETF 除く中国 | 30.08% |
| EWD 🇸🇪スウェーデン | 30.06% |
| IEV 🇪🇺ヨーロッパ350 | 28.91% |
| IEUR 🇪🇺ヨーロッパ900 | 28.71% |
| FXI 🇨🇳中国香港H株 HSCEI | 27.53% |
| COLO 🇨🇴コロンビア | 27.07% |
| EWT 🇹🇼台湾 | 26.97% |
| EWU 🇬🇧イギリス | 26.49% |
| CWI 除くアメリカ | 25.95% |
| EWS 🇸🇬シンガポール | 25.81% |
| EWL 🇨🇭スイス | 25.52% |
| KWT 🇰🇼クウェート | 25.19% |
| ASHR 🇨🇳中国国内A株 CSI300 | 24.86% |
| ENOR 🇳🇴ノルウェー | 24.8% |
| EWJ 🇯🇵日本 | 24.16% |
| EWQ 🇫🇷フランス | 23.22% |
| VWO 新興国ETF | 22.87% |
| QQQ NASDAQ100 | 22.26% |
| ACWI 🌍全世界株式(オルカン) | 20.55% |
| UAE 🇦🇪ドバイUAE | 17.74% |
| VOO SP500 | 16.57% |
| SPY 🇺🇸 | 16.54% |
| ASEA アセアンETF | 13.76% |
| EWA 🇦🇺オーストラリア | 10.44% |
| ARGT 🇦🇷アルゼンチン | 10.08% |
| EWM 🇲🇾マレーシア | 7.5% |
| QAT 🇶🇦カタール | 6.19% |
| EDEN 🇩🇰デンマーク | 4.4% |
| ENZL 🇳🇿ニュージーランド | 1.7% |
| INDA 🇮🇳インド | 1.2% |
| EIDO 🇮🇩インドネシア | 1.08% |
| THD 🇹🇭タイ | -0.63% |
| EPHE 🇵🇭フィリピン | -1.44% |
| TUR 🇹🇷トルコ | -3.35% |
| KSA 🇸🇦サウジアラビア | -8.35% |
2025年は実に奇妙な年だった。
アメリカのSP500が16.57%と期待値8%の2倍も上昇しているのに、他がそれより圧倒的に上昇している。
そりゃオルカンの方がSP500よりもパフォーマンスがよくなるわけだ。
AIとコモディティこれが今年のテーマだったんだろうなと思う。
この異常な成長が来年も続くのか、それとも失速するのかはわからん。
参考値のために、GLDもリストに入れておいたよ。
集計は自前のツールでやったので間違いがあったらごめんご。
リストに入れ忘れたけど、GLDゴールド 57.85%のほかに、 SLV 銀 100%、PPLT プラチナ 86%、PALLパラジウム 64%、CPER銅 29%と、それぞれ高い。
コモディティを取り扱っている会社の株はさらにレバが乗るので高い。 GDX金鉱株ETF 140%、SIL銀鉱株ETF 146%、COPX 銅鉱株ETF 75%、URAウラニウムETF 79%
AIとコモディティすごすぎ。現金よりもコモディティ、そしてAIデータセンターのためにもコモディティという熱狂が生んだ結果なのかもね。
源平富士川の合戦でもあるまいに、鳥の羽音に驚くような、最近の鳥インフルエンザ騒ぎを苦々しく思っていた。そこへ今回のタミフル騒動だ。パソコンまでが「民降る」と誤変換するほどの情報パニックから、そろそろ醒（さ）めてはどうか▼今回の騒ぎは、米食品医薬品局（ＦＤＡ）が副作用で死亡した十六歳以下の服用者十二人は全員が日本人だったと発表したのがきっかけ。本紙特報面によれば、スイス・ロシュ社の調査で、過去五年間にタミフルの処方を受けた日本人は二千四百万人、世界の７７％を占め、子どもへの処方量では日本は米国の十三倍だった▼医師も患者も、日本人の薬好きにはあきれるが、タミフルは本来インフルエンザ発症後の治療薬。それをこんなに大量に“予防内服”に使えば「免疫力が弱まって耐性タイプの新型ウイルスをつくりかねない。とんでもない話だ」と専門家も指摘している▼厚生労働省はタミフルの備蓄目標を従来の一・七倍、二千五百万人分に増やしたが、世界各国が必要とする時にこの大量消費は国際批判を招きかねない▼だいたい日本ではまだ人への感染が確認されていないのに、そんなに怯（おび）える必要があるのか。普通の風邪なら、栄養と睡眠をとって休めば済むのに、高価なインフルエンザ専門薬を予防服用する必要はなかろう▼かねて風邪気味のときは、ニンニクをこってり利かせた焼き肉を食べるに限ると教わり、以来、風邪対策の特効薬代わりにしてきた。キムチは最近、寄生虫卵騒ぎで不評だが、なあに、かえって免疫力がつく。
徴兵制、世界中でスイスの傭兵が活躍、パンがまずいなどは現代の話だよ。
スイスの徴兵制は、これまで女性は志願制だったのだけど、女性も全員徴兵すべしという法案の国民投票が今月かな？あるみたいだけど。
まぁ今でもそういう国よ。
スイスは衛生中立国だけど、徴兵制もあるし、スイスの傭兵は世界中で大活躍だ。
欧州でも平和に対しての考え方が、他の国とは根本的に異なるらしい。
スイスのパンはまずいことで有名。必ず一年間備蓄してから使用するので、新しい小麦とか使えないお国。
スイスが第二次世界大戦のときにとっていた作戦は結構激烈で苛烈。
「ウチに攻め込んだらコスト高いで」
もちろん国境は国境で、アルプスに防衛ラインもひいてはいるわけだけど、そこを超えられたときに、あらかじめここまでは許容するというラインを引いているのだ。
他にもまぁ色々。
実際のところ、台湾有事は日本有事であり、日本が集団的自衛権を使えばアメリカも関わってくる話になり、中国としてはとても面倒くさい話になる。
それが自衛隊も米軍も相手にしなくてはならないとなると、まぁ本気で面倒くさい話だと思う。
とはいえ、
コスパの計算ができるようになる方が、中国にはメリットが大きく、
不確定要素が多く戦費が見積もれない状態のほうが、及び腰になるというもの。
なので、ほんと余計なこと言ったなーって思う。
確かにラッシュ時の電車は痴漢的な意味で危険な部分はあるかもしれんけど
ラッシュ時の乗車率が爆裂してて社会問題になってる欧州でも痴漢は同じように社会問題になってるからね
まぁ旅行で欧州行って通勤ラッシュの電車に乗る奴おらんやろうけど
アメリカでそうならないのは単純に通勤ラッシュ時でも乗車率は97%程度だから
お仕事でアメリカ、メキシコ、マレーシア、スイスとたらい回しにされた経験があるけど
観光客だと思われるとスリとか置き引きとか当たり屋に狙われることもあるらしいけど
日本がそれらの国よりさらにいい部分があるとしたら安全な地域の幅が広いことかな
うちの地元とかそこそこ田舎（5万人都市）だったけど別に夜外歩くの平気だったしな
稀にヤンチャメンたちにカツアゲに合うシーズン(そういう年代がいたらしい)があったみたいな話もあるけど
grokと新しい半導体冷却システムの話をしていたら面白いネタができたので書いておく。
水没型冷却(誘電性液体)のNoveck液体などを半導体の中に閉じ込め、その端にヒートパイプをwifiルーターのアンテナみたいに(ウニみたいに)生やすというものだ。
そのアンテナというかウニに、既存の水冷の装置をはめ込むことで、そこで熱交換して冷やす。
つまり、冷やす表面積をさらに増やすというものだ。半導体内部から冷やす。
もちろん、既存の冷却システムのように外部からも冷やしてもいい。
外部と内部の両方からキンキンに冷やせるので、めっちゃ電気食わせてOCしても動くはず。
MSFTがスイス大学のベンチャーと一緒に同様のコンセプトのものを作っているけど、あれは水冷の液体を半導体の中に流すのでとても複雑で摩耗も怖いし、専用のポンプもいる。
この方式の場合、半導体の内部にNoveck液体等が封じられているので、流れることがない。
したがって摩耗もしない。ポンプもいらない。さらに既存の水冷システムとも接続できる可能性が高い。
ヒートパイプの代わりに銅板とかの熱伝導率が高いものを使ってもいいだろう。ヒートパイプは寿命があるし、そこそこ太いのでね。
半導体の内部に閉じ込めたNoveck液体と熱交換できる素材なら何でもいい。
もちろん、内部に封じるのは、Noveck液体である必要はない。熱を交換できて、ウニに伝えられるなら気体でも液体でもなんでもいいよ。
geminiに教えてもらったけど、マイクロループヒートパイプ（μLHP）の半導体組み込み技術というのがあるらしい。
ただ、こちらは半導体の内部に液体か気体の熱交換をもっと促進するものを封じるのが違うところかな。
chatgptはNoveck液体以外も検討した方がいいけど、このアイディアは機能する可能性があると評価してもらえた。また、chatgptによるとウニではなく触手だと。エロゲかよ。
うーん、いけるんかねえ？
もし、10年後にCPUやGPUから冷却用のウニや触手が生えて、半導体の内部に熱交換の何かが封印された製品が出てきたら、面白いなあ。
EV批判の一つで車重が重いから道路への負荷が高い、不経済だと言う人がいる
テスラのModelY、車重は1950kg（内バッテリー771kg）
まぁこの時点で大して違わなくね？なんだけど、まぁいい、EVの方が重い、そりゃ認める
と・こ・ろ・が
初代日産リーフ（2010年）24kWh／294kg。つまり81wh/kg
１１７９＋（７７１／２）＝1564kg
ガソリン車には車重軽減の余地はないから１０年後も変わらない。
トヨタは２０２８年まで全個体で350wh/kgのBEV投入を目標にしてる
結論ざっくり言えば車体重量は２０３０年前半にガソリン車を追い抜いちゃう（軽くなる）
重い車は環境に悪い？
ええのんか？ええのんか？そーゆーこと言うててええのんか？ブーメランやで
ついでに価格もエグい。バッテリーってのはざっくり毎年２割くらいずつ安くなってる。
四半世紀前に2000$/kWhだったのが１０年前に800$/kWhを切り
現在では115$/kWhまで下がってる。
EVの原価はほぼバッテリーだからバッテリーの単価が下がれば車体本体の価格は劇的に下がる。
画期的バッテリーが完成してからEVやればいいじゃん、って奴は技術や経済を理解してない
EVやるからバッテリー開発に投資が向くんだよ、技術が加速する
そして技術的にはガソリンを凌駕するプロダクトに到達する目処があるからメーカーは今からブランディングするの
シェアを取るの
天皇家って戦前は超巨大金融マフィアだったのね、銀行や重厚長大産業の株や債権を大量に保有してた。
例えば日本郵船って一般には馴染みの無い会社だけど、現在でも超絶堅実鉄板企業なんだけど、戦前は天皇家が大株主で２０％程度を握ってた。
原油タンカーが中東と日本を１往復すると１０億円かかる。太くてでかい商売なの、途切れることは無い、ガソリン消費が続く限り。
鉄鋼や資源開発なんかも同じ
戦前の天皇の私有財産はGHQに全部召し上げられたんだけど天皇もバカではないから戦中、戦況が厳しくなった時点でかなりをスイスに隠してた。
これの行方っていまだに謎なのね。
天皇の株式支配は敗戦で終わったものの、皇族、宮家、元貴族の真上級人的ネットワークは瓦解してない
いわゆるやんごとなき方々のコミュニティ
この人たちとて戦後も美味い飯を食い続けたいわけで、いまでも財閥やら重厚長大鉄板系企業の多くに根っこを張ってる
| 国名/地域名 | 総生息数(推定) | 面積 | 密度（頭 / km²） |
| 🇯🇵 東北地方 | 1.5万〜2万頭 | 6.7万 km² | 約 0.22～0.30 |
| 🇯🇵 北海道 | 約 1.2万頭 | 8.3万 km² | 約 0.14 |
| 🇯🇵 日本（全国） | 2.5万〜4万頭以上 | 37.8万 km² | 約 0.07～0.1 |
| ---- | ---- | ---- | ---- |
| 🇨🇦 カナダ | 40万〜50万頭以上 | 998万 km² | 約 0.04～0.05 |
| 🇺🇸 アメリカ | 35万〜40万頭以上 | 983万 km² | 約 0.035～0.04 |
| 🇷🇴 ルーマニア | 約 8,000頭 | 23.8万 km² | 約 0.034 |
| 🇷🇺 ロシア | 10万〜20万頭以上 | 1,710万 km² | 約 0.006～0.01 |
| 地域/国名 | 状況 |
| デンマーク、ベルギー、オランダ | 中世以前に駆逐 |
| イギリス、アイルランド | 中世に駆逐 |
| アフリカ | 19世紀後半に駆逐 |
| ドイツ | 1835年駆逐 |
| ハンガリー、ポルトガル | 20世紀初頭駆逐 |
| スイス | 1904年駆逐 |
| 九州 | 1957年駆逐 |
| ---- | ---- |
| オーストリア | 50頭程度 |
| 韓国 | 80頭程度 |
| フランス | 150頭程度 |
| イタリア | 300頭程度 |
固有の熊が絶滅したもしくは減少している地域で特に問題が起きてるわけでもない
秋田県の個体群6000頭以上というのはスカンディナビア半島(ノルウェー、スウェーデン、フィンランド)の合計に匹敵する巨大な規模
大統領選挙でドナルド・トランプ（共和党）が三選を試みるが、連邦最高裁が憲法修正第22条に基づき立候補を無効と判断。
トランプは「司法クーデター」と非難。支持者の間で抗議運動が拡大。
一部の州（テキサス、フロリダなど）で州政府が「選挙の正当性を認めない」と声明。
民兵組織が動員を開始。SNS上で「自由の防衛」を名目とした蜂起計画が拡散。
ワシントンD.C.で新大統領（民主党系）が就任。就任式直後、武装集団が議会前で衝突。
連邦政府は非常事態を宣言。州兵と連邦軍の一部が命令に従わず、分裂が顕在化。
「アメリカ自由連合（AFL）」を名乗る勢力が南部・中西部の複数州で政府施設を掌握。
AFLは「第二アメリカ共和国」を宣言し、テキサスを臨時首都とする。
武力衝突が全土で激化。サイバー攻撃による停電・交通混乱が発生。
2031年以降
YouTuberであるスーツさんは、2025年10月15日に「悟りを開いた」とする一連の投稿で、その心情が大きな注目を集めています。
この「悟りを開いた」という発言は、従来の彼の論理的で知的な発信スタイルとは一線を画すもので、「世の中の全てに全く『意味』などないことを完全に自覚した」というものです。これにより、「あらゆる意欲、執着、規範、迷い、悩み、喜びなどを手放した」と述べており、これらは全て「幻想や集団催眠などの類いで、最初から存在しなかった」と理解したとしています。
この心情の変化は、虚無主義や存在論を想起させる哲学的な側面に傾倒していることを示唆しており、社会的な価値や自身の活動に対する従来の認識を大きく変えるものでした。
発言の価値についても、「自分の発言が理解されることに価値を感じなくなった」「発言することにも価値を感じませんし、発言しないことにも価値を感じません」と述べ、将来的には発信を静かにする可能性についても言及しています。これは、彼のキャリアを支えてきた発信意欲や視聴者との関わりに対する価値観が根底から揺らいでいる状態を示していると言えます。
自身の生命に関しても言及しており、「私の体は自分の生命を守るように設計されているでしょう。ですから、私が死亡したり何かを破壊したりすることは考えにくいです」と、自らの体が持つ生存本能に基づく設計を信じている様子を伝えています。これは、精神的な面での大きな変化がありながらも、肉体的な生存への希求は保たれているという、精神と肉体の分離のような複雑な心境を覗かせます。
一方で、これらの発言の直前には、スイス・バーゼルで体調を崩し、帰国後にインフルエンザと診断されたという健康上の問題があったことも投稿で明かされています。精神的な変化の背景に、これらの体調不良や疲労が影響している可能性を指摘する声もあります。
総合的に見ると、スーツさんの最近の心情は、従来の価値観からの解放と強い虚無感に支配されており、自身の活動や存在そのものに対する根本的な意味付けを失っている状態にあると言えます。この哲学的な探求が一時的なものか、あるいは今後の活動の軸となるのかは現時点では不透明です。
