不況になりつつある世界
無事に生還した我が愛車アルテッツア
まあまあなお値段が掛かりましたがこれもまた仕方なし
それでも乗ろうという意思があればなんとでもなります。(｀･ω･´)
でも、ボーナス吹っ飛んだ～
これからも稼がないといけませんね。
と思っていたのですが、どうも世界中では不況に入りつつあるようですね。
アメリカでは年収２０００万でも苦しい生活のようです。
アメリカではガソリンスタンド勤務で「年収2000万円」超え 求人内容に驚きの声
国税局の「令和3年分 民間給与実態統計調査」によると、日本の平均年収は443万円。ツイッター上では、アメリカのガソリンスタンドが募集している2000万円超えの求人に注目が集まっています。
投稿したのは、アメリカ在住の@girlmeetsNGさん。
日本との給料の違いに、「サラリー高すぎ」「日本だと100％考えられない金額ですね」「いくらなんでもバグってません？」など、驚く人からのコメントが多く見られています。
年収2000万円超えの求人を出す「ガソリンスタンド」
「噂のアメリカのガソリンスタンド『Buc-ee’s』の求人を見に行ってみたらケンタッキー州のど田舎でもこの金額だった…洗車のマネージャーで年収1500万円超え、フードサービスのマネージャーなら年収2000万円超えはエグいですねぇ」というコメントとともに投稿されたのは、1枚の写真でした。
そこに収められているのは、『Buc-ee’s』の求人。よく見ると、「Car Wssh Manager（洗車マネージャー）」で12.5万ドル（約1685万円）、「Food Service Manager（フードサービスマネージャー）」で12.5万～17.5万ドル（約1685～約2360万円）となっています。
ちなみに「Buc-ee’s（バッキーズ）」は、テキサス州に本社を置くガソリンスタンドとコンビニエンスストアのチェーン。ガソリンが安く、トイレが綺麗なことで有名です。
アメリカで高収入と言われるのはいくら？
日本では考えられない金額の求人を出しているBuc-ee’s（バッキーズ）。
ここで気になるのが、アメリカで高収入と言われるのはいくらからなのか。
その疑問を@girlmeetsNGさんにぶつけてみると、「住む地域にもよりますが、私の感覚的には10万ドル（約1350万円）で高収入というイメージはなく、20万ドル（約2700万円）が一定の目安になっている感じはします」と説明。
今回撮影された求人は、物価の高いニューヨーク州・マンハッタンやカリフォルニア州・サンフランシスコでは、贅沢ができる給料と言えないものの、ケンタッキー州の田舎町ではかなり贅沢な暮らしができるそうです。
アメリカで年収1000万円以上は当たり前ではない
アメリカでは、日本で高収入と言われる年収1000万円以上は当たり前に貰えると思いきや、意外にも違うようです。
所得格差が大きいので、「年収300万円以下の人もたくさんいますし、3000万円以上の人もたくさんいます」と話す@girlmeetsNGさん。
一ヶ月生活するために必要な収入についても、求人が撮影されたケンタッキー州の田舎では30万円あれば十分ですが、ニューヨーク州のマンハッタンでは100万円でも足りないとのこと。地域による収入格差は日本以上かもしれません。
アメリカでの生活を発信
いかがだったでしょうか。今回はアメリカで撮影された、ガソリンスタンドの求人について紹介しました。
@girlmeetsNGさんのアカウントでは、アメリカで送る日々の生活を発信しています。
日本との文化の違いやアメリカならではの出来事など興味深い話題がたくさん投稿されているので、気になる方はぜひチェックしてみてくださいね。
年収の隔たりや地域がらでしょうね。２０万ドルでやっとというのは厳しい現実があるってことでしょう。
治安も日本と比べて悪く、地域社会の差が大きいアメリカの社会、結構厳しいのですね。
ホワイトカラーが生活出来なくなってきているのは世界共通のようです。
ハーバード卒でも厳しい今年の就職戦線、米労働市場の冷え込み映す
米サンノゼ州立大学で金融を学んだファディ・ガジさんは卒業を控え、インターンを経験した銀行からの内定獲得で有頂天になっていた。しかし、問題が１つだけあった。その銀行ファースト・リパブリック・バンクが経営破綻したのだ。
結局、内定は取り消しとなった。
ガジさんと同様、社会人となって「現実世界」に飛び出していく大学卒業生の多くにとって、現在の就職市場は新入生のころに思い描いていた理想とはかなり異なる。
ファディ・ガジさん
米国の労働市場は依然として堅調ではあるものの、ここ数カ月で求人件数は減少している。また金融やテクノロジー、コンサルティングなど優秀な学生に特に人気の分野ではレイオフが相次ぐ。卒業を控えて内定が取り消されたという話は突如、あちこちで聞かれるようになった。
米求人件数、３月は959万件に減少－レイオフは20年以来の高水準
厳しく長いプロセス
エシカ・サクセナさんはハーバード大学でコンピューターサイエンスの学士号と修士号の両方を取得した。グーグルやマイクロソフト 、メタ・プラットフォームズなどでインターンを経験し、履歴書には研究成果や学生クラブでの実績が詰まっている。
しかし昨年夏、メタでソフトウェアエンジニアとしてインターンをしていたサクセナさんは、少なくとも年末までフルタイム職の内定は出ないと伝えられた。
メタでの内定を待つ代わりに、サクセナさんはテクノロジー業界での求人に片っ端から応募し始めた。９カ月間で100件を超える求職活動の末、ようやく最近になってスタートアップ２社から内定を獲得。成功の秘訣は、ハイテク関連の大企業からは離れることだという。
「とても厳しく長いプロセスだった。これまで自分が聞いてきたどんな年とも違う年だったと思う」とサクセナさんは語った。
エシカ・サクセナさん
一部の新卒者が就職に苦労するのは目新しい話題ではない。高学歴の人がそれに見合った仕事に就けないケースも少なからずある。結局のところ、誰しもどこかで仕事を始めなければならないのだ。しかし、不安を抱える若者（もしくは親）にとって、とりわけアイビーリーグの学費が年間９万ドル（約1250万円）に迫ることを考えれば、それは酷な話だろう。
米アイビーリーグ学費、次年度は年間1200万円に迫る勢い－上昇の一途
大企業にレイオフの波
イェール大学では、2022年半ばには関係者らが変化を感じ始めていた。
同大学のキャリアセンターでディレクターを務めるデビッド・ハレク氏は「秋に学生がキャンパスに戻ってきた時、内定のオファーが減っているのが少し話題になっていた」と語った。
卒業を間近に控えた学生にとって気になるのは、彼らが目指す大手企業でのレイオフの増加だ。大手ハイテク企業は数万人規模の雇用を減らし、ゴールドマン・サックスやモルガン・スタンレーなどウォール街の大手金融機関も人員削減を発表している。
またコンサルティング業界では、アクセンチュアやベイン・アンド・カンパニー、ボストン・コンサルティング・グループ（ＢＣＧ）など大手が一部新入社員のスタート時期を遅らせている。
ペンシルベニア大学のキャリア・サービス担当エグゼクティブ・ディレクター、バーバラ・ヒューイット氏は、新卒者にもチャンスはあるとしつつ、有名企業以外にも目を向けなければならないと指摘する。
サンタクララ大学を３月に卒業したローラ・ダーザさんは、経営情報学を専攻した自分はテクノロジー業界に行くものだと常々考えていた。しかし実際には現在、さまざまな業界の求人情報をネット上で探し回る日々を送っている。
過去数週間ではリンクトインを通じ、情報収集活動のために約60人にコンタクトした。働き口を紹介してくれるような人につながることも期待してだ。これまでのところ、返事をくれたのはわずか８人だという。
大企業ばかりに目を向けていた大卒の学生が中小企業にも目を向けなさいというお話のようですね。
確かに日本では中小企業が社会を技術を支えているのでしょうが、アメリカではどうなのでしょうね。
アップルの様に平気で技術を盗んでえらい顔をしているのでしょうか？
中国では私が体験してきた新人の氷河期が訪れているとのことです。
中国の若者を「大就職氷河期」が襲う！体制派エコノミストが試算した、失業者数「5400万人」の衝撃
中国に「大就職氷河期」がやってきた！
6月7~8日、中国で大学統一試験が行われた。今年の受験生は1291万人と過去最高を更新した。
だが、この厳しい受験競争に勝っても負けても、彼らにさほど明るい未来はないようだ。なぜなら、数年後にはまた厳しい就職競争に直面するが、中国は今、建国以来最も厳しい就職氷河期に突入しているからだ。
このまま無策でいるならば、この就職氷河期は2030年ごろまで続き、中国はラテンアメリカや旧ソ連並みの長い経済停滞期に陥るかもしれない、という。
若者の失業者が5400万人
この問題の深刻さは、すでに多くの体制内専門家にも共有されていることが判明している。
6月1日、北京改革開放発展研究会メンバーで、国家経済政策のための調査などにも何度も参画してきた王明遠が、国内の研究者の調査をもとに自身の推論として「青年」世代の失業者が5400万人と個人SNSのアカウントで発表したからだ。
彼の発表を簡単に要約すると次のとおりだ。
2020年から2023年の4年間、毎年の新規雇用数と職業学校、大学などの新卒就職希望者数の差をみると、マイナス249万人、マイナス220万人、マイナス449万人、マイナス582万人と年を追うごとに拡大しており、ざっくり累計すると1500万人以上の新卒が仕事をみつけられなかったということを意味する。
また、直近の3年、A株市場上場企業の平均従業員数は11.9％減少したし、中小企業の登記抹消数も全体の10％ほどになる。つまりもともと就職していた人たちも全体の10％が新たに失業したと推計できる。このうち青年と定義される16歳から40歳は2500万人前後とみられる。
このほか、コロナ感染症蔓延以来1400万人の青年農民出稼ぎ者が失業し、帰郷した。この3年の累計で16歳から40歳までの「青年失業者」はトータル5400万人と推計できる。
もちろん、卒業直後に就職できなくとも、しばらくして何等かの仕事についた人たちもそれなりにいるだろう。5400万人の青年失業者達の中には、DDのアクティブドライバーやデリバリー配達員などのパートタイム仕事で糊口をしのぐ人たちもいるだろう。
仮にそういう準就業者をDDドライバーやデリバリー登録者数から推計しても、少なくとも2500万から3000万人前後の失業者がコロナ前に比べて増えているといっても過言ではない。
統計に表れない失業者
しかも大学受験、大学院受験者の規模は年々大きくなっており、2025年の中国は、大学、大学院、中等職業訓練学校などの卒業生を合わせれば、2022年度よりも300万人増加して2000万人近くに達する。つまり多少、DDやデリバリーのアルバイト市場がある程度吸収したとしても、それでは間に合わない。
中国の公式統計では、4月の若者(16~24歳)の失業は20.4％と発表された。これも厳しい数字だが、これだけからは実体はあまりわからない。
ちなみに公式データでは、中国の生産労働人口(男16~60歳、女16~55歳)は8億8000万人、2022年の就業人口は7億8000万人。都市就業人口は4億6000万人弱。うち2億人がパートタイム就業でパートタイム就業の社会保険参加率は20％弱。中国都市調査失業率は今年第1四半期で5.5％、2022年第4四半期より0.1ポイント低下している。
公式データが事実と乖離している理由の一つは、中国の「就業」の基準が国際基準よりはるかに低いからだ。
国連のILOの基準では、1週間に10時間以上労働している状態を「就業」としている。だが中国は1週間に1時間でも仕事をすれば「就業」となる。ちなみに米国は週15時間以上、フランスは20時間以上の就労を「就業」という。
だから中国では週に1回、パートタイムで食品デリバリーの仕事を1時間やっても「就業」にカウントされるが、それで生活できるわけがない。
また、農業従事者は農業だけで生活を支えられないことの方が多い。だから出稼ぎに出るが、農村出稼ぎ労働力の失業率は統計に反映されにくい。出稼ぎ者は、失業すると農村に帰るが、すると都市調査失業率にカウントされない。
2022年、農村の出稼ぎ労働者は1億7200万人、失業して農村に帰った出稼ぎ労働者は1400万人と推計されている。
問題はこの就職氷河期の原因は何か、解決の処方箋はあるのか、ということだが、あまりに大規模な失業者を中国経済は吸収することができるのだろうか。
労働力が余っているというよりも仕事が無くなりつつあるってことですね。
若者に対して農業をやらせるようにして言っては如何でしょうか？製造業でもいいですよね。
アメリカと同じように大学を卒業した若者がサービス業や農業に従事することがあまりないってことでしょうね。
職業に対する差別が存在するのでしょう。
そんな状況ではありますが、欧州では難民・不法移民が増えつつあり、何故か日本が負担するようにと馬鹿な話をしてきているそうです。
難民・避難民1.1億人 国連「日本は受け入れ拡大を」
【パリ=北松円香】国連難民高等弁務官事務所（UNHCR）は14日、紛争や迫害で自国外へ逃れた難民や国内避難民などの総数が5月時点で過去最多の1億1000万人に達したとの推計を発表した。グランディ難民高等弁務官は日本経済新聞の取材に対し、日本に難民の受け入れ拡大を求める考えを示した。
世界の難民・避難民は増加が続いており、22年に1億人を突破した。10年前に比べて2倍以上の規模に膨らんでいる。
欧州では難民が増えすぎて社会問題となっており、治安の悪化し、危険度が非常に高くなっております。
難民が増える理由は欧州が古来より散々アフリカを搾取してきた歴史があるからであり、その復讐ともいえるでしょうね。
日本の様に相手も富ませるような政策を今まで行ってこなかった自分たちの責任であるといっても過言ではありませんね。
さて、斜め上の国でも就職難が発生しているそうです。
韓国失業率、5月は2.5％で過去最低 製造業の雇用回復には遅れ
[ソウル １４日 ロイター] - 韓国統計局が１４日に発表した５月の失業率（季節調整後）は２．５％と前月から０．１ポイント低下し、１９９９年６月の統計開始以来の低水準となった。景気減速の兆しが見られるものの、労働市場が依然底堅いことが示された。ただ製造業ではなお、雇用の弱さが続いている。
雇用者数は前年比３５万１０００人増加し、２７カ月連続で増加した。ただ、増加幅は前月の３５万４０００人を小幅下回った。
企画財政省は、比較対象の前年の数字が高かったことや人口減少を踏まえると、雇用の伸びは引き続き十分な水準だと指摘。サービス部門の回復は続いており、製造業の雇用の減少ペースも鈍化したとした。
医療・福祉関連の雇用者は１６万６０００人増加、接客・ケータリングサービスも１２万８０００人増加した。建設部門と製造部門は６万６０００人、３万９０００人、それぞれ減少した。
６０歳以上の雇用者数は３７万９０００人増と伸びが目立ち、他の年齢層の減少を補った。
企画財政省の方基善次官は「対面のサービスセクターがけん引する形で、雇用の好調なトレンドは今後も続くだろう。一方、輸出や設備投資が弱いことから、製造業の雇用回復は遅れる見通しだ」とした。
サービス業が増えて、製造業が減るってのは何気にやばい状況です。
何故なら製造というものを作って輸出するというのが韓国の経済の根幹です。作るものがなければサービス業に払うお金もままならないって話です。
農業や製造業など失くしてサービス業や金融業が成長するとは到底思えません。
世界中で不況の嵐となっています。
弓を弾くのはどの国なのでしょうね。
（ブラッキー）
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