信頼をなくしたレガシーメディア
嘘新聞として世界にその名を広めつつある朝日新聞、捏造慰安問題の主犯とも言われております。
その捏造新聞がよくやるのは疑惑のみでなんの問題もないことを問題視して特定の政治家や企業を叩き、日本の国力を低下させる行為です。
そんなプロパガンダを行う新聞社が朝日新聞なのです。
過去にはソ連と競合し日本を貶めた前科を持っている朝日新聞、日本には必要ありませんね。
そんな朝日新聞ですが、世界でも少しは知られている存在となったそうです。
信頼度最下位の朝日 原因は誤報を認め謝るのが遅いから
〈朝日新聞の信頼度は日本の有力紙の中で最下位〉という衝撃的な調査が発表された。英国オックスフォード大学ロイター・ジャーナリズム研究所が毎年行なっている国際的なメディア調査レポートの最新版『Digital NEWS REPORT 2018』によると、日本の新聞で読者の信頼度が高いのは1位が日経新聞、2位地方紙、3位読売新聞で、朝日新聞は産経新聞（4位）や毎日新聞（5位）より下の6位となった。“日本で一番信頼できない新聞”という評価だ。
この調査は今年1～2月にネットによるアンケート方式（日本のサンプル数は2023人）で行なわれ、新聞、テレビ、週刊誌などの媒体ごとに信頼度を「0（全く信頼しない）」から「10（完全に信頼がおける）」までの11段階で評価したものだ（朝日は5.35ポイント）。
「朝日の凋落」は数字からもはっきりわかる。信頼を失うきっかけは誤報問題。同紙の朝刊部数は2012年には約762万部だったが、安倍政権になって福島第一原発事故をめぐる吉田調書報道や慰安婦報道での誤報が批判されると、2015年度には約670万部と3年間で92万部も落ち込んだ。
その後も部数は減る一方で、今年5月の販売部数は約590万部とさらに80万部ダウンだった。反朝日の保守層ではなく、朝日読者の“朝日離れ”が深刻なのだ。朝日新聞社会部の若手記者は最下位への“転落”を実感している。
「事件取材で現場の聞き込みに回っても、一般の人から『ああ、朝日ね』と他社より下に見られてしまう。クオリティペーパーという矜持が持てたのは昔の話。調査で最下位になったのはやっぱりという気がする」
しかし、いまなお社内には現実を直視しない記者が少なくない。エリートが多い政治部記者は、「オックスフォードの調査で産経以下？ 見ていないけど、どうせ朝日嫌いが多いネットの調査だろう」と他人事のようないい方をした。
さらに社の幹部たちは今も「朝日ブランド」に幻想を抱いている。かつて朝日の記者は「石を投げれば東大卒にあたる」といわれたが、誤報批判が高まった2014年春の新卒社員で東大卒はゼロだった。それでも、人事はまだ“天下の朝日”と思っているようだ。昨年、同社の内定を受けた有名国立大学生が辞退を申し入れたところ、人事部門の幹部からこう言われたという。
「『君は本当にウチを蹴るつもりなのか、どうしてだ』と執拗に聞かれました。会社の将来性に不安を感じたから内定辞退したのが本音ですが、人事の偉い方は辞退者が出るとは信じられないという口ぶりでした」と振り返る。
朝日は部数急落に直面した2016年に社員の平均年収を約160万円引き下げる賃金カットの方針を打ち出し、給与改革が進まなければ〈赤字数百億～1000億円規模〉という社外秘の説明資料を配付した。
「真っ先に取材経費が削られ、深夜帰宅のタクシー代も出ないから以前のように夜討ち朝駆けもままならない」（若手記者）
その一方で、経営幹部や編集幹部は安倍晋三・首相との「食事会」を持っているのだから、現場が政権追及のモチベーションを維持できるわけがない。朝日新聞OBのジャーナリスト・前川惠司氏が語る。
「信頼性が低いというのは政治的スタンスの問題ではなく、読者から『事実を書いていない』と認識されているからです。森友・加計問題や財務省の文書改竄の一連のスクープは本来、もっと評価されていい。
にもかかわらず、なぜ信頼度が下がるのか。国民から不信を持たれる原因は、慰安婦報道や吉田調書問題など間違った報道を誤報と認めて謝るのが遅すぎるからです。慰安婦報道では処分者も出していない。新聞への信頼は“ウソをつかない”こと。報道が間違いとわかればすぐに謝り、同じ間違いをしない姿勢を示すことだが、今の朝日の幹部にはその認識が薄い」
自分の評価を直視できない朝日新聞、それが輪に掛けて傲慢に見えるのでしょうね。
ヤクザが売る朝日新聞、誰が読むのでしょうね。そんなものを読むなら別なものを読んだ方が良いでしょう。
すでに不動産業が大黒柱な朝日新聞の今後は暗いかもしれませんね。
テレビへの不信感もマスコミ界隈で問題になっているそうですね。
と言うのも元々捏造情報を平気で流し、嘘をばら撒いてでも視聴率を取れと言わんばかりの対応をしていたテレビ局
その様な報道姿勢に疑問視は昔からありましたが、最近ではテレビ業界の人間＝人の心が判らない人非人というイメージで固まってきています。
震災に於ける救助活動の邪魔を平気で行うメディアの人間たち、批判が集まって当然です。
その様な現状を数値が表しています。
「テレビ報道に不満感じる」７割 放送法遵守を求める視聴者の会が調査
一般社団法人「放送法遵守を求める視聴者の会」がテレビ報道について、全国の１８歳以上の男女を対象に調査を行ったところ、約７割が「偏向報道がある」と答え、報道に不満を抱いていることが分かった。調査結果は同会のホームページや総会で発表され、百田尚樹代表理事は「テレビの影響力は大きく、逃れることが難しいからこそ、偏向報道を追及する意味は大きい」と話す。
同会は今年３月３０日～４月１日の２日間、調査エリアごとの性別・年齢構成に合わせ、電話番号を無作為に発生させるＲＤＤ（ランダム・デジット・ダイヤリング）方式で電話をかけ、「よく見ているニュース番組」や「偏向報道があると思うか」などの設問について、算出した回答数が得られるまで調査を行った。調査対象は全国の１８歳以上の男女１０００人。
調査結果によると、普段見るニュース番組（複数回答）では、「報道ステーション（テレビ朝日系）」と答えた人が５０７人（５０．７％）、「ニュースゼロ（日本テレビ系）」３２１人（３２．１％）、「ニュースウオッチ９（ＮＨＫ総合）」３０７人（３０．７％）など。「見ない」と答えた人は１８２人だった。偏向報道については「それなりにあると思う」が最も多く４８％、次いで「たくさんあると思う」が２５．７％と７割以上を占めた。また、偏向報道をしている番組スポンサーの商品について、約３割が不買傾向を示した。
上念司事務局長は「偏向報道が行われていることは誰の目にも明らかだ」と話した。同会は今後、この結果をニュース番組のスポンサー企業などに周知していく方針。
偏向報道が当たり前のようにされている現在、モリカケ問題なんて何が問題なのでしょうか？
なんの問題もないのに疑惑だと言って国会を止めていた野党、それに悪乗りしたマスメディア、やってられんと思うのは当たり前だと思います。
これからテレビや新聞は信用されない存在になってしまう可能性があります。
特に新聞は誰も読むことが亡くなるのかもしれませんね。
事実を見据えた報道を行うわないメディアはなくなっていくことでしょう。その時真実が出てくるのかもしれませんね。
（ブラッキー）
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