天津大爆発は習近平総暗殺未遂事件？
8月12日深夜11時半、天津で大爆発事故が起こりました。跡に直径120メートルもの大クレーターが出来たとのことです。爆発の原因として、保管されていた化学物質に消防車が消火のための放水したためとの報道がなされましたが、化学反応ぐらいでこのような瞬発的な爆発力は生じるとは考えられません。おかしいと思っていたところ、ジャーナリストの鳴霞氏が、8月22日、都内で開催された講演会において、真相は「天津大爆発は習近平の暗殺未遂事件」であり、爆発物は、8割は人民解放軍のミサイルや弾薬とのことです。大クレーターから見れば、さもありなんと思われます。以下、JAPAN+ネットの記事からです。
http://japan-plus.net/618/
中国共産党では毎年7月末から8月にかけて、党の最高幹部たちが避暑と休養を兼ね、次々と北京郊外の「北戴河（ベイダイホー）」へ家族で移動するのが通例となっている。
そしてこの期間に、党総書記をはじめとする中国共産党の最高幹部（7名の政治局員）と長老たちが一堂に会し、「北戴河会議」と呼ばれる非公式会議を開き、指導部人事や重要議案の内容をほぼこの会議で固めるのである。
今年の北戴河会議は8月3日から16日までの予定で開催され、最終日の16日には会議を終えた最高幹部たちは、列車で北戴河から天津へ移動し、天津にて会議の内容を内外に発表する予定になっていた。
今回の爆発現場のすぐ近くを、北戴河から天津に向かう列車が走る予定であった。
鳴霞氏によれば、16日に習近平国家主席が乗った列車がこの地点を通過したところを狙って、「列車ごと爆破し、習近平総書記を暗殺する」という仰天計画がひそかに企てられていたという。
ところが、直前になってこの暗殺計画が事前に漏れ、習近平総書記および幹部らが天津への移動を中止したために、情報が漏れたことを察知した犯人グループが証拠隠滅を図って、列車を爆破するために準備しておいた爆薬をすべて爆破したというのが、今回の天津大爆発の真相だという。
天津大爆発の死者は、100世帯以上が入居する高層マンションが何棟も全滅していることから、数千名規模の大災害であることは間違いない。インターネットには、まるで広島・長崎の原爆投下を思わせるような、悲惨な大量の遺体写真が、当局の報道規制をかいくぐってアップされている。これらを見れば、当局が発表している百数十名という死者数を信じる者は誰もいない。しかし、この暗殺計画をひた隠しにしたい中国当局は、今回の事件の全貌を明らかにすることは永遠にないだろう。
爆発の規模がこれほど大きくなった原因は、いくつかあげられる。
列車を爆破するために準備された爆薬のほかに、現場近くのコンテナには人民解放軍の輸出用武器やミサイルが大量に保管されていたこと。
天津は、パキスタン等、海外への武器輸出の玄関口となっており、港に保管されていたコンテナの8割は、こうした武器・弾薬・戦車類。化学薬品は残りの2割程度であった。すなわち誘爆したコンテナの８割は、人民解放軍のミサイルや弾薬であった。
化学薬品の存在を知らなかった地元消防団が、化学薬品のコンテナに放水したため、さらなる大爆発を誘発した。
中国では「天津」以後も、連日のように大きな爆発事件が相次いでいるとの報道があるが、9月3日の抗日記念軍事パレードを控えた中国政府が厳しい報道規制を敷いているために、いま中国でいったい何が起こっているのか、外からはまったく窺い知ることができない。
9月3日の抗日戦勝記念日前後には、北京で次なる大規模テロ事件が発生するのではないかとも噂されている。天津を皮切りに、中国はこれから習近平体制崩壊に向け、内戦状態に突入するのか？
中国・韓国に滞在する数万人の邦人保護と日系企業の引き上げを含め、非常事態に備えて万全の準備が必要である。
以上
(うまし太郎)
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中国共産党では毎年7月末から8月にかけて、党の最高幹部たちが避暑と休養を兼ね、次々と北京郊外の「北戴河（ベイダイホー）」へ家族で移動するのが通例となっている。
そしてこの期間に、党総書記をはじめとする中国共産党の最高幹部（7名の政治局員）と長老たちが一堂に会し、「北戴河会議」と呼ばれる非公式会議を開き、指導部人事や重要議案の内容をほぼこの会議で固めるのである。
今年の北戴河会議は8月3日から16日までの予定で開催され、最終日の16日には会議を終えた最高幹部たちは、列車で北戴河から天津へ移動し、天津にて会議の内容を内外に発表する予定になっていた。
今回の爆発現場のすぐ近くを、北戴河から天津に向かう列車が走る予定であった。
鳴霞氏によれば、16日に習近平国家主席が乗った列車がこの地点を通過したところを狙って、「列車ごと爆破し、習近平総書記を暗殺する」という仰天計画がひそかに企てられていたという。
ところが、直前になってこの暗殺計画が事前に漏れ、習近平総書記および幹部らが天津への移動を中止したために、情報が漏れたことを察知した犯人グループが証拠隠滅を図って、列車を爆破するために準備しておいた爆薬をすべて爆破したというのが、今回の天津大爆発の真相だという。
天津大爆発の死者は、100世帯以上が入居する高層マンションが何棟も全滅していることから、数千名規模の大災害であることは間違いない。インターネットには、まるで広島・長崎の原爆投下を思わせるような、悲惨な大量の遺体写真が、当局の報道規制をかいくぐってアップされている。これらを見れば、当局が発表している百数十名という死者数を信じる者は誰もいない。しかし、この暗殺計画をひた隠しにしたい中国当局は、今回の事件の全貌を明らかにすることは永遠にないだろう。
爆発の規模がこれほど大きくなった原因は、いくつかあげられる。
列車を爆破するために準備された爆薬のほかに、現場近くのコンテナには人民解放軍の輸出用武器やミサイルが大量に保管されていたこと。
天津は、パキスタン等、海外への武器輸出の玄関口となっており、港に保管されていたコンテナの8割は、こうした武器・弾薬・戦車類。化学薬品は残りの2割程度であった。すなわち誘爆したコンテナの８割は、人民解放軍のミサイルや弾薬であった。
化学薬品の存在を知らなかった地元消防団が、化学薬品のコンテナに放水したため、さらなる大爆発を誘発した。
中国では「天津」以後も、連日のように大きな爆発事件が相次いでいるとの報道があるが、9月3日の抗日記念軍事パレードを控えた中国政府が厳しい報道規制を敷いているために、いま中国でいったい何が起こっているのか、外からはまったく窺い知ることができない。
9月3日の抗日戦勝記念日前後には、北京で次なる大規模テロ事件が発生するのではないかとも噂されている。天津を皮切りに、中国はこれから習近平体制崩壊に向け、内戦状態に突入するのか？
中国・韓国に滞在する数万人の邦人保護と日系企業の引き上げを含め、非常事態に備えて万全の準備が必要である。
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