ホントに“グーグルマップ”よりも使いやすい!? トヨタが本気で開発した無料の「カーナビアプリ」 使い勝手はどう？ CAR & BIKE / COLUMN 2024-5-17 writer 会田肇 カーナビ代わりにも使えるスマートフォンの無料地図アプリですが、ユーザー数の多い「Googleマップ」のほかにも多くの無料カーナビアプリがあります。いまその使い勝手の良さで人気が急上昇しているとウワサなのが「モビリンク」です。どのような特徴があるのでしょうか。 トヨタ車オーナーだけでなく誰でも無料で使える「モビリンク」 GPSを使ったカーナビがはじめて登場したのは1990年。ユーノス「コスモ」に搭載されたCCS（カーコミュニケーションシステム）が最初でした。 同年には市販型GPSカーナビ、カロッツェリア「AVIC-1」が登場しています。以来四半世紀が過ぎ、カーナビはドライブの必須アイテムとしてすっか

１月１１日、トヨタ自動車の幹部は、同社が充電時間が短くて航続距離を伸ばせる電気自動車（ＥＶ）用の次世代電池である全固体電池を搭載したＥＶを、全世界で数年以内に投入すると、インドで開催された投資サミットで明らかにした。写真は昨年４月、米ニューヨークで撮影（２０２４年　ロイター/David 'Dee' Delgado） [ガンディナガール（インド）　１１日　ロイター] - トヨタ自動車(7203.T), opens new tabは、充電時間が短くて航続距離を伸ばせる電気自動車（ＥＶ）用の次世代電池である全固体電池を搭載したＥＶを、全世界で数年以内に投入する。同社幹部が１１日、インドで開催された投資サミットで明らかにした。

トヨタ自動車は11月1日、2024年3月期の純利益が過去最高の3.95兆円になる見込みと発表しました。従来予想の2.58兆円から上方修正した理由のうち約1兆円は円安効果ですが、その要因を除いても好調であることに変わりはありません。 この決算発表を受けて、トヨタが底力を見せたと礼賛するアナリストの声が目立ちました。中でも目を引いたのが、トヨタの稼ぐ力がテスラを超えたという報道です。トヨタは2021年上期に売上高純利益率でテスラに抜かれて以降は後塵を拝してきたのですが、今回の決算で久しぶりにライバルを稼ぐ力で超えることができたというのです。 また、自動車各社の業績については中国市場の減速が不安要因になっていますが、その点でも今回の決算でトヨタが中国への依存度が低いことが強みと評価された様子です。この先、中国市場がさらに停滞してもトヨタの決算への影響が少ないことがプラス要因とも報道されたのです。

トヨタ自動車は1日、2024年3月期の連結純利益（国際会計基準）が前期比61%増の3兆9500億円になりそうだと発表した。従来予想（2兆5800億円）に比べ1兆3700億円の上方修正で、22年3月期の2兆8501億円を超え2年ぶりの最高益となる。生産の好調や為替の円安効果が利益を押し上げる。車両の機能向上に伴う値上げも貢献する。日本企業の純利益で歴代の最高は、ソフトバンクグループが21年3月期

【この記事のポイント】・投入する全固体電池を搭載したEVは航続距離が2.4倍・実用化は、EV市場のゲームチェンジャーとなりうる・全固体電池の市場規模は3兆8600億円、開発競争は激化トヨタ自動車は2027年にも次世代電池の本命とされる「全固体電池」を搭載した電気自動車（EV）を投入する。10分以下の充電で約1200キロメートルを走行でき、航続距離は現在のEVの2.4倍に伸びる。弱点だった電池の寿

この30年間、日本経済は低成長を続けてきた。2022年11月に実施した日本自動車工業会の記者会見による資料では、この30年間で日本の実質GDPは約1.25倍にしか増加しておらず、他の先進諸国に比べると低い水準であり、その影響は主に「中間層の所得減」に現れているという。なぜ日本の労働者の給料は上がらないのか。その点について、トヨタ自動車の社長であり、日本自動車工業会の会長である豊田章男氏が、持論を語った。 文／ベストカーWeb編集部、画像／日本自動車工業会 ■「話し合いの場」につけない人のために何をどう報じるか 「今年の春闘（春季生活闘争）はどうなりますか？」 年末が近づいたタイミングでの大手企業のトップや経済関連団体の記者会見では、定番の質問といっていいだろう。2022年11月17日に実施された日本自動車工業会の記者会見でも、質疑応答が始まると、指名された大手新聞社記者が「お約束のひとつ」

2022年7～9月期決算を巡り、自動車業界に衝撃が走った。トヨタ自動車の連結純利益は4342億円だったのに対し、米テスラは4542億円と、四半期ベースで初めて両社の金額が逆転した。トヨタは販売台数で8倍近い。一方、1台あたり純利益はテスラが8倍だった。ロシア事業撤退といった特殊事情に加え、依然として営業利益ではトヨタに軍配があがるものの、1台あたりの稼ぎが明暗を分けた。テスラが上場した10年以

トヨタ自動車は1日、CMなどに起用している俳優の香川照之さんについて、年内の契約満了をもって更新しない方針を決めたことを明らかにした。出演するCMの放送も見合わせるという。 香川さんを巡っては、東京・銀座のクラブでホステスの胸を触るなどしたと週刊誌で報じられ、出演番組で謝罪するなどしていた。トヨタ…

投票用紙を箱から出し、開票作業を始める選管スタッフら（写真と本文は関係ありません）＝名古屋市緑区の開票所で2022年7月10日午後9時14分、藤顕一郎撮影 10日に投開票された参院選では比例代表の投票先として、立憲民主党と国民民主党が略称として届け出た「民主党」と記載する人が大量に発生することが懸念されたが、愛知県では約16万人、岐阜県では約5万人の有権者が「民主党」に投票した。各選管は両党の得票割合に応じて振り分ける「案分票」として計上したが、有権者からは「おかしい」「混乱する」といった批判が寄せられ、党関係者からは「別々の略称を届け出るべきだった」との声も上がる。【加藤沙波、井上知大】 立憲と国民民主は昨年の衆院選に続き、今回の参院選でも比例代表の略称を「民主党」とした。公選法は異なる政党が同じ略称を使うことを禁じておらず、重複した場合は案分票として扱うと規定している。

トヨタ「bZ4X」（「Wikipedia」より） 昨年12月に2030年に電気自動車（EV）の販売台数を年間350万台にする方針を発表して、EVで出遅れていたというイメージの払拭に躍起になっているトヨタ自動車が、出足からつまずいた。満を持して市場投入した初の量産型EV「bZ4X」は、発売から1カ月過ぎで「考えられない」（関係者）重大な不具合が見付かり、販売を停止した。トヨタがEVの普及に否定的だった理由が露呈したかっこうで、業界関係者も呆れている。 トヨタが5月12日から予約受付を開始したbZ4Xはスバルと共同開発したEVで、スバルは「ソルテラ」の車名で販売している。外観などの一部仕様が異なるものの、ほぼ同じモデルで、両モデルともトヨタの元町工場で生産する。自動車業界のトレンドであるEVに遅れているとされるトヨタとスバルが、このイメージを払拭するために重要なモデルとなるはずだった。トヨタは

５月１１日、トヨタ自動車は、２０２３年３月期の連結業績予想（国際会計基準）について、営業利益が前期比１９．９％減の２兆４０００億円になる見通しだと発表した。写真はジュネーブで２０１９年３月撮影（２０２２年　ロイター／Pierre Albouy） ［東京　１１日　ロイター］ - トヨタ自動車は１１日、２０２３年３月期の連結営業利益（国際会計基準）が前期比１９．９％減の２兆４０００億円になる見通しと発表した。販売増加や円安の追い風となるが、原材料高騰が１兆５０００億円近く圧迫する。

トヨタ自動車に勤務していた男性社員（当時40歳）が2010年に自殺したのは過密な業務と上司のパワーハラスメントによりうつ病を発症したのが原因だとして、愛知県豊田市に住む男性の妻（50）と長女（20）が同社を相手取り、計1億2300万円の損害賠償を求めた訴訟は、裁判外で和解が成立した。遺族側代理人が31日、明らかにした。和解成立は27日付。 訴状などによると、男性は1990年入社。08年4月から新型プリウスの部品を生産するラインの立ち上げ業務に携わった。一方で、繰り返し上司から叱責を受け、09年10月ごろうつ病を発症し、10年1月に自殺した。

トヨタ自動車は2025年にも、次世代車の加速や安全制御機能などを一括で動かす頭脳にあたる基本的な車載ソフトウエアを実用化する。自社製の車両に搭載するだけでなく、他の自動車メーカーにも販売する。独フォルクスワーゲン（VW）など自動車メーカーのほか、IT（情報技術）大手が車載ソフトの標準仕様を握ることで収益を得る「プラットフォーマー」の地位を狙っており、せめぎ合いが激しくなっている。トヨタが開発を

元自民党衆院議員の河村建夫さん(81)、よりによって社名ロンダリング4回で怪しいIR連発中のクオンタムソリューションズの会長に就任へ 自社株を担保に借金しているENECHANGE(エネチェンジ)筆頭株主兼社長の城口洋平さん、粉飾決算疑惑による株価下落で追証を喰らい保有株の一部が強制決済される

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><div id=\"kiji_bottom-banner\">\n<p style=\"padding:10px;\"><a href=\"https://www.asahi.com/senkyo/shuinsen/2021/?iref=kiji_bottom_banner\" style=\"display:block;\"><img src=\"https://www.asahicom.jp/senkyo/shuinsen/2021/images/shuinsen2021_660x100.jpg\" alt=\"2021衆院選\" style=\"width:100%;height:auto;\"/><

トヨタ自動車が発表したことし4月から6月までのグループ全体の決算は、売り上げ、最終利益ともこの時期としては過去最高となりました。経済が堅調に持ち直しているアメリカや中国で販売を伸ばしたほか、半導体不足の影響も抑え、感染拡大前の水準を上回って回復が鮮明になっています。 トヨタ自動車が4日に発表したことし4月から6月までのグループ全体の決算は、売り上げにあたる営業収益が前の年の同じ時期と比べ72％あまり増加して7兆9355億円、最終的な利益は前の年の同じ時期の1500億円あまりからおよそ5.6倍の8978億円となり、いずれも過去最高となりました。 日野自動車とダイハツ工業をあわせたグループ全体の販売台数も、この時期としては過去最高となる275万台でした。 新型コロナウイルスのワクチン接種が進むなど、経済が堅調に持ち直しているアメリカや中国では車の需要が高まっていて、販売網を生かしながら新型車を

東京五輪・パラリンピックの最高位スポンサーを務めるトヨタ自動車は19日、五輪に関するテレビCMを国内では見送る方針を明らかにした。豊田章男社長ら関係者は開会式に出席しない。広報担当の長田准執行役員がオンラインで報道陣の取材に応じた。 長田氏は理由について説明していないが、CMを放映することで参加する選手への批判が強まったり、企業イメージが低下したりすると判断した可能性がある。長田氏はこれまでの五輪を巡る経緯を踏まえ「いろんなことが理解されない五輪になりつつある」と指摘。「徹底的にアスリートを支援し、大会関係車両などで貢献したい」と強調した。

","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /news/esi/ichikiji/c6/default.htm -->","naka6Sp":"<!-- BFF3053 SP記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 -->","adcreative72":"<!-- BFF920 広告枠）ADCREATIVE-72 こんな特集も -->\n<!-- Ad BGN -->\n<!-- dfptag ＰＣ誘導枠５行 ★ここから -->\n<div class=\"p_infeed_list_wrapper\" id=\"p_infeed_list1\">\n <div class=\"p_infeed_list\">\n <div class=\"