ロイターは新しいアプリにおいて、ページビューではなく、ユーザーが月間にどれだけの時間をアプリ上で費やすか、つまり滞在時間で、成功の指標の測っている。たとえ、読む記事の量が減ったとしても、時間さえ多ければアプリとして成功だと見なされるのだ。 ロイターは新しいアプリにおいて、「レス・イズ・モア（less-is-more：より少ないことは、より豊かなこと）」のアプローチを取っている。 5000にも及ぶトピックをカスタマイズして、ユーザーごとにフィードを管理できる、このアプリ。トピックには国、マーケット、そして人などさまざまなな分野が存在している。それぞれの記事は四角いカード型のフォーマットで表示されており、内容の要約も表示。全文を読まずして内容を把握できるわけだ。アプリは各ユーザーの行動に徐々に適応。利用を重ねれば、ユーザーが何時によく記事を読むのか、をアプリが把握して通知を送ってくれる、といっ

日本ABC協会が発表していた出版社など各社ニュースサイトのPV/UUが特別公開されていました。非常に興味深い内容で、外部依存の多い媒体や、意外に伸びている媒体なども垣間見えて面白いわけです。 _特別公開_〈雑誌発行社会員〉Web指標一覧 2018年4-6月 http://www.jabc.or.jp/web_2018_2q 一方で、お付き合いのある媒体の中身を知っている私としては、「あれ？　ちょっと数字が違わないか」というのがあります。どういう調査方法かによっても異なりますし、一時期サイト規模測定で使われていたSimilar Webが実はまったくアテにならないものだったという実例もあるので致し方ないところはありますが、いくつか実数と見比べてみると「あれ？」という感じです。 それも「一律多い」とか「みんな少なく計上されている」とかならまあ分かるのですが、実際には「10％近く多くねえか」とか「

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

2018年4月から､新視聴率大系が関東のみでテレビ番組は視聴率でその価値が判断されることは多くの人が知るところだ。そして視聴率至上主義が批判されることも多く､測定方式について疑問を投げかける人も多かった。 その視聴率の算定基準が2018年4月から新しい方式に変わることが決まった。ただし関東圏のみで､スポットCMの取引上の話である点は留意してほしい。 どう変わるかは「ALL」と「P+C7」という記号で語られる。 個人のデータが大事になってきたまず「ALL」とは、「世帯」ではなく「個人全体」の視聴率を測定していく､ということだ。全体だから「ALL」。 これまで世帯を測定基準にしてきたのには理由があった。テレビ放送はいわゆるお茶の間で同じ番組を家族みんなで見るのが高度成長時代に当たり前になった。だから世帯でどの番組を観ているかが､番組の人気のバロメーターだったし､CMの到達度のモノサシとして適切

「『72時間ホンネテレビ』の視聴者数は当社のデータ上、控えめに見積もっても500万人を超えていた」 サイバーエージェントの藤田晋社長は、2017年12月15日に東京・渋谷で開催した株主総会でこう明かした。72時間ホンネテレビとは、テレビ朝日との共同出資会社AbemaTV（東京都渋谷区）が運営するネット動画サイト「AbemaTV」で11月2日午後9時～5日の午後9時にかけて放送された番組だ。元SMAPの3人が出演したことで話題を呼んだ。 同番組について、株主から具体的な視聴者数について質問が飛ぶと、藤田氏は重い口を開き、ついに番組の視聴者数を口にした。藤田氏が個別の番組の視聴者数について言及したのは、2016年4月のAbemaTVの開局以来初めてのこと。「（個別の番組の視聴者数は）今後も公開しない考え」（サイバーエージェント）と秘密主義を貫く同社にとって、異例とも言える措置だ。 サイバーエー

メディア業界でにわかに盛り上がりを見せている「分散型メディア」。必ずしも自社サイトに誘導せず、ユーザーが集まっている場所（SNSなど）に合わせてコンテンツを発信する、比較的新しいメディア形態です。 分散型メディアの考え方を取り入れ、プラットフォームごとのリーチを最大化するように務めるメディアは増えています。しかしながらそうすると、今までのメディアの一般的な評価指標であった「PV」という概念では、メディアの価値を適切に評価できなくなります。 まだ明確な答えのないこの問題に対して、ひとつのソリューションを提供しているのが株式会社LAUGH TECHの分散型メディア向け分析ツール「CV insight」です。 「CuRAZY」というメディアを運営している同社は、2016年5月に「CV insight」をリリースしました。もともとは社内向けツールとして開発した「CV insight」を企業向けに提

「安倍チャンネル」「大本営発表」「国営放送」と渾名されて久しいNHKだが、そのトップに居座る籾井勝人会長の“暴走”がいよいよ破滅的になってきた。 NHK経営委員会は今月4月12日、新たな理事に関する人事案に同意。この人事では、現職8人の理事のうち4人が退任するが、これは籾井会長による事実上の“粛清人事”だと言われている。というのも、今回退任する板野裕爾氏と井上樹彦氏はNHK新社屋建設にかかわる土地取引問題で籾井会長に反旗を翻していたからだ。籾井会長は今年2月にも、2年前から辞任を迫り続けてきた“反籾井派理事”の塚田祐之氏と吉国浩二氏を退任させている。 こうした反対派や反乱分子の一掃で、NHKの籾井独裁はさらに強固となっていく。籾井氏は、14年1月の就任記者会見から「政府が右と言っているのに、我々が左と言うわけにはいかない」と述べて世間を騒然とさせたが、今年2月2日の自民党総務会でもNHKの

これまで、企業がメディアを通してコンテンツを発信し集客する場合、SEOの改善や広告運用をすることで、自社メディアへの集客を図っていました。 しかし昨今、話題の分散型メディアと言われる形態においては、自社メディアへの集客に重点を置くのではなく、ソーシャルメディアや各サービス上にコンテンツを配信することで、多くのユーザーを獲得しています。 そんな分散型メディアでは、従来のメディアが大事にしていたPV獲得を効果測定指標とするのではなく、別の効果測定指標を編み出し、運営に務めています。 では、別の効果測定指標とは何なのか。海外で最前線を走るメディアの事例を取り上げ、どういった指標を元に運営されているのか紹介していきます。 ■目次 1.Buzzfeedが大事にする「Content Views」とは 2.なぜ「PV」から「Content Views」なのか 3.Buzzfeed以外のメディアではどうな

リサーチ会社のニールセンは、7月14日に日本で正式に「ニールセン デジタル広告視聴率」の提供を開始しました。 これにより、オンライン広告にクリック数以外の効果計測方法を導入し、「自社広告がターゲット層にいかに到達したか」をテレビ広告のGRPと同様の指標で管理できるようになります。 そこで今回は、デジタル広告視聴率でどのようなことがわかるのかについて詳しく触れていきます。 ■目次 1.ニールセン デジタル広告視聴率とは 2.ニールセン デジタル広告視聴率の効果分析の指標とは 3.最後に ニールセン デジタル広告視聴率とは ニールセン デジタル広告視聴率では、オンラインでのブランディング広告キャンペーンのリーチ（到達度）を計測します。 これにより広告主は、従来指標としてみていた「クリック数」以外に、「自社広告がターゲット層にいかに到達したか」をテレビ広告のGRP（Gross Rating Po

数字の大小にテレビ局が一喜一憂する視聴率。本格的な調査が始まった１９６０年代以降、企業がＣＭを出す際の「広告指標」として、そして番組の人気を社会が共有する「文化指標」としての役割も果たしてきた。しかし近年、テレビの見方が多様化するなかで、曲がり角を迎えている。 ３月まで続いた冬季の連続ドラマの最終回。放送中に見た割合を示す世帯視聴率（ビデオリサーチ調べ、関東地区）で比べると、ＮＨＫの「マッサン」が２３・２％で圧勝。多くの民放ドラマは１桁台に沈んだ。 だが同じビデオ社の調査でも、一般には非公表の１週間以内の録画再生率（タイムシフト視聴率）を見ると、「マッサン」は６・１％。視聴率１１・３％だった「ウロボロス」が録画では９・１％と、「マッサン」を上回る。「録画してまで見た番組」とモノサシを変えれば、人気の別の側面が浮かび上がってくる。 日本テレビが首位を独走、フジテレビは大苦戦――。世帯視聴率で

ニコニコ動画の視聴者数ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ Tweet 1: 風吹けば名無し＠＼(^o^)／ 2015/01/01(木) 19:25:33.80 ID:Q5mvMA870.net http://www.similarweb.com/website/nicovideo.jp http://www.similarweb.com/website/live.nicovideo.jp http://www.similarweb.com/website/seiga.nicovideo.jp 3: 風吹けば名無し＠＼(^o^)／ 2015/01/01(木) 19:26:39.01 ID:D3rgKP/s0.net なんで？ 8: 風吹けば名無し＠＼(^o^)／ 2015/01/01(木) 19:27:30.38 ID:r37WvOw5K.net >>3 広告がうざい、ランキングが工作ばかり、単純に

過去を分析し､現在を知り､未来の兆しを掴む。 エム･データは、｢TVメタ｣の データプロバイダ＆リサーチカンパニーです。

無料対話アプリ「LINE（ライン）」を利用するビジネスが広がりつつある中、インターネット証券大手のSBI証券は、LINEで株式を新規購入できるサービスを始める。投資家はSBIに口座を開設してLINEの公式アカウントに登録すれば取引が可能だ。SBIは9月中にも登録した顧客に株価情報の提供などのサービスを開始し、12月末までに新規の株式買い注文や取引成立の通知を行う。SBIには中高年の顧客が多く、20～30代に浸透しているLINEの活用で若年層の取り込みを図る。 だが、LINEのアカウントが乗っ取られて電子マネーなどを騙し取る事件が最近相次ぎ、セキュリティの脆弱性が問題視され、LINEは多額のお金をやりとりする株取引には不向きともいわれている。そのためSBIの新サービスは買い注文だけに限定されており、売り注文は受け付けないような仕組みとなっているが、売りたい時に売れないサービスがどこまで投資家

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