世界から嫌われる韓国
世界中から嫌われている韓国
日本が唯一の味方と言われてきましたが、その日本をいつも敵に回してヘイトを稼いできました。
その韓国からのヘイト攻撃に嫌気がさし、約束も守らない民族性から日本人も嫌う人が増えつつあります。
そして今現在戦後最悪と言われている日韓関係、いまだ韓国を信用出来ると言う人が１７％近くに上るそうです。
そして信用できないとする人が７割近くになっています。
しかし、世界を見回してみればこれでも世界で第十三位、：ユダですね。決して宇陀ではありませんのでご注意を
そんな韓国ですが、政治とか関係なくマスコミの誘導により芸能界は日本の若者に浸透しているようです。
若者は「親しみ」、年配は「嫌い」…韓国への世代間ギャップ
日韓関係が過去最悪とも言われる中、日本人の韓国に対する「世代間ギャップ」が広がっている。６０代以上の年配者は政治情勢を踏まえて韓国を嫌いだと感じる「嫌韓」意識を持つ人が多い一方、１０～２０代の若者は比較的好意的で、韓国のファッションや化粧が流行し、韓国への旅行者も増えている。なぜこうした差が生じているのか。（大渡美咲）
「子供の頃から母親と韓国ドラマを見ていて、韓国のアイドルもたくさんテレビに出ていた」
東京都新宿区にある専門学校に通う女性（１９）が幼い頃からあこがれていたのは、日本のアイドルではなく韓国のアイドルだった。韓国ではやったファッションやメークも身近な存在だった。
興味が募り、高校卒業後には１年間、韓国に留学。現地で交流した韓国の若者には日本のアニメや俳優が好きな人も多く、知っている日本語で話しかけてくれる人も多かった。「日本より人と人との距離が近く、温かいと感じた。日本人だからといって嫌がらせを受けたことはなかった」
将来は覚えた韓国語を生かすため、韓国の航空会社で働くのが目標という。
内閣府が毎年行っている「外交に関する世論調査」によると、平成２１年の調査では、韓国に対して「親しみを感じる」と答えた人は６３・１％だったが、２４年８月に李明博（イ・ミョンバク）大統領（当時）が竹島に上陸した後の２６年の調査では３１％と急落。その後は徐々に回復したが、昨年の調査でも３９・４％にとどまる。
だが、世代間では温度差がある。内閣府の昨年の調査結果では、「親しみを感じる」人の割合は６０代が３１・３％だったが、１８～２９歳は倍近い５７・４％。特定非営利活動法人「言論ＮＰＯ」が昨年行った世論調査でも、韓国に良い印象を持つのは５０代が２４・６％、６０代以上が１７・２％なのに対し、２０代未満は３７・５％となっている。
なぜ、年配者に比べて若者が韓国に好印象を抱いているのか。大きな理由の一つは、アイドルの存在だ。
「東方神起」や「ＢＩＧＢＡＮＧ（ビッグバン）」、「少女時代」。韓国のアイドルグループは１０年ほど前から日本に進出し知名度が向上した。最近でも「防弾少年団」や、ＮＨＫ紅白歌合戦にも出場した日本人メンバーも在籍する女性グループ「ＴＷＩＣＥ」が人気を集めている。
これに伴い、韓国のアイドルなどをまねたファッションや化粧も流行している。１０代前半の少女向けファッション誌「ニコラ」（新潮社）の小島知夏編集長によると、２９年夏ごろに付録で韓国のコスメを付けたところ、大きな反響があったという。
「ファッションやメークで『韓国らしさ』を取り入れるのは今の若者の定番。まねをしやすいのも人気の理由では」と小島編集長。写真投稿サイトのインスタグラムを見ると、「＃韓国ファッション」に２００万件以上の投稿があり、「＃韓国っぽい」「＃韓国っぽ（っぽい）」などの投稿が人気を集めている。
ＪＴＢ総合研究所によると、バブル世代（４０代後半～５０代後半）がファッションやライフスタイル情報を取り入れる参考にしている国（地域）はイタリアやハワイだが、「ポストミレニアル世代」といわれる１０代後半から２０代前半の世代では、欧米を抜き韓国が最も高くなった。
同研究所の早野陽子主任研究員は、「１０～２０代の間では、お金がたまったら定期的に化粧品や服を韓国に買い行く、という、国内旅行の延長のようなスタイルがはやっている」と話す。
１０～２０代が幼かった平成１０年代半ばごろに韓国ドラマ「冬のソナタ」が日本で大ヒットするなど、韓流ドラマの影響も見逃せない。言論ＮＰＯの工藤泰志代表によると、１０～２０代の親世代である４０～５０代の女性は「冬ソナ」の影響で韓国にいい感情を持っているケースが多く、その子供たちにも韓国への好印象が受け継がれている傾向がある。
もう一つの要因が、情報環境だ。工藤代表は、「若者たちの情報源はネットやスマホ。自分が好む情報のみを入手できる環境のため、（日韓関係の冷え込みといった）政治情勢のニュースに影響されにくい」と分析する。
一方で、「親しみを感じない」割合が高いのが、年配層だ。
６０代の男性は、竹島問題や慰安婦問題、いわゆる徴用工をめぐる判決など、韓国政府の対応に不満を募らせる。「日本に対し敵意を向けている。盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領の時から反日感情が高まり、最近また強くなっていると感じる。これまで大統領が逮捕されたり、暗殺されたり、国として不安定で、信用できないイメージがある」と打ち明ける。
６０代の女性は、「もともと軍事政権などで暗いイメージがあったし、韓国旅行をしたときも露店で買った傘がすぐに壊れたりとさんざんだった。Ｋ－ＰＯＰやドラマから入った若い人は、昔を知らないからイメージがいいのでは」と話した。
こうした世代間ギャップについて、「呆韓論」などの著作がジャーナリストの室谷克実氏は「世論調査の結果のみで６０歳以上だけに嫌韓が多いとは一概に言えないが、報道などを通じて韓国のことをよく知っているのではないか。（ドラマや音楽などの）いわゆる『韓流』は、日本人の対韓感情をよくする戦略という韓国政府の情報心理戦の一環という側面もある」と指摘している。
でだ、１０代の人が韓国に行くっていうのをうのみにするほど馬鹿じゃありません。
少なくとも自分で稼いだお金で旅行に行けない世代が行くっていうのが判りませんね。
で、メディアに踊らされて韓国に旅行に行く若者がおおいというのも事実でしょうね。
そして３０代以上では女性が旅行先として韓国を選ぶことが多く、男性は仕事でいやいや行くっていうのがスタイルになっています。
因みに最近では韓国政府主導の不買運動で日本企業の売り上げが減っているそうですね。
韓国の不買運動｢NO JAPAN｣拡がる 日本ビール輸入7月は45％減
7月の韓国の日本産ビールの輸入が前月比で45％減少した。同国では、日韓関係の悪化を背景に日本製品の不買運動が広がっている。
韓国議員がロイターに明らかにした税関の速報データによると、7月の日本産ビールの輸入は430万ドル相当。前年同月は660万ドル、前月は790万ドル相当だった。
韓国の多くのスーパーやコンビニでは、ビールなどの日本製品が棚から撤去されており、発注も中止されている。
日本の財務省のデータによると、2018年の日本のビール輸出の61％は韓国向けだった。
アサヒグループホールディングスは先週、韓国の不買運動の拡大がビールの販売に悪影響を及ぼしていると指摘。
韓国輸入自動車協会（KAIDA）が5日公表したデータによると、日本の自動車メーカーの韓国自動車販売は7月に前年同期比17％減少。日本の輸出規制強化を受けた日本製品に対する不買運動が背景だった。
韓国から日本への旅行者も減っており、韓国のアシアナ航空とイースター航空は7日、韓国と日本を結ぶ便を合計4便、一時的に追加で運航停止にすると表明した。
まあ、韓国国内の売上比率がどれだけあるの判りませんが、韓国の内需が増えたならいい事ではないでしょうか？
そんな感じなのに６４名が解雇の危機に晒されて要るそうですね。
「経験ない売上減少」サッポロビールレーベル、最終的に無給休職推進
（機械翻訳）
「これまで経験したことができなかった売上高の低下を経験しています。今無給休暇を提案したが（長期化すると）以降どうなるか分かりません。」
8日、日本のビール札幌と恵比寿の国内流通する主流卸売業者エムズビバレッジの関係者の声は重かった。日本製品不買運動直撃を受けた同社は前日、従業員64人を対象に、週1日無給休暇を提案した。
7月第2週から落ち始めた売上をよりは余裕がないという判断からだ。エムズビバレッジは、2011年に設立された。毎日乳業持株会社である毎日ホールディングスが株式85％を、日本企業札幌ブリューワーリースが15％を持っている。昨年の売上高は419億ウォン、営業利益は32億ウォン程度だ。
エムズビバレッジ無給休暇の実施状況は、次の週決定される。この会社の関係者は、「従業員の雇用の保護に最善を尽くしますが、私たちがすぐにできるとは思わない当惑」と話した。事態が長期化する場合、事業を整理しなければならないこともあると思われる。
「ボイコットジャパン」に輸入ビールの半分以上が流通しているコンビニで、日本のビールの売上高は急落した。前年同期比50％近く下落し追加発注は皆無である。コンビニ3社「1万ウォン4缶」割引行事でも、日本のビールを除外した。エムズウェーバーリーズにも追加発注がほとんどない。
国民情緒上、独自のプロモーションやマーケティングも、現在では不可能である。先月毎日ホールディングス系列中華クリスタルジェイド役員が「エムズビバレッジ難しいからスタッフモールでサッポロビールを注文してください」は、eメールを従業員に送ったがひどい霜を迎えた。この役員はすぐに謝罪して懲戒手続きを踏んでいることが分かった。
自分たちで自分たちの首を絞めている韓国、この先どうなるのでしょうね。
韓国の人気アルバイト先であるユニクロも落ちているそうです。
不買運動影響、ユニクロがソウルの１店舗閉店へ
ユニクロを展開するファーストリテイリングが、韓国・ソウル中心部にある１店舗を近く閉店することがわかった。同社は韓国で約１９０店舗を出店している。日本政府による輸出管理の厳格化を受け、韓国では日本製品の不買運動が広がっており、現地の７月の売り上げは落ちている。
韓国での不買運動を巡っては、ファーストリテイリングの役員が７月の決算記者会見で、「長くは続かないだろう」と言及。韓国内で消費者軽視との批判が高まり、謝罪した経緯がある。
日本からすれば韓国の売り上げは極々わずか、そしていつも沸騰しては冷める国民性である韓国人の気質
なのでこの発言自体は仕方ないと思います。
日本人は一度嫌うととことん嫌う質ですね。
日本人も韓国旅行を続々キャンセル、韓国ホテル業界からは懸念の声も
2019年8月8日、韓国・世界日報は「日本の経済報復により韓国内で日本製品不買運動と日本旅行キャンセルが広がる中、日本人観光客も韓国旅行を続々とキャンセルしている」と報じた。
記事によると、韓国のホテル業界では日本人が予約をキャンセルしたり、日本企業の関係者や知人を招待した韓国人が国内の雰囲気を意識してキャンセルしたりする事例が増えているという。ホテル関係者は「日本の外務省が連日、日本国民に韓国旅行の注意を呼び掛けたことが影響したようだ」と話しているという。
韓国観光公社によると、昨年1～5月の訪韓日本人観光客は137万1210人で、前年同期比で約30％増加した。韓流ファンの増加と、政府や自治体の訪韓キャンペーンの影響で今年は過去最高を記録する可能性も考えられていた。
一方、韓国政府は日本旅行に対する旅行警報関連措置を検討する計画だと明らかにしており、業界関係者は「国民が自発的に『日本旅行をしない』運動を繰り広げたが、政府まで日本旅行規制を検討しているため、韓国内の観光産業への打撃も相当続きそうだ」と懸念しているという。
これを受け、韓国のネット上では「日本人は韓国来もお金をあまり使わないし、来なくてもそんなに関係ないんじゃない？」「韓国に来る日本人観光客は1年に250万人、一方で日本に行く韓国人は750万人。今さら日本人観光客が減ってるからって騒ぎ立てることでもない」などあまり気にもしていない様子。
ただ一部では「反日感情で得るものはない。結局は自国民だけがまた被害を受ける結果になり悪循環。私は日本人に親切にしてあげるし、旅行に来たら『大丈夫』と安心させてあげるつもり。嫌いなのは日本政府であって国民じゃない」「日本人観光客が多く訪れるソウル中区長が反日の旗をあちこちに掲げたらしいけど、話にならない。そんな旗を見た日本人は韓国に行きたいと思うわけない」と危機感を募らせるユーザーも見られる。中には「日本人は落ち着いて緻密に戦う。韓国人はガヤガヤうるさいだけ。これが現実」と嘆くコメントも寄せられている。（翻訳・編集/松村）
日本人も大して緻密には戦いませんよ。めんどくさいもん
韓国に行かないのはそれだけ魅力がないからではないでしょうか？
なんも見るところがなく、近代美術はパクリが多い。衛生面では日本に及ばず良いことは公共料金が安いだけのこと、良い印象はありません。
美味しい食べ物はインスタントが多く、何でもかんでもごちゃ混ぜにする文化、日本のように素材を一つ一つ吟味する姿勢はなくただ腹にたまればよいだけです。
で、日本政府も韓国が邦人を守る姿勢を出さない結果、渡航注意というのを出してきました。
外務省 韓国滞在か渡航予定の日本人に慎重な行動呼びかけ
日本が、輸出管理の優遇対象国から韓国の除外を決定したことに対し、韓国国内で抗議集会やデモが相次いでいることを受けて、外務省は現場には近づかないなど、慎重に行動するよう呼びかけています。
日本が、輸出管理の優遇対象国から韓国の除外を決定したことに対して、韓国のソウルやプサン（釜山）を中心に抗議集会やデモが相次いでいることを受けて、外務省は韓国に滞在しているか、渡航を予定している日本人を対象に、注意喚起を呼びかける「スポット情報」を発表しました。
この中では、集会やデモが行われている場所には近づかないなど慎重に行動し、無用のトラブルに巻き込まれることのないよう求めるとともに、外出の際、特に日本関連の施設やその周辺を訪問する際には、不測の事態に巻き込まれないよう、周囲の状況に注意を払うよう呼びかけています。
渡航注意ではなく、慎重な行動を呼びかけるっていう意味だそうです。
なんでそんなところに行く必要があるのでしょうか？
それだけ身近で行われているってことでしょうね。
世界から嫌われ、唯一の有効国と言われた日本からもそっぽ向かれた韓国
この先どうするのでしょうね。
（ブラッキー）
人気ブログランキングへ
にほんブログ村
コメント:
