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はてなキーワード: 格差とは
https://hokke-ookami.hatenablog.com/entry/20260505/1777906800
ドツカだけは「少なからず」にするだあ
論より 隗より いまいずこにおわす？
それにつけても育野自身を賢しくすっぽかすままでは
社会学には2つの極端なアプローチがあります。一方は、統計的・因果推論的に厳密にデータと解釈を分離し、反証可能性を担保する科学的手法です。
もう一方は、自分のイデオロギー・ナラティブ（構造的抑圧、弱者発見、権力批判など）を支えるためにデータを「都合よく選ぶ」（cherry-picking）手法です。この記事では後者を「ストーリーテラー（Storyteller）」と分類します。
統計・大規模調査・因果推論手法（差の差法、操作変数法、傾向スコアマッチングなど）を用い、相関関係と因果関係を明確に区別。
データ事実（Results）と研究者の解釈（Discussion）を厳密に分け、矛盾するデータも提示し、反証可能性と頑健性（robustness）を担保する。社会科学として「科学」の基準を守る。
「社会科学」の看板を借りて、自分のイデオロギー・ナラティブ（物語）を広める人。データはあくまで「自分のストーリーを魅力的に補強する道具」に過ぎず、都合の良い部分だけ選び（チェリーピッキング）、相関を即因果にすり替え、解釈をデータに混ぜ込む。文学的・運動的アプローチが強く、X（旧Twitter）やメディアで声が大きい loud minority として目立つ。
自説に有利な数字・事例だけか、全データ範囲と感度分析を示すか。
相関を即「構造的抑圧が原因」と断定し、因果推論手法名を明記しない。
結果セクションですでに文学的なナラティブ（「これは権力の証左」）が入っていないか。
質的研究・批判理論（Foucault、Butler、上野系）が先行し、計量・因果推論論文の引用が少ない。
批判されると「文脈が違う」「差別者」とレッテル貼りするか、データで再検証を提案するか。
X・メディアで構造批判・弱者発見・PC擁護が熱く、エンゲージメントが高い。
論文・発言・X投稿をチェックすれば、9割以上見分けられます。
ストーリーテラーは、社会学を「科学」ではなく「物語を語る運動の場」に変える存在です。彼らはデータを使いつつも、最終的に一貫した
を構築・拡散します。これは、イデオロギーを補強するための選択的物語化です。データは「証拠」ではなく「感情を揺さぶる小道具」として機能し、矛盾データは無視するか、「より大きな構造のせい」として相対化されます。
• 1970-90年代の「質的転回」（qualitative turn）でインタビュー・参与観察・理論解釈が主流化した歴史的土壌がある。
• X・メディアでは「弱者発見」「構造批判」といった感情に訴えるストーリーがエンゲージメントを稼ぎやすい（loud minority効果）。
• 結果、学問の「科学性」が薄れ、活動家ごっこのイメージが強まる（古市批判の核心）。
「弱者が弱者のままで尊重される社会を」「頑張っても報われない人がいる」 → 努力や個人の責任を「環境・構造のせい」に還元し、永遠の被害者像を描く。
例：東大入学式祝辞のような「恵まれた環境のおかげ」強調。データ（合格率差）を使っても、逆差別や努力差はスルー。
「家父長制・資本制・権力構造がすべてを決めている」 → 格差・ジェンダー・移民問題を「システムのせい」に帰結。解決策より批判が優先。
例：家事＝「不払い労働」、教育格差を即「構造的抑圧」と断定。
「日本人は多文化に耐えられない」「加害者性・反省不足が原罪」 → 戦後教育の延長で、日本人全体を「構造的加害者」に位置づけ。
例：日本社会の「単一民族神話」批判や、歴史問題での自虐的ナラティブ。
「異性愛規範・性二元制がマイノリティを抑圧」「性自認尊重が正義」 → ポリティカルコレクトネスを「進歩の物語」として語り、反対意見を「差別」と一蹴。 例：女子枠反対を「弱者男性のワガママ・ミソジニー」とレッテル貼り。
「政府・権力の干渉が学問の自由を脅かす」「新政権のツッコミどころ」 → 学術会議問題などで「権力 vs 専門家」の二元論を展開。
「相手は差別者・歴史修正主義者・ミソジニー」 → 都合の悪い女性政治家を「中は男」と属性攻撃するなど、二重基準を隠した攻撃的ナラティブ。 ラベリング理論を武器化。
結果、社会学は「文学の亜流」や「運動の道具」と見なされやすくなります。
代表的発言：「あなたたちが『がんばったら報われる』と思えるのは、これまであなたたちの周囲の環境が、あなたたちを励まし、背を押し、手を持ってひきあげ、やりとげたことを評価してほめてくれたからこそです。世の中には、がんばっても報われないひと、がんばろうにもがんばれないひと、がんばりすぎて心と体をこわしたひとたちがいます。」（2019年東大入学式祝辞）
代表的発言：「女子枠に反対するのは弱者男性のワガママ」「ミソジニーとルサンチマンに溢れた快哉を叫ぶコメント」（2026年頃、女子枠反対論に対するnote引用・投稿）
代表的発言：「安倍さんが女装して現れた」「言っていることは安倍さんそのものだ」「だから、中は男でしょ。安倍さんでしょ」（2024年、立憲民主党集会での高市早苗氏批判）
代表的傾向：「病ませる社会」が弱い人を症状化させる（近年、人生相談・社会病理関連発言）
代表的発言：「なんで、いま、みんな日本学術会議に関心を持ってるの？ 新政権のツッコミどころだからというだけでしょう」（2020年、学術会議任命拒否問題時） → 権威主義・体制批判。
ネット右翼を「1%未満の愉快犯」と矮小化するなど、日本社会の構造・歴史ナラティブ批判。
「学術会議法人化法案が可決されてしまいました。日本は、アカデミーの自律性を弱めることに加担した国の列に加わりました。」（2025年、X投稿） → 学問の自由危機ナラティブ。
大規模調査データで家族・格差を統計分析。因果推論を意識した学術告知中心。
X・メディア・学術会議・ジェンダー/PC分野で目立つのは圧倒的にストーリーテラー。彼らのナラティブは感情に訴えやすく拡散されやすい一方、実証派は論文・データで静かに勝負するため声が小さい。結果、社会学は「科学」より「物語を広める運動」が強まりやすい構造になっています。社会科学を本当に科学に戻すには、実証派がもっと積極的に声を出していくことが重要です。
Xやメディアで目立つ文学的・批判理論寄りの事例をピックアップ。統計・因果推論重視の実証派とは対照的に、「構造批判」「ナラティブ」「弱者発見」が優先されやすいパターンを示します。
「あなたたちが『がんばったら報われる』と思えることそのものが、あなたがたの努力の成果ではなく、環境のおかげだったこと忘れないようにしてください。」 「世の中には、がんばっても報われないひと、がんばろうにもがんばれないひと、がんばりすぎて心と体をこわしたひとたちがいます。」 （全文は東大公式HP掲載。医大不正入試を挙げ、女子学生の入りにくさを統計で指摘しつつ、新入生に「恵まれた環境のおかげ」と諭す内容）
「家事は不払い労働」「愛の行為だからお金に換算できない」で本当に正しいのか？ → 断固として「不払い労働」と呼ぶ。 （1980年代から一貫。家父長制と資本制の搾取構造として位置づけ）
努力や個人の責任を「環境のせい」に還元し、弱者発見を強調。統計（医大合格率1.2倍）を挙げるが、解釈は「構造的女性抑圧」一色で、男性の努力や逆差別（例：理3類の微妙な数字）はスルー。家事「不払い労働」論も、男性の家事・育児負担増やDV被害男性のデータは無視しがちでダブスタ。ポストモダン的「客観性への懐疑」を体現し、「がんばっても報われない社会」を前提のナラティブ優先志向。
高市早苗氏について：「安倍さんが女装して現れた」「言っていることは安倍さんそのものだ」「女性がどういう歴史を歩んできて、どんな目に遭って今まで生きてきて、政治がそれに対して何をしないといけないのか一度も考えたことないのだと思う」「だから、中は男でしょ。安倍さんでしょ」 （会場爆笑。TBS「サンデーモーニング」出演者としても知られる）
通常なら「女性政治家への性差別」「属性攻撃」「トランスフォビア」と猛批判する側が、自ら女性議員を「中身は男」と貶下。女性首相誕生を「恥ずかしい」と選別し、政敵のイデオロギーを「女装」喩えで攻撃。フェミニストの権威を盾に、都合の悪い女性を「名誉男性」扱いする典型。古市批判の「文学的」路線を超えた、感情的・属性依存のイデオロギー亡者ぶりが露呈。
「女子枠に反対するのは弱者男性のワガママ」「ミソジニーとルサンチマンに溢れた快哉を叫ぶコメント」 （UNESCO報告書を巡る議論で、反対論を「弱者男性のワガママ」と一蹴）
女子枠（ポジティブアクション）を「構造的抑圧是正」と位置づけ、反対意見を即「ミソジニー」「弱者男性のワガママ」と人格攻撃。教育社会学者としてデータ（格差統計）を使うはずが、相手の動機を悪意で決めつけ、議論を封殺。 **弱者男性の「ワガママ」を問題視しながら、女性枠優先の「ワガママ」はスルーする二重基準。
「なんで、いま、みんな日本学術会議に関心を持ってるの？ 新政権のツッコミどころだからというだけでしょう」 （菅政権批判の文脈で投稿。学問の自由より「政権叩き」の文脈を強調）
学術会議を「専門家」の聖域として守り、外部（政権）批判を「新政権のツッコミどころ」と一蹴。自分たちの権威を盾に、任命拒否自体を問題視しつつ「本当の危機は大学改革」とずらす。ポピュリズムを非難しながら、左派迎合的なナラティブを優先。実証派なら「学術会議の実質的影響力や再現性問題」をデータで検証するはずが、イデオロギー優先。
「ネット右翼の数はネット利用者の1%未満」「愉快犯」「言説の広がりは深刻」。 近年も『日本社会のしくみ』などで「大企業型・地元型」の暗黙ルールや二重構造を批判し、右傾化ではなく「左が欠けた分極化」と分析。
日本社会の「暗黙のルール」やナショナリズムを構造的に解体するが、自陣営（左派）の歴史解釈は絶対化。ネット右翼を「少数愉快犯」と矮小化しつつ、反対意見の広がりを「深刻」と警戒。データ（調査比率）を使うが、解釈は左翼迎合で「日本人原罪論」の延長。
「援助交際を主体的選択」「まったり革命」と肯定的論じる（後に一部修正）。
安倍銃撃事件で統一教会問題を「世直しとして機能した」「安倍の死で瓶の蓋が取れた」と発言。
初期はサブカル肯定的だったが、近年は統一教会・安倍批判で「構造的問題」を強調。事件を「自力救済」の文脈に置き、社会包摂不足を政権のせいにする。データ（非正規雇用拡大）を使いつつ、左翼迎合のイデオロギー優先。
ダブスタ・レッテル貼りが特に目立ち（田中・本田）、権威を盾にした体制批判（西田・上野）が学問の看板を借りて活動家に寄りやすい。Xで目立つloud minority。実証派（計量社会学）は論文で勝負してるから静かだが、社会学を「科学」に戻すにはこうしたアホ発言の構造的問題を暴くしかない。
https://anond.hatelabo.jp/20260507151629
1982年に設立された協栄流通株式会社（コープデリ生活協同組合連合会100%出資の完全子会社）は、当初からコープグループの物流全般（店舗物流・共同購入・宅配集品など）を担っていました。
2016年1月、協栄流通から宅配事業を分離・分社化して株式会社トラストシップ（同100%出資の完全子会社）が設立されました。 表向きの目的は「宅配事業の専門化・効率化」でした。実質的には親会社とは異なる労務管理・賃金体系を運用するスキームとして機能しています。
以下に、子会社（トラストシップおよび協栄流通）と親会社（コープみらい／コープデリグループ）の労働環境格差 を確認します。転職・口コミサイトからの実際の発言を引用しています。
• 「量によっては休憩が取れない為生理の時はトイレにも行けなかった。生理休暇が設けられているのでそこは良いなと思った。」（OpenWork）
• 「休憩したら荷物のお届けが遅れてクレームが入り、ボーナスに響くし、定時に帰れないので基本休憩なし。」（Jobtalk）
• 「しっかりお昼休憩1時間取るように言われるが、配達中にそんな時間はないので、休憩なしで配達する人がほとんど。」（Jobtalk）
• 「毎日60〜70件は当たり前に配達する。まともに休憩も取れません。」（Indeed）
• 「業務量が多く、時間に追われた配送。体力に自信がなく、テキパキ効率良く動くのが苦手だとかなり厳しい。」（Indeed）
• 「仕事量が多く休憩時間もほとんど取れていません。その状況を承知の上で経営陣の方々は何も改善しようとはし…」（OpenWork）
• 「とにかく体力勝負。配達の件数・物量は他の生協にくらべおよそ1.5倍程あると思います。」（Jobtalk）
• 「1人で1コースを担当するため……夏場の暑い日に熱中症の危険性をはらみながらの仕事となるため体力勝負な面もある。」（Yahoo!しごとカタログ）
• 「完全にブラックです。休憩とれない、営業イケイケ、体制整ってないと有給とれない…」（Jobtalk）
• 「繁忙期は毎日残業（1時間半～2時間程）。休憩時間は午前10分、お昼30分…」（Indeed）
• 「休憩は60分を3回に分けてとり、小刻みに休憩があるので作業は集中して行えているような気がするが、まとまった休憩はないので身体はあまり休まらない。」（en-hyouban.com）
• 一方で「残業月20時間程度と少なめ」「人間関係が良い」「休暇が取りやすい」というポジティブな声も比較的多く、トラストシップよりはマイルドな環境という評価が一定数あります。
コープみらい本体の正社員向け福利厚生（公式採用ページ）： 年間休日117〜120日、奨学金返済支援、借り上げ社宅、確定拠出年金、退職金、通信教育支援、保養所利用補助など多様な制度が整備されています。
これに対し、両子会社とも「給料水準は比較的高い」という声はある一方で、現場の過酷さ（特にトラストシップの休憩なし・トイレ我慢構造）と運転手／作業員固定のキャリアが目立つ口コミが多数見られます。
ブランド・イメージ・福利厚生の「きれいな部分」は親会社が保持し、過酷な労務リスクは子会社（特に宅配を担うトラストシップ）に集中させる構造が見て取れます。
https://mirai.coopnet.or.jp/info/2026/05/082280.html
この公式発表（2026年5月6日付）で最も意図的にぼかされ、かつ戦略的に構成されているのが、
事件の当事者を「配送委託先の従業員」と繰り返し表現し、当該従業員への処分・教育は「配送委託先より厳正に対処」と明記。労務環境の問題も「配送委託先とその従業員」中心に語られています。
「当生協が責任をもって点検・確認してまいります」「組織全体の問題として真摯に受け止めております」「組織を挙げて」「当生協を含む組織全体」といった表現を多用。 再発防止策でも「当生協が責任をもって…」と、監督者・最終責任者としての姿勢を強く打ち出しています。
・外部の独立企業ではなく、グループ内の「内部委託」に極めて近い存在です。
・車両・制服・ロゴは親会社（コープみらい）のブランドで完全統一され、顧客は「コープみらいの配達員」と認識します。
・しかし雇用主・労務管理責任は子会社に置かれ、本体正社員とは異なる賃金体系・労働条件・休憩運用が適用されています（分社化の目的そのものがこの柔軟運用でした）。
発表では「委託先だけの問題ではない」と一応認めつつ、親会社は「監督を強化する善良な管理者」というポジションを維持しています。 これにより：
• 顧客感情としては「コープ本体がしっかり対応してくれている」と安心させる
• 実際の構造的問題（専用業務による過密スケジュール、休憩確保の困難さ、運転手固定の待遇格差）は深掘りされない
• 万一さらに問題が起きた場合も「委託先の運用不備」として距離を置きやすい
生協という「組合員のための互助組織」という理念を掲げながら、親会社はきれいな看板を守り、子会社に汚れ仕事を任せるという二重基準。これが今回の発表の最も本質的な「書かれていない側面」です。 公式文書として「書ける範囲」を最大限に利用した、極めて計算されたイメージ戦略と言えます。
高位人外が人間と結婚した際に受ける社会的な偏見は、人間を「下位生物」とみなす彼らのコミュニティの視点から、極めて厳しく、かつ屈辱的なものとして描かれています。
主な偏見の内容は以下の通りです。
高位人外のコミュニティにおいて、人間との結婚は「ペットと獣姦して入籍した本物の狂人」という、生理的な嫌悪感を伴う認識をされる可能性があります。
高位人外同士で対等な結婚が可能なスペックがあるにもかかわらず、あえて下位生物を選ぶことは、本人の社会的評価を著しく下げる要因となります。
高位人外の女性（同族の女性）からは、人間との結婚に対して、特有の軽蔑が向けられることが示唆されています。
二人の間に生まれた子供についても、社会的な困難が予想されます。
このように、高位人外側から見た人間との結婚は、単なるロマンスではなく、「社会的コストを支払い、同族からの軽蔑や哀れみに晒される行為」という側面が強調されています。
高位の人外存在（上位存在）が人間（下位生物）と婚姻関係を結ぶことについて、人外側のコミュニティからの視点は、以下のいくつかの側面から考察されています。
多くの意見では、上位存在にとって人間との婚姻は、人間がペットや家畜と性行為に及び、入籍するような「狂気」として映るとされています。
上位存在のコミュニティ内での相対的な地位の低さが指摘されています。
上位存在と人間の間には、埋めがたい「種としての格差」が存在します。
人間側の視点では「一途な愛」や「身分差を越えた純愛」に見える物語も、上位存在の社会から見れば、「知能の低いペットにガチ恋して性処理も兼ねているキショい奴」という非常にグロテスクで厳しい評価にさらされる可能性が高いと結論付けられています。
あれは自慢じゃなくて、本人にとっては「普通」なんだろうなと思いながら読んだ
だからなおさら、あのnote見てたら、俺なんかがいくら背伸びしても子供にこんな環境与えてやれないよなって、ぶっちゃけ少し胸が痛くなったし
ましてや望んでも家族や子供を持てる環境じゃない人からしたらもっと痛切に格差を感じるだろうとも思った
要するに普通ならドロドロの嫉妬の燃料になる要素は満載なんだが、まさにその恵まれた環境で大切に育ててきた子供が人災で亡くなったってのがね、、、
もし本気で風向きが変わることがあるとしたら、あの日常が「普通」じゃない大多数の一般人を見下したり小馬鹿にするような書き方をしたときだろう
1階席が浸水し、3階席は豪華になっている」という格差の拡大が本質です。
今後の見通し
「貯金可能額」は減りやすい: 預金金利が物価上昇に追いつかないため、現金の価値は目減りします。
二極化: 「スキルがあり、外貨や成長産業に紐付いている人」は、インフレ環境の方がむしろ資産が増えます。一方で「労働の切り売り」しかできない層は、税と物価の板挟みで貯蓄余力が削られ続けます。
税負担と物価上昇で昇給分が相殺されてむしろ手取りか貯金可能額が毎月減る(マイナスになる)のでは？
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短く言うと、「手取りや貯蓄余力が今後も圧迫されやすい」可能性は高いが、必ず減ると決まっているわけではない。結果は、賃上げの持続性とインフレ・税社会保険の動きのバランスで決まります。
■ 何が圧迫要因になるか
実務上は社会保険料の上昇や控除の実質目減りで、手取りを押し下げやすい
ベースケース（多くの人）
→ 実質では横ばい〜ややマイナス
上振れケース
下振れケース
ただし条件が揃えば「上振れケース」は実際に存在する（ただし限定的）
トヨタ自動車
ボーナス：7.6ヶ月分
ソニーグループ
平均 +5.4%（約2万円）
■ ② では「全部上回るのか？」を分解
③社会保険・税
年 +5% → 月 +2万〜3万円
同時に起きる負担増（ざっくり）
物価：+2万〜3万円
社会保険：+5千〜1万円
👉 合計：+3万〜6万円の負担増
→ 結果
これは実際に
→ という状態と一致
■ ③ それでも「上振れ」する人の具体例
ここが重要です。
■ ケースB：トヨタの“上位層”
収入増
ボーナス増
支出増
→ 結果
👉 可処分所得は増える
👉 物価上昇では追いつかない
例：
何が起きるか
■ ④ なぜ差がここまで開くか
全体賃上げ：5%
👉 平均ではギリギリ or 負ける
● しかし上位層は
👉 勝てる
■ ⑤ あなたの疑問への直接回答
同じ会社でも
→ 勝つ人と負ける人が分かれる
負けパターン
転職なし
👉 実質貧しくなる
勝ちパターン
👉 実質豊かになる
■ まとめ
むしろ
ーーー
ーーー
理由は2つ：
👉 完全な負けゲームにはなりにくい
ここが本質です：
昔：全員少しずつ豊かになる
👉
そのままの人 → 横ばい〜マイナス
「9割マイナス」→言い過ぎ
しかし
より正確には：
👉 半分以上が「増えてる実感がない」状態になる
ケースBとケースCの人って本当に居るのか？
commentatorHeader
三牧聖子
米国の政治社会を蝕んできた分断の克服の道を探るべく、トランプ支持者や保守派と長年対話を重ねてきたホックシールド教授の貴重なインタビュー。大変勉強になるが、他方、注意して読まないと、分断の克服より、分断をさらに深める逆効果になりかねない部分があるように感じた。
インタビュー中の「ある研究によると、自分と意見が違う相手との会話を自分から打ち切ってしまう割合は、保守派よりもリベラル派の方がはるかに高い」「保守派の方がまだ相手の話を聞く姿勢を持っている」という言及だ。もちろん、注目されるべき調査であり、この結果から、リベラル派が自省することは大事だろう。しかしここだけ切り取られて、「保守派よりも、保守派の差別主義や排他主義を糾弾するリベラル派こそが不寛容で、分断を生み出している」という単なるリベラル批判の言説になってしまえば、分断を深める結果にしかならない。
この貴重なインタビューに、若干欠けていると思われるのが、現代アメリカ政治において、真に重要な対立軸は、リベラル・保守、あるいは左派・右派ではなく、上下、つまり格差問題であるという視点だ。私見では、現在この問題を最もよく理解し、取り組んでいるのは、民主党の左派たちである。新たにNY市長となったゾーラン・マムダニを筆頭に、従来の民主党の在り方を批判しながら台頭してきた民主党左派の政治家たちは、多様性や差別をめぐる文化闘争自体は否定しないが、それが権力者や億万長者によって利用され、富の格差という核心的な問題から人々の関心を背ける役割を果たしてきたこともよく理解している。トランプや共和党が、不法移民やトランスジェンダーの脅威を常に煽り続けるのはなぜなのか。庶民が左右に分かれて文化闘争に汲々とし、互いに怒りをぶつけ、憎み合い続ければ、自分達たちは安心して巨万の富を蓄え、低い税率などの恩恵を受け続けることができるからだ。そこで民主党左派の政治家たちは「1%の億万長者」を主敵にして、「労働者の党」という看板と「労働者の誇り」を民主党に取り戻そうとしている。
非合理的な関税政策で物価上昇を促進し、戦争まで引き起こして庶民の窮乏を加速させておきながら、人々の感情やプライドをくすぐる術を熟知するがゆえに延命させられてきたトランプ政治。「労働者の誇り」を掲げる民主党の新たな世代が、トランプ政治を打ち破れるかどうかに注目していきたい。
今は「すべての投資」をやめるとき、2026年は「投資は死んだ」と言われる「歴史的な年」になる
本来のゴールドは資産防衛的な意味合いが強かったが、ボラティリティが大きすぎて投機的になり、本来の役割を果たせなくなった。
代替案として銀やプラチナがあったが、今ではこちらも投機的な資金が流入してしまっている。
さらに下層にはミームコインがあるが、ドミナンスの高いビットコインなどが安定的になった反面、アルトコインの価値は下がり続け、二極化が進んでいる。
格差が拡大した結果、投資の世界では金余りが酷くなり、不換紙幣は推しに会うための握手券ぐらいの価値になってしまっている。
石油王が、今日はゴールドを買おうと言えば金が上がる。明日は銀にしようと思えば次の日に銀が上がる。それは従来の投資とは全く違うロジックで動いている。
今までなら、この状況は正にチューリップバブルだが、石油王が一夜にして一文無しにでもならない限り、バブルは継続される。
石油王が渋沢栄一を大量にコレクションしたいと思わない限り円安は続くが、安定した別の資産は見当たらない。
何年も前にゴールドを購入して保有する日本人はいても、価格が高騰した今のゴールドを高値で買い集められる日本人は少ない。
先進国の若者に閉塞感が広がっているのは、いまや世界的な傾向だ。一方で、途上国の若者は相対的にその感覚が弱いとも言われる。では、なぜ彼らは移民するのか。背景にあるのは、「国全体は発展しているのに、豊かさが自分には回ってこない」という感覚。経済成長の恩恵は一部の層に集中し、教育や才能があっても、コネや家柄がなければ上に行けない。国は成長しているのに、自分の取り分が見えない。そうした状況の中で、よりよい機会を求めて国外に出るという選択が生まれる。
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日本は、移民に対して「労働力として機能する間は受け入れるが、永住は前提としていない」という姿勢を取っている。一方で移民側も、日本を積極的に選んだというより、仲介業者に斡旋され、就労先がたまたま日本だったというケースが少なくない。最初から日本への強い動機があるわけではなく、「稼げるうちに稼ぎ、いずれ帰る」と考えていることが多い。こうして、日本側と移民側の「双方向の仮住まい意識」が一致する。その結果、長期的な関係を前提とした行動は取りにくくなる。「どうせ帰る」と考えていれば、日本語習得の優先度は下がるし、同じ出身国のコミュニティの中で生活を完結させるほうが合理的だからだ。
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しかし現実には、出身国の経済状況によっては、帰国しても同じ水準の賃金が得られる仕事がなかったり、日本の生活水準に適応することで、出身国での生活が相対的に厳しく感じられるようになる。その結果、帰国は先送りされ、滞在は長期化する。伴侶ができ、子どもが生まれる。海外赴任中の日本人が子どもを日本人学校に通わせるのは、帰る時期が明確だからだ。帰国が前提だからこそ、母国教育にこだわる。一方で、帰国の見通しが曖昧な場合、「当面は現地校でよい」となり、子どもはそのまま現地文化の中で育つ。こうして、子どもも親も、出身国とのつながりやアイデンティティを徐々に失っていく。
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それでも移民1世は、出身国と比べれば生活水準が上がったという意味で、成功体験を得やすい。大きな富を築けなくても、「あそこよりマシ」という感覚が自分を支える。外国に来たという意識があるため、差別や格差もある程度は受け流せる。しかし2世・3世は事情が異なる。この国で生まれ育っている以上、「当然この社会の一員として扱われるはずだ」という期待を持つ。だから同じ差別や格差でも、受けるダメージの質が1世とは大きく違う。社会のルールを作る側でもなく、マイノリティとして声も届きにくい。帰るべき「故郷」も曖昧で、どこにも完全には属せない感覚を抱えやすい。その結果、1世よりも強い閉塞感を感じるという逆説が生まれる。かつて移民受け入れに寛容とされたスウェーデンでも、2世・3世の社会統合は課題となり、政策の見直しが進んでいる。
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移民の形には大きく二つある。アメリカのインド系に代表される「呼び寄せ型」は、永住を前提に家族や親族を次々と呼び寄せ、コミュニティごと根を張っていく。最初から「ここで生きる」という前提がある。一方、日本が多く受け入れてきたのは「仮住まい型」だ。来る側も受け入れる側も、永住を前提にしていない。日本は、他国と比べて特別に永住しやすい国というわけではない。それでも仮住まいが長期化するのは、「一時的な滞在」を更新し続けることで、結果として定住に近い状態が作れてしまうからだ。つまり、日本は「永住しなくても長くいられてしまう国」だと言える。
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2023年の入管法改正で、難民申請を利用した滞在延長は一部規制された。ただし、これは主にルール違反者への対応であり、この構造そのものを変えるものではない。現状の日本の移民政策は、強制的に帰らせる仕組みも、積極的に定住させる仕組みも弱い。その結果、仮住まい型の長期化という構造が続いている。この状態を放置したままだと、同じ問題はこれからも繰り返される。
ユダヤ教超正統派(Haredi)がその好例であり、日本の戦前・戦後の農村共同体（特に東北や九州の伝統的農村）も似た構造を持っていました。
外部の影響（個人の自由、キャリア優先、少子化文化）を遮断し、「大家族こそ正しい生き方」という規範を内面化させる。
出産・育児・労働（または家事労働）の二重・三重負担を「当然の役割」として美化・正当化する。Harediでは女性の就業率が80%超でも大家族を維持しており、日本の旧農村でも「子だくさんで働き者」が美徳とされました。
世俗教育を制限し、共同体内の価値観だけを伝えることで、子供の選択肢を狭め、「抜けにくい」構造を作る。
Harediは現在6.2〜6.5人、日本の戦前農村も平均4〜6人台が普通でした。
このモデルは、文化・宗教・共同体圧力をレバレッジにして、選択の自由をある程度制限することで人口を維持する「低コスト・高効率」の人口プールと言えます。
Harediの男子は世俗教育が極端に不足するため、現代社会で自立しにくい。日本の旧農村でも、長男以外は教育機会が制限され、貧困の連鎖が起きやすかった。
生まれながらに「この道しか選べない」状況に置かれる。脱コミュニティのコスト（家族絶縁、スキル不足、孤独）が極めて高く、「本当の選択」ではなく「強制された選択」に近い。
出産と労働の両立は「美徳」として称賛されますが、身体的・精神的コストは非常に大きい。長期的に見て、女性の健康問題や価値観の変化（若い世代の就労意欲上昇）が蓄積すると、モデル自体が揺らぎ始めます。
Harediの場合、兵役免除や低就業率がイスラエル全体の財政・国防・経済に負担をかけています。日本の旧農村も、都市化が進むと「人口流出＋高齢化」の問題を抱えました。
先進国の低出生率問題を考えるとき、このHaredi型モデルは一つの極端な解として参考になります。しかし、現実的に先進国で適用するのは困難です。なぜなら、現代の価値観（個人の自由、ジェンダー平等、教育の機会均等）が強く根付いているからです。
によれば、旭川市の人口当たり刑法犯罪率は4.05であり、全国812市町村のうち334位。静岡市とつくばみらい市に挟まれている
人口当たり警報犯罪率で見ると、トップ10の新宿区、渋谷区、台東区、大阪市、豊島区、門真市、尼崎市、八潮市、東大阪市、守口市は旭川市の2倍以上にのぼることになる
ちなみに800位以下の13市町村のうち実に10市町村が熊本県内の自治体である
によれば、日本の刑法犯の認知件数は令和に入ってから4.5～5.9の間を推移しており、旭川市の4.05は全国平均より随分低いということがわかる
ニュージーランドの教育は個性尊重、日本のような全体主義的な性質もなく、子どもたちにとって最高の教育システムが提供されていると信じてやまない日本人がどうもいるようだが全くそんなことがない話をする。
ニュージーランドの義務教育は日本とほぼ同じだが、高校課程までが義務教育、と言ってもやめても構わないがやりたければ無条件で受けられる、となっている。
小学校や中学校まではおそらくだが勉強が嫌いにならないことや、ニュージーランド社会で生きていくために最低限の教育だけをしているのだろうが、日本の教育とは質も量もかけ離れている。
ニュージーランドに来た日本人の多くが子供に対して与えられる教育の内容と質に愕然としているか、「そんなことはないこれこそが子どもたちを真の意味で伸ばす教育だ」とイデオロギー的に信じ込んでいるかどちらかだろう。
ニュージーランドの教育は家庭の経済によって格差が露骨なほどに現れる。金持ちの集まる学校ほど潤沢な資金で優秀な教師を雇って質の高い教育を施すことができ、貧乏人の学校ほど最低限（必要十分ではまったくない）の教育しか施されないため、貧困が凄まじい勢いで固定化されている。
などという話はもうかなり昔から言われていることだが、国はもうどうすることもできない現状なのでもうどうしようもない。
いずれにせよ、ニュージーランドの教育は、教師と子供の間に不可侵の壁が出来上がり、突っ込んだ教育が一切できないために放置せざるを得ない、というのが個性尊重や進んだ教育の正体でもある。
今回したい話は、子どもたちの出席率が90%を下回ると親が国から罰金や告訴を受けるかもしれない制度が2026年から始まるというものだ。
ニュージーランドではスクールホリデー中の渡航費が高いため、少し早めに学校を休んで海外旅行に行く、という人がそれなりにいるのだが、これをやったら罰金になる制度が始まる。
罰金を払って安い航空チケットを買うか、罰金を払わずに高い航空チケットを買うという選択肢になる。
またこの他にも、学校を15日以上休むと両親が国から訴追を受ける可能性が発生する。これも法律として制定されるので、回避しようがない。
日本から来た親が感じているこの国の教育の素晴らしさの一つに出席しようが欠席しようがあまりとやかく言わない、教育以外の大事なこと（笑）も子どもたちに経験させることができるというのがあるのか無いのか私は知らないが、今後こういったことはできなくなる可能性が高い。
これらの制度を作っている政治家はデビッド・シーモアというニュージーランドの極右政党ACTの党首だ。
極右政党と言っても軍国主義者というわけではなく、超保守とでも言えばいいと思うが、この政治家はニュージーランドのアンタッチャブルでもあるワイタンギ条約の破棄も目指していることでマオリからは蛇蝎のごとくに嫌われている。
そんな彼が目指しているのは、子どもたちの学校出席率90%だ。そしてマオリ以外からも嫌われることを目指していると言っても過言ではないだろう。
学校に行きさえすればいいのかというとそんなことはないが、この国の問題の一つに半数以上の子どもたちの出席率がかなり低いというものがある。
そこで親には訴訟や罰金をちらつかせることで子どもたちの出席率を上げようと言うのが今回の法律の要点でもある。
とても民主的とは思えないこの制度に対してマスコミはなにかしているかというと特に何もしていない。
おそらく今後ニュージーランドに日本よりもいい教育を期待して来る人はいなくなるか、いたとしたら温かい目で残念だったなと言うようになるのかもしれない。
今回のナショナル政権ははっきり言ってひどいの一言であり、全く何もできていない。
もしかするとジャシンダ・アーダーン率いるレイバーの負の遺産があまりにもひどくてそれどころではないのかもしれないが、レイバーは今の政権がいかに無能かを騒ぎ立てている。何いってんだと思わなくもないが、実際ダメだと思う。
デビッド・シーモアのせいで私の宿敵でもあるウィンストン・ピータースが全く目立たなくなってしまったが、彼はやばいときはどんどんと影になっていくので、彼なりの政治センスの可能性もある。
デビッド・シーモアはちなみに言うと国民が次の首相になってほしい政治家の一人でもあった。この国の人々のセンスのなさが凄まじい。
BLは今や日本最大級のサブカルチャーの一つであり、明確に少女漫画市場のスピンアウトとして成立しています。一方、現実のゲイ雑誌は「猥雑で嫌悪感を誘うもの」として、主流社会から依然として距離を置かれ続けています。このコントラストは、現代日本の性的表象における力関係を示しています。
• 「妊娠のリスクがない」「男性同士だから対等に見える」という安全装置を備えつつ、少女漫画的「運命的な恋」「守られる喜び」「激しい独占欲」をそのまま再現している。
• だからこそ、巨大市場化に成功した。商業BL、二次創作、ドラマ化、グッズ、海外展開（特に中国danmei経由）と、経済的・文化的拡大が止まりません。
◦ 筋肉、毛深さ、臭い、性器、年齢差、S/M、熊文化など、生物的・肉体的なフェティシズムが前面に出る。これはヘテロ男性にとっても「同性愛＝生々しい肉欲」というイメージを強く植え付け、生理的な拒絶反応を呼びやすい。
• 結果として、ゲイ雑誌は「下品」「猥褻」「理解しがたい」とされ、主流メディアや一般社会から排除され続けています。
◦ BLは「きれい」「ロマンチック」「感情的」で、猥雑さが薄められている。
◦ 「かわいい二次元男子が恋愛している話」として、抵抗感が低い。
◦ 「ゲイといえばBLみたいな綺麗な恋愛」というイメージが定着することで、現実のゲイの多様性（肉体フェティシズム、日常の性的文化など）が「異常」「どぎつい」とさらに疎外される。
◦ 「おっさんずラブ」以降のBLブームは、まさにこのメカニズムを加速させました。社会は「清潔でロマンチックな同性愛」は許容するが、「生々しい同性愛」は拒絶する二重基準を強めている。
BLが巨大化すればするほど、現実のゲイ文化は「BLの理想から外れたもの」として、相対的に「不適切」「嫌悪すべき存在」に追いやられる構造になっています。
BLは少女漫画の論理を男性同士に拡張した巨大で安全な幻想市場であり、 ゲイ雑誌は男性の肉体を直接消費する生々しく不快な現実市場として、明確に格差がついています。
