自由のない支那の現状
楽しそうな忘年会ですね。美味しいものを飲みつつも会話を楽しむ、これが日本の宴会ですね。
他にもいろいろとありますが、みんなで鍋を食べるというのはヨーロッパなどではありえませんね。
毒殺を気にして銀の食器を使っていた未開の地ではありません。
周りの人が味方であることが前提条件ですよね。そんな鍋をつつくと皆が楽しくなるのは当たり前、
その文化を大切にしていきたいものですね。
さて、世界中の料理にランク付けを行う人がいますね。
文化によって美味しいものは異なるのであまり意味はありませんが、美味しいものを食べたいってのは誰もが思っていることですね。
世界の料理ランクで中国・焼き餃子が5位、料理体系では日本料理が2位
食関連ランキングなどを発表しているテイスト・アトラスはこのほど、「世界の素晴らしい料理」や「世界の素晴らしい料理の種類」について2023年版の第1位から第100位までのランキングを発表した。中国料理として「素晴らしい料理」での最上位は中国の焼き餃子（鍋貼、グオティエ）で、第5位に選ばれた。日本料理はマグロの握りずし（21位）、唐揚げ（23位）、豚骨ラーメン（28位）などで及ばなかったが、「素晴らしい料理の種類」では日本料理が第2位で、中国料理は第5位だった。
テイスト・アトラスはイタリア人ジャーナリストのミラン・ベネベット氏が2015年に設立し、現在はクロアチア人のマティア・バビッチ氏が率いている。ランキングについては各国の伝統料理27万1819品を採点したとしている。
23年版の第1位にはブラジルの「ピカーニャ料理」を選んだ。第2位から第5位まではロティチャナイ（マレーシア）、パットガパオ（タイ）、ナポリピッツァ（イタリア）、焼き餃子（中国）を選んだ。
湯包
焼き餃子に続く中国料理としては、湯包（タンバオ、スープ入り一口肉まん。8位）、火鍋（フオグオ、鍋料理。39位）、焼肉（シューヨック、広東式の肉塊焼き。41位）などを選んだ。マグロの握りずしと豚骨ラーメンに続く日本料理には、カレーライス（46位）、海鮮丼（53位）、醤油ラーメン（62位）などが選ばれた。
火鍋
「素晴らしい料理の種類」は国別で紹介されており、第1位から10位まではイタリア、日本、ギリシャ、ポルトガル、中国、インドネシア、メキシコ、フランス、スペイン、ペルーだった。第11位から20位はインド、ブラジル、ポーランド、アルゼンチン、トルコ、米国、タイ、韓国、クロアチア、セルビアだった。
焼肉
22年発表のトップ10はイタリア、ギリシャ、スペイン、日本、インド、メキシコ、トルコ、米国、フランス、ペルーで、23年にはいくつかの国の順位がかなり大きく変動した。
台湾は中国とは別に扱われており、22年は95カ国中45位だったが、23年には100カ国中78位と、順位を大きく落とした。
焼き餃子（鍋貼、グオティエ）は台湾料理だったはずです。支那では水餃子が主流で残り物を揚げたり、焼いたりしていただけで合って焼き餃子（鍋貼、グオティエ）は台湾の屋台料理という認識しかありません。
捏造するのも対外にしてもらいたいものですね。
まあ、順位をつける人の味覚の問題もあるのであまり気にしない方がよいかもしれませんね。
そんな支那では事実陳列罪なるものが創設されているそうです。
中国経済の「不都合な真実」を伝えると取り締まり対象に…!? それでももう公式統計に基づく報道はやめるべきではないか
中国経済は良いのか、悪いのか
最近の中国経済に関する報道はネガティブなものが多い。
7～9月期に外資の直接投資が初めてマイナスに転じたのみならず、その金額はマイナス118億ドルと巨額だった。2023年は中国の株式・債券市場から海外への資金流出が、円換算で12兆円規模となる見通しで、アジアの新興国の中で一人負けの様相を呈していることも報じられた。
輸出入について見てみても、前年同月比で7月に輸出額が14.5％減、輸入が12.4％減と、ともに2桁水準で減少するなど、年間を通じて貿易量が落ち込んでいる。
ところが、こういう状況にあっても、「経済のプロ」と思われるところから、中国経済は今なお力強いと語られるという、実に不思議な現象も起こっている。
例えば、IMFは11月7日に、中国のGDP成長率予想を、コロナ危機後の力強い回復を理由として、10月段階で示した5.0％から5.4％へと、大幅に引き上げた。IMFは2024年の中国経済の見通しについても、従来の4.2％成長から4.6％成長へと、大きく引き上げた。
こうした報道に出会うと、「世間で言われているほど、実際の中国経済は悪くないのではないか」などと思ってしまう読者も多いだろうが、実はそのカラクリは単純だ。「経済のプロ」たちは、中国政府が発表する公式統計を疑うことを許されていないからだ。
公的な統計を重視するのは、個人の勝手な思い過ごしの暴走を許さないという点では、意味のあることだと私も思う。しかしながら、中国政府のように、情報ソースが明らかに信用できない場合には、この捉え方を修正する勇気を持つべきではないだろうか。
「内需が力強く回復している」は大噓
たとえば中国のGDP統計では、飲食・宿泊業は2023年1～3月期に前年同期比で13.6％成長、4～6月期に17.5％成長、7～9月期に12.7％成長したことになっている。単純に算術平均を取れば、この分野では1～9月平均で14.6％という力強い成長を実現したということになる。
この例に示されるように、中国経済は力強い内需、特に個人消費の回復が支えていることに、公式統計上はなっているのだ。
ところが、2023年の1月から10月で、中国国内で倒産・閉店に追い込まれた飲食店は105万6000店に達している。前年同期は53万8000件だから、1年前に比して倒産・閉店に追い込まれた飲食店数はほぼ倍増したことになる。この分野で年率14.6％という大きな成長があったとすれば、こんなことは間違いなく起こっていないだろう。
苦境が伝えられるのは飲食店ばかりではない。生活必需品と密接なつながりがあり、不況期であっても強さを発揮するスーパーマーケットにおいてさえ、異変が広がっている。
例えば、中国カルフールは今年上半期だけで106店舗が閉店し、6月末で営業している店舗数は41になった。昨年末の段階で営業していた店舗のうち7割以上が今年前半だけで閉店したのである。ちなみに中国カルフールは今や完全に中国資本になっていて、その経営のまずさも影響している。だとしても、尋常ではない事態が起こっているのは、容易に理解できるだろう。
中国を代表するスーパーマーケットの永輝超市の、今年1月から9月の売上を見ても、前年同期比12.4％減少している。ちなみに永輝超市は、2021年には39.44億元の損失、2022年に27.63億元の損失を計上していて、実に苦しい経営が続いている。今年の売上も大きく下がっていることから、今年度の決算もかなり厳しいことが予想される。
また、中堅のディスカウント型スーパーマーケット比宜徳超市についても、12月22日で全店を閉鎖したことが報じられた。
中国を代表する家電量販店といえば、中国カルフールを買収した蘇寧に加えて、もう一社、国美というところがある。日本の企業で例えれば、ヤマダ電機とヨドバシカメラに相当するのが、蘇寧と国美だ。
この2強の一方のはずの国美の状況も、実はカルフール並みに悲惨な状態だ。2021年段階では3万2000人の従業員がいたはずだが、今年の6月段階では3609人しか残っておらず、9割近い従業員が流出している。それどころか、国美は注文した商品を届けることをせず、返金もしないとして、今や集団訴訟に直面している有り様だ。
ちなみにもう一方の雄の蘇寧も、今年1月から9月の売上が前年同期比12.4％減少している。これで中国の内需が力強く回復しているなんてことは、当然、ありえない。
ダニエル・ローゼン氏の寄稿記事
そもそも強い内需とは明らかに矛盾したデフレ傾向が中国国内で進行していることもよく指摘される。世界的にインフレ傾向にある中で、中国だけが全く違った動きになっているのだ。
消費者物価指数は10月が前年同月比でマイナス0.2％、11月が前年同月比でマイナス0.5％となった。卸売物価指数は14ヵ月連続のマイナスで、11月はマイナス3.0％となった。これはどう見ても、中国国内の需要が弱く、原材料価格の上昇があっても、その価格転嫁ができない経済状態にあることを示している。
中国経済ウォッチャーは、中国の公式統計を疑って、真のGDPがどうなっているかを推計する動きに移るべきではないか。
この点で注目すべき記事が、ウォール・ストリート・ジャーナルに掲載された。米調査会社「ロジウム・グループ」の共同創業者であるダニエル・ローゼン氏の寄稿記事である。
ローゼン氏は、中国は昨年2022年の経済成長率を3％だと発表したが、そんなわけはなく、マイナス成長だったのは明らかだとして、公式統計は全く当てにならないと主張した。
中国では、不動産セクターの落ち込みにより企業投資は横ばいかマイナスが今年も続いており、輸も落ち込んでいる。税収や手数料収入の減少を受けて、政府支出は抑制されている。国有企業や銀行への支援は行われたものの、家計への支援を行う財政出動は斥けられた。
地方政府はバスサービスを削減し、明かりを照らす街灯の数も減らしている。見かけの成長を押し上げるために、過去に遡った統計改変まで行っている。若年層の失業率など、厳しい状況を伝える統計については発表を停止した。
「一帯一路」参加国からの債務返済が、新たな外国への開発援助額を上回る事態になった。中国株が主要株式市場の中で最低レベルのパフォーマンスとなっている。婚姻率と出生率が過去最低に落ち込んでいる。
こうしたことから、中国経済が今年5％成長するというのも正しくないだろうと、同記事は指摘している。
公式統計はもともと信用性に欠けるが
こうしたしい経済状況の真っ只中、12月11日、12日に、中国共産党は中央経済工作会議を開催した。毎年年末に開催されるこの会議では、翌年の経済政策の方向性が指し示される。
ところで、この中央経済工作会議に関して、国家安全省から異例のメッセージが発せられたことが報じられた。
SNS上に「中国経済を貶めるさまざまな常套句が次々に登場するが、その本質は『中国の衰退』という嘘の言説を作り上げ、中国の特色ある社会主義体制を攻撃し続けることにある」と国家安全省は捉え、「国家安全保障を危うくする違法行為や犯罪行為を断固として取り締まり、処罰する」方針を示したのである。
中国政府の公式見解では、中国の景気は回復途上にあることになっているが、中国のインターネット空間では、これに異論を唱える言論が溢れていた。今後はこうした言論を、違法行為、犯罪行為として取り締まり、処罰するとの方針が、国家安全省から出されたのだ。
実際、11月、「中国資本市場関連制度はまだ完璧ではない」とし、中国の株式市場に投資するなと主張した劉紀鵬氏の言論がSNS上で封じられたことが伝えられている。
劉紀鵬氏は中国政法大学資本金融研究院院長で、中国の『証券法』『企業国有資産法』『証券投資基金法』『先物取引法』の条文作りにも関わった、中国を代表する金融のプロだ。こうした体制側を支えてきた人物から発せられる言論であっても、もはや許すことはできなくなっているのが中国なのだ。
今年4月にアメリカの調査会社「ベイン＆カンパニー」の上海事務所に中国警察が事情聴取に入り、IT機器を押収したたことが話題になった。「ベイン＆カンパニー」は2月に「中国贅沢品市場報告」を発表し、中国贅沢品市場は前年同期比10％下落したとのレポートを出し、中国経済へのネガティブな印象を伝えていた。おそらくこれが中国政府の怒りを買ったのであろう。
中国の公的な情報はもともと信用性に欠けるが、それを具体的に指摘すると取り締まりの対象になるという実に歪んだあり方を、今回、合法化したのである。こうなるとますます、中国の公的な情報の信頼性は落ちていくことになるだろう。
中国経済についてなるべく正確な情報提供をしようとするなら、もはや公式統計の数字を前提にした報道はやめるべきではないか。シンクタンク系の中国経済ウォッチャーには、中国経済の見方を抜本的に改めてもらいたいと願う。
中共の経済対策が不発に終わり、支那の経済はどん底という事実を突きつけるとこのような攻撃を食らうってことですね。
やっとられんわって感じですね。
自分達の信じたい事だけしか受け付けないってのは如何なものかと思いますね。そんな国に未来はないと思いますよ。
ちなみに支那では日本産の魚介類が食べれないって話ですが、旅行できている支那人は喜々して食べているそうですね。
中国禁輸で国産ホタテなど安値に 漁業者支援で消費広がる 訪日中国人客、爆食い
東京電力福島第１原発の処理水が海洋放出されて２４日で４カ月がたつ。中国による日本産水産物の全面輸入停止による出荷停滞で水産物価格は低下した。特に大きな影響を受けたホタテ（冷凍）の取引価格は約２割下落している。大手百貨店などの量販店や学校給食でも日本産水産物を買い支えようと消費拡大を支援する動きが広がった。
令和４年度の水産白書によるとホタテは水産物輸出額の約４分の１を占める最大の品目で、中国向けが過半を占める。北海道が全国の約９割のシェアを持つ主産地となっており、日本産は品質が良く高値が付いてきた。
だが、農林水産省が発表した１０月の中国向けホタテ輸出額は２カ月連続でゼロ。国内供給が増えたことで、東京都中央卸売市場が集計したホタテの取引価格は、足元（１０月時点）で輸出に適した冷凍品が前年同月比１９％減、生鮮品は５％減と値崩れが続いている。アワビや鮮魚といった他の品目も打撃を受けている。
一方、中国に多くのホタテを輸出してきた日本最北の村、北海道猿払（さるふつ）村で飲食店などを営む「小松水産」の小松孝喜社長（６１）は「今後どうなるのかと不安もあったが、多くの人が買ってくれた。感謝の気持ちでいっぱいだ」と振り返る。
猿払村では９月以降、中国向けに準備をしたホタテの出荷が停滞。必死の思いで参加したのが高島屋大阪店（大阪市中央区）で９、１０月に開かれた北海道物産展だった。「猿払のものでは２トンは納品した。かなりの反響があった」（小松氏）。
高島屋大阪店では禁輸で北海道産水産物が行き場を失う中、応援ムードを高める販売戦略を展開した。「食べて応援」と書かれたステッカーを関連ブースやレストラン街に掲示し、水産物を扱わない店の商品にもホタテをトッピングするなど２週間にわたり消費喚起に努めた。担当者によると売り上げは前年比約１３％増え、連日長蛇の列ができる店もあったという。
こうした物産展では中華圏から訪日した観光客の姿も目立ち、街の飲食店では日本産水産物を爆食いする姿もみられた。大手外食チェーン幹部は「そもそもいま日本を訪れている中国人は原発処理水の放出を気にしていない」と指摘している。
これが日本特有の助け合いの精神って奴ですね。
美味しいものを美味しくいただくってだけですが、そこには支那に負けない、支那の圧力に屈しないという思いが込められていることでしょう。
言論弾圧をおこなった支那、これからどんどん自由が無くなることでしょう。
日本の沖縄ではこんなホンワカな話すらできているのです。支那では出来なくなることでしょう。
路上で発見された「落とし物」ヤギ クリスマスの日、警察から引き継ぎ「プレゼントみたい」 "アンミカ"と命名したワケは
「メ～」リークリスマス－。八重瀬町の新垣茂治さん（７３）は２５日、同町の路上で発見された「落とし物」のヤギを与那原署から引き継いだ。３カ月が過ぎて落とし主が現れなかったため、これまで保護していた新垣さんが受け取った。新しく家族の一員となったヤギをなで、「クリスマスプレゼントみたい。大事に育てるよ」とほほえんだ。
同町の小屋で、ペットとしてヤギやニワトリを飼っている。ゴルフ場勤務の傍ら、毎日２回の餌やりは欠かさない。約８年前、知人からヤギ３匹をもらったのがペット飼育の始まり。愛情が湧き、食用には決してできないという。
クリスマスの２５日、新しく仲間入りしたのは９月に落とし物で同署に届けられた体長約９０センチの雌ヤギ。生後２歳とみられ、首には６センチほどの傷があった。同署から依頼され、新垣さんが３カ月間保護し、薬を塗って傷も治療した。
きりっとした切れ長で品のあるまなざしがモデルのアンミカさんに似ていることから「アンミカ」と名付けた。今は妊娠もしている。
正式に家族の一員となったこの日、新垣さんはヤギたちの好物であるセンネンボクの葉や紅芋、パンなどのスペシャルディナーを振る舞った。ごちそうを頬張るアンミカを見て「いっぱい食べるね」と優しく見つめた。（社会部・玉那覇長輝）
アンミカという山羊をふるまったというわけではなく引き取ったというお話です。
このような言論の自由も支那にはないってことでしょうね。やれやれです。
自由を求める権利はありますが、そこには義務が伴います、それをしっかりと理解していかないと国際社会では生きて行けません。
それを自覚していきましょう。
（ブラッキー）
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