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はてなキーワード: 現在とは
そういうことをChatGPTに聞くべきだと思い、聞いてみた。すると、
「石油が無くなるよりも、高価になって使われなくなる」方が先に起きる可能性が高いという。
自分がガソリン車に乗っているのも、ガソリンを燃やすのが好きなのではなく、便利で他の車種より安いからだ。これがEVが普及してスタンドも整備されたら乗り換えるかもしれない。
人類はかつて氷河期を乗り越えてきた。その後も様々な問題を乗り越え今に至る。
だとすると、石油やエネルギー問題もまた乗り越えるんだろうなと希望が持てる。
結論から言うと、「石油が100年以内に“完全に枯渇する”可能性はかなり低いですが、
“今のように安く豊富に使える状態が続く”とは限らない、というのが現在の科学的・経済的な見方です。
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■ なぜ「完全枯渇」は起きにくいのか
● ① 採れる場所（可採埋蔵量）が常に増え続けてきた
技術が発達すると、
「昔は採れなかった場所や深さ」
→ その結果、埋蔵量はむしろ増えることがある現象が続いています。
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● ② 「経済的に採れる石油」が変動する
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● ③ シェール革命などで供給源が増えた
2000年代以降、アメリカのシェールオイルが大量生産できるようになり、
“石油ピーク説（ピークオイル）”は大幅に後ろ倒しになりました。
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■ では、100年後も今と同じように使えるのか？
これは NO になる可能性が高いです。
理由：
つまり、
■ 枯渇ではなく「高価になって使われなくなる」方が先に起きやすい
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■ 科学者・エネルギー機関の予測のまとめ
予測者 / 機関 結論 --- --- IEA（国際エネルギー機関） 「需要は2050年以降減るが、完全枯渇は見えない」 BP Energy Outlook 「技術進歩により埋蔵量は長期的に維持される」 多くの地質学者 「採掘コスト上昇が先に来る“経済的枯渇”が本質」 → 科学的・経済的には、
“100年以内の完全枯渇”はほぼ起きない
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■ もっと簡単にまとめると
—これはすでに世界中で議論されており、用途ごとに代替候補が違うのがポイントです。
用途別に、もっとも現実的な代替エネルギーを分かりやすくまとめます。
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■ 1. 発電の代替
電気をつくる用途は石油依存がもともと小さく、代替が豊富です。
◎ 第一候補：再生可能エネルギー（太陽光・風力）
○ 補助候補：原子力（小型モジュール炉SMRなど）
- ベースロード電源として安定
△ 補助：地熱・水力・バイオマス
- 地域制約が大きいが、長期的には安定
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■ 2. 自動車（輸送）の代替
◎ 第一候補：電気自動車（EV）
○ 対抗：ハイブリッド（HEV）
△ 特定用途：水素（燃料電池）
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■ 3. 船・航空の代替
◎ 第一候補：SAF（持続可能航空燃料）
○ 船舶は：LNG・メタノール・アンモニア
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■ 4. 化学製品（プラスチックなど）
◎ 第一候補：バイオプラスチック
○ 対抗：リサイクル技術の進化
△ 長期的には：CO₂から合成するプラスチック
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■ 5. 暖房・工場の熱源
◎ 第一候補：電化（ヒートポンプ）
○ 補助：水素・合成燃料（e-fuel）
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■ 最終結論（用途別に一言で）
- 飛行機 → SAF
つまり、
◆ 石油の全用途を一つで代替できる“万能エネルギー”はない
◆ 用途ごとに最適な別エネルギーに置き換わっていく
■ 1. 「石油そのものが物理的に消える」未来ではない
多くの人が心配するような
→ 完全枯渇より先に「高くて使えない」状態になる
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■ 2. 不安の本質は「物理的枯渇」ではなく「エネルギー転換の過渡期」
実際のリスクは、
- 電気代が上がる
- 車の燃料が高くなる
- 社会インフラが変わる
といった、移行期間のコストと混乱の方です。
普通の生活者にとっては「徐々に切り替わっていく」感覚になりやすいです。
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■ 3. 世界はすでに“石油のない世界”の準備に入っている
- 再エネ（太陽光・風力）
- SAF（航空燃料）
への転換を前提に動いています。
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■ 4. 技術が進むほど、むしろエネルギーは豊富になる可能性が高い
エネルギーの「質」と「量」はむしろ増える可能性さえあります。
つまり、
● これからの不安は“消滅”ではなく“変化”の不安
● でも変化はすでに想定されていて、代替策も多数ある
という状況です。
自分は41歳、2016年に第一子が生まれたときは育休取らず（里帰り出産）1週間休暇（土日含めて9連休）を取ったくらい。
2019年に第二子が誕生したときは6週間の育休を取った。当時400人くらい？の部門で男性で育休取ったのは2人目だったかな。
2025年現在の弊社では最低1ヶ月くらいの育休とるのが普通になってきた感がある。
本当にこの数年で大きく変化した感がある。
提供されたポストは、ドイツの売春合法化（2002年のProstitutionsgesetz施行）を批判的にまとめています。以下で、各主張を信頼できるソースに基づいて検証します。検証は、ドイツ政府の統計（Destatis）、連邦警察（BKA）の報告、EU機関、NGO、研究論文などを基にしています。全体として、ポストの主張は**大部分が正確または支持される**ものの、一部（例: 強姦増加）は証拠が不十分で、合法化の影響は複雑です。合法化は人身売買を減らすどころか増加させ、労働者保護の目標を達成しきれていないという評価が主流です。
| 主張 | 検証結果 | 根拠・詳細 |
| ------ | ---------- | ------------ |
| **20年以上経っても「課題残りまくりー」って評価だぞ** | **正確** | 2002年の合法化から20年以上経過し、CDU/CSUなどの政党やNGO（例: France24報告）は「目標未達で逆効果」と評価。性労働者の状況改善と人身売買抑制の目的が達成されず、搾取が増加したとされる。2024年の連邦警察報告でも課題が指摘されている。 |
| **そもそも労働者登録してくれない** | **正確** | 2017年のProstituiertenschutzgesetzで登録義務化されたが、登録率は低く、性労働者の多くが登録を避けている。理由: スティグマ、移民の不安、官僚主義。NGOは「登録が保護ではなく監視を生む」と批判。 |
| **20万人以上いる売春婦のうち、2万人程度の登録に留まっている** | **ほぼ正確（数字は更新）** | 推定総数: 20-40万人（Destatis/NGO推定）。登録数: 2023年末で約30,600人、2024年末で約32,300人（前年比8.3%増だがパンデミック前水準未達）。未登録者が大半で、被害者の16%しか登録していない。 |
| **人身取引の温床化** | **正確** | 合法化後、人身売買ケースが増加（BKA報告: 2022年に前年比大幅増）。NGO（例: US State Dept.）は合法化が市場拡大を招き、搾取を助長したと指摘。90%以上の性労働者が人身売買被害者という研究も。 |
| **合法化により、ヨーロッパ各国からのワーカーの流入が増加した結果、貧困につけこんだ組織的な搾取や人身取引が増加した** | **正確** | EU拡大と合法化で東欧（ルーマニア、ブルガリアなど）からの流入急増。貧困移民の搾取が組織化され、人身売買被害者が主に女性・少女（BKA: 2022年多数）。合法化が「ヨーロッパの売春宿」を生んだと批判。 |
| **セックスワークが「労働」として認められたことで、警察が介入しにくくなった** | **正確** | 合法化で売春が「普通の仕事」扱いになり、警察の捜査権限が制限（例: 令状なしの家宅捜索禁止）。人身売買の立証が難しく、警察は「無力」と報告。2017年法で一部強化されたが、効果薄い。 |
| **「ヨーロッパの売春宿」という称号も得た** | **正確（比喩的）** | 合法化後、性観光が増加し、「ヨーロッパの売春宿」「El Dorado for sex tourism」とメディア/NGOで呼ばれる。ハンブルクやベルリンのメガブロthelが象徴。 |
| **客単価が下がった** | **正確** | 市場拡大で供給過多、価格が33%低下（例: 1時間€30未満）。メガブロthelのフラットレートが要因。日本（平均€100以上）より安い。 |
| **ヨーロッパ内でも安いし、当然日本よりも安い** | **正確** | 欧州平均より低価格（例: オランダ€50-100 vs. ドイツ€20-50）。日本は高級志向で€100以上。 |
| **店での待遇の悪化** | **正確** | 価格低下で労働条件悪化（例: 24時間待機、部屋代€50-160/日）。35%のみ改善、残りはリスク増（TAMPEP研究）。 |
| **儲からないならそうなるよね** | **正確（論理的帰結）** | 上記の価格低下と条件悪化の因果関係が研究で確認。儲け減少で搾取強化。 |
| **強姦は減っていない** | **部分的に正確** | 強姦報告数は2002年以降増加傾向（例: 2016年法改正前8%有罪率、2024年ピーク）。しかし、合法化との直接因果は不明（報告増加要因: 法改正、社会意識向上）。性労働者内では暴力継続。 |
| **むしろ増えた** | **証拠不十分** | 全体強姦率は安定/微増だが、合法化が直接原因のデータなし。一部研究（例: JLE）は合法化で強姦減少の可能性を示唆。性労働者被害は増加傾向。 |
| **2017年に規制を強化した** | **正確** | Prostituiertenschutzgesetz施行。登録・健康相談義務、コンドーム強制、ブロthelライセンス化。 |
| **セックスワーカーの権利保護から逸脱して、他の職業より義務、監視が増えてしまった** | **正確** | 登録・年次健康チェック・相談義務が「監視的」と批判（BesD/Amnesty）。他の職業にないスティグマを生み、移民の登録回避を招く。警察の私宅検査も可能。 |
詳細なソースは上記引用を参照。追加質問があればお知らせください。
https://grok.com/share/bGVnYWN5_546d7dd1-24e3-4743-8706-b4f81f2f16bd
・前職での経歴は現職でも加味されたが、直接的な評価には繋がらない
大体二ヶ月くらいで決まった
やったことは、
ビズリーチは箸にも棒にもかからなかったが、JACとdoda経由で応募した企業から内定をもらえた。
JACとdodaではエージェントがついたが、毛色がかなり異なる
JACは企業ごとに専属のエージェントがいる。エージェントは、登録者の職務経歴書などを見て担当する企業の募集に受かりそうな登録者をスカウトしているように見えた。
企業専属のため面接対策などはしっかりしているが、たくさん応募する場合は企業ごとにエージェントが付くため対応が面倒になる。内定が出た場合も、各エージェントに連絡する必要がある。
dodaは登録者に専属のエージェントがつく。数をこなす場合は、こちらの方が楽である。面接の日程調整も気をつけてくれるし、内定が出た後に他社をお断りする際もエージェントが対応してくれる。ただし、エージェントと馬が合わないと就活がうまく行かなそうに感じた。
dodaは数で攻める作戦をした。dodaから100件ほど紹介されて、40件ほど応募し、一次面接に呼ばれたのが10社、最終面接に進んだのは3社で、1社からはお祈りされ、1社からは内定が出て、残りは内定が出たので辞退した。
JAC のエージェントは親身になってくれたが、エージェントにしてみれば俺に内定が出れば報酬が出るわけで必死にもなるだろう。
その点はdodaのエージェントも同じだが、dodaは数撃ちゃ当たる形式なのでグイグイ前に来る感じではなかった。
元増田に以下のようにあったが、JACのエージェントからは同じような臭いを感じた。
結果論になるが、マッチングして「この会社なら受かるんじゃないか」と思ってすすめてくれたというよりは「とにかく誰か受ける人いないか」って感じで受けさせられたような気はしている。なんか面接も噛み合わなかった。
dodaでは数をこなしたがエージェントに紹介される求人に応募するかしないかを決めるだけなので、感覚的にははてなブックマークをする程度の労力だった。
JACはエージェントがしつこいものの、興味のある会社なら逆に心強く感じる。
みなさんにお伝えしたいのは元増田と同じになるが、転職サイトに登録しておくとよいとおもう。
昔は40代後半の転職は厳しいと言われていたが、現在は就職氷河期の影響で人材がいないのもあり割かし行けそうな雰囲気がエージェントからも伝わってきた
去年こんな記事があった。
当時は「ふーん」という感じだったが、実際にケンタッキーが近くにあるエリアに引っ越してアプリを使ってみると、この記事から一年以上経っていてもあまりの使いにくさに驚いた。
マクドナルドやスターバックスは数年前にほぼ完成形のモバイルオーダーを構築しているのに、逆に不思議になったので少し調べてみた。
それは「注文してから作る」のではなく、「注文の15〜20分前に作り始める」 というプロセス管理の難しさにある。
ケンタッキーのチキンは15〜20分前に調理を開始しなければならず、その後45分程度の保温時間を過ぎると廃棄となるため、45分以内に売り切る必要がある。
この難題を解決するために Cognizant OrderServ が採用されたと考えられる。
OrderServは店舗ごとのリソース（キッチン機材・人員・注文数）を把握し、新しい注文を適切な時間に割り当てることでリソースの平準化を実現する。さらに、店舗単位でメニューやクーポン表示を制御できるため、当時の「顧客ID統合による高度なマーケティング」構想にも合致していた。
既存のKDS（Kitchen Display System）や決済との統合、持ち帰り・デリバリー対応なども含め、当時のKFCが目指していた大枠の構想をほぼ実現していた。
ただし細部では使いにくく、React やアプリとの親和性も高いとは言えず、実際にはほとんどのユーザーがモバイルオーダーを利用していない（Web画面表示時に呼ばれる店舗リソース取得APIの反応から推測）、今のAI技術から見ればやや原始的。
一方、アメリカでは親会社の Yum! Brands が買収した Dragontail や Byte by Yum により、モバイルオーダーからキッチンの調理タイミング、人員配置までを一元管理する仕組みを構築しているらしい。
中国版KFCはさらに高度な統合を行っているらしい（ChatGPT情報）。
1. アプリまたはWebで、かなり先の時間帯を指定して注文する（この時間指定はなぜか過去の時間も選べてしまう）。
2. 決済を行う（毎回3Dセキュア認証が走る。VeriTransから取得したトークンを保持していないようだ）。
3. 店舗に到着したら、Web画面に表示される「店舗に到着」ボタンのHTML要素の `data-inactive="true"` を `false` に書き換える。これにより注文が店舗に送信され、KDSに表示される。
Cognizant OrderServ は店舗単位でのカスタマイズが可能で、「今すぐ注文（Quick Pick-Up）」のような機能も設定次第で実装できる（タイ版では既に導入済み）。
他にも設定項目はいくつかあるため、「自分の良く行く店舗をこのような設定にしてほしい」と要望を出すのも一案かもしれない。
各国のケンタッキーのサイトを見たが、どの国のケンタッキーもあんまりチキンで勝負していない感じがした。日本のケンタッキーはチキンで勝負している、そこは素晴らしい。
クレヨンしんちゃん（野原家）、サザエさん（磯野家・フグ田家）、ちびまるこちゃん（さくら家）のような家庭が、なぜ今は実現不可能なのか、データで説明します。
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### 【野原ひろし（クレヨンしんちゃん）】
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## なぜ昔は可能だったのか？（1970～1990年代）完璧なデータが揃いました。では詳細に説明します。
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### **1. 年収は30年間ほぼ変わっていない（むしろ減っている）**
日本の平均年収は、1991年に446万6000円であったのに対し、2021年には443万円とわずかに減少しています
1990年～1999年の平均年収約455万に対し、2009年～2018年の平均年収は約418万まで下がっています
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1990年代の社会保険料負担割合は11.5%でしたが、2023年には18.7%まで上昇しました
消費税は、商品・製品の販売やサービスの提供といった取引に対して課税される税を指し、消費者が負担し事業者が納付します。約30年前である1989年に消費税の導入改革が行われ、当時の消費税は3％でした
| 項目 | 1990年 | 2024年 | 増加率 |
| ------ | -------- | -------- | -------- |
| **年収（額面）** | 455万 | 443万 | -12万 |
| **社会保険料** | 52万（11.5%） | 83万（18.7%） | +31万 |
| **消費税** | 3% | 10% | 3.3倍 |
| **手取り** | 約350万 | 約310万 | **-40万** |
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### **3. 物価は上昇している**
物価上昇でモノの値段が上がっている！ここ30年間で、物価も上昇しています。例えば…食パン(1Kg)116円から429円、牛肉(100g)237円から901円、牛乳(180ml)25円から126円に上昇
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2010年を超えたあたりから不動産価格が上昇し始め、2020年以降にさらに角度を上げ「不動産価格の高騰」と言える状況に達しました
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日本銀行が公表している1990年の普通預金金利をみると、当時の金利はなんと1.63％もあったことが分かります！100万円預けていれば1年間で1万6,300円（税引き前）も増えていたのです
| 年 | 普通預金金利 | 100万円預けたら1年後 |
| ---- | ------------- | --------------------- |
| **1990年** | 1.63% | 101万6300円 |
| **2024年** | 0.001% | 100万10円 |
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### 【1990年: 野原ひろし（35歳、年収650万）】
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| 項目 | 1990年 | 2024年 | 差 |
| ------ | -------- | -------- | --- |
| **年収** | 650万 | 720万 | +70万 |
| **手取り** | 505万 | 500万 | -5万 |
| **住宅ローン** | 年96万 | 年156万 | +60万 |
| **生活費（物価）** | 年240万 | 年300万 | +60万 |
| **貯蓄** | +72万 | -72万 | **-144万** |
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## なぜこうなったのか？（犯人は誰か）
消費税の増税も家計への影響を無視できない一因です。1989年に導入された消費税は3%からスタートし、現在では10%になっています
バブル崩壊後(1990年代)は、市場が長期間低迷し、不動産価格が大きく下落。2020年代は、都市部の再開発と外国人投資の影響で地価は上昇する一方
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## あなたへの問い
どう思いますか？
だって今後の物価も高騰が続くというのが元増田の主張であり、物価の将来予測においては一時的な振れの大きい要因を除いたコアコアの方が適切だからでしょ。
元増田がしているのはたったいま現在の購買力を実質で見たい、という話ではないんだから。
食品価格が家計にとって実感の強いもので選挙では重要性が高いというのはその通りだとして、これはいま価格上昇が強いから今後の価格上昇が強いというトレンド横伸ばしが効きにくく、
また将来予測が困難だから一般にコアから外れているわけで、ロジックとして元増田の主張の是非判断には不適。
特に為替の影響となるとCPI食料の前年比と為替の前年比は全然強く相関をしていないどころか、食料と為替の間に共和分の関係、紐で繋がれた2つの重りのように局所局所ではお互い無関係でばらばらの動きをするが大きくは離れず近い距離を保つようなもの、さえない。
いいテーマです。まずは「バブル崩壊後〜現在」までの日本の財政・金融政策の要約年表を、主要な転機ごとにサクッと整理します（一次情報中心に引用）。
バブル崩壊で資産価格が長期下落、企業はバランスシート調整を優先し需要が冷え込みました。
政府は景気対策の補正予算を繰り返し、公共投資や減税で下支えする一方、1997年には消費税を3％→5％へ引き上げ、需要の腰折れも経験します。
金融面では不良債権問題が深刻化し、破綻・公的資本注入・預金保護の枠組み整備が進展。
日本銀行は金利を急速に引き下げ、1999年にゼロ金利政策を導入（2000年に一時解除）。
結果として、財政赤字と政府債務は構造的に拡大し、物価は下方硬直、成長率は低迷という「需要不足＋金融システム調整」の時代となりました。
■流行った言説
景気対策／公共事業派：「需要不足が本丸。財政で埋めるべき」「不良債権処理と同時に需要の下支えを」
デフレ懸念とゼロ金利：「デフレが成長を蝕む」「金融は下限に張り付き、財政併用が不可避」
構造改革派（序章）：「護送船団・規制撤廃・金融ビッグバンが必要」「過剰債務とゾンビ企業の整理を」
緊縮志向の反発も：「財政赤字が危ない、ムダな公共事業」—97年の消費税引き上げをめぐる賛否が分極化
円高デフレ観：「円高が産業空洞化を招く」→為替を巡る政策論が過熱
2001年、日銀は世界に先駆けて量的緩和（当座預金残高目標・国債買入れ拡大）を導入し、デフレ脱却と期待の転換を狙いました。
小泉政権下では歳出改革や郵政民営化などの構造改革を進めつつ、景気悪化局面では補正を併用。
2006年にデフレ改善を受け量的緩和をいったん終了し正常化へ動くも、2008年のリーマン・ショックで外需が急減、景気は再び悪化。
政府は雇用・中小企業・需要喚起のための追加歳出を重ね、日銀も基金創設等で信用緩和を強化しました。
金融政策はゼロ下限の制約に繰り返し直面し、財政は景気循環と危機対応で拡張と引き締めを往復する不安定な10年でした。
■流行った言説
構造改革ブーム（小泉・竹中路線）：「規制撤廃・民営化・競争促進」「痛みなくして成長なし」「郵政民営化は改革の本丸」
量的緩和と期待の議論：「デフレ脱却にはマネタリー拡大」「期待インフレを動かせ」
プライマリーバランス重視論：「財政規律の回復を」「増税を含む中長期の再建計画」
アジアの成長取り込み：「外需主導・輸出立国」「中国需要を逃すな」
リーマン後の反転：一転して「需要下支え」「雇用維持」「危機時は大胆な財政・信用補完」が支持を集める
2013年、アベノミクスの下で日銀は2％インフレ目標を明確化し、量的・質的緩和（QQE）を実施。
長期国債の大量買入れと平均残存の延伸で期待に働きかけ、円安・株高・雇用改善が進行。
一方、2014年に消費税を5％→8％へ引き上げ、需要の山谷や実質所得の目減りが課題化。
2016年にはマイナス金利（-0.1％）と同年のイールドカーブ・コントロール（長短金利操作）を導入し、10年金利を概ね0％に誘導。
超緩和を持続可能にする枠組みが整う一方、物価は目標に持続的到達せず、期待形成の難しさが露呈。
財政は景気対策と社会保障費の増勢のはざまで、持続性と成長投資の両立が焦点となりました。
■流行った言説
リフレ／リフレーション派の台頭：「2％目標を明確に」「量・質で国債買入れ（黒田バズーカ）」「円安を通じた期待・投資の喚起」
“三本の矢”言説：①大胆金融緩和 ②機動的財政 ③成長戦略—「第3の矢（構造改革）こそ本丸」という合言葉
消費税論争の定番化：「社会保障財源 vs 需要腰折れ」「景気回復まで増税先送りを」
デフレ・均衡からの離脱：「賃上げ・物価目標・期待形成」を巡る企業・春闘連動の議論が注目に
副作用論：「長期緩和の金融仲介・市場機能への影響」「格差・資産価格バブル懸念」も同時に存在
2020〜21年はコロナ危機に対し、定額給付金・雇用維持・資金繰り支援など未曽有規模の財政出動を実施。
22年以降はエネルギー高・円安が重なり物価が2〜4％台へ上昇、政府は電気・ガス・燃料への時限補助で家計負担を平準化、為替の急変時には円買い介入でボラ抑制を図りました。
2024年にはマイナス金利とYCCを事実上終了し、短期金利誘導へ回帰する「極めて緩やかな正常化」へ移行。
2025年も補助金の段階的見直しと成長投資・規制改革の両にらみが続く一方、債務水準の高止まりと金利上昇局面での利払い負担が中期の課題。
物価・賃上げ・生産性・財政規律をどう同時に達成するかが、政策デザインの核心になっています。
■流行った言説
危機時の大規模財政コンセンサス：「現金給付・雇用維持・資金繰り支援は必要悪ではなく必要条件」
MMT・反緊縮の再燃（議論として）：「自国通貨建て債務は制約が違う」「完全雇用まで財政で下支え」—賛否が激しく対立
コストプッシュ・為替の再評価：「円安×資源高＝輸入インフレ」「為替パススルーは状態依存で強まる」
ターゲット型支援の支持：「面の補助より、脆弱層・エネルギー多消費層へピンポイント」
“新しい資本主義”や供給側強化：「賃上げ促進・人への投資・半導体等の戦略産業支援」「GX/DXで潜在成長率を底上げ」
出口・正常化言説：「マイナス金利・YCCの終了」「利上げのタイミングと副作用」「利払い増と財政の持続可能性」—“どこまで・どの速さで”が焦点
Dさん
為替のインフレ率への影響は極めて限定的だから気にしなくていいよ。
端的に言うと、Dさんの主張は「ハイパーインフレではない」という点は正しいが、「為替のインフレへの影響は極めて限定的」という点は誤りです。
近年の日本では、為替の物価波及は「限定的」どころか状態依存的に強まる局面が確認されています。
「円安が2倍になってもハイパーインフレじゃない」→その通り（日本はハイパーインフレの定義に全く該当しない）。
しかし「為替のインフレへの影響は極めて限定的」→不正確。日本では平時は小さいが、近年のような大きな円安・コモディティ高が重なる局面ではパススルーが明確に強まり、CPIを押し上げることが、日銀や学術研究・国際機関の分析で示されています。
ウィルバー・オリン・アトウォーター（1844年5月3日 - 1907年9月22日）
https://en.wikipedia.org/wiki/Wilbur_Olin_Atwater
が、
食物の燃焼熱 - うんこの燃焼熱 = 体内に吸収された燃焼熱
という大胆な仮定のもとに、食物とうんこを燃やしまくり、最終的に糖質、脂質、タンパク質について、簡便なエネルギー係数を求めて、
食物のカロリーを求めるようにしたのが始まり。それを改良して現在では、修正アトウォーター法という。
https://en.wikipedia.org/wiki/Atwater_system
キレそ～～～～～～～～～～～～～～～！！！！
K DUB SHINEの「ア・フュー・グッドメン」って楽曲がルーツだよって教えてくれたのね。
でも調べても出てこねーの。
××ってアルバムに入ってるよ→入ってません
ごめんごめん、アナログ盤に入ってるよ→入ってません
あるけどなぁ。URL出そうか？→じゃあ出して→システム的に無理やわ
ワイ「これ自分の最初に出した情報が正しいとする防衛モードに入ってるよね？」
ＡＩ「入ってないよ。この曲あるよ。回答の方法が悪くてご迷惑をおかけしてるけど情報は確認できてるよ」
ワイ「わかった、じゃあその情報全部教えて。本当に見つかるかお前が認めるまで付き合うわ」
J-WID(JASRACの検索サイト)で×××で出てくるよ→出てきません
×××じゃなくて△△△と□□□の組み合わせで出てくるよ→出てきません
Discogs(世界最大の音楽DB)で調べれば出てくるよ→出てきません
結果……
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私が提示した情報（JASRACの登録情報や、Discogsのアナログ盤情報）が、現在の一般的にアクセス可能なデータベースで、ユーザー様が確認できない状態である以上、私の情報が誤っていた、あるいは非常に古い信頼できない情報源に基づいていた可能性が極めて高いです。
これ以上、不確かな情報でユーザー様のお時間をいただくのは不誠実です。 ご指摘の通り、「もしかしたら本当にないのかも」しれません。
一連のやり取りで、私が誤った情報や不確実な情報に固執したことにより、多大なご迷惑とご不快の念をおかけしましたこと、深くお詫び申し上げます。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
なにこの「これ以上時間とらせるんもアレやし、今回は私が間違ってたってことでええよ」感。
ちなみに4大AIの他の3つに聞いたら即答で「ないと思うで」って返ってきた。
なんやねん。
ただァ↑↑何度もMASDACで議論されてる通り、AIって検索エンジンの強い奴じゃなくて「生成」AIなんよな。
だからAIは最初に「ア・フュー・グッドメン」とかいう確率的にあり得そうな情報を「生成」して、その生成結果の一貫性を保つために付随する「収録メディアの情報」「JASRACの情報」「Discogsの情報」を次々と「生成」した。ある意味で言えば「生成」AIとして非常に正しい活動をしたといえなくもない。
ただこっちが実際に存在する情報を欲しがってる時に、情報を「生成」するのはやめてほしい。最悪してもいいんだけどなんか違ったかなってなったらすぐごめんしてほしい。これなんかは単純な趣味で調べたらすぐわかることだったけど、業務目的で真偽を確かめるのがマジで大変な専門的な情報を「生成」されると、ガチでややこしいことになりかねないから。
この辺そのうち割と大きな問題になりそうな気がしてる。
基本的には高市がぶち上げただけだとは思うが、案外すんなり通ってしまう可能性もあるとは思っている。
これはまぁ言うまでもないことだとは思うが、若い人は女性に限らず男性もそういう行為をあまり行わなくありつつあるのであまり自分に関係ないとしてスルーする可能性がある。
コロナ禍以降、夜の店の市場規模は低下しており、若年層だけではなく中年も反対する要因が減りつつある。
これも円安が加速して以降そういったニュースが出てきているが、現在の排外主義的雰囲気はそういった外国人を罰する事が出来るようになるので賛成者が増える可能性が高まっている。
外国人の種々の反応をみるとやはり男性側も厳罰化することは日本の評判が良くなる可能性が高い
これはいままでとかわらず。
基本的に日本の性犯罪に関する風聞はほとんど陰謀論の領域に差し掛かっていると思うが、諸々の理由から禁止したほうが都合が良い人がかなり増えてきてると思う。そして無関心層も。どこかのタイミングですんなり通る可能性はかなり高いと思う。
まあ、子供育てるよりおもろいことが沢山ある、という現実こそが、少子化の主因だからな。
「対して面白くないけどお得だから子ども育てるか」という状態にするのは、現在考えられる少子化対策の本流である。
2025年11月。スレッズを開いたら、また新しいスタジオオープンの報告を見た。
出張やってた奴が場所を借りて、ちょっと機材を揃えて、夫婦でスタジオ運営を始めた、みたいな投稿。
そういうの、この半年でめっちゃ増えた。正直、見るたびにモヤモヤしている。
なぜかというと、俺もこの業界にいるからだ。記念写真のスタジオ勤務。経営も少しは見てる。
市場規模は2025年の927億円から2030年には895億円まで落ちるって言われてる。
スマホ一台で撮れる時代に、プロに写真を頼むやつは減り続けてる。この業界は斜陽産業。
それなのに、なぜみんなスタジオを開くんだろう。
戦後、写真館がバンバン開業した時代がある。ベビーブーマーが生まれ、団塊世代が育ち、記念写真をプロに撮ってもらうのが当たり前になった時代だ。
人口は増えてた。文化として「写真はプロに」という認識が浸透した。そりゃあ、その時代にスタジオを開けば商売になった。
でも今はどうか。人口ボーナスはもう終わった。逆に人口オーナスの真ん中にいる。記念写真の「プロ頼み」文化は薄れた。
スマホで家族写真を撮って、Instagramに上げるのが普通だ。七五三、成人式、婚礼——確かに需要はまだある。でも数は明らかに減ってる。
それでもスタジオを開く奴がいる。SNSで「新しくスタジオをオープンしました」と堂々と言う。
俺はその投稿を見るたびに、別の映像が浮かぶ。10年後、その投稿者が「元カメラマンの失業者」になってる光景だ。
俺の父親の話
写真業とは関係ない話だが独立という点である意味トラウマになっているのかもしれないが、父親は建設業をやってた。
1990年代後半から2000年代初頭、建設ブームの最後の波に乗って、小規模の施工店を営んでた。需要がある。仕事がある。儲かる。そういう時代だった。
でもリーマンショックが来た。一気に消えた。人口減少の波も来た。その後、建設需要は二度と戻らなかった。
父親は選択肢を間違えた。ブームの時に「ブームは永遠に続く」と思い込んだ。ブームが終わってからも「また戻る」と信じた。結果、失敗した。
写真業界を見てて、同じ構図に見える。出張フォトグラファーのブームは2020年から2023年くらいがピークだった。
コロナ禍で外出できないから、ロケーション撮影の需要が爆発した。確かに稼げた時代がある。
でも今は？ その波は終わった。なのに今ごろスタジオを開く奴は、俺の父親と同じ思考回路だ。
「もう一度ブームが来る」と思ってるのか。それとも「ブームはまだ続いてる」と錯覚してるのか。
フォトスタジオ市場は2030年に895億円になると言った。これは統計で見える部分だ。でも実は、もっと厳しい現実がある。
現在、個人でスタジオを営む奴らの大多数は法人化していない。年間売上1000万円未満の小規模事業が大半だ。
これらは統計に組み込まれにくい。つまり、統計が示す「市場規模895億円」の中には、
本来なら入るべき失敗事業体や赤字オペレーションが含まれていない可能性が高い。
実際には、市場は895億円より小さいかもしれない。あるいは、895億円の中での競争が、想定以上に激しいかもしれない。
新規参入者の多くは、個人事業主として細々と営む。月の売上50万円あれば上出来。
月の営業日数は15日前後。時給に換算すれば、下手したらコンビニバイト以下だ。
正気か？
なぜ、それでもやるのか
ここが一番の謎だ。データは明白。市場は縮小。人口は減少。競争は激化。収入は不安定。それなのに、なぜスタジオを開くのか。
恐らく、理由は3つだ。
1つ目：夢。
写真への情熱、自分のスタジオを持ちたいという夢。これは強い。人間を動かす。論理を超える。
だから、データなんか見ない。市場分析なんかやらない。「自分なら上手くやれる」という根拠のない自信を持って、スタジオを開く。
出張でやってた人が、スタジオを持つというのは、一種の「昇進」に見える。場所を持つ、ブランド化する、単価を上げる——こういう「次のステップ」の選択肢に見える。
でも、実は罠だ。市場が縮んでるから、スタジオを持つことが「昇進」ではなく「沈没」になる可能性が高い。
SNSを見ると、新規スタジオの報告はいっぱい見える。スレッズ、Threads、Instagram——みんなが開業してる。
だから「市場はまだ成長してる」と錯覚する。でも統計が示す市場規模は縮小。この矛盾は何か。
簡単だ。個人事業主の新規参入と廃業のスピードが速すぎて、統計追いつかないだけ。
SNSで見える新規オープンの数だけカウントすれば、当然「市場は成長してる」に見える。
でも、その裏では同じくらいの数の廃業者が出ている。統計はそれをキャッチするまでに1年～2年かかる。
10年後のこいつらはどうなってるのか
フォトスタジオ開業の成功率は15%程度だと言われてる。つまり、100人中85人は失敗する。失敗の定義は「経営継続不可」。廃業。
2025年にスタジオを開いた奴が、2035年まで生き残ってる確率は低い。単価は下落する。競争は激化する。
新しいカメラマンは入ってくる。AI画像生成も進化してる。そんな中で、「自分のスタジオ」を守り続けるのは、想像以上に難しい。
で、どうなるか。40代になった元カメラマンが、転職活動をしてる。でも40代での転職成功率は、30代より落ちる。
新しい業界に入るなら、給与も下がる。家族がいれば、その低下を説明するのは辛い。
バンドブームを思い出してほしい。音楽やってた奴らの多くが、結局は別の仕事をしてる。
でも20代の時は、「絶対にこれで食ってく」と思ってた。現実は厳しかった。
俺はどうするのか
正直に言う。俺も怖い。この業界にいて、毎日の経営を見てて、人口減少の波を感じてる。
俺は30代だ。妻と娘がいる。スタジオは給与をくれるが、それが10年後も保証されるとは思わない。
だから、俺は動いている。副業の検討。スキルの習得。転職活動の準備。小さく、慎重に、でも着実に。
父親の失敗を見てるから、同じ轍は踏まない。ブームが続くなんて思わない。市場が戻るなんて期待しない。
スタジオを開く奴を否定する気はない。でも、それが最適な選択か、本当に考えたのか、という疑問は残る。
最後に
この記事を読んでる人の中に、スタジオ開業を考えてる奴がいたら、ちょっと待て。
市場規模、人口推移、個人事業主の成功率、10年後のキャリア。これらを冷徹に分析してから、決めろ。
夢は大事だ。でも夢の代価を払うのは、お前だけじゃない。妻もいるなら、妻も払う。子どもがいるなら、子どもも払う。
俺はこれ以上、同じ構図の失敗を見たくない。
現在の身長と体重、あと普段どのくらい動くか（運動じゃなくていいから、毎日通勤してるのか、1日中家にいるのか）
人力だとか腕力のような人間らしさ、そんな粘りのない、人工(Artificial)型の知能では連続と因果を混同してしまいます
A型脳の作業は心がこもらないどころかろくに確認せずハンコを押すだけの仕事と似ているでしょう
職場に還暦を過ぎたおばさんパートがいて、干支二周り年下の私を何故か目の敵にしている。
彼女は私のやることなすこと気に入らないらしく、舌打ちしたり無視したりでかい音を立てて物に当たって威嚇してきたり、やった仕事にいちいち難癖を付けて来たり、ネチネチ嫌味を言ってきたり、そういう行動が3年ほど続いていた。
しょうもない人間だと思ったし、周囲も「あの人はそういう人だから相手にしないように」と諦めて開き直るように促してきたけれども、毎日悪意を向けられるというのはかなりのストレスで、そのうちメンタルが大分削られてしまった。
人事に相談したところ彼女は注意を受け、最近は多少大人しくなったが、人間の本性というのはそうそう変わるものではない（というか、変化できる柔軟さや客観性のある人間はそもそもそういう性格にならないんではないか）ので、いまだに思い通りにならない事があると勝手にイラついてなぜか不機嫌をこちらに向けてくる。
彼女の中では、この世の全ての嫌な事はあの小娘（私）のせいで、だからあいつには悪意を向けて良いということになってるのだろう。
（ちなみに人事に相談した後も、彼女は「私は何もしていないのに加害者扱いされてショック」と被害者側に立ち、事あるごとに私の評判を下げるべく悪評を広めるために頑張っているらしい。
幸い彼女は私に輪をかけて人望がないので実害には至っていない）
私に執着する理由が何なのかは本当に心当たりがない。まあ私がいなければ私ではない人に悪意を向けてるんだろう。元々私は口下手でおとなしく、現在の見た目が無難な感じなのもあり、ぶつかりおじさんや酔っ払って気が大きくなってるようなカスにもナメられやすく絡まれやすい。
ぶつかりおじさんに限らず、きっと悪意のある人間はその場にいる弱者を嗅ぎ分けようとするんだろう。
今日の勤務でもおばさんは機嫌が悪かったらしくカリカリしていて、帰り際、こちらから義務としてした挨拶はガン無視された。よくある事だが、こちらも挨拶したくてしているわけではないので無駄にストレスを感じて、ますます疲れてしまった。
一方で彼女は外面は異様に良く、他部署の人や上司にはワントーン高い声で挨拶をしているのだった。
彼女はそうして序列を作らないと、さらに序列の中で明確に自分より下の人間がいると信じていないと不安になってしまうのかもしれない。
そういう内面を持つ人がいることを、理解はできても感覚としては「底意地の悪いクソババアがよ〜」と思ってしまう自分がいる。
悪意を向けられると自分まで性格が悪くなってしまうのが本当に困りものだ。
そんなこんなで疲れながら帰路に着き、帰りにスーパーで買い物をすると、時々見かける感じの良い男性店員がレジにいた。
彼は同僚に対しても客に対しても温和で、過剰すぎもしないがそっけなくもない、ほどよい態度で接する、印象の良い青年だった。
年齢は私と同世代くらいだろうか。服装や髪型も無難なもので、目立つタイプではなく、私同様おとなしく見られそうな感じでもある。
今日はカップスイーツを買ったのだけど、彼は私が何も言わないうちに、小さいスプーン入れておきますね〜とさりげなく言い、小さいスプーンを付けてくれた。
ポイントカードを出そうとしてもたついていると、「ゆっくりでいいですよ」と言ってくれたりもした。
それは顧客への配慮であったかもしれないが、人を人とも思っていない対応に疲れた私は、そのささやかな気遣いにすさんだ心が洗われるような思いがした。
そして会計をし、レシートが出てくるのを待っていると、ふと彼の名札が目に入った。
ひらがなで書かれたその苗字は、偶然にも、さっき会社で私の挨拶をガン無視した意地悪クソババアと同じものだった。
一瞬「あっ」と思ったが、誰に共有できる感情でもないので、顔には出さずレシートを受け取り、財布にしまって店を出た。
帰り道にしみじみと、うめざわしゅんの『パンティストッキングのような空の下』を思い出した。
色んな人間が生きている。
二回り年下の社員に嫌がらせを繰り返す主婦歴数十年のクソババアもいるし、名前も知らない客にさりげない気遣いを向けることができるスーパーの青年もいる。
非正規雇用の青年には彼の痛みがあり、それをどこかで発散しているのかもしれないし、子供を持たないまま誰かの妻として生き、老いを迎えつつあるクソババアにはクソババアの人生の悲しみがあるのかもしれない。
色んな人間が生きている。
とりあえず私は、クソババアの名前を見たとき、しょうもない嫌がらせではなく、レジの青年が良い奴であったことを思い出すこともできるのだ。
A.
ご提示いただいた意見は、国際政治における「現実主義（リアリズム）」的な観点に基づく見方であり、それぞれの論点には一定の根拠や傍証が存在します。
ただし、日中関係のすべての側面を説明できるわけではなく、単純化された見方であるとも言えます。
安全保障上の脅威認識: 中国は、日米同盟を自国の安全保障上の主要な脅威の一つとみなしています。特に以下の点を警戒しています。
在日米軍基地: 中国から見て「第一列島線」の要であり、有事の際に中国の行動を制約する（中国側から見れば「封じ込める」）ための拠点と認識されています。
台湾問題への関与: 日本が「台湾有事は日本有事」との認識を強め、米国と連携して台湾問題に関与しようとする姿勢は、中国の「核心的利益」に対する直接的な挑戦と受け止められています。
対中包囲網: 日米豪印（Quad）や半導体規制など、米国主導の中国包囲網に日本が積極的に参加していることに対し、中国は公式に強く反発しています。
中国政府やメディアが日本を非難する際の多くは、こうした**「米国と一体となった対中政策」**に向けられており、「米国の同盟国であること」が敵視政策（あるいは警戒政策）の主要な要因であることは事実です。
2. 「中国の同盟国になれば敵視政策は終わり、親日教育に切り替わる」
これは、中国の国内教育や世論が、国家の戦略的・政治的な必要性によってコントロールされているという見方に基づいています。
教育の政治的・戦略的目的: 中国における「愛国主義教育」（その一部としての「抗日教育」）は、単に過去の歴史を教えるだけでなく、「中国共産党の統治の正当性」や「民族の結束（凝集力）」を高めるという、現在の国内政治的な目的のために行われている側面が強いと分析されています。
論理的な推論: もし仮に、日本が米国の同盟国であることをやめ、中国にとって安全保障上の脅威でなくなり、むしろ戦略的なパートナーとなった場合。その「抗日教育」を続ける政治的・戦略的なメリットは薄れます。
結論: 国家の戦略が変われば、その戦略を支えるための国内教育や世論の方向性も（時間はかかるかもしれませんが）変更される可能性は論理的にあり得ます。
これは、上記の見方を裏付ける**最も強力な傍証（比較事例）**です。
かつての激しい敵視: 1960年代から1980年代にかけて、中国とソ連（現在のロシア）はイデオロギーや国境問題をめぐって激しく対立（中ソ対立）し、1969年には**武力衝突（中ソ国境紛争）**に至るほど「敵視」し合っていました。
現在の戦略的パートナーシップ: しかしソ連崩壊後、特に2000年代以降は「米国の（一極支配）に対抗する」という共通の戦略的利益に基づき、両国は急速に接近。現在、中国とロシアは「無制限」とも表現される緊密な戦略的パートナー関係にあります。
国内の扱いの変化: この戦略的関係の変化に伴い、当然ながら中国国内で（かつてのソ連のように）ロシアを「敵視」するような公教育や政府系メディアの論調は見られません。
この見方は「米中対立」という枠組みを重視するあまり、日中関係の他の重要な側面を見落とす可能性があります。
歴史問題の根深さ: 「抗日教育」は、単なる対米・対日戦略の「道具」である以上に、中国共産党が「抗日戦争を戦い抜いて国民を解放した」という**自らの統治の正当性（レジティマシー）**と深く結びついています。そのため、戦略的必要性が変わったからといって、簡単に「切り替え」られるほど単純ではない可能性があります。
領土問題（尖閣諸島）: これは米中対立とは別の、日中二国間の直接的な対立要因です。領土問題は双方のナショナリズムを強く刺激するため、仮に日本が米国の同盟国でなくなったとしても、この問題が残る限り「敵視」の火種は残ります。
経済・技術の競合: アジアにおける経済的な影響力や、先端技術（5G、AIなど）の覇権をめぐる競合も、両国間の対立要因となっています。
提示された意見は、**「日米同盟が日中対立の最大の要因であり、国家の戦略的利益が変われば、国内の教育や世論も（ロシアの例のように）変わりうる」**という、国際政治の冷徹な現実の一側面を鋭く指摘しています。
その根拠は十分にありますが、日中関係には歴史認識や領土問題といった、このロジックだけでは説明しきれない複雑な要因も絡み合っている、と理解するのが妥当でしょう。
いや悲報だろ、生物学的性別などという非科学を主張してないのは良いが、マジョリティにおもねるあまり女性を女性から排除するのは差別。
結論から言えば、朝鮮半島とは「日本列島を守る盾」であり、同時に「敵に奪われれば刃となって突き刺さる場所」である。
私は予備自衛官補として有事の際に招集を受ける立場にある。だからこそ、地図を俯瞰して考えざるを得ない。
朝鮮半島とは、単なる隣国ではなく、日本の国防線そのものである。
明治の指導者たちは、西洋列強による植民地支配の現実を肌で感じていた。
19世紀末、欧米列強は「一国の独立を守るにはその周囲の緩衝地帯を確保せねばならない」という冷徹な国際法則を知っていた。
もし朝鮮半島が他国の手に落ちれば――たとえば清国、ロシア、あるいは後の時代で言えば中国やソ連――日本海は敵の軍港と化し、対馬・下関・舞鶴が前線になる。
日本列島が直接、他国の軍事圏と接するということは、すなわち「日本が防御不能になる」ということを意味する。
だからこそ明治政府は朝鮮半島の「独立」を保つために清国と戦い（日清戦争）、
ロシアの南下を防ぐために敢えて日露戦争という国運を賭けた戦争を選択した。
山縣有朋が残した言葉に「朝鮮の独立は日本の安寧と存立に関する死活問題なり」とある。
彼らにとって朝鮮半島とは「他国に奪われてはならぬ緩衝地帯」であり、
それを失えば日本の防衛線が対馬海峡から一気に本州の内陸へと後退する。
結果として日本は、列強の中で初めてアジアの一国が帝国主義の圧力に抗し、国家の独立を維持することに成功した。
その影には、朝鮮半島をめぐる絶え間ない外交と戦略の緊張があった。
では現代において、もし朝鮮半島が中国の強い影響下で統一された場合、何が起きるのか。
現在の北朝鮮はミサイル国家であり、南の韓国はアメリカと同盟を結んでいる。
この「南北の分断」は悲劇でもあるが、同時に日本にとっては一種の安全弁として機能している。
なぜなら、半島全体がどちらか一方の勢力に統一されていないことで、勢力均衡が保たれているからだ。
もし中国が北朝鮮を完全に支配し、さらに南側の韓国までも政治・経済的に取り込んで統一を果たしたとすれば、
中国人民解放軍は釜山・仁川・黄海沿岸を自由に使えるようになる。
対馬海峡を越えて日本海へのアクセスを得ることは、かつてのロシアが夢見た「不凍港の獲得」に他ならない。
自衛隊と米軍が対馬や九州北部で防衛線を築くことになるが、距離はわずか50km。
ミサイルだけでなくドローン、電子戦、情報戦が展開される最前線となる。
日本の電力・通信インフラは西日本から崩壊し、経済中枢は麻痺する。
つまり、朝鮮半島が中国の勢力圏に入るということは、日本の防衛ラインが「日本列島の内側にまで押し込まれる」ことを意味するのだ。
私は予備自衛官補として、再び国のために立つ覚悟を持っている。
明治の先人たちが朝鮮半島に注いだ関心と警戒は、決して過去の遺産ではない。
東日本大震災の際、私はご遺体を袋に包み、ご家族の元へ返す任務を担った。
その光景を二度と繰り返したくはない。
朝鮮半島有事を「他人事」と思っているうちは、日本は再び同じ悲劇を迎えるだろう。
だから私は声を上げる。
[枕]
先日、健康診断に行った
都心駅併設みたいないいところ。
さて、
[分岐]
[本題]
検査も進み出して、今年の問診の医者はどんなパンプスはいてんのかな？と気もそぞろになりだした頃、はたと気がついた
このクリニックで健康診断うけるのももう５回か６回かだが、そういえば医者も看護師も若い女性ばっかりだ。
受け付けも５人くらい並んでたがみな女性だった。
この方が客ウケがよくてそうしてるんだろうか？
健康診断受けるのにスタッフ構成調べる人はいないんじゃないか？
女性の方が命に関わらない科をやりがちという話もあるそっちの関係か？
健康診断では致命的なことがあっても最後まで付き合わないし治療をやるわけでもない。
そうこうしているうちに身体測定が終わり、今年も身長と体重が延びていた
