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東京都医学研の西田淳志博士らの研究グループは、「思春期にオンラインゲームを不適切に利用すると抑うつ・不安・精神症・幸福度低下につながることを確認」とするプレスリリースを行いました（ プレスリリース全文はこちら）。前向きの一般集団コホートでN約3,000名を長期間にわたり追跡し、多様な交絡因子を調整したうえで二重ロバスト推定と因果媒介分析を組み合わせた点は、方法論的に評価できます。しかし、この研究の結果から科学的にそのような断定はできません。研究結果を実際以上に強く（しばしば因果的に）解釈させる報告手法はスピンと呼ばれ、科学への信頼を損なう可能性があります。関係者には表現の改善を求めます。
対象論文は、都内コホートで「12歳のADHD傾向 → 14歳の不適切なオンラインゲーム利用（POG） → 16歳のメンタル不調」という時間順序に、二重ロバスト推定と因果媒介分析を適用した観察研究です。部分的な媒介が示唆され「modifiable mediator（介入で変え得る媒介）」に触れていますが、論文では残余交絡や測定の限界も明記しています。一方のプレスリリースは前提や限界、ゲームのポジティブ側面への言及が乏しく、断定的です。
対象となった元論文は こちら（Communications Psychology掲載）。
この研究は、東京都内の思春期を対象としたコホートデータを用いた観察研究です。分析では、12歳時点で測定されたADHD傾向、メンタルヘルス状態を出発点とし、14歳時点の不適切なオンラインゲーム利用（POG）を媒介変数、16歳時点のメンタルヘルス不調（抑うつ・不安・精神症状・幸福度低下など）を結果として位置づけています。統計解析には、交絡を減らすための二重ロバスト推定と、影響経路を直接効果と媒介効果に分解する因果媒介分析が用いられました。
論文の結果では、ADHD傾向からメンタル不調への影響の一部がPOGによって媒介される可能性が示唆され、「modifiable mediator（介入で変え得る媒介）」としてPOGを位置づけています。ただし、著者らは未測定交絡や自己記入式尺度の限界、そして分析対象が東京都の限られた集団であることから一般化可能性に制約があることなど、重要な制約条件を明記しています。したがって、この研究が提示しているのはあくまで特定の前提条件が成り立つ場合の「因果推定」であり、「因果の確証」ではないという立場が論文本文で繰り返し強調されています。
今回のプレスリリースは、研究結果について「因果関係を推定できる厳密なデータ解析を行い」、「思春期にオンラインゲームを不適切に利用するとメンタル不調につながることを確認」と断定的に表現しています。しかし、これは観察研究の性質上、あくまで因果推定にとどまるはずの結果を、あたかも因果が確証されたかのように受け取らせる可能性があります。論文本文では未測定交絡や自己記入式測定の限界などの制約が明記されているにもかかわらず、そうした重要な前提や制限事項はリリース文にはほとんど盛り込まれていません。さらに、オンラインゲームのポジティブな側面――例えばストレス対処や社会的つながり、達成感の獲得など――については一切触れられておらず、読者に「ゲーム＝悪」という一面的な印象を与えかねない構成になっています。このようなバランスを欠いた発信は、親や教師などが短絡的に全面禁止といった極端な対応を取ることを助長し、かえって子どもの健全な発達や支援の機会を損なうおそれがあります。
二重ロバスト推定は、曝露の割付モデル（傾向スコア）と結果の統計モデルの二本立てでバイアスを抑える手法で、どちらか一方が正しければ推定の歪みが小さくなります。因果媒介分析は、全体の影響を直接効果と媒介効果に分け、介入余地の検討に役立ちます。ただし、これらは未測定交絡がない、測定誤差が小さい、媒介分析特有の識別仮定（曝露・媒介・転帰の各関係に残余交絡がない／曝露の影響で生じた因子が媒介–転帰の交絡になっていない など）が成り立つことに依存します。現実には家庭や学校のストレス、睡眠、他メディア使用、物質使用、さらには遺伝的素因などが両者に影響し得るため、因果の確証までは言えません。
まず念頭に置きたいのは、観察データで見える「14歳の不適切なオンラインゲーム利用（POG）↑ → 16歳のメンタル不調↑」という並びが、12歳時でのメンタルヘルス状態の測定などだけでは捉えきれなかった背後の共通原因に同時に押し上げられている可能性です。たとえば12歳時にも存在はしていたが測定はされなかった受験期の学業プレッシャー、内申点や部活のレギュラー争い、友人関係の摩擦やいじめ、先生との相性の悪さ、長い通学や塾通いによる慢性疲労など、こうした学校・部活・友人関係のストレスは、14歳頃に「気分転換としてのゲーム」を増やしやすくします。同時に、睡眠が削られ体内時計が乱れることなどで情動調整力は落ち、16歳時点の抑うつ・不安が上がりやすくなることも想定できます。家庭側でも、親の長時間労働や失職、経済的困難、両親の不和や別居、兄弟姉妹との確執、さらには軽度のネグレクト等の慢性的な家庭ストレス （12歳時に存在はしていたが測定できなかったもの）があると、逃避・自己安定化の手段としてオンラインゲームに傾きやすく、同じく将来のメンタル不調を押し上げます。これらはすべて、POGとメンタル不調の双方を上げる上流要因として振る舞い、データ上は「POGのせい」に見えても、実は共通原因の影響という説明が成り立つ場合もあると考えられます。
次に、遺伝的素因や生得的な気質です。たとえば「ストレス耐性が低い」「不安が高まりやすい」「報酬への感受性が高い」「衝動性が相対的に強い」「実行機能（計画・抑制）の未熟さが目立つ」といった特性は、どれもポピュラーで、病名に至らない連続的な個人差として普通に存在します。こうした特性は、12歳時の測定では必ずしも捉えられるとは限らず、報酬間隔が短く達成が明確なゲームに惹きつけられやすい一方、思春期のホルモン変化・睡眠相後退と相まって感情の波も大きくなるため、16歳時点の抑うつ・不安が高まりやすくなる要因となる。つまり、同じ遺伝・気質が「14歳のPOG↑」と「16歳の不調↑」を同時に押し上げる可能性もあるのです。親世代に気分の波や不安傾向が強い場合（親のメンタル不調歴）、家庭環境を通じても遺伝を通じても影響が重なり、共通原因としての力はさらに強まります。
「12歳では落ち着いていたのに、14歳ごろから不安や抑うつの芽が出てきた」― 思春期ではよく起こる経過です。本人はうまく言語化できず、気分を和らげるためにゲーム時間が増え、結果としてPOG得点が上がる。このときデータ上は「14歳：POG↑ → 16歳：不調↑」と並びますが、実態は「12–14歳：不調（初期；測定限界以下） → 14歳：対処としてPOG↑ → 16歳：不調が指標上に顕在化」です。12歳時点のベースラインで症状が低かったとしても、その後に立ち上がる初期症状までは完全には抑え込めません。これが逆因果です。観察研究では、ベースライン調整をしても時間とともに立ち上がる微細な症状変化を取り切れないため、「POGが原因に見えるが、実は不調の芽がPOGを増やしていた」という説明が、統計的には十分あり得ます。
現実には、上流のストレスや素因がPOG↑を引き起こし、POG↑が夜更かしや課題先延ばしを招き、成績低下や家庭内口論が増えてストレス↑――という悪循環が成立する場合もあるでしょう。こうなると「POG↑」は原因でも結果でもあり、途中で生じた新しい交絡（たとえば新しい交友関係や学級内の立場の変化）がさらに関係を複雑にします。観察研究では、この種の時間とともに変わる交絡を完全に取り除くのは難しく、慎重な解釈が欠かせません。
なぜこの結果だけで断定できないのか
以上のように、環境の共通原因（学校・友人・家庭・睡眠・デジタル環境など）と、遺伝・気質の共通原因（ストレス耐性や報酬感受性、実行機能の個人差など）、さらに逆因果が重なれば、14歳のPOG↑と16歳のメンタル不調↑という並びは、十分に別の説明で再現できます。これは「ゲームに負の側面がない」という意味ではなく、観察研究の結果をそのまま因果の確証として受け取るのは危うい、ということです。確証に近づくには、介入（例：睡眠改善・学業負荷の調整・親子コミュニケーション支援・ゲーム利用のルール介入など）によって原因側を操作し、結果がどう変わるかを見にいく研究が必要になります。
オンラインゲームには負の側面だけでなく、文脈次第でポジティブな効果も報告されています。因果関係の検証でより強力だと考えられる自然実験の研究から、日本のゲーム機抽選という外生的な「所有の急増」が、心理的苦痛の低下や生活満足の上昇に結びついた可能性が示されています（長時間化で逓減、年齢や機種で異質性あり）。Nature Human Behaviour 2024 また、実ログ（テレメトリ）とアンケートを結んだ大規模研究では、プレイ時間と主観的ウェルビーイングの間に小さいながら正の関連がみられました。Royal Society Open Science 2021 さらに、身体活動を伴うゲーム（エクサゲーム）を中心に、不安・抑うつ・ストレスの改善や幸福感の増加を示すレビューもあります。結局のところ、影響は「何を・どう・どれくらい・誰が」によって大きく変わります。上記のような逆因果のシナリオが存在する場合、ゲームのポジティブ面がネガティブ面をむしろ上回っているにもかかわらず、共通原因に相殺され見えなくなっているような可能性もあります。
スピンとは、研究結果を実際以上に強く（とくに因果的に）読ませる表現や見出しのことです。大学発プレスリリースを分析した研究では、リリースに誇張が含まれると、その後のニュース報道も同様に誇張されやすいことが示されています（BMJ 2014）。BMJ 2014 また、読者実験ではスピン付き記事を読むと効果を過大評価しやすくなることが確認されています（PLOS Medicine 2012／BMC Medicine 2019）。PLOS Medicine 2012 BMC Medicine 2019 さらに、誇張表現は露出増加につながらず、むしろ限界や前提を添えても可視性は落ちにくいという示唆もあります（PLOS ONE 2016）。PLOS ONE 2016
日本心理学会のガイドラインは、研究成果の発信において「因果か相関かを誰にでも分かるように明記」し、効果量や信頼区間、研究の限界、利益相反などを適切に示すこと、そして誇張や不適切な拡大解釈を避けることを求めています。ガイドライン本文 今回のプレスリリースは、観察研究に基づく前提と限界の説明が薄いうえ、ポジティブ側面への言及がなく一面的な印象を与えます。ガイドラインの趣旨に十分合致しているとは言えません。
以下のような表現であれば、研究の示唆と限界の双方を保ちつつ、社会的影響にも配慮した発信になります。
「本研究は観察データに因果推定手法を適用し、「不適切なオンラインゲーム利用が後のメンタル不調を高め得る」という仮説に整合的な結果を得ました。
ただし未測定交絡や測定限界があり、因果の確証には介入研究が必須です。本研究の指標はPOG（操作的指標）であり、臨床診断を意味しないことにも注意が必要です。
また、ゲーム利用には対処行動や社会的つながりなどのポジティブな側面も報告されており、使い方や文脈に応じた理解が重要です。今後どのようなゲームの使い方がメンタル不調を助長してしまうのか、どのような場合だとポジティブに機能するのかなど条件を明らかにするような研究が行われることが期待されます。」
観察研究の結果は因果の「推定」として丁寧に紹介し、POGという操作的定義の限界と前提を明示することが不可欠です。ゲームの負と正の知見を併記して読者の短絡的な全面禁止を避け、ガイドラインに沿って限界も簡潔に共有しましょう。何より、子どもに困りごとが見えるときは、ゲームそのものだけを断罪するのではなく、学校・友人関係・家庭・睡眠・経済状況など背景要因にも目を向けて支援につなげることが、実践的で建設的でしょう。プレスリリース文の改訂を期待します。
新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に対するmRNAワクチンの効果を検証したこれまでの研究には、いくつかの限界と問題点が指摘されています。以下に主要な点を整理します。
問題点：
無作為化されていないため、背景因子の調整が不完全。
健康志向バイアス（healthy user bias）：ワクチンを接種する人はもともと健康意識が高く、医療アクセスが良い傾向がある。
ワクチン未接種者がヘテロな集団：宗教的理由、アクセスの問題、健康状態の悪化など多様な背景がある。
結果的に、ワクチンの効果が過大または過小評価される可能性がある。
問題点：
初期の研究は野生株（Wuhan株）またはアルファ株を対象としており、デルタ株、オミクロン株への効果は別途検討が必要。
時間の経過とともに変異株が主流になるため、研究成果が急速に陳腐化する。
問題点：
多くの研究が中和抗体価を用いてワクチン効果を間接評価しているが、免疫の全体像（細胞性免疫など）を捉えきれていない。
問題点：
mRNAワクチンは**緊急使用承認（EUA）**で導入されたため、長期観察データが乏しい段階で接種が開始された。
特に若年層や小児、妊婦、高齢者における長期の副反応リスクや効果に関する知見は限定的だった。
心筋炎・心膜炎（特に若年男性）などのまれな副反応が、接種後になってから報告された。
問題点：
一部の研究で、製薬企業の関与によりポジティブな結果が強調される可能性がある。
ワクチンの承認や推奨が政治的判断と絡むことで、研究の客観性が揺らぐとの批判もある。
データの透明性や原データへのアクセス制限が批判されたケースもあった（例：Pfizerの臨床試験データ開示の遅れ）。
問題点：
何回接種すべきか（初回＋何度のブースター）という点でエビデンスが流動的。
異なるワクチンを組み合わせる「交差接種（heterologous prime-boost）」の評価が不十分。
感染歴のある人にとっての追加接種の意義も明確でなかった。
Polack FP, et al. (2020). Safety and Efficacy of the BNT162b2 mRNA Covid-19 Vaccine. NEJM.
Baden LR, et al. (2021). Efficacy and Safety of the mRNA-1273 SARS-CoV-2 Vaccine. NEJM.
UK Health Security Agency. (2022). COVID-19 vaccine surveillance reports.
Subramanian SV, Kumar A. (2021). Increases in COVID-19 are unrelated to levels of vaccination across 68 countries and 2947 counties in the US. European Journal of Epidemiology.
Doshi P. (2021). Will covid-19 vaccines save lives? Current trials aren’t designed to tell us. BMJ.
ただし――
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| ステップ | 要点 | 補足 |
| **1. 実績データ** | 3 例で平均 8 年、分散 4 半期程度 | SARS→MERS→COVID の並び |
| **2. 趨勢の補正** | 加速（環境破壊・都市化etc.）で周期短縮 | BMJ Global Health の回帰モデルでは **10 年で出現頻度 2 倍弱** ([BMJ Global Health][3]) |
| **3. 監視＆技術効果** | 逆方向の力：ゲノム監視網・mRNA ワクチン基盤が “防波堤” | WHO・JHU が強調する「検出スピード向上」 ([世界保健機関][6], [The Hub][5]) |
| **4. 統合見積り** | “発生”そのものは 5 〜 7 年以内が有力だが、パンデミック化は **±2 年の誤差帯**, 2027-29 中心 |
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**「確率論で 2027〜2029 年が最も怪しいが、 “外れてくれたらラッキー” くらいの気構えが妥当」**
SARS から二十余年で私たちの監視網は桁違いに強化されました。次の大波が来るタイミングを完全に当てることは不可能ですが、**備えの質**しだいで「ただのアウトブレイク」で止める未来も十分あり得ます。
それまでは少し肩の力を抜きつつ、“科学というスポットライト” が闇から飛び出す新顔ウイルスを照らし続けているか見守っていきましょう。
[1]: https://www.mayoclinic.org/diseases-conditions/history-disease-outbreaks-vaccine-timeline/sars-mers?utm_source=chatgpt.com "History of SARS/MERS: Outbreaks and vaccine timeline - Mayo Clinic"
[2]: https://mymc.jp/news/2217/?utm_source=chatgpt.com "歴史でみる感染症（SARS、MERS、新型コロナウイルス）"
[3]: https://gh.bmj.com/content/8/11/e012026?utm_source=chatgpt.com "Historical trends demonstrate a pattern of increasingly frequent and ..."
[4]: https://hsph.harvard.edu/news/next-pandemic-not-if-but-when/?utm_source=chatgpt.com "The next pandemic: not if, but when"
[5]: https://hub.jhu.edu/magazine/2025/spring/ready-for-next-pandemic/?utm_source=chatgpt.com "Are we ready for the next one? - JHU Hub"
[6]: https://www.who.int/news-room/commentaries/detail/after-covid-19--is-the-world-ready-for-the-next-pandemic?utm_source=chatgpt.com "After COVID-19, is the world ready for the next pandemic?"
他の検査と同じく、PCR検査にも偽陰性や偽陽性はあります。とうぜん、他の検査と同じく「ベイズの定理」は適用可能です。「ベイズの定理」はPCRの特性的に妥当しないという増田の主張は誤りです。増田は匿名ダイアリーではなくBMJにレターを書くべきでしょう。
https://www.bmj.com/content/369/bmj.m1808
「PCRに消極的な人たちが主張するほどはPCR検査の特異度は低くない」「ときに偽陰性偽陽性があったとしても積極的にPCR検査をする利点は大きい」ならまだ適切な批判でありえたのですが、いったいなぜだか、「PCR検査でベイズは使えない」「PCR検査の感度特異度は100％」という間違った主張がまだあるようです。
https://www.yoshida-pharm.com/2018/letter128/
インフルエンザ感染の予防について、マスクの着用と手洗いによる予防効果に関するランダム化比較対象試験を行った報告があります5）。米国の学生寮にいる1437名の学生を対象に、マスク着用群、マスク着用＋手指衛生群、コントロール群に分け、6週間にわたり試験が行われました。参加者全員に対し適切な手指衛生方法と咳エチケットに関する基礎的な教育が行われ、加えてマスク着用群には適切なマスク着用に関する資料が提供されました。また、マスク着用＋手指衛生群には適切な手指衛生とマスク着用に関する資料が提供され、さらに調査期間中はアルコール系手指消毒薬が支給され手指衛生に使用しました。結果として、マスク着用＋手指衛生群がコントロール群より有意にインフルエンザ様症状の発生率を低下させ、マスク着用と手指衛生の両方の実施が効果的であったと報告されています。
また、インフルエンザの家庭内感染について、香港の家庭を対象に、手指衛生群（マスク着用なし）、サージカルマスク着用＋手指衛生群、コントロール群で比較を行った報告があります6）。まず参加者全員に対して健康的な食事と生活習慣の重要性について教育が行われました。手指衛生群、サージカルマスク着用＋手指衛生群に対しては、患者を含むすべての家族に対して伝播を減らすための適切な手指衛生の潜在的効果について教育し、洗面所へ行った後やくしゃみや咳をした後、手が汚れた場合に、通常使用している石けんの代わりに提供した液体せっけんを使用するよう指導しました。また、家へ帰った時や汚染された場所を触った後はすぐにアルコール手指消毒薬を使用することも指導しました。サージカルマスク着用＋手指衛生群に対しては、患者とすべての家族に対し、全員がマスクを着用すれば家族間接触での伝播が減少する潜在的効果について教育し、7日間、食事や就寝時を除き家庭内でできるだけマスクを着用するようにし、また、患者が家庭外で家族といるときも着用するよう依頼しました。調査の結果、マスク着用の有無に関わらず、手指衛生はインフルエンザの家庭内感染を減らす傾向が見られたものの、コントロール群と比べ有意差は見られませんでした。サージカルマスク着用＋手指衛生群では最初の患者の発症後36時間以内に実施された場合には、コントロール群と比較して家庭内感染の有意な低下がみられたと報告されています。
手指衛生やマスク着用に関する報告を総合して検討すると、感染予防には手指衛生のみやマスク着用のみなど単独の方法ではなく、手指衛生にマスク着用などを追加することによる複合的な感染予防がより有効であると考えられています7）8）9）。
5) Aiello AE, Murray GF, Perez V, et al.：
Mask use, hand hygiene, and seasonal influenza-like illness among young adults： a randomized intervention trial.
J Infect Dis. 2010；201：491-498．
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/20088690
6) Cowling BJ, Chan KH, Fang VJ, et al.：
Facemasks and hand hygiene to prevent influenza transmission in households：a randomized trial.
Ann Intern Med. 2009；151：437-446．
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/19652172
7) Jefferson T, Del Mar C, Dooley L, et al.：
Physical interventions to interrupt or reduce the spread of respiratory viruses：systematic review.
BMJ 2009；339：b3675．
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/19773323
8) Wong VW, Cowling BJ, Aillo AE.：
Hand hygiene and risk of influenza virus infections in the community：a systematic review and meta-analysis.
Epidemiol Infect. 2014；142；922-932．
https://anond.hatelabo.jp/20170926003427
http://www.news-postseven.com/archives/20151004_354612.html
「原付バイクを手放した多くは女性です。ヘルメットの着用でヘアスタイルが乱れるのが嫌という人や、
エンジン音のうるささやガソリン臭が苦手といった声も根強かったため、
主婦層をはじめとする原付ユーザーは、急速に電動アシスト自転車へと移行していきました。
自転車のモーター性能が飛躍的にアップしたことも普及を後押ししました」
自転車好きは、実はすべての移動手段のなかでも最も健康寿命が長く、実際に長生き。徒歩移動者よりも自転車利用者は長生き。
http://www.epochtimes.jp/2017/05/27201.html
自転車通勤者は徒歩通勤者よりも自動車通勤者よりも全死因死亡リスクが低い／BMJ｜医師・医療従事者向け医学情報・医療ニュース
https://www.carenet.com/news/journal/carenet/43895
＞自転車通勤者は、電車や自動車に比べてガンに罹るリスクは45%少なく、心疾患の場合は46%、また早期死亡リスクは41%少ないことが分かりました。
実は自転車はバイクや自動車と比べて事故率等が最も低い。ノルウェーやイギリス等先進諸国の都市部が自動車を減らして自転車を増やす政策で交通安全向上を推進しているのはこの為。更に渋滞も公害も不健康も減る。
https://anond.hatelabo.jp/20170713211145
自動車の車内でさえ年間約1300人も死亡しており、交通刑務所懲役囚人のほぼ全員は自動車運転手。年間約1500人もの歩行者交通死におけるほぼ全ての元凶は自動車であり、クルマ離れは社会全体の事故を減らす特効薬だから。
http://beautyhealthy.web.fc2.com/himannogappeisyou.html
http://metab-kyoto-u.jp/to_patient/online/a007.html
http://cyclist.sanspo.com/266093
日本政府も進める環境政策、脱クルマへ。自転車活用「推進法」成立 社会的な交通手段としての自転車の役割拡大
自転車活用：国の責務…脱クルマへ「推進法」成立 - 毎日新聞
http://mainichi.jp/articles/20161216/k00/00m/040/103000c
https://www.carenet.com/news/journal/carenet/43895
最大限補正モデルにおいて非アクティブ群と比較して、自転車通勤群は、
全死因死亡（ハザード比[HR]：0.59、95％信頼区間[CI]：0.42～0.83、p＝0.002）、がん発生（0.55、0.44～0.69、p＜0.001）、およびがん死亡（0.60、0.40～0.90、p＝0.01）のリスクが有意に低かった。
同様に自転車通勤を含む混在群も、全死因死亡（0.76、0.58～1.00、p＜0.05）、がん発生（0.64、0.45～0.91、p＝0.01）、およびがん死亡（0.68、0.57～0.81、p＜0.001）のリスクが有意に低かった。
CVD発生のリスクについてみると、自転車通勤群（0.54、0.33～0.88、p＝0.01）、徒歩通勤群（0.73、0.54～0.99、p＝0.04）ともに有意な低下が認められた。
CVD死についても、自転車通勤群（0.48、0.25～0.92、p＝0.03）、徒歩通勤群（0.64、0.45～0.91、p＝0.01）ともに有意な低下が認められた。
一方で、徒歩通勤群は、全死因死亡（1.03、0.84～1.26、p＝0.78）、がん関連アウトカム（がん発生：0.93、0.81～1.07、p＝0.30、がん死亡：1.10、0.86～1.41、p＝0.45）について、
統計学的に有意な関連はみられなかった。徒歩通勤を含む混在群も、測定アウトカムのいずれについても顕著な関連はみられなかった。
これらの結果を踏まえて著者は、「アクティブ通勤を促進・支援するイニシアティブによって、死亡リスクを減らし、重大慢性疾患の負荷を減らせるだろう」とまとめている。
Celis-Morales CA, et al. BMJ. 2017;357:j1456.
http://pmc.carenet.com/?pmid=28424154&keiro=journal
https://anond.hatelabo.jp/20170713211145
自動車依存の移動より自転車移動が健康的で健康寿命が伸びることはイギリス名門大学グラスゴー他多数の医学研究でも証明されており、だからこそ各国は今、特に都市部で自動車を減らしてでも自転車を増やす政策を進めている。
健康面はもちろん、自動車を減らして自転車を増やすほど渋滞も公害も事故も不健康（＝医療費高騰の元凶のひとつ。疾病は自転車運動による予防が最も社会的に安上がり。）も減る事実があらゆる研究によって報告されている為。
http://www.bbc.com/japanese/video-34524760
http://longride.info/general/2694/
”仏パリ心臓血管研究所（Paris Cardiovascular Centre）のエロワ・マリヨン（Eloi Marijon）氏率いる研究チームが、
自転車ロードレースの最高峰ツール・ド・フランス（Tour de France）のフランス人参加選手を対象に行った調査によると、
男性のプロ自転車競技選手は、同世代の一般人と比較して、平均で何と6.3年も長生きする可能性が高いという。
http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/hotnews/bmj/201705/551297.html
人々の運動量は世界的に減少傾向にある。英Glasgow大学のCarlos A Celis-Morales氏らは、
中高年の英国人の通勤方法と心血管疾患、癌、総死亡の関係を明らかにするために住民ベースの前向きコホート研究を行った。
得られた結果は、自転車通勤の健康利益を示し、徒歩通勤も心血管疾患の発症と死亡リスクを軽減していたと報告した。
http://news.mynavi.jp/news/2017/05/12/075/
http://aquariusmedgim.hatenablog.com/entry/2017/05/08/235452
https://anond.hatelabo.jp/20170712213159
自転車好きは徒歩、自動車、電車での移動の人より長生きであるという英グラスゴー大学等の研究で明らかに。
各国の特に都市部において自動車を通行規制強化や通行課税強化等で自動車を減らして自転車を増やす政策が進められているので自転車の活用を広めたいですね。
更に、壊疽や失明、心臓病、脳梗塞、免疫不全等の合併症に苦しんで死亡する率が高く実際に短命。
歩行者はそれよりは善いが、自転車通勤者など自転車によく乗る者ほど最も健康寿命が長く、実際に長寿。
https://togetter.com/li/1123813
事故率、死亡率、死亡率ともに自転車利用者がもっとも優良なスコアを持つ。自転車利用者はもっとも健康寿命が長く、実際の寿命も長い。
https://pbs.twimg.com/media/DDMN0OOVwAAo1hJ.jpg
http://www.epochtimes.jp/2017/05/27201.html
自転車通勤者は徒歩通勤者より全死因死亡リスクが低い／BMJ｜医師・医療従事者向け医学情報・医療ニュースならケアネット
https://www.carenet.com/news/journal/carenet/43895
＞自転車通勤者は、電車や車に比べてガンに罹るリスクは45%少なく、心疾患の場合は46%、また早期死亡リスクは41%少ないことが分かりました。
自転車通勤はやはり体に良かった 自動車通勤や電車通勤の人間よりも死亡リスク4割低下｜ヘルスＵＰ｜NIKKEI STYLE
http://style.nikkei.com/article/DGXMZO17506560Z00C17A6000000
自転車通勤をする人は、自動車や公共交通機関を使って通勤する人に比べ、がんや循環器疾患による死亡リスクの減少など、
幅広い健康利益が得られること、徒歩での通勤も循環器疾患のリスクを減らすことが、中高年の英国人を対象に行われた研究で示されました。
http://cyclist.sanspo.com/266093
さらに、クルマを減らして自転車の利用が増えると地元商店街が潤うというデータも出そろってきているようです。
イギリスの首都ロンドンは自動車から通行課税を徴収して、健康的な移動手段である自転車活用を増やすために自転車専用道ネットワーク整備など自転車インフラ整備推進に充てている。
自転車の健康増進効果がもたらす疾病予防効果での医療費減もその狙いの一つ。
https://anond.hatelabo.jp/20170617190103
http://style.nikkei.com/article/DGXMZO17506560Z00C17A6000000?channel=DF140920160927
自転車通勤をする人は、自動車や公共交通機関を使って通勤する人に比べ、がんや循環器疾患による死亡リスクの減少など、幅広い健康利益が得られること、徒歩での通勤も循環器疾患のリスクを減らすことが、中高年の英国人を対象に行われた研究で示されました。
分析の結果、非活動的手段で通勤していたグループに比べ、自転車通勤のグループと、自転車を含む通勤方法を用いていたグループ、徒歩のみで通勤していたグループには、いずれかのリスクの低下が見られました（下表参照）。一方で、徒歩と非活動的手段の組み合わせは、どの項目にも利益をもたらしていませんでした。
徒歩通勤も同様で、歩く距離が長いほどリスク低下は大きいことが示されました。
研究を行った英Glasgow大学のCarlos A Celis-Morales氏らは、「自転車や徒歩での通勤と健康利益の間に因果関係があるなら、活動的な通勤を奨励し支援すれば、地域でのこれら疾患の発症と死亡のリスクを低減できる可能性がある」と述べています。
論文は、2017年4月19日付のBMJ（the British Medical Journal）誌電子版に掲載されています［注1］。
https://jitensha-hoken.jp/blog/2017/05/bike-commute-reduce-cancer-risk/
研究をしたのは、英国グラスゴー大学ジェイソン・ギル博士が率いるチーム。英国各地26万人（平均52歳）の通勤者を5年にわたって追いかけ、死亡者数と死因を分析。
調査対象の自転車通勤をしている人たちの平均走行距離は週50kmほど。週5日勤務なら、1日あたり往復10kmなのでそれほど激しい自転車通勤をしているわけではないですね。それでもこの効果。もっと走っている人はもっと健康という傾向も。
歩いていた人も、電車に乗ったりクルマを運転したりするよりだいぶ両方の疾患で死亡する確率が下がったけれど、下がる度合いが断然大きかったのです。
ほかの運動と健康に関する研究でも、いきなり週末に200km走るより（それもいいけれど）、週に数日息が上がる程度の強めの運動をするのが効果的と出てきている。自転車通勤はほぼベストではないですか！
このレポートで興味深いのは、この研究報告が、政府や地方行政に対し、もっと自転車が走りやすい道路インフラなどを整えることが、市民の健康福祉になると提言していること。この報告を受けて、各専門家から「民間企業もアクティブな通勤をするスタッフのためにシャワーやロッカーを社員に提供すべき」とも。またまた、前回レポートしましたが、自転車通勤のよさを啓蒙するネタができたということろですね。
とはいえまずは自分にすぐできるところから。季節もいいし、ジムに半年通ったと思ってその分の予算でよいクロスバイクを買って通勤してみては。
http://www.epochtimes.jp/2017/05/27201.html
あなたはどんな方法で通勤していますか？ 自転車で通勤すれば、ガンと心疾患リスクを抑えられるという報告があります。
スコットランド・グラスゴー大学（University of Glasgow）の研究チームは、イギリスのバイオバンク（UK Biobank）に保存されている26万人分を超える膨大なデータを分析しました。
彼らの通勤方法を調べ、その後5年間にわたり、ガンや心疾患の有無、また死亡したケースなどの追跡調査を行いました。
それによると、自転車通勤者は、電車や車に比べてガンに罹るリスクは45%少なく、心疾患の場合は46%、また早期死亡リスクは41%少ないことが分かりました。
心臓血管医学研究所のジェーソン・ギル（Jason Gill）博士は、「通勤の一部だけでも自転車を利用すれば、大幅に疾患リスクを抑えられる。
通勤の全行程を自転車にすれば、心疾患やガンになるリスク、また死亡するリスクを40%以上減らすことができる」と話しています。
一方、徒歩で通勤する場合は、ある程度の心疾患の予防に役立ちますが、ガンや他の死亡原因を減らす効果はないと科学者は話しています。
徒歩通勤者は週平均6マイル（約10 キロ）歩くのに対し、自転車を利用する者は週平均30マイル（48キロ）走ることから、徒歩は距離が短いために効果が薄いと指摘しています。
同研究は先月、ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（BMJ）に掲載されました。
https://www.carenet.com/news/journal/carenet/43895
自転車通勤は心血管疾患（CVD）・がん・全死因死亡のリスク低下と、徒歩通勤はCVDのリスク低下とそれぞれ関連していることが、
英国・グラスゴー大学のCarlos A Celis-Morales氏らによる、前向きコホート研究の結果、明らかにされた。
徒歩通勤や自転車通勤は、日常の身体活動を高めることができる方法として推奨されている。
先行研究のメタ解析（被験者17万3,146例）において、有害な心血管転帰のリスク低下と関連することが報告されていたが、同報告の結果は、
心代謝性エンドポイント（高血圧、糖尿病、脳卒中、冠動脈心疾患、CVDなどの発生）の範囲が不均一で徒歩通勤か自転車通勤かの区別がなされておらず、限定的なものであった。
26万3,450例を前向きに追跡
研究グループの検討は、2007年4月～2010年12月の英国内22地点からの英国バイオバンクの参加者26万3,450例（うち女性52％、平均年齢52.6歳）を対象に行われた。
仕事場までの通勤手段（非アクティブ、自転車、徒歩、混在）を曝露変数として用い、主要アウトカム（致死的・非致死的CVDおよびがん、CVD死、がん死亡、全死因死亡）の発生について評価した。
結果、追跡期間中央値5.0年（四分位範囲：4.3～5.5）の死亡発生は2,430例で、うちCVD関連死496例、がん関連死1,126例であった。また、がん発生は3,748例、CVD発生は1,110例であった。
最大限補正モデルにおいて非アクティブ群と比較して、自転車通勤群は、
全死因死亡（ハザード比[HR]：0.59、95％信頼区間[CI]：0.42～0.83、p＝0.002）、がん発生（0.55、0.44～0.69、p＜0.001）、およびがん死亡（0.60、0.40～0.90、p＝0.01）のリスクが有意に低かった。
同様に自転車通勤を含む混在群も、全死因死亡（0.76、0.58～1.00、p＜0.05）、がん発生（0.64、0.45～0.91、p＝0.01）、およびがん死亡（0.68、0.57～0.81、p＜0.001）のリスクが有意に低かった。
CVD発生のリスクについてみると、自転車通勤群（0.54、0.33～0.88、p＝0.01）、徒歩通勤群（0.73、0.54～0.99、p＝0.04）ともに有意な低下が認められた。
CVD死についても、自転車通勤群（0.48、0.25～0.92、p＝0.03）、徒歩通勤群（0.64、0.45～0.91、p＝0.01）ともに有意な低下が認められた。
一方で、徒歩通勤群は、全死因死亡（1.03、0.84～1.26、p＝0.78）、がん関連アウトカム（がん発生：0.93、0.81～1.07、p＝0.30、がん死亡：1.10、0.86～1.41、p＝0.45）について、
統計学的に有意な関連はみられなかった。徒歩通勤を含む混在群も、測定アウトカムのいずれについても顕著な関連はみられなかった。
これらの結果を踏まえて著者は、「アクティブ通勤を促進・支援するイニシアティブによって、死亡リスクを減らし、重大慢性疾患の負荷を減らせるだろう」とまとめている。
Celis-Morales CA, et al. BMJ. 2017;357:j1456.
http://pmc.carenet.com/?pmid=28424154&keiro=journal
http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/mem/pub/hotnews/bmj/201705/551297.html
人々の運動量は世界的に減少傾向にある。英Glasgow大学のCarlos A Celis-Morales氏らは、
中高年の英国人の通勤方法と心血管疾患、癌、総死亡の関係を明らかにするために住民ベースの前向きコホート研究を行った。
得られた結果は、自転車通勤の健康利益を示し、徒歩通勤も心血管疾患の発症と死亡リスクを軽減していたと報告した。
ログインして全文を読む＞
http://anond.hatelabo.jp/20170522214454
人々の運動量は世界的に減少傾向にある。英Glasgow大学のCarlos A Celis-Morales氏らは、
中高年の英国人の通勤方法と心血管疾患、癌、総死亡の関係を明らかにするために住民ベースの前向きコホート研究を行った。
得られた結果は、自転車通勤の健康利益を示し、徒歩通勤も心血管疾患の発症と死亡リスクを軽減していたと報告した。
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http://anond.hatelabo.jp/20170522214454
自転車通勤者は徒歩通勤者より全死因死亡リスクが低い／BMJ｜医師・医療従事者向け医学情報・医療ニュースならケアネット
https://www.carenet.com/news/journal/carenet/43895
自転車通勤は心血管疾患（CVD）・がん・全死因死亡のリスク低下と、徒歩通勤はCVDのリスク低下とそれぞれ関連していることが、
英国・グラスゴー大学のCarlos A Celis-Morales氏らによる、前向きコホート研究の結果、明らかにされた。
徒歩通勤や自転車通勤は、日常の身体活動を高めることができる方法として推奨されている。
先行研究のメタ解析（被験者17万3,146例）において、有害な心血管転帰のリスク低下と関連することが報告されていたが、同報告の結果は、
心代謝性エンドポイント（高血圧、糖尿病、脳卒中、冠動脈心疾患、CVDなどの発生）の範囲が不均一で徒歩通勤か自転車通勤かの区別がなされておらず、限定的なものであった。
26万3,450例を前向きに追跡
研究グループの検討は、2007年4月～2010年12月の英国内22地点からの英国バイオバンクの参加者26万3,450例（うち女性52％、平均年齢52.6歳）を対象に行われた。
仕事場までの通勤手段（非アクティブ、自転車、徒歩、混在）を曝露変数として用い、主要アウトカム（致死的・非致死的CVDおよびがん、CVD死、がん死亡、全死因死亡）の発生について評価した。
結果、追跡期間中央値5.0年（四分位範囲：4.3～5.5）の死亡発生は2,430例で、うちCVD関連死496例、がん関連死1,126例であった。また、がん発生は3,748例、CVD発生は1,110例であった。
■自転車通勤は、全死因死亡、がん発生・死亡、CVD発生・死亡とも有意に低下
最大限補正モデルにおいて非アクティブ群と比較して、自転車通勤群は、
全死因死亡（ハザード比[HR]：0.59、95％信頼区間[CI]：0.42～0.83、p＝0.002）、がん発生（0.55、0.44～0.69、p＜0.001）、およびがん死亡（0.60、0.40～0.90、p＝0.01）のリスクが有意に低かった。
同様に自転車通勤を含む混在群も、全死因死亡（0.76、0.58～1.00、p＜0.05）、がん発生（0.64、0.45～0.91、p＝0.01）、およびがん死亡（0.68、0.57～0.81、p＜0.001）のリスクが有意に低かった。
CVD発生のリスクについてみると、自転車通勤群（0.54、0.33～0.88、p＝0.01）、徒歩通勤群（0.73、0.54～0.99、p＝0.04）ともに有意な低下が認められた。
CVD死についても、自転車通勤群（0.48、0.25～0.92、p＝0.03）、徒歩通勤群（0.64、0.45～0.91、p＝0.01）ともに有意な低下が認められた。
一方で、徒歩通勤群は、全死因死亡（1.03、0.84～1.26、p＝0.78）、がん関連アウトカム（がん発生：0.93、0.81～1.07、p＝0.30、がん死亡：1.10、0.86～1.41、p＝0.45）について、
統計学的に有意な関連はみられなかった。徒歩通勤を含む混在群も、測定アウトカムのいずれについても顕著な関連はみられなかった。
これらの結果を踏まえて著者は、「アクティブ通勤を促進・支援するイニシアティブによって、死亡リスクを減らし、重大慢性疾患の負荷を減らせるだろう」とまとめている。
Celis-Morales CA, et al. BMJ. 2017;357:j1456.
http://www.epochtimes.jp/2017/05/27201.html
あなたはどんな方法で通勤していますか？ 自転車で通勤すれば、ガンと心疾患リスクを抑えられるという報告があります。
スコットランド・グラスゴー大学（University of Glasgow）の研究チームは、イギリスのバイオバンク（UK Biobank）に保存されている26万人分を超える膨大なデータを分析しました。
彼らの通勤方法を調べ、その後5年間にわたり、ガンや心疾患の有無、また死亡したケースなどの追跡調査を行いました。
それによると、自転車通勤者は、電車や車に比べてガンに罹るリスクは45%少なく、心疾患の場合は46%、また早期死亡リスクは41%少ないことが分かりました。
心臓血管医学研究所のジェーソン・ギル（Jason Gill）博士は、「通勤の一部だけでも自転車を利用すれば、大幅に疾患リスクを抑えられる。
通勤の全行程を自転車にすれば、心疾患やガンになるリスク、また死亡するリスクを40%以上減らすことができる」と話しています。
一方、徒歩で通勤する場合は、ある程度の心疾患の予防に役立ちますが、ガンや他の死亡原因を減らす効果はないと科学者は話しています。
徒歩通勤者は週平均6マイル（約10 キロ）歩くのに対し、自転車を利用する者は週平均30マイル（48キロ）走ることから、徒歩は距離が短いために効果が薄いと指摘しています。
http://anond.hatelabo.jp/20130814224634
vanilla sexは、トッピングなしフレーバーなしのアイスみたいな、特色ないセックスのこと。
具体的には、SMっぽくないとか、性具を使わないとか、フェチ系のことを絡めないとか、変わった場所でしないとか、まあとにかくそういうギミックなしのセックス。異性愛の場合は正常位を指すことも多い。
ちなみに英語版wikipediaによると、割と権威ある医学雑誌のBMJによる、同性カップルにおけるvanilla sexの定義として：
The British Medical Journal defines vanilla sex between homosexual couples as "sex that does not extend beyond affection, mutual masturbation, and oral and anal sex."
と紹介している。「愛情・愛着、相互手淫、口淫、アナルセックスの範囲内に留まるセックス」なので、挿入行為もちゃんと含むっつーわけです。
