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はてなキーワード: 措置とは
https://nou-yunyun.hatenablog.com/entry/2026/05/04/220000
「エレナちゃん@elenachanjp」はウクライナ在住の女性アカウントという触れ込みでファンクラブも自ら作り支援を募っているアカウントなのだが、去年あたりからこういった政治的な右派発言が現れ、注目を浴びるのか最近とみにこういった発言が増えて拡散する事があるアカウントだ。そしてその試みが成功してるから冒頭の様に引っ掛かりデマ画像が拡散してしまったのだろうなと。
書き込みも伊藤詩織さんを罵倒したり、見るに耐えれないものだが今回は偽画像生成と拡散と言った一線を超えてしまった
https://x.com/ryukyushimpo/status/2052926548064559117
https://x.com/ysgtzs2tbd1do0v/status/2051468761690181849
https://x.com/ootani_acid/status/2036426445518676213
https://x.com/osorahighbridge/status/2053407775238283721
https://x.com/korsunskysergiy/status/1351028986403565569
誰かTogetterでまとめてくれ
https://anond.hatelabo.jp/20200304115839
6年前、志村けんが亡くなる前にこの増田を書いた。結局これを書いても世間の対策は変わらず無事SARS大流行で世界は一度終わり再開したが、また死にそうになっているので筆をとる。
新型コロナや麻疹なんかより遥かに致死率の高いハンタウイルスがクルーズ船で発生してしまい、おまけに乗客の隔離措置も十分に行われないことが確定したので世界はまた終わります、という話。まだ元気があった6年前と違って長文を書く気力も無くなってきているので一次ソースのURLは各自調べて欲しい。
今回の増田で伝えたい要点としては、
の3点。Plague Inc.の最低難易度モードかな？というくらいノーガードで世界に拡散する事が決まったので来年の今頃は結構な人数が亡くなると思われる。
経緯が経緯だけに弱毒化とかそういうのも一切期待できないのでとりあえず滋養強壮で生存率50〜60%の可能性に備えるしか無い、と言うところ。
ハンタウイルスは大雑把に言うと2種類ある。朝鮮戦争などで流行り風土病と呼ばれていたもの。こっちは新型コロナのように「ただの風邪」くらいで収まる患者も多くあんまり危険じゃない。
もう一つはハンタウイルス肺症候群（HPS）を引き起こす凶悪なもの。こちらが今回流行っているもので初めて発見（同定）されたのは1993年と人類との関係がエボラよりも浅い新顔の致死性ウイルスだ。肺症候群というと咳とかそういうのを想像すると思うが、これは肺水腫を引き起こして患者が溺れたような苦しみを味わう。おまけに直接の死因は心臓がウイルスに侵される事による心原性ショックのため致死率がとんでもなく高い。上に書いたようにPlague Inc.だったら人類滅亡確定レベルのハイエンド症状だ。
通常のハンタウイルスはネズミのようなげっ歯類起源なので人から人へ感染拡大もしないが、今回のハンタウイルスは南米アンデス株なので人から人へも簡単に感染する。しかもコロナのような飛沫感染ではなく麻疹のような空気感染（不織布マスクでも防げないやつ）が確認されている。アルゼンチンで2018年に流行した際は村ごと隔離する事でアウトブレイクを抑えたが、それでも11人の犠牲者が出た。今回のアンデス株もアルゼンチン国内で死亡者が増えており、既に32人がここ1年で亡くなっている。
そんな南米発の激ヤバウイルスが何故今回クルーズ船で発生したのか。報道によると第一感染者は既に特定されており、3月27日にアルゼンチンに寄港した際にオランダの鳥類学者（死亡済み）がバードウォッチングのためにゴミ捨て場の埋立地に滞在した際に空気感染したらしい。都合良すぎるだろ洋画のアバンタイトルかよふざけんなよ。
なおこのハンタウイルス、タチが悪いことに潜伏期間が最長6週間あると確認されており本人も2週間後の4月11日に船上で死亡している。本人が高齢のためその時はハンタウイルスとは思われず自然死として扱われた。そして同室の妻も既に亡くなっている。ハンタウイルスはいつの間にか感染して周囲にウイルスを撒き散らしながら生存率50%の地獄の苦しみを味わうのである。センターマンがキレた時の必殺技か何かか？
そのためクルーズ船の乗客が既に世界に拡散されており、新型コロナが武漢で大流行した時よりも状況は既に悪い。しかしWHOは今もWHOなのでクルーズ船乗客の強固な隔離措置は推奨しない方針を既に出した。2020年1月にも聞いた言葉だ。
そんなこんなでいつ死ぬか分からないウイルスが世界に拡散されたので世界はもうダメです。ジョブズの言葉を最後に置いておきます。
封鎖措置
戦勝記念
dorawiiより
-----BEGIN PGP SIGNED MESSAGE----- Hash: SHA512 https://anond.hatelabo.jp/20260506115411# -----BEGIN PGP SIGNATURE----- iHUEARYKAB0WIQTEe8eLwpVRSViDKR5wMdsubs4+SAUCafqtlAAKCRBwMdsubs4+ SC8jAQCuo+0t6ff5V+1mYQurNWjwuiW9jstJq9D9m96qC8EqKgEA6jr/etNWg+rJ BNZ9U22JfH7qXXIvXluWG9rMwtFFvg0= =FZFD -----END PGP SIGNATURE-----
今日は、モデルナに焦点を当ててみましょう。そして、93%の有効性について、その有効性研究の終わりには何が残ったのか——つまり、何も残らなかったのです。
https://nejm.org/doi/full/10.1056/NEJMoa2113017
1. モデルナは言いました：93%の有効性。研究の終わりに自社のデータは別のことを示しました。5年間、誰もそれについて話していませんでした。
2. 盲検化されたフェーズの終わりに、29,362人の参加者のうち27,109人がPCR検査を受けました（参加者決定訪問、PDV）。
これは補足資料の表28に記載されています。Abstractにはありません。プレスリリースにもありません。
わかりました。それでは、彼らの言葉を信じてみましょう。
4. 研究終了時点で感染に対する保護効果がすでにゼロだった場合、では
– すべての「3G」、– すべての「あなたはもう誰も感染させない」、
は、製造元データがその時点で示していなかった効果に基づいていました。
93%は、症状のある疾患に関するものでした。
感染や伝播に関するものではありません。それでも、ワクチンはこう売られました：「あなたは接種された = あなたはもう誰も危険にさらさない。」 しかし、研究の基準は全く別のものでした。
6. これは言葉遊びではありません。
これは、感染保護と伝播保護を宣伝された保護ワクチンと、今日では製造元が控えめに主張するように、Covid19感染後の病状を緩和する薬であるとされるものとの違いです。
モデルナはすべての民事訴訟で、感染保護と伝播保護についてはもうずっと前から何も知りたくないと言っています。彼らはすでに長い間、この物質はCovid19の疾患緩和のための薬としてのみ意図されていたと主張しています。しかし、それについては臨床試験が一度も行われておらず、専門情報にもそのような根拠はなく、何より2021年と2022年に保護ワクチンを接種した誰もがそれをそのように理解していませんでした。正にその背景で、後付けの説明がなされるのです。
感染保護と重症経過の緩和は自己保護に関わり、決して義務や圧力を正当化するものではありません。
それは常に、しかしSpikevaxが決して提供しなかった伝播保護だけでした。EMAの2023年10月18日の文書がすでにそれを証明しています。
接種前に、接種された人々は、盲検化フェーズの終わりに自社の研究データで感染に対する効果がもはや検出できなかったことについて、啓発されましたか？
もしノーなら、「インフォームドコンセント」 - 「インフォームドコンセント」は何に基づいていたのでしょうか？
8. 私たち、ワクチン被害者を代表する者たちにとって、まさにそれが核心です。
製造元の研究データは、政治的に売られた形で——他者保護——の利益が決して存在せず、決定的な期間中常に証明されず、今日までそうです。
9. モデルナの有効性研究は嘘をついたわけではありません。補足資料は公開されていました。
しかし、「付属の表28」と「誰もが読む見出し」の間で、一国が義務、排除、解雇、損害についてどのように判断するかが決まりました。
✅ PDVデータの完全開示、接種済/未接種の内訳を含む
✅ 明確な区別：疾患に対する効果 ≠ 伝播に対する効果、そしてなぜそのような効果があるべきか
✅ 研究でモデルナが決して主張しなかった効果主張に基づく措置の法的検証。
現代が過去よりも改善されたとされる具体的なポイントは、労働環境、人権・社会規範、女性の人権、そして技術革新による利便性の向上など、多岐にわたります。
一方で、物価高、社会保険料や税金の負担増、SNSやAIによる新たな問題の発生など、現代が抱える課題についても言及されています。
2026 年４月 24 日
各 位
会社名
（TEL. 03－6434－1286）
この度、当社において不正な送金指示に起因する資金流出事案が発生いたしました。
現在、全容解明に向けて捜査機関に全面的に協力しておりますが、現時点で判明している事項について、下記のとおりお知らせいたします。
記
1． 事案の経緯及び概要
2026 年４月 21 日、取引先銀行より不審な送金が行われているとの連絡があり、確認したところ、2026年４月20日及び21日に当社の従業員のアカウントより、当社の銀行預金口座から外部の口座への送金が実行されておりました。
当該従業員に確認したところ、悪意ある第三者からの虚偽の送金指示があり、これに従い外部口座への送金を実行したことが判明しました。
当該従業員は、21日の送金完了後、当該指示が虚偽であること、ならびに犯罪に巻き込まれた可能性が高いと考え、警察へ連絡を行ったとのことです。
当社は4月21日に被害を確認後、警察に被害を相談するとともに、関係金融機関に対して事故の報告及び、被害回復に向けた措置を講じております。
現在、代表取締役を中心とする対策本部を設置するとともに、当社から独立した立場の外部専門家（弁護士等）により事実関係の調査を進めております。
2． 現時点での被害状況
発生日:
４月20日及び21日
本事案の判明後、当該従業員の PC 操作ログ等の解析を進めておりますが、現時点において、個人情報および顧客情報の流出は確認されておりません。
引き続き、外部専門家とともに詳細な調査を継続してまいります。
4． 今後の対応
当社は、本事案を極めて厳粛に受け止め、捜査機関の捜査へ全面的に協力するとともに、外部専門家を交えた事実関係の詳細な調査および原因の究明、再発防止策の策定を迅速に進めてまいります。
5． 業績への影響
本事案による損失額については、今後の捜査および回収状況により変動する可能性があるため、確定後、速やかに特別損失として計上する予定です。
通期業績予想に与える影響については、現在精査中であり、開示すべき事項が生じた場合には速やかにお知らせいたします。
なお、当社は手元の運転資金について十分な流動性を確保しており、本件によって事業運営や資金繰りに支障をきたすものではございません。
株主・投資家の皆様をはじめ、多くの関係者の皆様に多大なるご迷惑およびご心配をおかけしますこと、深くお詫び申し上げます。
以 上
＞一方、女性に性転換した学生が学校・大学の女性スポーツ競技大会に参加することを禁止する措置は、全体の約６７％が支持すると回答した。共和党員では９２％がこれを支持、民主党員では４４％が支持するとした。
https://jp.reuters.com/world/us/GA3KVIDX7FPADCWFF5ZJCT75FE-2026-04-27/
トランスヒトモドキの肩を持つのは「私はミソジニーやセクハラを容認します」って言ってるのと同じだと、ようやく気付いたようでよかった。トランスカルトの有害性と女性差別は本当に酷いからな。ヒトモドキが女性になりすまして人権を得ようとする事自体烏滸がましいんだよ。実際、「フェミが嫌いだからトランス応援する」と言ってるアンフェが最近はゴロゴロいる。
各位
会社名
代表者名
問合世先
代表取締役社長 栗栖義臣
(TEL. 03-6434-1286)
この度、当社において不正な送金指示に起因する資金流出事案が発生いたしました。現在、全容解明に向けて捜査機関に全面的に協力しておりますが、現時点で判明している事項について、下記のとおりお知らせいたします。
記
1.事案の経緯及び概要
2026年4月 21日、取引先銀行より不審な送金が行われているとの連絡があり、確認したところ、2026年4月20日及び21日に当社の従業員のアカウントより、当社の銀行預金口座から外部の口座への送金が実行されておりました。当該従業員に確認したところ、悪意ある第三者からの虚備の送金指示があり、これに従い外部口座への送金を実行したことが判明しました。当該従業員は、21日の送金完了後、当該指示が虚であること、ならびに犯罪に巻き込まれた可能性が高いと考え、普察へ連絡を行ったとのことです。
当社は4月21日に被害を確認後、察に被害を相談するとともに、関係金融機関に対して事故の報告及び、被害回復に向けた措置を講じております。現在、代表取締役を中心とする対策本部を設置するとともに、当社から独立した立場の外部専門家（弁護士等）により事実関係の調査を進めております。また、捜査機関の捜査に全面的に協力しております。
2．現時点での被害状況
発生日：
4月20日及び21日
本事案の判明後、当該従業員のPC 操作ログ等の解析を進めておりますが、現時点において、個人情報および顧客情報の流出は確認されておりません。引き続き、外部専門家とともに詳細な調査を継続してまいります。
4. 今後の対応
当社は、本事案を極めて厳粛に受け止め、捜査機関の捜査へ全面的に協力するとともに、外部専門家を交えた事実関係の詳細な調査および原因の究明、再発防止策の策定を
BL（ボーイズラブ）が「女性の感性に基づく表現である」「実在の搾取ではない」といった「道徳的優位」を主張しても、海外やプラットフォームの規制において通用しない理由について整理します。
日本国内では許容されている表現であっても、海外の基準、特に西洋の運動（woke左派など）の視点からは全く異なる解釈をされます。
BLファンの中には「男性向けエロは性的消費だが、BLは違う」と主張する層もいますが、これが外部からのカウンターを招く要因となっています。
プラットフォームや政府といった規制主体にとって、ジャンルごとの繊細な「道徳的差異」は考慮の対象になりにくいのが現実です。
規制を運用する側（政治家や警察など）の価値観が、BLの価値を認めていないという構造的な問題があります。
結論として、BL界隈内部で共有されている「BLは清らかで道徳的に問題がない」という認識は、海外の厳格な児童保護基準や、プラットフォームの経済的論理、あるいは国家による一方的な法執行の前では、防御壁として機能していないのが現状です。
・堀口英利を名乗る人物ら数名からDMCA申請(Xのポストのスクショ画像やアカウントのアイコン画像等の著作権侵害)を受けて、Youtubeが暇空氏のアカウントを一時ロック
↓
・堀口氏がその結果を報告するnoteを公開(現在、note運営により削除済)
↓
・歓喜に湧くはてなー達、堀口氏を褒めたり暇空を叩くコメント多数
↓
・10日も経たずに暇空氏のYoutubeアカウントロック解除、制限無く動画投稿可能に
↓
↓
↓
↓
・堀口氏がYoutubeに公開していたLive動画が何故か全削除される ←今ここ
何というか、別に堀口”左翼の星”英利氏や(はてなーが命名)彼を支持するら暇空アンチ集団に限った話ではないが、
左派はとにかく初動が全てで、後の結果がどうなろうが知った事ではないし、とにかく相手が悪いというレッテルを貼り続け、後は何があろうが知らね、という対応が一貫している様に思えてならない。
続報を見たり、内実はどうであるかを一々精査しない、はてなーの様なネオB層(ネットだけ見て騒ぎたいだけの馬鹿)を騙して扇動できればそれで良い、という戦略なのだろう。
16人が死傷した辺野古沖転覆事件に通じるものがあり、末恐ろしいものを感じる。
対応だけ見れば、どうにも暇空が特別対応されている(と、堀口支持派は主張している)というよりは、
単に堀口側のDMCAが、所謂アカウントロック目的嫌がらせ申請、あるいはそれらに類するものであるとYoutube側に判定されただけの様に思える。
実際こういった嫌がらせ申請で大手アカウントがロックされたり、その件で申請側が逆にBANされたり、Youtube側が申請者を訴える、といった事態も発生しているらしい。
堀口氏によるYoutubeアカウント凍結報告note(現在、note運営判断により削除済)にも、
暇空とは一切関係ない部分で、係争相手である知人女性(トラブルから堀口氏をブロックした後、複数の訴訟を提訴され、約400万の賠償を請求されている)に対して
「(暇空が責任を持って)首に縄つけて引っ張ってこい」「銃を突きつけてでも(女性を)目の前に連れて来い」「(女性との)友人関係を元に戻せ」などと
明らかにやばい事、こういう事を書いている明らかに◯◯な人間には関わるべきじゃないし、ましてや敵の敵だからと、
持ち上げて乗っかるべきでは無いだろ…という内容を書いてたのに、それらを全て無視して暇空ガーしていた、
在留は「権利」ではなく「許可」である。日本のルールを守らず、国民の生命・尊厳を傷つける者に在留を許可し続けることは、国家による国民保護義務の放棄に等しい。
まず不法・不良外国人を一掃し、厳格な審査と総量規制のもとで最小限の受け入れに留めることこそ、真に合理的かつ人道にも適う政策である。
特定の事件や行為に起因する恐怖・嫌悪を一律に「差別」「ヘイト」と断ずることは、現場で起きている実害を無視した正義感の押し付けである。
恐怖・忌避は、具体的な被害実績を前にした生存本能に基づく自衛反応である。これを議論せずに「差別」と封じることは、被害の再発防止を妨げ、かえって社会の分断と憎悪を増幅させる。
旧入管法の「送還停止効」と「仮放免」の隙間、および執行猶予を付与した司法判断が、再犯による新たな性犯罪被害を招いた。
| 時点 | 内容 |
|---|---|
| 2023年5月 | 県青少年健全育成条例違反で懲役1年・執行猶予3年 → 身柄拘束されず地域に留まる |
| 執行猶予中（3ヶ月後） | 12歳の少女に性的暴行（再犯） |
| 2025年7月 一審 | さいたま地裁 懲役8年（求刑10年、「反省が全くない」） |
| 2026年2月 二審 | 東京高裁 懲役6年6ヶ月に減刑 |
| 公判中 | 傍聴女性が「人を殺したわけではない」と擁護発言 |
難民申請中でも送還可能となる基準が「3年以上の実刑」、永住権取消しが「1年超」というのは、被害者と国民の安全を軽視した設定である。
| 制度 | 現行基準 | 提言基準 |
|---|---|---|
| 難民申請中の送還停止効 例外 | 懲役3年以上 | 罪種（性犯罪・強盗・恐喝・騒乱等）で即送還 |
| 永住許可の取消し（2027年4月施行予定） | 1年超の拘禁刑 | 罪種不問、有罪判決の時点で取消し |
| 再入国 | 5〜10年で解禁可能性 | 生涯禁止（永久追放） |
| 秩序破壊行為（ヤード騒乱・迷惑行為） | 刑事罰前は在留継続可 | 反復した場合、在留資格を更新せず排除 |
「3年」基準は執行猶予が付かない実刑ラインに依拠しているが、1〜2年の実刑でも被害者の人生は破壊される。被害の重さは刑期の長さではなく罪種で決まる以上、性犯罪・強盗等は期間を問わず即排除が合理的である。
国際条約（ノン・ルフルマン原則）も「極めて危険な重大犯罪者」の送還を否定しておらず、罪種ベースの基準は十分に説明可能である。
高市政権は厳格化を掲げつつ、同時に過去最多規模の外国人労働者受け入れを推進しており、治安改善の実感が得られない構造的原因となっている。
犯罪者排除策をいくら強化しても、それ以上のスピードで流入が続けばトラブルの総数は減少しない。国民が求めているのは治安改善の実感であり、「管理の強化」だけでは不十分である。そのためにも「総量の抑制」が合わせて必要であり、政権の優先順位が「労働力確保」から「国民の安心・安全」へ明確に転換されない限り、現状の施策は体裁に過ぎないと言わざるを得ない。
経産省「2040年の就業構造推計（改訂版）」（2026年1月26日発表）は、DX・AI活用・高齢者/女性の労働参加により、外国人に過度に依存せずとも成長維持が可能な道筋を示した。
犯罪者の「排除」は排外主義ではない。ルールを守る者の尊厳を守るために、守らない者を明確に線引きする。これこそが多文化共生を本当に成立させる前提である。
• 私立学校法第5条により、学校教育法第14条（設備・授業その他の事項に関する変更命令）は私立学校には適用されません。 これは「私学の自主性・建学の精神」を尊重する原則によるものです。
• 文科省・所轄庁（京都府）が取れる措置は以下の通りで、強制力は弱い：
◦ 最悪の場合の解散命令（私立学校法第62条）※極めてハードルが高い
• 実際の対応：文科省は同志社国際高校に対し書面調査→現地調査（4月下旬予定）を実施していますが、これは「調査・指導・勧告」レベルで、授業内容やプログラムの強制変更命令は出せません。
◦ 民事訴訟では、学校の安全配慮義務違反（民法415条・債務不履行）や不法行為（民法709条）を遺族側が立証する必要があります。
◦ 行政（文科省）が正式な是正命令・措置命令を出していれば、それが「学校に違法性があった」という強い客観的証拠となり、裁判で非常に有利になります。
行政が被害者（遺族・負傷者）のために直接できることは以下の通りです（強制力の弱い順）
・運営改善を命令（違反すると役員解任勧告→解散命令の可能性）
・行政の是正命令権限は非常に限定的で、授業内容やプログラムの強制変更はほぼ不可能です。
・行政が被害者のためにできる最大限の措置は、現地調査・措置命令・情報公開ですが、現実的には「調査・指導・勧告」止まりになりやすいのが現状です。
① 出発点：日本の現状
日本は
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3か月前通告で脱退可能
ただし実務上は：
が不可欠になります。
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ここが最も現実的には重い部分です。
ただし明確な核武装には解釈変更 or 憲法改正が必要になる可能性が高い
世論の大きな分断
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
● 安全保障の前提
● 核武装すると何が起きるか
もしくは
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NPT離脱は形式上合法でも、政治的には強い反発を受ける可能性が高いです。
● 想定される反応
経済規模が大きい
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（一般論として）
日本は
高度な工業基盤
を持つため、しばしば
→「潜在的核保有能力（latent capability）」がある国と見られます。
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
保有するだけではなく
指揮統制システム
ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー
⑧ 地政学的反応
周辺国の反応は非常に大きいです。
「抵抗の軸（Axis of Resistance）」 は、イランが自らを「抵抗の中心」と位置づけ、ヒズボラ（レバノン）、フーシ派（イエメン）、イラク民兵（PMFの一部）、シリア残存勢力などをネットワーク化して反米・反イスラエル・反西欧の影響力を広げる戦略です。しかし、実態は他国の内政への明らかな干渉であり、シーア派が大多数の国で少数派であるにもかかわらず、強引に「革命イデオロギー＋代理武装勢力」を押し進めることで、敵を増やし続けています。そして、現地のシーア派コミュニティ自身が最大の被害者になるケースが目立ちます。
イラン（およびその支援する「抵抗の軸（Axis of Resistance）」）による影響で被害を受けている主な国と、現地のシーア派コミュニティの状況を、2026年4月現在の情勢に基づいてまとめました。用語は標準的なものを用い、情報源は主に信頼できる国際機関・シンクタンク・報道（Soufan Center、Britannica、Al-Monitor、ISW、GCC公式声明など）から抽出しています。
ヒズボラ（イランが資金・武器・訓練を提供する主要プロキシ）が独自の軍事行動（イスラエルへの攻撃など）を続け、レバノン政府の軍事活動禁止命令を無視。結果として2026年のイラン戦争拡大でイスラエル報復攻撃を受け、100万人以上（人口の約1/6）が避難、数千人の死傷者、インフラ・住宅の深刻な破壊が発生。経済崩壊と宗派緊張の悪化を招き、国家主権が侵害された形。
ヒズボラはシーア派（人口比約30-35%）の最大勢力で、社会サービスを提供して支持基盤を維持。しかし、戦争による被害（特に南部・ベイルート南部郊外のシーア派居住区）が集中し、支持者内からも「無責任な決定で我々を犠牲にした」「疲弊した」「ヒズボラの地政学的冒険にうんざり」という批判が顕在化。2025-2026年に支持率低下と内部不満が増大し、武装解除努力（レバノン軍主導）への抵抗が続く一方で、シーア派全体の孤立とフラストレーションが高まっている。
イラン直結の民兵（Popular Mobilization Forces: PMFの一部）が米軍基地や湾岸諸国（サウジ・UAE・クウェートなど）への攻撃を繰り返し、イラク領土が代理戦争の戦場化。米国報復攻撃でイラク軍人・民間人死傷、GCC諸国からの共同非難（攻撃停止要求）、外交・経済関係の悪化（湾岸投資減少など）。国家主権の喪失と宗派分断の固定化が進む。
イラクのシーア派は人口の多数派（55-65%）だが、イラン依存の民兵行動が「イラク全体のイメージを損ない、経済打撃を招く」との不満が広がる。2019年の大規模抗議（イラン影響力反対）以降、一部政治家や若者層で「イラン影響力の低下はイラクに害にならない」との声が公然化。民兵の一部は政治統合を模索するが、KHなど強硬派はイラン忠誠を維持し、シーア派内部の分裂を深めている。
フーシ派（イラン支援のザイド派シーア系武装組織）が紅海航行攻撃やイラン支援のミサイル発射で参加。サウジ・UAEとの長期戦争、人道危機（飢餓・医療崩壊）、経済封鎖を悪化させ、2026年の戦争で報復リスクが増大。国家再建が遅れ、インフラ被害が深刻。
ザイド派シーア（人口比約35-40%、主に北部）がフーシ派の基盤だが、長期紛争でザイド派地域を含む全国が被害を受け、「イランに利用された」「人道危機の代償が大きすぎる」との声が出ている。フーシ派支配下で統治負担が増え、内部でも現実派の慎重論が見られる。
イラン直接攻撃やプロキシ経由のミサイル・ドローン攻撃（エネルギー施設・空港・港湾など）が2026年に集中。死傷者発生、石油輸出・航行の混乱（ホルムズ海峡・紅海）、経済損失。GCC諸国は共同声明で「主権侵害・国際法違反」と非難し、自衛措置を表明。ヨルダンは領空通過・武器密輸の脅威で巻き込まれリスク増大。
これらの国でシーア派は少数派（バーレーンで多数派に近いが王政はスンニ派、サウジ東部で集中）。イランが「シーア派擁護」を名目に干渉・扇動を試みるが、結果として政府の警戒・抑圧が強まり、シーア派コミュニティ全体が「疑いの目」で見られ、差別や監視の強化を招く。イラン支援のセル摘発で緊張が高まり、現地シーア派は「イランの道具にされる」被害を被る形。
イランの「抵抗の軸」戦略は、内政干渉・宗派分断・代理戦争の拡大を招き、対象国に治安悪化・経済損失・主権侵害をもたらしています。
現地のシーア派はイラン戦略の最大の犠牲者になるケースが多く、支持基盤内でも「疲弊」「孤立」「利用された」という不満が広がっています。
この文脈から、アラブ諸国（ヨルダン・サウジ・UAEなど）の多くは、ヒズボラの武装解除を「レバノン国家の正常化」として支持する方向に動いています。イスラエルの攻撃は「過剰で停止すべき」と批判しつつ、イラン・ヒズボラ軸の「武装維持要求」は「他国を道具化する常軌を逸した内政干渉」として受け入れがたい、というのが現実です。
「ほな死ねっちゅうんかえ？」必修科目なのに抽選で受講不可...運次第で留年が確定してしまう大学制度に「これ違法じゃないのバグだろ」 - Togetter
これな。お前ら適当言いすぎ。いくらはてブでも限度ってもんがある。
私は10年程前の政治経済学部生だったので細部は異なるかもしれないが、商学部のwebサイトで科目登録関連資料をざっと見た感じ履修登録システムは共通だし、私立文系だし、大筋はあまり変わっていないようだ。
まず、大前提として早大文系学部の必修科目にはざっくり2タイプある。
①は外国語の必修科目がメイン。今回の「基礎数学」のケースは②やね。
この必修はどういうものかというと、同名の講義が複数開講される。
早稲田大学のwebシラバスで「商学部」「基礎数学」を検索してもらうと分かるが、2026年度春学期は「基礎数学 １」～「基礎数学 ８」の計8講を6人の教員で受け持っており、必修なのでシラバスの内容も同一のものとなっている。
学生たちはこの中から希望する教員や時間帯の講義に合わせて履修申請を行う。
この手の講義は大教室で行われるので、1講あたりまあ大体200～300人程度は入るだろうか。
参考までに、商学部の2025年度4月入学者数は923人。これに再履修組（2～4年生の総数の2割と仮定）を加味しても総数は十分確保されていると言えるだろう。
もちろん総数が確保されているからといって全員の希望通りに履修登録がなされるわけではない。開講時限（1限はイヤだ～とか）や教員個人の人気（講義が面白いとか評価が甘めとか）等によって申請状況には当然偏りが出る。
この偏りを正確に予測するのは困難を極めるというか不可能なので、定員を超過した科目は残念ながら抽選となる。これが「1次登録」である。
1次があるなら当然2次がある。1次登録で希望した必修科目から漏れた学生たちは学部webサイトを見る。
そこには「2次登録余裕定員表」というものが掲載される。これは読んで字のごとくだが、「1次登録を経てもなお定員に余裕のある科目の一覧」だ。
1次で「基礎数学ｎ」の抽選から漏れた学生はこれを見て定員に余裕のある「基礎数学ｍ」に2次登録を行うという流れだ。
2026年度商学部の手引きによれば2026年度の商学部の2次登録期間は4/7・4/8で、結果発表は4/11。
もう一つ言うと彼はおそらく2年生で、基礎数学の「再履修組」だ。お前この科目もう1回か2回落としてることになるやんけ。
留年がどうこうと騒いでたのはまあおそらく大学生特有の悪ノリで、要するにお前らは釣られたんだよ。
この手の必修科目は極端な話4年間のどこかで取れば問題なく、「1年次の必修を落としたら2年次に進級できない」などといった類のものではない。運ゲーで学費が追加されるのではと心配している人たちはまず落ち着いてほしい。これは桃鉄ではない。
ってかこの学生のツイートを遡るとGPA1割ったとか言ってるし、件の基礎数学以外にも落としまくってるだろ。留年だとか騒いでるのはそのせいでは？それはもう抽選以前の問題だろ。
ちゃんと大学行け。11号館のファミマでモンエナ買って勉強しろ。
ちなみに2次登録から漏れても更に3次登録があり、学生側によほどの事情がない限り必修科目未登録の学生を吸収し切るようになっている。
他学部だが、私の在学中は必修で3次登録までもつれ込んだことはない。必修科目はそもそものキャパが大きいので、抽選に落ちた学生も2次で大体吸収される。
なお、3次登録でも「基礎数学」を登録できなかった学生のために（そんな学生は殆どいないだろうが）、2026年度秋学期は「基礎数学 ９」～「基礎数学 １４」の計6講が開講予定だ。
秋入学組や再履修組とともに受講することになるが、総数としては十分だろう。それでも登録すらできないとしたらそれはもはや学生の側に問題があるとしか言いようがない。（履修申請忘れとか）
以下、想定問答集
上記の通り3次登録までで吸収可能な上に秋学期にも同科目が開講するため、学生に履修の意志がある限りこの必修抽選のみが原因で留年することはない。（バカすぎて留年することは当然ある）
それはそれとして話は変わるが、早稲田大学に留年の概念はない。便宜上または社会通念上留年と表現しているだけで実際は「年次に留まる」ことがないからだ。
どういうことかというと、例えば1年次に単位を全部落としたとしても自動で2年次に進級するようになっている。
これを繰り返し、卒業単位数を満たさないまま学部5年生以上に到達した選ばれし者たちは留年生ではなく「延長生」と呼ばれる。私は私自身の要因によって学部で6年間過ごしたので詳しいんだ。卒業までの残り単位数によっては学費が安くなったりする。
家族・友人・教員・職員の皆さんには多大な心配をかけた。彼ら彼女らが親身になって世話を焼いてくださったおかげで今、強く生きられている。ありがとう…ありがとう…。
今回の件で例えよう。
「基礎数学」の履修申請に落ち続け、3次登録の余裕定員表を見たら残りの「基礎数学」が全て他の履修確定済み科目と被っていたとする。
そういったケースを想定して、「3次登録期間中は自動登録科目以外の科目の履修登録を取り消すことができる」ようになっている。これにより必修科目を優先して履修登録することができる。
もちろんそうならないように1次登録の時点から計画的に申請すべきだが、このように必修科目に関しては大体何とかなるようになっている。
それでも本当にどうにもならないケースが万が一発生した場合は、学部事務所の相談窓口に泣きつけば空きの出たコマにねじ込んだり救済措置を提案してくれたりする。
それでもガチのマジで春も秋もダメだったなら翌年度以降に履修申請することになるが、「手引き」によると専門基礎科目の必修は1年生が優先登録になるようだ。
例の学生はおそらく2年生と思われるので、まあ1年生優先＋定員超過コマで弾かれてしまったんやろね。それ自体はしゃーない。2次登録をちゃんとやれば大丈夫。
ただ、この手の必修で抽選全落ちなんてマジで聞いたことないし（そもそも3次登録で抽選になることがない）、基礎数学は昨年度の3次登録時点でも定員に余裕あるみたいだし、マジで何なんだ。
まあ分からんでもないんだが、自動登録ってのは結構厄介で。「自動登録によって学生が受講希望科目を申請できなくなる」ケースが出てくる。
例えば今回の「基礎数学」のように同じ内容で8講も開講される科目を自動登録にしてしまうと、学生が他に履修したい科目Aの日時を運次第で潰されてしまうことになる。
それなら科目Aと被らない日時の「基礎数学」を選択履修する形式の方が望ましいだろう。カリキュラムが全て同一なのだから。
実際、商も政経も自動登録科目は最低限の外国語科目がメイン。理工学部なら自動登録がもっと多いだろうけど、そっちの事情はよく知らん。
上記の通り、当該学生に履修の意志がある限り「基礎数学」を履修できなくなることはまずない。
そもそも1年次や2年次は大体皆基礎科目を受けるわけで、「基礎数学」は初年度の春学期1次2次3次・秋学期1次2次3次のどこかで取れれば十分だろう。あとは本人の頑張り次第。
まず受講枠の総数が確保されているということは前提として、リモート講義化して定員を増やすことは不可能ではない。
ただ、講義を受け持つということはただ壇上で講義すればよいというわけではなく、受講生の成績評価や質問対応も行わなければならないので限度はある。この点を失念している人が多すぎる。
必修科目は同じ科目でも複数の枠があって全体の募集枠は足りているけれど、マイルストーンとかの情報を見て単位取りやすそうな教員のやつに申し込んで倍率高くて落ちているだけじゃないの？
私も結局はそんなところだろうと思っています。私も人気科目を申請する時は2次登録まで想定して時間割を組んだりしてたし。
「マイルストーン」ってのは学生サークルが出版してる総合情報誌のことで、講義やサークルの口コミが大量に載ってるんだわ。で、それを情報源として楽単に履修申請が集中して抽選になったりすることがあんねん。
今はSNSの口コミとかもあるだろうけど、基本的な構造は変わってないはず。
マイルストーン情報のせいで申請状況に偏りが生じるパターンも確かにあるとは思うが、それは大学側の責任とは言えないだろう。
そうだよ。特に新入生にとってはね。だから各学部は科目登録ガイダンスをみっちりやったり、学部の手引き（冊子）を配布したり、
「こうはいナビ」っつー学生スタッフが新入生の相談に乗る大学公式のプロジェクトがあったり、
「サポエニ」っつー学内の総合情報ポータルサイトがあったりすんねん（これは私がいた頃はなかった！）。
高齢化著しいはてなで万が一これを読んでる人の中に新大学生がいるなら、「マジで、人と、人が作った仕組みを、頼れよ。」言いたいことはそれだけだ。
お前ら黙って見てりゃ好き勝手言いやがってよ～ 大学の職員さんたちにはすげ～世話になったからむかっ腹が立つぜ
近年の商学部4月入学者数とwebシラバスと大教室のおおよその収容人数を照らし合わせれば学外の人間でも「再履修者込みでもおそらく受講枠の総数は確保されているだろう」と思い至るのはさほど難しくないだろ
まあ留学や休学等のやむを得ない事情を除く早稲田の留年、いや「延長生」は必修抽選のせいじゃなくて普通にバカなだけだよ 6年いた私が言うんだから間違いない
裁判だの何だのといきり立つ前に自分が新入生になったつもりで調べてみてください
調べる気がないならその勃起を鎮めてくだ↑さい
僕の肩で羽を休めておくれ～
𝑷𝒐𝒓𝒏𝒐𝑮𝒓𝒂𝒇𝒇𝒊𝒕𝒕𝒊...
