＜記事原文 寺島先生推薦＞
Israel Did 9/11 筆者：ワイアット・ピーターソン（Wyatt Peterson）
出典：The Unz Review 2024年9月12日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞ 2024年10月15日
2004年9月11日、ニューヨーク・タイムズ紙は9-11同時多発テロ発生から三年経った節目としてある意見記事を出した。その記事は、その日に起こったことについての重要な事実が政府諸機関により隠蔽され続けていることの認識から書き始められていた。
「9/11発生以来3年間、私たちが認識し始めた事実は、何が起こったかが分からなくても何が起こったかを知ることは可能である、という点だ。つまり、個人や人々が知っている事実と真に公開されている事実の間には差異がある、ということだ。9/11調査委員会が出している報告は、私たちが公式に知る必要がある情報の一部である。それ以外の答えは不足している」 全国紙がこのような書き方をした記事を載せるのは尋常ではない。米国民が、世界を変えるような大事件について、公共の福祉に奉仕するものとして選ばれた政府がついたウソを飲まされざるを得なくなっている状況を示唆することは、この報道機関には、この日に本当に起こったことを突き止め、その責任者を追求する意思がないことを示している。三千人近い米国民が白昼殺されたのに、世界の人々にはありえない説明しか与えられなかったのに、事件からまだ3年しかたっていなかったあの時点で、ニューヨーク・タイムズ紙は誰が、なぜあのようなことをおこなったかの調査に踏み切ろうという意思は持っていなかった。
米国に真に真摯な報道機関が存在するのであれば、あんなあからさまな攻撃を起こした下手人らが無罪放免で逃げ切れるような事態にはならなかっただろうし、「カッターナイフしか持っていなかった19人のアラブ人が世界最強として知られていた最も洗練された技術を持つ最先進国米国を出し抜いた」という明らかにおかしい嘘話がまかり通ることはなかっただろう。公式説明が真実ではありえないことを示す基礎情報は無数に存在しているのに、報道機関は最大限の努力を払ってその全ての証拠を無視し、 不都合な真実を提示するものは全て、呪わしい「陰謀論者」である、として誹謗中傷してきた。驚くべきことに、2001年9月23日という早い時期に、政府の公式説明に異論を唱え、19名の「乗っ取り犯」のうち5名は生きており、サウジアラビアやモロッコで無事に暮らしており、9/11の朝に、ニューヨークやワシントンDCの近くにはいなかったことがわかった、という記事が報じられた。この衝撃的な報道があったにもかかわらず、この19名の顔や名前は、9/11の実行犯であるという事実が変えられることはなく、この衝撃的な報道は、それ以外の他の多くの報道と同様にオーウェルの小説に出てくる「空白の記憶の穴」に急いで放り込まれた。
そうなれば、聞きたくなるかもしれない。「では本当にやったのは誰なのか？手段と動機、機会をもっていたのは誰なのか？ 誰が9/11という衝撃的な犯罪を起こし、その後、自分たちの痕跡を隠そうとしたのか？」と。
では、手始めに、ウサマ・ビン・ラディンと彼の手下である中東の40人の盗賊は容疑者から外して問題なかろう。これらの二流悪党には洗練さが欠けており、9/11に匹敵するような大それた事件を起こせる執行機関も持っていなかったからだ。実際、FBIの「最重要指名手配者のテロリスト」とされたビン・ラディンポスターには、9/11に関することは全く記載されておらず、書かれていたのは1998年の2件の米国大使館爆撃事件のことだけだった。記者にその理由を問われたFBIの当時のレックス・トゥーム捜査活動担当部長は、以下のように返答した。「ウサマ・ビン・ラディン容疑者について、9/11の件が記載されていない理由は、FBIにはビン・ラディン容疑者と9/11を結びつける確固とした証拠を有していないからです」と。多くの米国民には知られていないことだが、1980年代のソ連によるアフガニスタン侵攻の際、ウサマ・ビン・ラディンの名はCIAの工作員名簿に記載されており、ビン・ラディン一族は米国支配者層内の何人かと仕事上の繋がりを持っていた。(1978年、ジョージ・W. ブッシュとウサマの兄サーレム・ビン・ラディンは、テキサスに拠点を置くアルブスト・エネルギーという石油会社を設立した。ビン・ラディン一族とブッシュ一族は長期に渡って仕事上の付き合いを持っていた。）
9/11のような激しいテロ事件の首尾は、標的となる観衆を騙すためにどんな煙幕をまくかにかかっている。背が高く、浅黒い肌の色をして、ターバンを頭に巻いたビン・ラディンの姿は、米国民にとって、テロリストの見本となるくらいの完璧な風貌だった。9/11が起こるまで何年もかけて、ハリウッドはテロリストのこのような典型的な風貌を民衆に植え付け、このような姿の刷り込みは意図的な効果を狙ったものだった。ランド研究所のブライアン・ジェンキンスは、1974年に以下のように語っていた。「
テロ行為の目的は、それを見ている人々を標的にしたものであり、実際に被害を受けた人が標的ではありません。テロ行為とは劇場で見せる出し物のようなものなのです 」と。9/11などのテロ事件について調査する際は、これらのことばを念頭に置く必要があり、これらのテロ事件の多くが、「SITE諜報団」のリタ・カッツのようなイスラエルの工作員により説明されていることにも注意が必要である。
9/11のような作戦の遂行に何が伴うかについては、攻撃の直後に、ドイツの国内諜報機関である連邦憲法擁護庁長官のエックハルト・ヴェルテバックからいくらかの洞察が得られていた。ヴェルテバックは2001年後半、調査記者のクリストファー・ボリンに対し、「致命的な精度」と「計画の大規模さ」には、国家情報機関の「固定された枠組み」が必要だったはずだが、それはアルカイダのような「緩やかな集団」のテロリストには見られないものだ、と語った。その後まもなく、ドイツ情報機関の元長官アンドレアス・フォン・ビューローもボリン記者に次のように語っていた。「攻撃の計画は、技術的にも組織的にも見事な成果でした。数分から1時間以内に4機の巨大飛行機を乗っ取り、複雑な飛行操作で標的に突っ込むことは、国家情報機関の長年の支援なしには考えられません」と。元CIA分析官で米国務省の対テロ対策副局長だったラリー・ジョンソンは、今回の攻撃について「歴史上、これに匹敵するものはありません。これに近いのは旧ソ連の諜報活動だけです」と語り、ドイツ側の評価にかなりの信憑性を与えている。
明らかに、9/11攻撃は、成功させるには何年もの計画と、政府や軍、報道機関からの膨大な支援を必要とした極めて高度な作戦だった。無国籍の寄せ集めの過激派組織が、大した抵抗もなく、これほどの規模の犯罪を遂行できたというのは、まったく笑止千万だ。
得をしたのは誰なのか？ 「我々はツインタワーとペンタゴンへの攻撃、そしてイラクにおける米国の戦争から利益を得ている。」—ベンヤミン・ネタニヤフ、「ネタニヤフ首相、9/11攻撃はイスラエルにとって良いことだと発言」ハアレツ紙（2008年4月16日） 9/11のようなテロ行為が起きたとき、常に問われるべき質問は「誰が得をするのか」である。誰が得をするのか。これが非常に重要な質問である理由は、歴史が「犯罪から得をするのは、その犯罪を犯した本人である可能性が高い」と教えているからだ。2万人以上が死亡したと思われた9/11の日に、ベンヤミン・ネタニヤフ首相はニューヨーク・タイムズ紙の記者ジェームズ・ベネットのインタビューに驚くほど前向な態度を示していた。
「今夜、この攻撃が米国とイスラエルの関係にどのような意味を持つかと問われ、ベンヤミン・ネタニヤフ元首相は『非常に良いことです』と答えた。その後、彼は『まあ、非常に良いというわけではありませんが、私の言っていることには、おいおい共感が得られるでしょう』と発言を訂正した。」（『テロの日：イスラエル：流された血は両国を近づける絆とみられる』ニューヨーク・タイムズ紙、2001年9月12日） さて、自分自身に問いかけていただきたい。たったいま起こったことを、どんな理由があろうとも「とても良い」と正気で評する人とはどんな人だろうか？ 答えは、この残虐行為に何らかの利益を見出した人だけだ。7年の間隔を置いておこなわれた、上記に引用したネタニヤフ首相の率直な発言から明らかになったのは、9/11 がイスラエルにとって間違いなく有益であったことを私たちに伝えている、という点だ。私が最近書いた記事「ビビ（ネタニヤフ）の対テロ戦争計画」で説明したように、イスラエルの戦略家たちは、イスラエルのための戦争を仕掛けるために、長い間、米軍を中東に引きずり込もうとしていた。必要なのは、適切な口実だけだった。
2001年9月11日までに起こっていたこと 「米国とヨーロッパのすべての諜報機関は、モサドがこの悲惨な攻撃を計画し、実行したことをよく知っている...」 — フランチェスコ・コッシガ、元イタリア大統領、コリエーレ・デラ・セラ(2007年11月30日) イスラエルがこの攻撃を予知していたことを示す最も古い兆候の一つは、1979年にユダヤ系米国人のマイケル・エヴァンス記者がモサドの創設者イッセル・ハルエルにおこなったインタビューで明らかになった。エヴァンス記者はエルサレム・ポスト紙(2001年9月30日)で次のように回想している。
「私は元モサド長官イサル・ハルエル氏とアラブのテロリズムについての会話を交わした。彼が私に熱いお茶とクッキーの皿を手渡したとき、私は彼に尋ねた、「テロ行為が米国に来ると思いますか、もしそうなら、どこで何のために起こるのでしょうか？」と。ハルエル氏は米国からの訪問者である私を見てこう返答した。「私はテロ行為があなた方の米国で発生することを心配しています。米国にはテロと戦う力はあるが、意志はありません..」と。そしてテロの発生場所について、ハルエル氏は続けて、「ニューヨーク市は自由と資本主義の象徴です。テロリストはエンパイア・ステート・ビルディングを攻撃する可能性が高いです。というのも、その建物が米国で最も高いビルであり（それは間違いだが）、そして米国の国力の象徴だからです。21年後、ハルエル氏の予言の最初の部分が現実になった。違ったのは、ワールド・トレード・センター（WTC）のツインタワーはエンパイア・ステート・ビルディングよりもはるかに高かったことだけだった。 1987年、イサル・ハルエル配下の上級工作員の二人、ピーター・ツヴィ・マルキンとアブラハム・シャローム・ベンダーは、ワールド・トレード・センター（WTC）の警備契約を獲得した。それは両名がシャウル・アイゼンバーグの所有するテルアビブの「アトウェル・セキュリティ社」という会社で働いている間のことだった。マルキンとベンダーは、何十年にもわたってハルエルの下で働き、プルトニウム密輸や1960年のアルゼンチンからのアドルフ・アイヒマンの誘拐など、モサドの極秘任務に関与していた。ハルエルは、ダモクレス作戦の一部としての彼の活動が暴露されると、最終的にモサドの長官の辞任を余儀なくされた。その中には、手紙爆弾の郵送や、エジプト人と一緒にロケット計画に取り組んでいたドイツ人科学者の暗殺などが含まれていた。
モサドの工作員、アブラハム・シャローム・ベンダーとピーター・ツヴィ・マルキンは、1987年に、シャウル・アイゼンバーグ所有のテルアビブにあるアトウェル・セキュリティ社の代表として、WTCの警備契約を確保した。 ピーター・マルキンとシャローム・ベンダーのアトウェル・セキュリティ社の上司、億万長者の大物シャウル・アイゼンバーグは、極東で非常に強力なモサドの工作員で、ユダヤ人テロリスト集団である「イルグン」と「上海ベタール」の結成を支援した。彼はまた、1970年代を通じてヘンリー・キッシンジャーと緊密に協力し、ポル・ポトのクメール・ルージュのような血に飢えた共産主義暴力組織に武器を密輸した。これらの人々は、さかのぼること1987年から世界貿易センターの警備契約を獲得しようと試みていた不愉快な人物であり、その契約により、ニューヨークの空港や港湾、通勤電車の支配権も得られるはずだった。1984年にイスラエルの国内治安機関シン・ベットの長官を務めていたベンドールが2人のパレスチナ人の10代の青年を殺害した罪で有罪判決を受けたことをニューヨーク港湾局が発見し、取引を中止するまで、すべてが計画どおりに進んでいた。この小さな挫折にもかかわらず、ベンダーはジュールズ・クロールとモーリス・グリーンバーグ所有の会社クロール・アソシエイツ社で働き続け、1993年にFBIが扇動したトラック爆破事件の後、世界貿易センター複合施設の警備契約を獲得した。
民営化 シオニストが世界貿易センターの警備契約を手にしたことにより、次の目標は、この巨大な建造物の所有権を獲得することへと移った。
1972年に開業した日から、ツインタワーはニューヨーク・ニュージャージー港湾局の国営所有となっていた。しかし、2000年までに、市の役人は、修復に何十億ドルもかかると考えられていた時代遅れのアスベストだらけの物件を捨てることを熱望していた。ロナルド・ローダーは、パタキ知事傘下のニューヨーク州民営化委員会とニューヨーク州民営化研究評議会を率いた人物で、最終的にWTC第1と第2ビルを初めて私有化することを決定したのも彼だった。ローダーは、世界ユダヤ人会議の長年の議長であり、ベンヤミン・ネタニヤフが政治界で目立つ存在になったことに最も責任のある人物である、と言われてきた。彼は、ヘルズリヤの学際的センターへの資金提供を通じてイスラエルの諜報機関とつながりがあり、そこでローダー政治・外交・戦略学校を設立した。さらに、ローダーと彼の良き相棒エフード・バラクは、ジェフリー・エプスタインが関わっていた世界規模の悪ふざけの背後にいる原動力となったレスリー・ウェクスナーの「メガ・グループ」の一員だった。
WTC複合施設の民営化は、超シオニストのラリー・シルヴァースタインとフランク・ローウィが、2001年7月にこの施設の99年間の賃貸権を購入する道を付けることになった。そしてその契約には、テロ攻撃を受けた場合に両者の補償範囲を倍増させるように条件を変えられた保険契約も含まれていた。これらの施設には、ジュールズ・クロールとモーリス・グリーンバーグが所有していたエース・リミテッドとマーシュ・マクレナンが保険をかけていたが、その後まもなく、他のさまざまな企業にその負債を売却していた。これらの負債を購入した人々はその後すぐに打撃を受けることになった。9-11の攻撃後、シルバースタインは、これらの施設を購入するために1400万ドルしか出していなかったにもかかわらず、45億5000万ドルの保険金を授与されることになった。それは、我が国の祖先が「ユダヤ人の稲妻*」と呼んできたものの典型的な事例だった。シルヴァースタインはベンヤミン・ネタニヤフと個人的に非常に親しい友人であり(ハアレツ紙は、彼らが何年もの間、毎週日曜日に電話で話していた、と報じている)、フランク・ローウィはかつてイスラエルのゴラニ旅団と地下テロリスト集団ハガナーの一員だった。ニューヨーク港湾局の会長、ルイス・アイゼンバーグ(ネタニヤフのもう一人の取り巻き)が取引を交渉し、シルバースタインとアイゼンバーグの両者は、米国最大のイスラエルの資金調達機関であるニューヨーク統一ユダヤ人アピール(UJA)連盟の役員だった。これらの証拠だけでは不十分とお考えの方に申し添えるが、当時のルイス・アイゼンバーグの上級顧問、マイケル・グラスナーは、巨大シオニスト・ロビー団体、AIPAC（アメリカ・イスラエル公共問題委員会）の南西地域政治部長だったのだ！
*ユダヤ人の稲妻・・・ユダヤ人が不正な申し出により保険金を不当に入手する様を揶揄した表現 9/11後、WTCの共同所有者ラリー・シルバースタインは、この施設を購入するために1400万ドルしか出していなかったにもかかわらず、彼には45億5000万ドルの保険金が支払われた。 WTC1&2の賃貸権を保有していたことに加えて、ラリー・シルヴァースタインは、9/11の午後5時20分に、飛行機にぶつからなかったにもかかわらず、自由落下速度で不可解な崩壊を見せた「ソロモン・ブラザーズ・ビル」であるWTC 7を所有していた。2002年9月10日の米国のTV局であるPBS局の「米国・再建」という番組で、シルバースタインは、事前に仕掛けられた爆発物を使って建物が取り壊されたことを認めるような発言をおこない、以下のように回想していた。
「消防署の司令官から電話があり、彼らは火を封じ込めることができるかどうかわからない、と言ったのを覚えています。私が言ったのは『ご存知のように、私たちはひどい人命の損失を出したので、最も賢明なことはこれ以上被害を出すことを回避することです』ということでした。そして、消防団は撤退するという決定を下し、私たちは建物が崩壊するのを目にすることになったのです」と。 FDNY（ニューヨーク消防局）のダニエル・ニグロ局長は、シルバースタインが語った状況の際の司令官だったのだが、その日、シルバースタインと話したことはなく、シルバースタインと話した人も知らない、と発言している。
以下の動画を参照
VIDEO 「私はシルバースタイン氏の発言をよく知っていますが、私の記憶の限りでは、その日、私は彼とは話をしなかったし、彼と話をした、と私に言った人がいた記憶もありません」と。 予知と準備 「1948年3月、『パレスチナの兵力要件』に関する統合参謀本部の文書は...「シオニストの戦略は、ユダヤ人の最大の目的を確保することを意図した一連の作戦を絶えず拡大し深めることに米国を巻き込もうとするだろう」と予測した」 — スティーブン・グリーン、Taking Sides: America's Secret Relations with a Militant Israel (1984) イスラエルが9/11攻撃を予知していたことを示す多くの兆候がある。
・ 9月11日の攻撃の直後、5人のイスラエル人が逮捕され、71日間拘留された。ABCニュースによると、最初の飛行機がノースタワーに衝突したとき、この男たちは写真を撮影し、祝福していた。そしてハアレツ紙(2001年9月17日)は、彼らが「歓声を上げ」、嘲笑の叫び声を上げている姿を目撃されたと報じ、その姿を不審に思った目撃者が警察に通報することにつながった、という。男たちはその日の午後遅く、ニュージャージー州バーゲン郡の警察に逮捕され、彼らは複数の外国のパスポートやカッターナイフ、現金4700ドル、そして彼らと陰謀を結びつける疑わしい印が付けられた地図を所持していたことを明らかにした。さらに、バンを検査するために連れてこられた爆弾探知犬は、爆発物の残留物を検出した。バーゲン郡警察署長のジョン・シュミディグは報道機関にこう語った。「ニュージャージー州登録と側面に書かれた白いシボレーのバンを警戒するように警告を受けました。 9-11テロ後に、リバティ州立公園で祝う3人の人物が目撃されました。3人は飛び跳ねていた、とのことでした」と。ニュージャージー州の新聞「ベルゲン・レコード」紙は、翌日の記事でこの事件について報じ、同紙のパウロ・リマ記者は、情報源からの話として、こう記した。「彼らが乗っていた車には何カ所かに印が付けられた地図があった。彼らは9-11のテロに夢中になっているように見えた。何が起こるか分かっているような感じで、リバティ州立公園で過ごしていた」と。後に明らかになった事実は、二人の男、シヴァンとポール・カーツバーグは、モサドの下で働いており、他の男たち、ヤロン・シュミュエル、オデッド・エルナー、オメル・マラマリも、諜報機関と繋がりを持っていたことだった。それ以来、彼らは「踊るイスラエル人」として知られるようになった。
彼らが働いていたニュージャージー州に本拠を置く会社、アーバン・ムービング・システムズ社は、モサドの代理施設であるとして知られていた。信頼度の高いユダヤ系新聞「ザ・フォワード」紙(2002年3月15日)は、アーバン・ムービング・システムズ社がFBIによってイスラエル諜報機関の隠れ蓑として認識されていたと報じ、CIAの対テロ作戦責任者ヴィンセント・カニストラーロは、CIA内ではこの事実が常識である、と明言した。当局に一度尋問された後、アーバン・ムービング・システム社の所有者であるドミニク・スーターは、すぐに店を閉め、事務所の掃除さえ怠るほどの慌ただしさでイスラエルに逃げ帰った。同社を訪れたABCニュースの記者たちは、その光景を「まるで大急ぎで閉鎖されたかのようだった。携帯電話が転がっていた。事務所の電話はまだ接続されていた。そして、何十人もの顧客の財産が倉庫に残っていた」と報じた。(出典：ABCニュース、2002年6月24日)
この攻撃を撮影し、祝福したとして逮捕された5人の男たちは、71日間拘留され、その後、司法次官補でイスラエルの二重国籍者であるマイケル・チャートフの指示でイスラエルに釈放された。ハアレツ紙の報道によると、「二人の著名なニューヨークの議員」が彼らのために激しいロビー活動をおこなったとのことであり、オンライン雑誌「カウンターパンチ」のクリストファー・ケッチャム記者(2007年3月7日)によると、他ならぬジェフリー・エプスタインの不名誉な弁護士アラン・ダーショウィッツが、米国政府との事態を円滑にするために個人的に介入した、という。イスラエルに戻ると、5人のうち3人はヤイール・ラピドのテレビ番組に出演し、米国での生活について話した。彼らが犯罪現場のすぐ近くで何をしていたのかと尋ねられたとき、オデッド・エルナーはこう答えた。「
私たちの目的は、その出来事を記録することでした」 と。
（動画は原文サイトをご参照ください。訳者）
5人の「踊るイスラエル人」のうち3人は、ヤイル・ラピドのテレビ番組に出演し、彼らが9/11に「事象を記録する」ためにニューヨークにいたことを認めた。 * 9/11攻撃に対する警察の対応を監督したNYPD（ニューヨーク市警察）の署長は、バーナード・ケリックだった。ケリックは、9/11にニューヨークで逮捕されたイスラエルの工作員の報告と矛盾するような情報が自身の警察署から出てくるのを阻止していた。9/11の二週間も前の2001年8月26日、ケリックは億万長者のエイタン・ヴェルトハイマーとイスラエルで会い、彼から「25万ドルの無利子融資」を手に入れていた。2007年11月8日、ケリックはニューヨーク州ホワイトプレインズ市の連邦大陪審に、税金詐欺と、ヴェルトハイマーから受け取った25万ドルについて連邦政府に虚偽の陳述をした罪で起訴された。検察官はまた、ケリックが2001年から2003年の間にユダヤ人の不動産王スティーブン・C・ウィトコフから約23万6000ドルを受け取った、として告発した。
* イスラエル所有のインスタント・メッセージング会社、オディゴ(Odigo)社が、攻撃の数時間前に、受信者にWTCに近づかないように指示する警告を送信するために使われていた。(オディゴ社の米国本部は、WTCからわずか2ブロックのところにあった)。同社の副社長であるアレックス・ディアマンディスはこう述べた。「メッセージには、一定の時間内に何か大きなことが起こると書かれていました。そして実際にそうなりました。警告どおりに。攻撃があるという警告が他のオディゴ利用者に発信された可能性はありますが、同社は他の受信者がメッセージを受け取った、との報告は受け取っていません」と。オディゴ社の最高責任者であるミカ・マコーヴァーは、ハアレツ紙(2001年9月26日)にこう語っていた。「なぜこのようなメッセージが送られたのか全くわかりません...誰かが冗談のつもりで送った内容が、偶然に現実のものになってしまったのかもしれません」と。この話は、2001年9月27日にイスラエルのマスコミとインドのニューズバイト紙のブライアン・マクウィリアムズによって報道された。エルサレム・ポスト紙のオンライン報道(2001年9月12日)によると、後に同紙のブレット・スティーブンス編集長が立証した(記事名「レターズ」、エコノミスト誌、2003年1月9日)内容によれば、イスラエル外務省は、攻撃時にWTC地域にいたと考えられている4000人のイスラエル人の名前をまとめていたが、死亡したのは1人だけだ、という。オディゴの機能には「People Finder（人見つけ）」と呼ばれるものがあり、この機能を使えば、国籍などの共通の特性に基づいて大規模な集団にむけてメッセージを送信することができた。
* ZIMシッピング社は、かつてシャウル・アイゼンバーグが所有していたイスラエルの大企業で、ワールド・トレード・センター・ノース・タワーに一万平方フィートの事務所を持っていた。9/11の1週間前、ZIM社は自社の事務室を空にしたことで、賃貸契約を破り、5万ドルの保証金を失った。最高経営責任者のショール・コーエン・ミンツは、2001年11月17日にUSAトゥデイ紙に、「まるで神の行為のように、私たちは動きました」と語った。神の行為なのか、それとも事前に知っていたからなのか？この攻撃に関与したと考えられるイスラエルのスパイを調査していたFBI捜査官マイケル・ディックは、ZIM社の調査を始めた。しかし彼はすぐにマイケル・チャートフ司法次官補によって職務を解かれた。
* 9/11の数週間前に米陸軍高等軍事学学校(SAMS)が発行した報告書は、イスラエルの諜報機関モサドについて以下のように警告していた。「冷酷で狡猾で、米軍を標的にし、それをパレスチナ-アラブの行為のように見せかける能力を持っている」と。この報告書は、2001年9月10日にワシントンタイムズ紙によって一面記事として掲載されていた。
* 9/11の直前に、ユナイテッド航空(UA)とアメリカン航空(AA)で、法外な量のプット・オプション*が買われていた。プット・オプションは、将来価値がすぐに下落すると考えられる株式に付けられるものだ。UA社のプット・オプションの95%程度が2001年9月6日に購入され、AA社の11万5000株が9月10日に購入された。これらの購入は通常の25倍の規模だった。2001年10月15日、証券監督者国際機構(IOC)は、プット・オプションからの利益は、世界貿易センターのビルに収容されている複数の企業に対しても購入され、その額は数億ドルに上り、「これまでにおこなわれた最大のインサイダー取引」になる可能性がある、としていた。明らかに、「事情通」の誰かが「直感」を持っていて、これらの会社の株価がすぐに急落するだろうと感じ、現金化を求めていた、ということだ。すべてのプット・オプションを扱った会社は、ドイツ銀行の子会社であるABブラウン投資銀行だった。9/11の時点で、CIAの事務局長は、ABブラウン投資銀行の元最高経営責任者で会長のアルビン・「バジー」・クロンガードだった。英国のインディペンデント紙(2001年10月14日)は以下のように報じていた。
「調査員が困惑したことに、同行は「プット・オプション」の多くを購入していたことも明らかになった。プット・オプションは、株式売買仲介者が事実上、株価が下落する株に対して賭けるものである。1998年までABブラウン投資銀行は、CIAの現事務局長である「バジー」クロンガードが率いていた」 と。ABブラウン銀行とアルヴィン・クロンガードは、ヤイル・シャミールの会社、シテックスとのつながりを通じて、イスラエル国家と強いつながりを持っていた。クロンガードの妻、シェリル・ゴードンは、ロスチャイルド資産運用会社の長年の従業員だった。
*プット・オプション・・・将来のある期日（満期日）までに、あらかじめ決められた価格（権利行使価格）で株式の買い取り・弁償を請求できる権利 2001年6月、アメリカ麻薬取締局(DEA)は、米国本土で活動している大規模なイスラエルのスパイ組織の存在を詳述した60ページの内部報告書をまとめた。この報告書は2001年12月にマスコミに流され、9/11に先立つ数ヶ月間に、200人の若いイスラエル人(多くは軍情報機関とつながりがある)がスパイとして逮捕されていたことが明らかになった。イスラエルのスパイは、「美大生」という隠れ蓑を使って、麻薬取締局や他の連邦政府の建物に潜入しようと試みていた。この報告書によると、その「美大生」のほとんどが「軍事情報や電子信号傍受、または爆発物を専門とする」イスラエル軍の部隊に勤務していたことを認めた、という。逮捕された男の一人はイスラエル軍司令官の警護係で、もう一人のアラン・オフェックは悪名高いイスラエルの将軍の息子だった。逮捕された人々の一人であるペール・セガロヴィッツは、ゴラン高原の第605大隊に所属し、「建物や橋、車、その他必要なものは何でも爆破できることを認めた」とDEAの報告書は述べている。
フォックス・ニュースのカール・キャメロン記者は、2001年12月にこのスパイ組織に関する4部構成の暴露記事を制作し、その中で彼は、9/11の結果として、さらに60人のイスラエル人が反テロ法の下で逮捕され、拘留され、その中には「一握りの現役イスラエル軍人」が含まれていた、と述べた。これらの男たちの多くは、9/11飛行機乗っ取り犯とされた人物がいた場所のすぐ近く、フロリダ州ハリウッドに住んでいた。実際、イスラエル軍情報将校から「美大生」に転身したハナン・セルファティは、モハメド・アッタがシェリダン通り3389番地に住んでいる間、シェリダン通り4220番地にアパートを借りていたのだ！ 9/11以前に容疑者の近くに住んでいたという、同様の「偶然の一致」は、さらに6つの都市中心部で確認された。イスラエルが、9/11の直前に、米国の利益に反する何かを企んでいたことは疑いようがない。オンライサイトの「サロン」の2002年5月7日の記事で、クリストファー・ケッチャム記者は次のように書いている。
「
ほぼ2年間、美大生であると偽って主張していた何百人もの若いイスラエル人が、連邦政府機関、特に麻薬取締局に出没していた。誰もその理由を知らないし、誰もその理由を知りたがっていないようだ 」と。
* 1998年12月、フィリップ・ゼリコウやアシュトン・カーター、ジョン・ドイッチ(全員ユダヤ人)は、フォーリン・アフェアーズ誌に「壊滅的なテロリズム：新たな危険への挑戦」と題する記事を執筆した。この記事の最初の章「変革する出来事を想像する」には、壊滅的なテロリズムが、おそらく早ければ「来月」にも米国アメリカに到来する、との警告が記載されており、その際に米国がどのように対応すべきか、そしてその結果として米国がどのように変わることができるかを詳述している。フィリップ・ゼリコウは、世界貿易センターの破壊のような米国に対する壊滅的なテロ攻撃は、「米国を一変させる出来事」であり、「米国の歴史の分水嶺となる出来事」であり、「真珠湾のように...過去と未来を前後に分け」、「その後の社会」は、「厳しい措置や市民的自由の縮小、市民に対するより広範な監視、容疑者の拘留、殺傷力のある武力行使」を特徴とする、としていた。この状況が実現するまでに2年以上かかったが、書かれていたことの多くは、9/11の後、PNAC(アメリカ新世紀プロジェクト)に群がる勢力が待望の「新しい真珠湾攻撃」という口実を手に入れたときに実現した。
「公共神話の創造と維持」に関する博士論文を書いたゼリコウは、ジョージ・W・ブッシュによって9/11委員会の事務局長に任命された。アシュトン・カーター(オバマ政権下で国防総省長官)とジョン・ドイッチ(1995-96年CIA長官)は、「壊滅的なテロリズム」が書かれたとき、ロスチャイルド・ノース・アメリカの独占的関連会社であるグローバル・テクノロジー・パートナーズ社の上級幹部だった。ドイッチは2001年に政府機密の取り扱いを誤った罪を認めたが、ビル・クリントン大統領が、任期最後の日に彼に恩赦を与えた。
空港の「安全管理体制」 「おそらくいつの日にかは実現するだろうが、もし真実が語られることが決められたのなら、国家（イスラエル）がコロンビアで起こっていることよりも千倍も汚い行為に関与してきたことがわかるだろう」 — ラファエル・エイタン中将、「コロンビア・コネクション」、エルサレム・ポスト紙(1989年9月1日) 乗っ取られた便が出発した空港での安全管理と乗客の監視を担当していたのは、インターナショナル・コンサルト・オン・ターゲッティド・セキュリティ社（ICTS)の完全子会社であるハントリーUSA社というイスラエルの会社だった。
ICTS社は1982年にイスラエル人のメナヘム・アツモンとエズラ・ハレルによって設立され、2001年9月11日にはリオル・ズーカーの支配下にあった。同社は、イスラエルの国内治安機関シン・ベットの多くの代理人を雇用しており、シン・ベットは、国際的なコカイン密輸で有名なイスラエルのエル・アル航空の警備も担当している。メナヘム・アツモンは、1996年にエフード・オルメルトと共にベンヤミン・ネタニヤフの選挙運動の共同財務官として務めていた間に犯した金融犯罪で懲役刑を宣告された。オルメルト(2006年から2009年までイスラエルの首相)は、後に2016年に汚職の罪で投獄されることになる。興味深いことに、オルメルトはたまたま9/11の前日にニューヨーク市にいたが、この事実は、オルメルトが2001年9月10日にベイタル・フットボール・クラブをニューヨークの二人のイスラエル系米国民実業家に売却したことを報じるエルサレム・ポストの記事が出るまでは表に出なかった。オルメルトは、9/11の時点でエルサレムの市長だった。なぜ彼の訪問が秘密にされていたのか、不思議だ・・・。それはさておき。
ICTS社はオランダに拠点を置き、設立以来、イスラエルの諜報工作員によって運営されてきた。同社の所有者はCukierman & Co.社であり、この会社の創設者のロジャー・クキアマンは、エドモンド・デ・ロスチャイルド・グループ社の元最高経営責任者で、イスラエル総合銀行の会長でもある。重要なことに、ロジャー・クキアマンは、1995年にイツハク・シャミル首相の息子、ヤイル・シャミールを指導的地位に任命したボアズ・ハレルのカタリスト基金の会長でもあった。ICTS社の子会社であるハントリーUSA社は、イスラエル国防軍(IDF)とシン・ベットの元構成員によって運営されている。9月11日、同社はボストンのローガン空港とニュージャージーのニューアーク空港で警備と乗客の監視を管理したが、実際に旅客機を乗っ取った人物が誰であれ、カッターナイフよりも立派な武器を持っていたとしても搭乗が許されていたに違いない。ICTS社には、安全管理を妨害してきた疑いが持たれる長い歴史があり、以下のテロがおこなわれた現場の安全管理を担当していた。
* 2001年に「靴爆弾犯」リチャード・リードが飛行機に搭乗した、パリのシャルル・ド・ゴール空港
・ 2011年の爆破事件で37人が死亡し、173人が負傷した、モスクワのドモジェドヴォ国際空港。
・ ISISの仕業とされる2016年の爆撃で32人が死亡し、300人以上が負傷した、ブリュッセル空港
* 2007年7月7日、3つの地下鉄と1つのバスで同時に爆弾が爆発し、52人が死亡し、700人以上が負傷した。ロンドンの地下鉄。この事件は7/7攻撃という名で知られるようになる。爆発のほぼ直後、モサドのエフレイム・ハレヴィ長官は、エルサレム・ポスト紙に「今日、ロンドンの交通機関で起きた複数の同時爆発」について書いたが、ロンドン警察を含む誰も、爆発が同時だったことを後になるまで知らなかった。不思議なことに、ICTS 社の英国事務所は、バス爆弾が爆発したまさにタヴィストック・スクエアにあり、ベンヤミン・ネタニヤフは当時ロンドンにいた。イスラエルの会社Comverse/Verint社は、7月7日の攻撃の1年前に、ロンドンの地下鉄に「動画による監視網」を設置する契約を与えられていた。あの日、その監視網が故障する、と誰が予想できただろうか？
・ナイジェリアの実業家・銀行指導者の息子で元経済開発大臣のウマル・ファルーク・アブドゥルムタラブが、下着に爆発物を詰め込んだ状態で飛行機に搭乗することを許された、アムステルダムのスキポール空港。この事件は、米国のラピスカン社が攻撃的な監視道具となる人体読み取り装置を空港に配置する道を開くことになった。マイケル・チャートフがその名が実態を表す「チャートフ（ユダヤ語で「悪魔」の意）・グループ」と名付けた会社は、安全/危険管理に焦点を当て、「より安全な世界を実現する」と自画自賛していた会社だったが、この会社は偶然にもラピスキャン社の代理会社であり、この製品の配置により大金を稼いだ。チャートフ・グループ社は、「下着爆弾犯」がパンツの中に爆発物を入れてICTS社による警備をよろめきながら通り抜ける前から、スキャナーでいっぱいの倉庫を準備していた、と言われている。
隠蔽工作 9/11のような規模の犯罪を隠蔽するためには、制御しなければならない3つの重要な側面がある。
• 発生直後に出されるその事件の解釈とその解釈をその後永続的に続けること、その事件が一般に説明される方法の制御。
・ 調査と証拠の入手経路の制御。
・ 法的証拠開示を防ぐために、訴訟を制御し、法的証拠開示を防ぐ。
犯罪の解釈 公式説明の発信源はエフード・バラク 9/11の朝、イスラエルの元首相で、支配者層のサヤレット・マトカル傘下の先鋭部員で、イスラエル国防軍(IDF)の司令官であるエフード・バラクが、都合よくロンドンのBBCスタジオに座り、その日の攻撃の責任者が誰なのかを全世界に伝える準備ができていた。誰も何が起こっているのか全く分からない大混乱状況の中であり、さらに世界で最も洗練された諜報/監視機関として知られていた米国の保安体制が、一日で４回も無能状態にされた状況であったにもかかわらず、なぜかイスラエルの元首相が、誰がやったのかを知っている、と示唆していた。すなわち、「ウサマ・ビン・ラディン」だ。さらに、彼がどこに隠れているのかも把握していた。それは「アフガニスタン」だった。バラクはそれから、イスラエルの戦略家たちが何十年も計画してきたとおりに、米国が中東で「
テロに対する作戦的で具体的な戦争 」を開始する時が来た、と発言した。バラクよる9/11攻撃の説明は、攻撃の直後、証拠の収集が始まるずっと前にBBCスタジオから発信され、政治家や報道機関に疑う余地なく受け入れられる公式説明となった。それは今も決して変わっていない。
イスラエルの元首相エフード・バラクは、9/11の翌朝、BBCニュースで、米国に「テロに対する作戦的で具体的な戦争」を開始するよう呼びかけた。 エフード・バラクは、9/11に関与したシオニスト犯罪網とあらゆる段階でつながっている。1980年代、イスラエル軍事情報部(AMAN)の長官として、バラクは、CIA工作員ウサマ・ビン・ラディンを含む、アフガニスタンのグルブッディーン・ヘクマティール傘下の猛烈な反欧米イスラム教過激組織に武器を与え、訓練し、この先に訪れるであろう「対テロ戦争」のための完璧な悪の象徴を作り出していた。彼はこの作戦で、米国下院議員チャーリー・ウィルソンと彼の最高補佐官/操り主であるイスラエルのズヴィ・ラフィアによって支援された。バラクからビン・ラディンとヘクマティールの訓練を任された男は、ヘブライ語を話す二重スパイのCIAの工作員アリ・モハンマドで、彼は1998年にアフリカの二つの米国大使館の爆破を組織した役割により終身刑に服しながら、どういうわけか米国の刑務所から跡形もなく姿を消していた。バラクの国際犯罪の裏社会とのつながりをすべて明らかにするには、かなりの量の作業が必要になるだろう。中でも注目すべき事実は、バラクがジェフリー・エプスタインの親しい仲間であり、仕事仲間であり、マイケル・チャートフが取締役を務めていたカービンという会社に関与していたことだ。ギディ・ワイツがイスラエルの新聞ハアレツ紙(2019年7月11日)に以下のような見出しの記事を書いた。
「暴露記事：ジェフリー・エプスタインは、2015年、エフード・バラクと数百万ドル相当の共同提携を締結していた」
「米国の億万長者の金融家ジェフリー・エプスタインは、未成年の少女が関与した新たな性的人身売買の容疑で性犯罪者として今週逮捕されたが、エプスタインは元首相のエフード・バラクと提携関係を結んでおり、この元首相の政治活動始動に投資していた。 興味深いことに、バラクのいとこであるデイヴィッド・ブロッグは、ペンシルベニア州上院議員アーレン・スペクターの長年の首席補佐官であった。スペクターはウォーレン委員会の若きユダヤ人弁護士として、ジョン・F・ケネディ大統領暗殺の公式説明の露骨な異常性を説明するために、ばかげた「魔法の弾丸*」理論をでっち上げた。イスラエルの指紋は、JFKと彼の弟ボビーの暗殺のいたるところに見える。マイケル・コリンズ・パイパーの『最後の審判』とローラン・ギエノの『語られざるケネディの真実』は必読書だ。
*魔法の弾丸・・・一発の銃弾が、ケネディ及び同乗していたコナリー知事の両者を撃ったという公式説明の信じられなさを揶揄することば。 ハウアーの時代 エフード・バラクが、米国は中東で「対テロ作戦戦争」を開始する必要があると英語圏全体に告げてから間もなく、別の専任シオニスト工作員が米国のテレビ局を巡回し始めた。9/11のとき、ジェローム・ハウアーは、世界貿易センターの警備を担当する会社、クロール・アソシエイツ社の業務執行取締役だった。彼は以前、1996年から2000年までジュリアーニ市長の緊急事態管理室(OEM)の局長を務め、WTC第7ビルの23階に、ニューヨークの全ての緊急通信周波数を監視できる1300万ドルの司令部センター室の建設を主導した。9/11騒ぎの他の多くの関係者と同様に、ハウアーはシオニストと深いつながりを持っている。彼の母親はかつて、「シオンの娘」という団体のニューヨークのハダサ支部の名誉会長を務めていた。
タワーが崩壊したわずか数分後、ジェローム・ハウアーはダン・ラザーとともにCBSニュースに出演し、このTV局網の視聴者に政府からの公式説明を伝えた。ハウアーは、タワーが倒れたのは単に飛行機にぶつかり、その結果生じた火災が原因で、建物の構造的完全性が弱まり、建物が崩壊したためだ、と主張した。彼はまた、「瓦礫のせいで7号棟に入ることができなくなっており、関係者らは構造の安定性を心配しています」と警告した。鉄骨の高層ビルが火事で倒壊したことはこれまで一度もなかったので、彼がWTC第7ビルに関して「関係者はその構造安定性を心配している」と言うのはばかげた発言だった。ハウアーが実際にやっていたことは、人々に前もって彼が知っていたことについての心構えを持たせることだった。つまり、その後、午後5時20分に、WTC第7ビルが物理法則に従わない形で自由落下速度により崩落することになっていたことだ。そのビルは飛行機にぶつかりもせず、比較的小さな火災を被っただけにもかかわらず、だ。それにもかかわらず、ハウアーの滑稽なおとぎ話は公式説明とされ、ツインタワーの破壊に関する彼のたわごとは、三年後、仲間の共謀者フィリップ・ゼリコウによって全文が書かれた、深刻な欠陥のある9/11委員会報告書が採用することになった。おそらく偶然ではないだろうが、ハウアーの推薦により、元FBIテロ対策部長のジョン・オニールが米国の調査会社であるクロール・アソシエイツ社の安全管理部責任者としての仕事に就くことになった。オニールは、アルカイダとオサマ・ビン・ラディンに対する彼の捜査が、FBI内部の人々によって妨害されていると苦々しく不満を漏らしていた。オニールはその新しい仕事に就いた初日、9/11攻撃で亡くなった。
ブッシュ&フライシャー この全てが進行しているとき、1000マイル離れた小学校の教室で劣等生よろしく座っていたジョージ・W・ブッシュ大統領は、イスラエルの報道官アリ・フライシャーによって進行中の出来事についての最新情報を得ていた。この道化師の少年のようなブッシュが、9/11の計画について、どの程度の洞察力を持っていたかを知るのは不可能だ。その朝、デビッド・ルービンスタイン所有のカーライル・グループ社の幹部らと面会していた彼の父親のほうが、おそらくもっと多くのことを知っていただろう。子ブッシュは、彼の精神的無能さゆえに、おそらく作戦の責任者として形だけの役割を果たすことだけ任されていたのだろう。だからこそ、子ブッシュは陰謀から遠く離れたところにおかれていて、イスラエルと米国の二重国籍者であるアリ・フライシャーが行動を起こしたのだろう。
教室の後ろからブッシュのために手書きの看板を掲げたのはフライシャーだった、そこには「まだ何も言うな」と書かれていた。その後、彼は、まだエマ・E・ブルッカー小学校にいる間に、ブッシュからの国民への演説を一字一句個人的に準備した。信じられない！ 調査記者のクリストファー・ボリンは、以下のような疑問を呈していた。「犯罪の背後に誰がいるのか、事実上何も知られていないのに、フライシャーはどうやって大統領が何を言うべきか分かったのだろうか。フライシャーは熱心なシオニストであっただけでなく、彼の兄はイスラエル空軍の退役軍人によって所有され、支配されているイスラエル所有の会社の社長であり、そのうちの一人はエフード・バラクの会社の提携業者だった」。アリ・フライシャーは、9/11作戦の主要容疑者であり、当然のことながら、壊滅的なイラク戦争を熱烈に支持していた。彼はまた、非ユダヤ人を憎む激しい人種差別主義者のメナハム・メンデル・シュナーソンが何十年も率いていた過激な正統派の宗教団体、ハバド・ルバヴィッチの一員でもあった。
調査の制御 9/11は、米国史上最悪の大量殺戮事件だったのに、どういうわけか、犯罪として捜査されることはなく、法廷で誰も責任を問われなかった。標準的な法的手続を取るのではなく、政府は、この攻撃をペンタゴンへの攻撃によって可能になった「戦争行為」であると宣言し、米国は、米国史上最大の犯罪現場の証拠が慌てて破壊される中、事前に選ばれていた中東諸国の侵略へと急いでいた。
WTCの現場から運び出された何千トンもの鋼鉄は、鉄塔の解体に爆発物が使われたかどうかを証明するものであったが、細かく切り刻まれ、他の廃物と混ぜられ、当時鉄鋼価格がトン当たりわずか80ドルというここ50年間で最低だったにも関わらず、中国に出荷されていた。2002年1月、米国の『消防工学』誌の記事で、編集者のビル・マニングは、重要な証拠が破壊されたことを非難した。
「3か月以上にわたり、世界貿易センターの構造用鋼材は、廃物として切断され、販売され続けている。高層ビルの設計慣行と火災条件下で何が起こったかについて多くの質問に答えることができるこれらの重要な証拠は、中国へゆっくりと向かう船便の途上にある...証拠の破壊と撤去は直ちに止めなければならない」と。 この重要な証拠の破壊を監督した人物は、マイケル・チャートフ司法次官補だった。
チャートフはイスラエル国民で、愛国者法という市民の自由を破壊する法律を共同起草し、2005年に国土安全保障省長官に任命された。彼の母、リヴィア・アイゼンは、モサドの最初の工作員の一人であり、彼の父はユダヤ教の聖典タルムードを教えるラビ（導師）で、ニューヨークのユダヤ神学校で教えていたが、この神学校は、9/11やシオニストによる他の犯罪事例、例えば「バーニー・マドフのねずみ講事件」のような犯罪事件の主要人物の結びつきを構築してきた著名なイェシーバ（ユダヤ教の学習所）である。
2005年のUSAトゥデイ紙は、9/11攻撃の直後、チャートフが振るった権力について、いくつかの洞察を報じている。
「9月11日のテロ攻撃の数分後、ジョン・アシュクロフト司法長官がミルウォーキーから急いで戻っている間は、マイケル・チャートフが采配を振るっていた。 司法長官補佐官のマイケル・チャートフ。イスラエル国籍をもち、モサドの工作員の息子であり、国民の自由を疎外する愛国法の起草者の一人だった。 しかし、チャートフが指揮したのは、9/11テロ攻撃に対する米国政府の初動対応だけではなかった。この攻撃の隠蔽を総合的に取り仕切る役割も果たした。
9/11攻撃の証拠を集め、その犯罪を処罰することも、司法省刑事部長としてのマイケル・チャートフの任務だった。しかしそのような任務は果たさずに、チャートフはこの犯罪に責任をもつユダヤ人脈のために、隠蔽工作に手を貸していた。証拠の押収や隠滅を監督したのがマイケル・チャートフであり、そのいっぽうで、機密情報（SSI）規制を持ち出して、9/11の遺族が情報に入手することを拒否した。彼が2005年に国土安全保障省の長に就任した後も、この妨害は何年も続いた。1993年にヴィンス・フォスターの死の真相を暴くために働いたジョン・H・クラーク弁護士が、かつてチャートフについてこう言ったのも不思議ではない。「彼は不正直なろくでなしだ」と。
現場にいたユダヤ人騎士 マイケル・チャートフが事件発生現場の清掃活動の指揮を任せたのは、2000年から2002年までルドルフ・ジュリアーニ市長の緊急事態管理局の局長だったリチャード・シャイラーだった。シャイラーは、この事件発生現場での活動が認められ、ニューヨーク・ラビ評議会から名誉ユダヤ騎士の称号を授与されたことから、「事故発生現場のユダヤ人騎士」という俗称で知られるようになった。シャイラーにはWTCの清掃活動の全権が与えられていた。2001年10月15日付のニューヨーク・マガジン誌の記事「市長を支える男」は、WTC現場でのシャイラーの主な役割について詳述している。
「9月11日以来、シャーラーはFEMA（連邦緊急事態管理庁）を含む100の連邦、州、地方機関を調整しながら、米国史上最大の事件の後始末を担当している。彼は、何千人もの従業員と400億ドルにものぼる予算を持つ会社の最高経営責任者の働きを担っている。」 シャーラーの監視の下、すべての鋼鉄はWTCの現場から持ち出され、ニュージャージー州にあるユダヤ人所有の2つの廃品回収工場に運ばれた。2002年4月、ニューヨーク・デイリー・ニュース紙は以下のように報じた：
「事故発生現場から約18万5101トンの構造用鋼材が運び出された。この鋼鉄の大半は、ニュージャージー州の廃材処理場に迅速に送るという市の決定に従って再利用工場に運ばれた。市の性急な動きは、鋼鉄をもっと徹底的に調べるべきだったと考える多くの犠牲者遺族を激怒させている。先月、火災の専門家が議会に語ったところによると、廃材を保存する権限が調査官になかったため、約80％の鋼鉄が調査されることなく廃棄された、とのことである。」 リチャード・シャイラーとマイケル・チャートフは、9/11の重要な証拠を隠滅し、犯罪を犯した犯罪者組織による妨害に加担した罪で起訴されるべきだ。事故発生現場の清掃現場での彼らの行動には、他に説明がつかない。この2人のシオニスト工作員は誰を庇っていたのか？ ウサマ・ビンラディン？ ハリド・シェイク・モハマッド？そんなことは、ありえない。
あらゆる腐敗にもかかわらず、9/11の朝、3つの巨大な超高層ビルが破壊された本当の原因を突き止めようとする誠実な捜査官たちがまだ数人いた。彼らがどのような扱いを受けたか、もう想像がつくかもしれない。ニューヨーク・タイムズ紙の2002年2月2日付の記事「タワー崩壊の手がかり探し」と題されたニューヨーク・タイムズ紙の2002年2月2日付の記事には、ほんの一握りの本物の技術者たちが、調査のために残骸からできる限りのものを引き揚げようとしたときに繰り広げられた混沌とした光景が描かれている。
「技術者の一団は、まるで山羊のように、鉄骨の山に突撃をかけ、タワーの柱の破片を奪う。技術者たちは押しつぶされないように時間を計って進入する......そのすべてを通して、技術者たちは、自分たちが最も役に立つものを捕まえ、保存しているという楽観論を公言している。しかし、確かなことは言えないことも彼らは認めている。未知数の鉄柱が、検査されることもなく、保存されることもなく、遠くアジアの工場に送られているのだ。」 ベンヤミン・ネタニヤフの親友マイケル・ブルームバーグが、9/11後、前例のない3期にわたるニューヨーク市長になった際、彼は「鋼鉄の破片を見るだけでは何も教えてくれない」と言って、この犯罪的な証拠破壊を最小限にしようとしたことはよく知られている。報道によると、銃を強奪する法律を作ろうとしているブルームバーグは、NYPD（ニューヨーク市警察）とNYFD（ニューヨーク市消防署）の従業員がその日に経験したことについて話すと、起訴し、雇用と年金を失うと脅迫することで、隠蔽工作に一役買っていた、という。その経験談とは具体的には、タワーの爆発のことや瓦礫の中の溶鉄についての話などのことだ。2011年8月26日のクリス・スミスによるニューヨーク・マガジン誌の記事は、9/11により未亡人になった人々に対するブルームバーグの感情をこう要約している:
「マイケル・ブルームバーグは9/11のおかげで市長になれたが、9/11の後遺症については鈍感であるように見えることもある。彼はかつて、9/11の未亡人に「済んだことは受け入れて」と言って、前に進むべきだと言ったのが印象的だった。」
ブルームバーグは、9/11の残虐行為の犯罪者を隠蔽したシオニストの工作員のなかの一人だ。彼は、シオニストの友人マイケル・チャートフが共著した「米国愛国者法」の熱烈な支持者であり、「テロとの戦い」を基礎とした米国憲法の書き直しを絶えず訴えている。オンラインサイトのミントプレスの記事で、調査記者のホイットニー・ウェッブは、ブルームバーグと歴史的な性犯罪者ジェフリー・エプスタインとハーヴェイ・ワインスタインとのつながりを詳しく説明している。
「ブルームバーグとエプスタインは、モート・ザッカーマンのような同じニューヨークにいた報道機関の幹部とも親しい友情を共有していた。報道機関は、エプスタインの元仕事仲間であるザッカーマンを、ブルームバーグの「長年の救済者」である、と表現している。別の例では、エプスタインの元広報担当者ハワード・ルーベンスタインはブルームバーグの長年の支持者であり、ブルームバーグが市長の任期制限を回避し、ニューヨーク市長として3期目を追求するという物議を醸す行為を推進する原動力となっていた、と報じられた。」 シオニストの廃品回収所 事故発生現場から出たすべての鋼材を扱った2つの廃品回収業者は、ヒューゴ・ノイ社とメタル・マネジメント社だった。どちらの会社も、たまたまシオニストによって所有され、運営されていた。それは、メタル・マネジメント社のアラン・ラトナーとヒューゴ・ノイ社のロバート・ケルマンである。(メタル・マネジメント社のニューアークを拠点とする事業は、9/11の直前に連邦破産法第11条の適用から回復し始めたばかりで、この廃品回収業務は問題を抱えたこの会社に棚ぼたの利益をもたらすことになった)。
ヒューゴ・ノイはドイツ系ユダヤ人で、1930年代にメノ・リサウアー、ヴァルター・ロスチャイルドとともに最初の会社を設立し、1960年代初頭に自身の名前で会社を設立した。1999年、ヒューゴ・ノイの息子ジョンは、アジアでの取引を仲介することを明確な目的とした分社を設立した。(アジアはシャウル・アイゼンバーグが活動していた場所であり、WTCの犯罪現場の証拠が最終的に輸送された場所であることを思い出してほしい）。この新しい国際貿易部門はヒューゴ・ノイ・シュニッツァー・グローバル・トレードと呼ばれ、ネイサン・フラッチャーとジェフダ・サーという2人のイスラエル系ユダヤ人が率いていた。
ヒューゴ・ノイのもとで働く前、フラッチャーとサーはともに、巨大シオニスト犯罪者でありモサドの資産家であるマーク・リッチのグレンコア・インターナショナル社（最高経営責任者はアイヴァン・グラゼンバーグ）で働いていた。マーク・リッチは、エフード・バラクやシモン・ペレス、エフード・オルメルトの3人の元首相とイスラエル国家の他の要人らから猛烈な働きかけを受け、ビル・クリントンの任期最後の日に、脱税や電信詐欺、恐喝を含む多くの犯罪の恩赦を受けた。
調査報道記者、クリストファー・ボリンは、その著書『9-11の解決』の中で、ネイサン・フラッチャーとジェフダ・サーによるさまざまな旅を要約している：「マーク・リッチやグレンコアとの初期の付き合いから、ヒューゴ・ノイやミッドランド・グループに至るまで、サーとフラッチャーは常にイスラエルやモサドと密接に結びついた企業で働いてきた。ヒューゴ・ノイは、イスラエルのディモア市におけるイスラエルの核計画とつながりがあったという疑いをもたれている。アグア・アグロという会社やオーレン・ガフリというイスラエル人への多額の投資をおこなっていたからだ。このガフリという人物は、ボリンによれば 「世界貿易センターの220エーカーのコンクリート床を粉砕できるくらいの高エネルギーをもつナノ・コンポジットによるコーティングの専門家」だったという。
アラン・ラトナーは2000年にメタル・マネジメント社の社長に就任した。彼の常務執行取締役は2001年6月に雇われたダニエル・ディエンストというユダヤ人だった。ディエンストは以前、イスラエル国家と非常に強い結びつきのある投資銀行CIBCワールド・マーケッツ社（旧オッペンハイマー・アンド・カンパニー）に勤めていた。ディエンストもラトナーも、9/11の隠蔽を助けるために「ちょうどいい時期」に配置されたようだ。2005年、メタル・マネジメント社とヒューゴ・ノイ社は合併し、シムズ・グループ・リミテッド社となった。
アラン・ラトナーとロバート・ケルマンは、それぞれの会社の取締役として、WTCから25万トン以上の鋼鉄を検査する前に犯罪的に「処理」することを自ら監督した。ニューヨーク・タイムズ紙によれば、ヒューゴ・ノイ社は、24時間体制で12時間交代の勤務態勢を組み、大量の労働力を使って鋼鉄を細かく切断し、他の金属と混ぜてからアジアの製錬所に送った、という。メリーランド大学防火工学科のフレデリック・W・モーラー助教授は、『ニューヨーク・タイムズ』紙（2001年12月25日付）の取材に対し次のように語っていた。「
重要な証拠となりうるものが取り除かれ、再利用される速度の速さには驚かされる 」と。不思議なことに、ヒューゴ・ノイ造船所に船が入場するためのクレアモント水路は、9/11の1ヶ月前に、大型船が入船できるようにするため、場所によっては20フィート以上深く浚渫されていた。ヒューゴ・ノイ社はこの計画に2400万ドルの自己資金を投入していた。
米国史上最悪の犯罪の証拠が持ち去られ、破壊された2つの廃品置き場が、どちらもシオニスト・ユダヤ人によって管理されていた確率は？ ゼロだろう？ WTCから瓦礫を運び出すために雇われたトラック運送会社でさえ、イスラエル人が経営していた。パワーロック・テクノロジーズ社のヨーラム・シャルモンは、SecuritySolutions.comのインタビューで、清掃作業中にGPSで運転手をどれだけ厳密に監視していたかを明らかにした。
「私たちは行動形式を特定し始めることができました。運転手が遅れて到着した場合、運輸の分析員がその理由を調べます。もしかしたら、運転手は昼食のために車を止めるかもしれませんし、渋滞にぶつかったかもしれません...負荷が非常に敏感な材料で構成されていたため、大きな懸念がありました。例えば、ある運転手が長い昼休みを取った...それについて犯罪的なことは何もなかったのですが、この運転手は解雇されました」と。 ユダヤ人は米国人口の2%強を占めているに過ぎず、イスラエル人はそれよりはるかに少ない。それなのに、どういうわけか、彼らは9/11という架空劇の最初から最後までのあらゆる節目に見出される。親愛なる読者の皆さん、どんなに頑張っても、アフガニスタン人やロシア人、シリア人、イラク人、中国人の組織的な一団がテロ計画に関与していることは見当たらない。イスラエル人とサヤニム・ユダヤ人だけがシオニストの大義を果たすことに極端に献身的だった。サヤニムはヘブライ語で「助け手」または「協力者」を意味し、モサドをできる限り助ける意思のある世界中の国々のユダヤ人を指すことばだ。
訴訟の抑制 9/11隠蔽工作において役割を果たしたもう一人の有力な共謀者は、ケネス・ファインバーグだった。ファインバーグはシオニストの弁護士で、彼の卑劣な経歴の中で多くの注目を浴びる詐欺に関与してきた。例えば、2008年の金融危機の後、どの銀行が納税者の救済金を受け取るかを決めたのは彼だった。彼の妻、ダイアン・ファインバーグは、ラリー・シルヴァースタインとルイス・アイゼンバーグが共に所属していた組織であるユナイテッド・ユダヤ・アピールの幹部であり、モサドと密接な関係を持つ特権階級組織であるユダヤ機関の理事も務めていた。
ケネス・ファインバーグは、明らかに、9/11隠蔽工作を支援するのにふさわしい資格を持った人物だった。したがって、彼が9/11犠牲者補償基金の責任者に選ばれたのは驚くことではない。この基金は、犠牲者の家族が9/11攻撃について声を上げたり、9/11に関与した航空会社や政府、治安機関に対する将来の訴訟に関与したりするのを防ぐために特別に組織されたものだ。悲しみに暮れた家族がファインバーグの支払い金(その財源は米国の納税者)を受け取ったら、彼らは事件について公に話すことも、裁判所を通じて正義を追求することもできなくなった。それはシオニストの詐欺師たちによるもう一つのつじつま合わせだった。97%の家族がすぐに政府の口止め金を受け入れることに同意した。その申し出を断り、代わりに法廷に持ち込むことを選んだ残りの3%は、「特別調停者」としてこの工作の実行者として任命されたユダヤ人弁護士シーラ・バーンバウムから嫌がらせと脅迫を受けた。この役割により、バーンバウムは、ファインバーグの基金を通じて提示された補償金に従い、受け入れるように家族に圧力をかける任務を負っていた。彼女は、スキャデンアープス国際法律事務所(エリック・フリードマンが代表)の提携者として長年培った粘り強さでこの仕事をこなした。スキャデンアープス社はイスラエル国家と非常に強いつながりがある。同社の上級提携者には、ユダヤ人相互互助組織であるブナイブリスの名誉毀損防止同盟の元全国会長であるケネス・ビアルキンがいる。
ヘラースタイン判事による「司法消耗戦」 96の家族がファインバーグとバーンバウムの口止め金を拒否し、代わりに裁判所を利用して、愛する人に実際に何が起こったのかについての事実を知ることを選んだ。関係する家族にとって不幸なことに、すべての事件の裁判は、ニューヨーク南部地区の米国地方裁判所のシオニスト判事であるアルビン・K・ヘラースタインの法廷で結審された。
ヘラースタインは、ビル・クリントン大統領から指名を受けた後、1998年に高尚な司法の地位に上り詰めた。彼はタルムードを重んじるユダヤ人で、マイケル・チャートフや、9/11後に逮捕されたイスラエルのスパイの釈放を支援した仲間の裁判官マイク・ムカシーと同じニューヨーク市の正統派機関のいくつかとつながっている。このムカシーは、『踊るイスラエル人』5人を含む、9/11後に摘発されたイスラエル人スパイの釈放に協力した人物である。
明らかに、このようなお膳立てがなされたことは、またぞろシオニストの工作員が進行中の隠蔽工作に援助を貸すのに適した位置におかれた別の例だった、と言える。9/11不法行為訴訟の全てを統括する唯一の判事として、ヘラースタインは、あらゆる場面で手続きを遅らせ、あらゆる場面で妨害した結果、攻撃から10年後の2011年、公開裁判を受ける希望をまだ抱いていた最後の家族であったボストンのバヴィス一家は、ヘラースタインが事件に関する決定を下し、彼らが裁判を続けることを不可能にした後、法廷外で和解した。その後、この家族は、ヘラースタインが「2001年9月11日の出来事につながった真実が裁判で決して語られないように、本質的に事件を骨抜きにした」と不満を漏らしていた。
同様の苛立ちは、ヘラースタインによる腐敗した陰謀裁判所を通じて正義を求めようとしていたすべての家族が感じていた。
ボストン・ヘラルド紙の記事(2010年3月6日)は、11便の客室乗務員だったサラ・ロウの家族が遭遇したヘラースタインとの闘争についてこう報じた。「マンハッタンのこの裁判官は、2001年9月11日のテロ攻撃で殺害されたボストンの客室乗務員の悲しみに暮れる家族によって非難されている。彼が公開裁判を妨害し、遺族に戦いをあきらめさせたからだ。法廷での日を望んでいた96家族のうち、9/11の責任者であるテロリスト・ネットワークが意図したとおり、裁判にかけられた事件は一つもなかった。ヘラースタインの共謀者ケネス・ファインバーグは、同判事による司法妨害を称賛し、「彼は最初から事件が解決しなければならないことを知っていて、そこにたどり着いた」と述べた。(ニューヨーク・タイムズ、2016年9月9日)
正統派ユダヤ教のアルビン・ヘラースタイン判事は、9/11の犠牲者の事件が一度も裁判にかけられることがないようにした。彼の息子、ジョセフ・ヘラースタインは、9/11不法行為訴訟の主要な被告であるオランダのICTS社を代表する法律事務所で働いていた。 ヘラースタイン判事による利益相反 ヘラースタインは詐欺師であり、それについては疑問の余地はない。9/11の白昼堂々とした2977人の米国民の殺害に責任のあるシオニストのご主人様を守るための司法手続きにおいて彼が恐ろしい誤用をおこなったという事実は、この男に対する吐き気を催す現れである。しかし、ユダヤ人が所有する諸報道機関は、彼が被害者の家族に一人ずつ法廷外での解決を強要し、「被害者らは情報を得るよりもお金を取る方を選んだ」と報じることで、ヘラースタインに賞賛を浴びせていた。しかし、これらの報道機関が報じなかった事実は、ヘラースタイン判事が明らかな利益相反行為をおこなっていたことであり、そもそも彼からこの訴訟を統括する資格をすぐにでも剥奪すべきだ、という事実だった。
ヘラースタイン判事の息子、ジョセフ・ヘラースタインは、イスラエルのアミット・ポーラック&マタロン法律事務所の正統派ユダヤ教信者弁護士であったが、彼は偶然にもICTS社の親会社の弁護士をしていた。このICTS社は、9/11の際、空港警備に責任を持っていた会社であり、9/11不法行為訴訟の主要な被告人だった。通常の状況下であれば、このような状況はヘラースタイン判事を事件から排除するのに十分すぎるほどの理由になったはずだ。「合衆国判事の行動規範書」には以下のように明確に記されている。
「裁判官は、裁判官の公平性が合理的に疑われるような訴訟手続においては、その資格を喪失しなければならない、その中にはそれだけに限定されるわけではないが、以下のような状況も含まれている。すなわち、裁判官もしくは裁判官の配偶者、またはそのいずれかから3親等以内の血縁者、またはその配偶者が、訴訟手続において弁護士として活動する場合、である」 しかし、悲しいかな、当時は通常の状況ではなかったのだ。アルビン・ヘラースタインは、9/11の不法行為訴訟や訴訟の判事になることを自ら辞任するどころか、ICTS社を訴訟の対象から退けた。いっぽう、ユダヤ人所有物報道機関は、このような根本的な利益相反について報道しないことで、忠実にその役割を果たした。
「9/11訴訟における主要被告に対するヘラースタイン判事の非倫理的なつながり」と題する記事で、クリストファー・ボリンは次のように書いている。
「ヘラースタインは、彼の息子が、ICTS社の親会社であるクキエルマン&カンパニー社で働き、密接に関係している法律事務所、アミット・ポリャック& マラトン事務所の弁護士であるため、9/11不法行為訴訟において、明らかな利益相反を抱えている。」 遺産 9/11委員会報告書 「政府と軍の高官が、議会や委員会、マスコミ、そして国民に、誰がいつ何を知っていたかについて語ったことは、ほぼ完全に、そして不可解なことに、真実ではなかった。」 - ジョン・ファーマー、9/11委員会上級顧問 今、我々は9/11という茶番劇の最終段階にまで到達した。それは朽ちることのない遺産、だ。陰謀者にとっては、彼らが人々に信じてほしいと願っているようなことの成り行きの説明により、公衆の心を絶えず固めてしまうことが不可欠である。9/11犯罪者連中は、19人のアラブ人がカッターナイフで、世界で最も洗練された監視体制を出し抜き、三つの鉄骨の高層タワーを二機の飛行機で倒すという政府が公式に出したおとぎ話で米国民を驚かせようと多大な努力を払ってきた。シオニストが米国の報道機関を所有していることにより、このような説明だけが大衆がこれまでに聞いた唯一の話である状況を確固なものとしている。ただし幸いなことに、真実を求める活動家たちは、インターネットを通じて、政府の説明に内在する多くの不条理に対する認識を広めることに大成功を収めている。ここ数年、世論調査は一貫して、米国民の大多数が、2001年9月11日に起こったことについての政府の説明について深刻な疑念を抱いていることを示している。この懐疑論と戦うために、政府と連邦政府の資金に大きく依存している政府が完全に所有している諸機関は、疑似科学的なうわべの説明を流すことで、彼らの茶番話を国民に納得させることを目的とした、深刻な欠陥のある一連の報告書を発表してきた。その中で最も注目すべきは、9/11委員会報告書である。
アメリカ合州国に対するテロ攻撃に関する全米委員会(9/11委員会)は、ブッシュ政権が一年以上にわたってその設立を妨害した後、2002年11月27日に設立された。この組織は、ほぼ2年後の2004年7月22日、政府のばかげた言説を反証する山のような証拠には蓋をし、ブッシュ内閣の高官が大衆の詮索好きな目や耳から逃れて秘密裏に証言するのを許した後、怪しげな委員会報告書を発表した。フィリップ・ゼリコウは、政権の大物内部関係者で、この役につく第一候補だった卑劣なシオニストのヘンリー・キッシンジャーが、大衆の抗議と、密かに所有しているキッシンジャー・アソシエイツ・グループ社の仕事上の顧客を明らかにすることをキッシンジャーが断固として拒否したため、辞任を余儀なくされたことを受けて、ブッシュ大統領によって9/11委員会の事務局長に任命された男だった。ニューヨーク・タイムズ(2002年11月29日)でさえ、キッシンジャーが任命されるという驚くべき状況に眉をひそめていた。キッシンジャーを選ぼうとしたことは、ホワイトハウスが長い間反対してきた調査を封じ込めるための巧妙な策略ではないのではないかと疑ってもおかしいことではない。
結局のところ、ゼリコウはその仕事にふさわしい人物だった。タフツ大学の学生として、彼は「公共の神話の創造と維持」に関する博士論文を書いた。9/11委員会報告書を主宰したまさにその人物が、偶然にも大衆を欺き、広く信じられている「公式神話」を拡散する専門家だったのが奇妙だと思うのは、貴殿だけではない。これはまさに彼が委員会報告書を書く際にしたことであり、その中身がとんでもないごまかしだったため、トーマス・キーン委員長のような彼自身の組織の構成員のでさえ、この報告書は失敗するように仕組まれている、として反対意見を表明していた。
ゼリコウが調査するはずだったまさにその人々との深いつながりが、大規模な利益相反を引き起こし、ヘラースタイン判事と同様、ゼリコウは即座に同委員会の事務局長にふさわしくない、と失格にすべきだった。ブッシュ大統領の「情報化時代の国家安全保障に関する対策委員会」の一員として、ゼリコウは2002年にホワイトハウスの「アメリカ合衆国の国家安全保障戦略」を執筆し、その中で、2003年のイラクのように、米国にとって全く脅威ではないが、イスラエルに対して敵対的と認識された国々に対して、あれほど壊滅的な効果をもたらした先制攻撃戦争主義を概説していた。ゼリコウがこの戦略の考案者であるということは、彼が9/11委員会の事務局長に任命されたとき、委員長のトーマス・キーンやリー・ハミルトンを含む委員会の委員たちには知られていなかった。彼の利益相反関係は余りに明白だったので、彼がその地位に任命されたとき、ジョージ・ブッシュの対テロ顧問リチャード・クラークは、先見の明を持ってこう述べていた。「ゼリコウ以上に明らかな利益相反関係を持つ人物がいるだろうか？」と。
ゼリコウは、最初から最後まで捜査のあらゆる側面を支配し、明らかに怪しいテフィリン*の花綱をつけた大物の尻尾をおさえられないよう苦心していた。彼は職員の雇用や解雇に関わり、すべての調査努力を指揮し、公式説明を裏付けない全ての基礎情報に蓋をし、極端な拷問によって得られた誤った自白、例えばハリド・シェイク・モハンマドの多くの非道な主張を証拠として認めさせた。米国のジャーナリスト、ポール・スペリーは、米国のマスコミの中で、当たり前のことをあえて指摘した数少ない人物の一人だった。
*テフィリン・・・ユダヤ教徒が身につける衣装 「彼には投票権がないが、元テキサス州のこの弁護士は、議長を含むどの委員よりも間違いなく大きな影響力を持っている。ゼリコウは、調査の分野や記者会見用の資料、公聴会の題目、証人、証人に対する尋問をどこまでおこなえるかを選んでいる。彼はまた、ホワイトハウスと法的に戦う価値がある戦いを選び、ライス米大統領補佐官（国家安全保障担当）の証言*をめぐる最新の降伏、いや交渉と言うべきか、に関与していた。そして、最高責任者は大部分について彼の勧告に従っている。事実上、彼が議題を設定し、調査を実行している。」*ライス証言・・・イラクとアルカイダの関係について虚偽の内容を発言していた。 委員会の委員で元米国上院議員のマックス・クレランドは、このスペリーによる評価に同意しているように見えた。任命されて間もなく抗議して辞任したクレランドは、「これは詐欺だ。気味が悪い。米国はだまされている」と述べていた。彼は正しかった。ゼリコウによる9/11委員会報告書の内容は、余りにごまかされたもので、午後5時20分、47階建てのWTCビル7号ビルの自由落下崩壊にさえ触れていなかった。委員会の仲間たちによれば、フィリップ・ゼリコウは、彼の「調査」が始まる前から、最終的に現れるであろう報告書を、既にほぼ完全に書き終えていたという。
ベンジャミン・チャートフ ベンジャミン・チャートフは、2005年春に出版された「9/11の嘘を暴く」と題するポピュラー・メカニクス誌の記事の主任研究員だった。この記事は、その1年後に出版された「9/11神話を暴く：なぜ陰謀論が事実に立ち向かえないのか」という題名の本の基盤として使用され、そこには、エンターテインメント・ウィークリー誌の編集長として、有名人のゴシップを書く大御所として有名なユダヤ人のジム・メイグスが含まれていた。メイグスのような強烈な頭脳が関わっている中で、誰がこの一味が出す結論を疑うことができようか？
表紙で「陰謀論は厳然たる事実には耐えられない」と自慢しているにもかかわらず、チャートフの記事も、それがもたらした本も、9/11で、一体何が実際にWTCタワーの破壊を引き起こしたのか、あるいは乗っ取られた飛行機が、一体なぜ迎撃されなかったのか、首尾一貫した説明を全く生み出せなかった。それにもかかわらず、チャートフの研究は、主流報道機関の多くによって、彼らが「9/11陰謀論」と呼ぶものに対する最終的な答えとして引用されている。偉大な研究者で神学者の故デイビッド・レイ・グリフィン教授は、2007年の著書「9/11の暴き方」で、ポピュラー・メカニクス誌の記事を完全に破壊し、こう書いている。
「9/11真相究明運動のすべての主要な主張を扱っているどころか、著者たちは、一般の読者の目には誤りであると思われる主張だけを扱っているように見える。彼らは、公式説明とは違う論を唱える陰謀論者たちは「自分たちの理論を支持すると思われるいくつかの迷走した情報以外、全ての情報を無視している」と主張しているが、この声明は『9/11神話の誤りを暴く』の著者の手法を表すのによりふさわしい。」 さて、一体なぜベンジャミン・チャートフとCIAとつながりのあるポピュラー・メカニクス誌は、9/11で何が起こったかについて、これほど容易く反証可能な非科学的な説明を公表して、自分たちの輝かしい評判を傷つけようとしているのだろうか？ その答えは、おそらく、ベンジャミン・チャートフが、9/11の陰謀者マイケル・チャートフのいとこだからだろう！ 不屈のジャーナリスト、クリストファー・ボリンが、ベンジャミン・チャートフに個人的に連絡を取り、マイケル・チャートフと関係があるのかと尋ねた際、この「9/11の嘘を暴く」の主任研究員は、居心地悪そうに「わからない」と答えた。しかし、ボリンがニューヨーク州ペラムにいるベンジャミン・チャートフの母親に連絡を取り、同じ質問をしたとき、彼女は「はい、もちろん、彼はいとこです」と答えた。
この不都合な事実は、ジム・メイグスが「9/11神話を暴く」の「あとがき」で取り上げ、ボリンの発見の重要性を軽視しようと最善を尽くしていた:「クリストファー・ボリンがベンの母親に電話をかけた。母親は、そう、母親はマイケル・チャートフが遠い従兄弟かもしれないと思っている、と答えた...ベンとマイケル・チャートフが遠い親戚である可能性はあります」
メイグズがずる賢い変更を加えて、この2人にある程度の距離を作るよう仕組もうとしていることに注目していただきたい。「はい、もちろん」は「はい、彼女は考えている」になり、「彼はいとこです」は「遠いいとこかもしれない」に変えられている。グリフィン教授は以下のように書いている。
「メイグスに対する疑念の表明は驚くべきものだ。 彼は、自分と彼の優秀な研究員が数カ月で9/11に関する中心的な真実をすべて発見できた、と主張している......それなのに、自分たちの組織の一員が国土安全保障省の長官と関係があるかどうかを確かめることができなかったのだ！......真実がどうであれ、ポピュラー・メカニクス誌はその本に対してこの告発がなされるのを避けるためにあらゆる手段を講じたようだ。 ベンジャミン・チャートフが雑誌記事の上級研究員であると自称し、その記事を担当した記者一覧の先頭に彼の名前が大きく表示されていたのに対し、彼の名前は編集者のひとりとしてこの本の表紙にはない。 彼の名前は「記者／ライター」にも「研究者」にも記載されていないし、この本の専門家記載欄のどこにもない。 実際、「あとがき」以前に彼の名前が言及されているのは「謝辞」の部分だけで、そこでは、記事が発表された当時は研究部門の責任者であったにもかかわらず、多くの「もとの取材班の班員」 の一人として感謝されているだけである。 おそらく、この本だけを読んで、国土安全保障省長官の関係者であるチャートフに多大な恩義がある、とは誰も思わないだろう。 NISTの隠蔽工作 「私の意見では、NISTによる世界貿易センタービルの調査は、決定的な原因究明がなされなかったこと、具体性のある勧告と原因との関連付けが十分でなかったこと、調査において事実を追求する権限をすべて十分に行使しなかったこと、政府弁護士が事実究明を発展させるのではなく、むしろ抑止するよう指導したことにより、期待を裏切っている。」 —ジェームズ・クインティエール教授、 メリーランド大学防火工学院下院科学委員会委員(2005年10月26日) 米国国立標準技術研究所(NIST)は、2005年9月に「世界貿易センター災害調査の最終報告書」を発表した。言うまでもなく、それは典型的な納税者の資金により印刷されるに値しないしろものだった。NISTは当時、ウィリアム・ジェフリー(本名ジャッフェ)という名の出自を隠したユダヤ人が率いており、2005年5月25日にジョージ・W・ブッシュによって指名された後、組織の所長に任命された。この茶番劇の他の多くの人々と同様に、ジェフリーは、隠蔽工作に彼の役目を貸すのに「ちょうど適切な時期」に配置され、2005年5月25日にジョージ・W・ブッシュに指名されて所長に任命された。世界貿易センタータワーの「崩壊」に関する報告書が作成されるちょうどその時期にNISTの指揮を執り、3年後、第7ビルに関する研究所の報告書が発表される直前に退任した。
ウィリアム・ジェフリーは、1952年に姓をジェフリーに変えたロシア系ユダヤ人のヘレン・アンナ・エンゲルキングとアラン・サミュエル・ジャッフェの間に生まれた。2005年にNISTの所長になる前、ジェフリーはDARPA(ペンタゴンの邪悪な技術部門)に勤務し、国土安全保障省の科学技術部門の設立に尽力した。特に、国防空偵察局の技術担当副官補佐を務め、RQ-4グローバルホーク無人航空機のセンサーの開発に取り組んだ。
WTCタワーの破壊に関するNISTの報告書の作成を監督したのはジェフリーだった。彼の取り組みの主任調査員/計画責任者は、スティーブン・カウフマンというユダヤ人で、執筆時点では、サイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁(CISA)のインフラ構造危機管理部門の部長を務めていた。
NISTの「調査」中、ジェフリーと彼の調査班は、三つの鉄骨タワーを倒壊させるために爆発物が使われた証拠を一度も探さなかったし、WTC複合施設の瓦礫の下に溶けた金属の存在も調べなかった。明らかに、カウフマンやジェフリー、そして彼らの部下であるシャム・サンダーとジョン・グロスは、3つの巨大な建物の前例のない破壊を本当に引き起こした原因を突き止めることに興味がなかった。専門家らは、これらの人々は、火災の温度やコンクリートの熱膨張、鋼の熱伝導率について嘘をつき、演算を改ざんし、重要な基礎情報を調べなかったという罪を犯していると結論付けている。NISTの報告書を完成させた後、ウィリアム・ジェフリーは、1984年から2018年までイスラエル人のイーガル・ブルムが運営する研究所でナノテクノロジーを応用した外壁塗装用の塗料であるナノコンポジットを開発しているスタンフォード研究所(SRI)の最高責任者に就任した。ブルムは、SRIで30年以上にわたり、化学科学技術のアソシエイトディレクターとして働いていた。
9/11記念碑 私は9/11の至る所にイスラエルの指紋があると言ってきたが、その指紋はまさに最も微細な詳細に至るまで徹底して見出すことができる。9/11記念碑は、かつてゴラニ旅団の奇襲部隊に所属していたイスラエル市民のマイケル・アラドによって設計された。アラドは、自身がマイケル・ブルームバーグの親しい個人的な友人であると述べていた。彼の父モシェ・アラドは、米国とメキシコのイスラエル大使であり、イスラエル外交問題評議会の理事を務めていた。彼は2019年にテルアビブで亡くなった。
公式説明によると、アラドは2003年に9/11記念碑を建設するための公募に応募した、とのことだったが、貴殿はそのことをご存知なかっただろう。彼は採用された！全米50州と世界94カ国から集まった1万3683人の応募者という史上最大のデザイン応募者の中から、元イスラエル大使の息子が、偶然にも一位に選ばれたのだ。なんという幸運だろう！ 彼が世界のシオニズムやマイケル・ブルームバーグと結びついていたこととは何の関係もなかったことは間違いない。陰謀論者たちよ、そのような詮索は捨てるがよい。
9/11記念碑のためのアラドのデザインは、世界貿易センターの再建を監督するために選ばれたダニエル・リベスキンドというポーランド系ユダヤ人が作成した当初の骨組的な基本計画と一致していた。リベスキンドのデザインは、多くの批評家によって浅はかで、魂がなく、刺激的ではないと評されてきた。9/11の記念碑は、これらの記述と一致している。今日では、それは事実上、非ユダヤ人が毎日巡礼し、恐ろしい記念碑を建設した人々が所属するまさにその一団がもたらした、あの日の恐怖を熟考するための宗教的な場所となっている。この記念碑は、犯罪の責任者が感受性の強い人々の心に架空の言説を描かせるのに最も効果的な方法の1つである、と言える。そう考えると、9/11の記念碑は、それが本当は何であるかが露呈している。つまり、この記念碑は、ユダヤ人による不気味な軽蔑を表しているだけはなく、アラブ人に対する憎悪を増大させるのを助けているのだ。
さらにもう1つの侮辱を加えるために、デビッド・シルバーマンが率いる一団は、9/11記念碑から世界貿易センターの十字架を削除するように訴訟を起こした。グラウンド・ゼロのWTCの瓦礫から掘り出された鉄骨で形成されたこの橋は、キリスト教の十字架によく似ているため、希望の感動的な象徴としてクレーンで吊り上げられた。訴訟を起こすにあたり、シルバーマンは報道陣に次のように述べた。
「いわゆる聖なる人々によって祝福され、イスラム教徒のテロリストを止めることも、その名の下に3000人が殺されるのを防ぐこともできなかった彼らの神が、十字架に似た瓦礫を私たちに与えることだけを気にしていたことを思い出させるものとして提示されている」 結論 ここまで提示してきた情報は、米国史上最悪のテロ攻撃にイスラエルが関与していることを示す入手可能な基礎情報の一部に過ぎない。イスラエルは、攻撃を実行し、その後それを隠蔽する手段や動機、機会を持っていた唯一の国だ。したがって、圧倒的な証拠の優勢が直接テルアビブにつながることは驚くべきことではない。米陸軍士官学校の元戦略研究部長、アラン・サブロスキーは以下のように語っている。
「9/11とアフガニスタンとイラクでの戦争の証拠の痕跡は、PNAC（アメリカ新世紀プロジェクト）やAIPAC（アメリカ・イスラエル公共問題委員会）、そして彼らの仲間から続いている。ブッシュ政権のほとんどがユダヤ人のネオコンを通じ、その線はイスラエル政府に繋がる。どれだけ否定しても政治的な陰謀を駆使しても、その本質的な現実を変えることはできない。出典 私が示したように、9/11は、シオニストの政治的・軍事的戦略家によって定式化された何十年にもわたる企みに従って、イスラエルの敵に対して戦争をしかけるために、米軍を中東に引きずり込むための好戦的な理由として機能してきた。9/11の理由と、その犯罪に関与した犯罪網を理解することは、現代の地政学的状況、特に10月7日の事件とそのますます厄介な余波を理解するのに役立つ。対テロ戦争は、イスラエルがナイル川からユーフラテス川まで領土を拡大し、ガザとヨルダン川西岸からすべての非ユダヤ人住民を一掃するまでは終わらない。これを追求するため、イスラエルの工作員は、ヒズボラやフーシ派、イランや、石油が豊富な地域に対するイスラエルの覇権に反対する他のあらゆる人々と戦うため、米軍を中東に引き入れようとして、再び懸命に働いている。もし米国民が、イスラエルの欺瞞によって正当化される中東でのもう一つの戦争を支持するように感情的に操作されるのを許すなら、我々全員にとって絶対的な大惨事になるだろう。私たちは、そのようなことが起こるのを許すことはできない。この記事で学んだことを応用して欲しい。警戒し、何よりも報道機関が伝えていることを強く疑って欲しい。なぜなら、イスラエルの企みを推進するために嘘をつくことがこれらの報道機関の最大の目的なのだから。実際、それがこれらの報道機関の存在理由なのだから。
(著者や代表者の許可を得て「Truth Blitzkrieg」から転載)
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