気候変動とCO2：偽の持続可能性と真の持続可能性
＜記事原文 寺島先生推薦＞
Climate Change and C02: Fake Sustainability Versus Real Sustainability
筆者：マーク・キーナン (Mark Keenan)
出典：Global Research 2024年6月24日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞ 2024年8月5日
***
現代の環境運動は、本来の環境主義の原則からかけ離れている。
偽りの持続可能性とは、国連が立案し、推進する政治的計画であり、従属的な政府によって実行され、民間銀行と巨大企業をもつ超大国の目的に奉仕するものである。この計画の中心は 、『気候変動の欺瞞を超え、真の持続可能性へ』（祥伝社から邦訳）で述べられているように、気候変動という欺瞞とその他の国連の偽りの物語 である。
「偽りの持続可能性」では、以下のような点が考えられる：
気候変動は人間の行動のせいで起きている、というのは都合のよい嘘であり、CO2や牛などの家畜から出るメタンが原因ではない。1930年代の気温は現在よりも高かったが、国連はそのデータを無視している。ある国連IPPC*委員長は、国連IPPCの嘘と偽りの情報に抗議して実際に辞任した。気候変動が問題だと言っている科学者のほとんどは、政府から恒常的に補助金をもらっている。国連IPCCはデータを選別し、欠陥のある演算と現実世界とはまったく関係のない仮説を使用している。
＊IPCCとは、「Intergovernmental Panel on Climate Change」の略で、日本語では「気候変動に関する政府間パネル」と呼ばれる。 1988年に世界気象機関（WMO）と国連環境計画（UNEP）によって設立された政府間組織であり、気候変動の状態とそれが経済社会に及ぼす影響について科学的見解を提供する。
気候変動対策と称して行なわれている地球工学と、彼らが空を汚染するために使っている技術
世界の主流銀行家は、世界的な気候変動「プロジェクト」の進展に全面的に資金を提供している。世界の主流銀行家たちは1992年、本物の環境保護運動を乗っ取り、偽の気候変動対策計画を作り上げた。他の金融界の中でも、とりわけロックフェラー銀行王朝は気候変動対策計画を推進した。シカゴ気候取引所は、何兆ドルものお金を生み出すインチキ組織だ。
・再生可能エネルギーは、世界のエネルギー問題に対する有効な解決策ではない。このことは、元ケンブリッジ大学工学部勅任教授で、元英国エネルギー気候変動省の主任科学顧問であるデビッド・マッケイ（1967年～2016年）の著書『Sustainable Energy without Hot Air（熱風のない持続可能なエネルギー）』（巻末資料参照）が証明している。彼の分析によると、1人当たりの平均エネルギー消費量に基づく英国のエネルギー需要を満たすには、ウェールズ全土の2倍の面積を風車で完全に覆う必要がある。以下は彼の著書からの抜粋である：
「第一に、再生可能エネルギーが現在の消費量に匹敵するような貢献をするためには、その規模が国土に見合うものでなければならない。再生可能エネルギーで生活したいが、再生可能エネルギーに関連する基本施設が大規模でなく、邪魔にならないことを期待する人は、自分自身を欺いている。英国に1人当たり1日20kWhの電力を供給するために必要な風車は、デンマークの全風力発電設備の50倍、ドイツの全風力発電所の7倍、世界の全風力発電設備の2倍に相当する...英国に1人当たり1日50kWhの電力を供給するために必要な太陽光発電設備は、全世界の太陽光発電設備全体の100倍以上である...」
電気自動車の無意味さ - こちらの記事を参照「電気自動車の運転は偽環境保護主義 - イーロン・マスクへの反論」
ペットボトルやプラスチック包装は、マイクロプラスチックを食用食品に溶出させるため健康を害する。
大量の化学除草剤と農薬の使用によって土壌の質と肥沃度を低下させる工業的農業の「緑の革命」の失敗。
砂漠化 - 国連は家畜が原因であると述べているが、それは間違いであり、実際は家畜は砂漠化の解決策になりえる。
真の環境保護主義は、欺瞞に満ちた国連の持続可能な開発目標によって乗っ取られた。「国連持続可能な開発目標を解読する：“持続可能な偽の”新世界秩序を子どもたちに教え込む」という記事を参照。
国連が定義した持続可能な開発の30年間は、真の環境と人間の福利という問題を解決していない。「国連アジェンダ21/2030」と欺瞞的な世界経済フォーラムのリセット計画は、支配するための計画であり、真の持続可能性とは正反対のものだ。国連アジェンダ2030が提唱するスマート・シティは、いわゆる「新世界秩序」の支配者にとってはスマートだが、あなたにとってはそうではない。国連の持続可能な開発は、解決策として偽装された問題である。
世界遺産や「再・野生化」のためだという計略は、独立した農民や地域住民を土地から引き離し、食料をあまり栽培できないスマート・シティに移住させることを含んでいる。
大企業によるグローバル化は破壊的な枠組である。それは世界の資源と食糧供給を巨大企業が支配するための計画である。ばかげた開発政策では、まともな社会は生まれない。世界銀行とIMFは、いわゆる発展途上国（そしていわゆる第一世界の国々でさえも）を返済不可能な債務に縛り付け、発展途上国を荒廃させた組織である。
「持続可能」という言葉は、数十年前に金融・政治勢力に乗っ取られた。ブルントラント*による「持続可能な開発」という欺瞞的な定義は、政治的で持続可能な開発戦略に影響を与えている。デカップリング**、資源代替、環境効率戦略の誤った着手／失敗／欠陥に注意すべきである。
＊ノルウェーの政治家。 1963年オスロ大学で医学博士号を取得し，1965年にはハーバード大学で公衆衛生学の修士号も取得。公衆衛生学院に勤めたのち，労働党に入り政治家となる。 1974年9月労働党内閣に環境相として入閣。 1979年労働党副党首を経て，1981年同党党首に就任し，ノルウェー初の女性首相となった。
＊*一定の経済成長や便利さを維持しつつエネルギー消費を減らしていく、すなわち両者を「切り離す」という考え方をデカップリングと言う。
「持続可能な開発」のための国際政策は、ゆがめられたGDP成長形態を誤って支持し、利殖と現在の負債・貨幣に基づく金融の定説を誤って支持している。国連の政策がこの定説を揺るがすことは決してない。事実、国連の政策の中心的方向性は、この定説と一致し、この定説によって設計されている。
グリーン経済・グリーン成長戦略は、破壊的なグローバリゼーションを緑色に塗り替えたものだ。国連は誤って「ゆがめられたGDP成長」を推進しており、その結果、環境への影響を引き起こしている。GDPの成長はある一点を超えると、人間の福利を向上させるどころか、貧困化させる。現代の経済学は欠陥のあるイデオロギーであり、科学的な学問ではない。グローバリゼーションという現在の経済システムには、体系的な問題がある。
国連は誰のためにあるのか？共産主義、資本主義、第2次世界大戦についての衝撃的な真実 - 『検閲された歴史』も参照。
偽の持続可能性計画を推進するすべての政府は、私有の巨大銀行に永久債務を負わされている登録企業であり、あなたに課税し、支配するように設計されている。『悪魔の経済学』（マーク・ジェラルド・キーナン）も参照
「本当の持続可能性」については、以下のような点を考慮する必要がある：
関連記事：気候変動という欺瞞を超え、真の持続可能性へ
本当の持続可能性とは何か？私たちすべてが依存している地球 - 土地、空気、水への本当の汚染はどうなのか？
持続可能性の問題を、金融や企業システムにおける根本原因に対処するのではなく、人口増加のせいにするのは間違っている。
「本当の」持続可能な、そして弾力的に繁栄する世界的な人間社会への前進には、幻想と区別された現実を見る必要がある。現在のシステムでは、経済界は負債とマネーを生み出す支配者と、その触手である巨大企業によって支配されている。「本当の」持続可能性は、選挙で選ばれたわけでもない全体主義的一つの世界政府であるWEF・国連テクノクラート的「世界のリセット」を回避することを含む。それは、「科学」が、取り込まれて、あなたを殴って従わせる棍棒として機能するように調整された偽科学を回避することを含む。『Godless Fake Science（神のいない偽科学）』参照
人間の生命と自然を守るための科学的予防原則は、企業のグローバリゼーションというシステムの中でほとんど無視されてきた。この科学的予防原則は、遺伝子組み換え作物や人工化合物、ナノテクノロジーなど、長期間にわたって検査されていない技術工学による、長期的に望ましくない影響を未然に防ぐために活用されるべきである。
科学的に「真の」持続可能性を定義しようとする現代の試みは、持続可能な設計を通じて、物質の流れと自然の能力の均衡をとることにある。こうした試みには以下が含まれる： 「ゆりかごからゆりかごまでの設計*」、持続可能な設計、効率性などである。しかし、これらの戦略だけでは、企業のグローバル化という汚染大系がもたらす損害を相殺することはできない。グローバリゼーションの根源的な要因である、すべての政府を返済不可能な莫大な負債に陥れる債務通貨制度、政府に対してどんな犠牲を払ってもGDPを要求する拝金主義、そして世界の資源に対する企業の支配力の強化に対処する必要がある。
＊「ゆりかごからゆりかごまで（Cradle to Cradle）」とは、循環型の製品設計をし、再利用できない廃棄物を一切出さないモノづくりをするという考え方。モノがライフサイクルの最終段階を迎えたとき、ごみとして処分せず、資源としてほかのモノの生産に活かそうというものである。
グローバル化の欠陥システムからの持続可能な撤退には、弾力性のある地域システムを構築し、人為的な気候変動警報主義のような誤った物語を捨てることが必要である。現在、私たちは石油、ガス、石炭に依存したシステムに生きている（電気自動車という新たな仕掛けは、ほとんどが石油と石炭から作られる電気に依存していることに注意）。これらの燃料に投下されるエネルギーに対する対価が低くなりすぎたり、これらの燃料の費用が人々の支払える範囲を超えて上昇したりすると、社会が崩壊する危険性がある。依存を避けるためには、E.F.シューマッハーのような著者が定義した中間技術*が必要である。
＊中間技術：発展途上国に技術移転を行うとき，その国に適合した技術体系を選択して移転させるという考え方。1965年ドイツのE.F.シューマッハーが近代科学技術体系に代替するものとして提唱したintermediate technologyの訳語。対象地域の労働力，資源，市場，自然条件，文化等に適するように改良して適用することを目的とする。その後，地域の特性に応じて地域自立を達成するうえで，最終的効果を最大化する〈適正技術appropriate technology〉という考え方に発展し，1970年代後半にはOECDの報告書もまとめられた。例えば，ボーリング技術による井戸掘りよりも日本の上総(かずさ)掘りのほうが，地域によっては現地によく適合するとされる。
有機農業と、毒素や人工化学物質を含まない食品の重要性。
通常の生産の世界では、農家は作物に農薬を散布することができるが、これらの化学薬品は健全な土壌肥沃度に必要な生物多様性に壊滅的な影響を与える可能性がある。従来の野菜生産の現実は、グリホサートなどの除草剤、殺虫剤、殺菌剤が日常的に使用されている。過去何世代にもわたり、食品はすべて「オーガニック（有機栽培）」であったが、現在では食品生産に化学物質が日常的に使用されている。巨大産業は、企業が管理する食品システムで化学物質を販売することで莫大な利益を得ている。これらの化学物質の中には、実際に人間や土壌の健全性が頼りとする生物多様性に対して有毒なものもある。 化学薬品は、私たちの食品システムにも土壌にもふさわしくない。有機栽培農家が有機栽培の認証のラベルを求める際、農産物に含まれる可能性のある800種類以上の化学物質がチェックされることがある！この現実には驚かされる。
「有機栽培認証」を求めるために、農薬が散布されたすべての農産物に、種からスーパーマーケットに届くまでに施した化学処理の概要を記したラベルを貼らなければならないとしたら、スーパーマーケットの風景はどれほど変わるだろう。そうしたら、私たちの食料システムはどれほど変わるだろうか。ニンジンの袋に、2015年にアイルランドで栽培されたニンジンに散布された化学物質のトップ10が以下のように表示されていた。「ラムダ-シハロトリン、リヌロン、メトリブジン、アゾキシストロビン、ジフェノコナゾール、ペンディメタリン、プロチオコナゾール、ボスカリド、ピラクロストロビン、テブコナゾール ーー アイルランドの有機農家、グリーンアース・オーガニクス」
土壌管理と砂漠化に対するバイオ炭による解決策もご覧ください。遺伝子組み換え食品の生産を止めよう。人間や自然の産物への長期的な影響は誰にもわからない。神は、私たちが健康に生きるために必要なすべての自然食品を与えてくださった。ワクチンに含まれる成分に注意すること。なぜ鶏などの家畜に毒素を含むワクチンを注射するのか。また、フッ素入りの水に含まれる毒素にも注意すること。
自給自足の地域社会における牛の重要性は、国連や政治によるインチキな計画とは対照的である。牛の数を減らし、牛を地域社会で飼うことによって、世界中の地元の人々が自分たちで健康な生乳を生産するのを事実上、妨げてしまう。馬がもつ力と原動力を再発見することも、弾力性のある農村社会の選択肢のひとつである。古代の森林の村の素晴らしさを再発見し、果物、ハーブ、建築資材などのための森林農業を探求することもできる。
政府によるおかしな農業規制が数多くあり、その多くは人工的な気候変動というインチキ科学に基づいている。
自然素材を使用し、化学製品、塗料、家具（ウォールポンプ式断熱材を含む）を使用しない、自然な家づくりを模索することができる。
政府が偽りの持続可能性政策を押し付けて邪魔をしなくても、自由な人々が自分自身と社会の相互利益のために簡単に働ける方法は無数にある。唯一の真の権威は神であり、国連の「偽の持続可能性」計画を押し付けて自分たちの目的を推進する、欠陥だらけの腐敗した人工的な企業や政治権力システムがその解決策ではない。
*
筆者のマーク・キーナンは、 英国エネルギー気候変動省および国連環境部の元科学者。
グローバルリサーチに定期的に寄稿している。以下の本は、amazon.comで入手可能。
Transcending the Climate Change Deception Toward Real Sustainability
CO2 Climate Hoax – How Bankers Hijacked the Real Environment Movement
Godless Fake Science
No Worries No Virus
Demonic Economics and the Tricks of the Bankers
Fake Moon Landings and the Lies of NASA
Censored History of the New World Order – WW2, Communism, Zionism, Jews, and the Vatican
Climate Change and C02: Fake Sustainability Versus Real Sustainability
筆者：マーク・キーナン (Mark Keenan)
出典：Global Research 2024年6月24日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞ 2024年8月5日
***
現代の環境運動は、本来の環境主義の原則からかけ離れている。
偽りの持続可能性とは、国連が立案し、推進する政治的計画であり、従属的な政府によって実行され、民間銀行と巨大企業をもつ超大国の目的に奉仕するものである。この計画の中心は 、『気候変動の欺瞞を超え、真の持続可能性へ』（祥伝社から邦訳）で述べられているように、気候変動という欺瞞とその他の国連の偽りの物語 である。
「偽りの持続可能性」では、以下のような点が考えられる：
気候変動は人間の行動のせいで起きている、というのは都合のよい嘘であり、CO2や牛などの家畜から出るメタンが原因ではない。1930年代の気温は現在よりも高かったが、国連はそのデータを無視している。ある国連IPPC*委員長は、国連IPPCの嘘と偽りの情報に抗議して実際に辞任した。気候変動が問題だと言っている科学者のほとんどは、政府から恒常的に補助金をもらっている。国連IPCCはデータを選別し、欠陥のある演算と現実世界とはまったく関係のない仮説を使用している。
＊IPCCとは、「Intergovernmental Panel on Climate Change」の略で、日本語では「気候変動に関する政府間パネル」と呼ばれる。 1988年に世界気象機関（WMO）と国連環境計画（UNEP）によって設立された政府間組織であり、気候変動の状態とそれが経済社会に及ぼす影響について科学的見解を提供する。
気候変動対策と称して行なわれている地球工学と、彼らが空を汚染するために使っている技術
世界の主流銀行家は、世界的な気候変動「プロジェクト」の進展に全面的に資金を提供している。世界の主流銀行家たちは1992年、本物の環境保護運動を乗っ取り、偽の気候変動対策計画を作り上げた。他の金融界の中でも、とりわけロックフェラー銀行王朝は気候変動対策計画を推進した。シカゴ気候取引所は、何兆ドルものお金を生み出すインチキ組織だ。
・再生可能エネルギーは、世界のエネルギー問題に対する有効な解決策ではない。このことは、元ケンブリッジ大学工学部勅任教授で、元英国エネルギー気候変動省の主任科学顧問であるデビッド・マッケイ（1967年～2016年）の著書『Sustainable Energy without Hot Air（熱風のない持続可能なエネルギー）』（巻末資料参照）が証明している。彼の分析によると、1人当たりの平均エネルギー消費量に基づく英国のエネルギー需要を満たすには、ウェールズ全土の2倍の面積を風車で完全に覆う必要がある。以下は彼の著書からの抜粋である：
「第一に、再生可能エネルギーが現在の消費量に匹敵するような貢献をするためには、その規模が国土に見合うものでなければならない。再生可能エネルギーで生活したいが、再生可能エネルギーに関連する基本施設が大規模でなく、邪魔にならないことを期待する人は、自分自身を欺いている。英国に1人当たり1日20kWhの電力を供給するために必要な風車は、デンマークの全風力発電設備の50倍、ドイツの全風力発電所の7倍、世界の全風力発電設備の2倍に相当する...英国に1人当たり1日50kWhの電力を供給するために必要な太陽光発電設備は、全世界の太陽光発電設備全体の100倍以上である...」
電気自動車の無意味さ - こちらの記事を参照「電気自動車の運転は偽環境保護主義 - イーロン・マスクへの反論」
ペットボトルやプラスチック包装は、マイクロプラスチックを食用食品に溶出させるため健康を害する。
大量の化学除草剤と農薬の使用によって土壌の質と肥沃度を低下させる工業的農業の「緑の革命」の失敗。
砂漠化 - 国連は家畜が原因であると述べているが、それは間違いであり、実際は家畜は砂漠化の解決策になりえる。
真の環境保護主義は、欺瞞に満ちた国連の持続可能な開発目標によって乗っ取られた。「国連持続可能な開発目標を解読する：“持続可能な偽の”新世界秩序を子どもたちに教え込む」という記事を参照。
国連が定義した持続可能な開発の30年間は、真の環境と人間の福利という問題を解決していない。「国連アジェンダ21/2030」と欺瞞的な世界経済フォーラムのリセット計画は、支配するための計画であり、真の持続可能性とは正反対のものだ。国連アジェンダ2030が提唱するスマート・シティは、いわゆる「新世界秩序」の支配者にとってはスマートだが、あなたにとってはそうではない。国連の持続可能な開発は、解決策として偽装された問題である。
世界遺産や「再・野生化」のためだという計略は、独立した農民や地域住民を土地から引き離し、食料をあまり栽培できないスマート・シティに移住させることを含んでいる。
大企業によるグローバル化は破壊的な枠組である。それは世界の資源と食糧供給を巨大企業が支配するための計画である。ばかげた開発政策では、まともな社会は生まれない。世界銀行とIMFは、いわゆる発展途上国（そしていわゆる第一世界の国々でさえも）を返済不可能な債務に縛り付け、発展途上国を荒廃させた組織である。
「持続可能」という言葉は、数十年前に金融・政治勢力に乗っ取られた。ブルントラント*による「持続可能な開発」という欺瞞的な定義は、政治的で持続可能な開発戦略に影響を与えている。デカップリング**、資源代替、環境効率戦略の誤った着手／失敗／欠陥に注意すべきである。
＊ノルウェーの政治家。 1963年オスロ大学で医学博士号を取得し，1965年にはハーバード大学で公衆衛生学の修士号も取得。公衆衛生学院に勤めたのち，労働党に入り政治家となる。 1974年9月労働党内閣に環境相として入閣。 1979年労働党副党首を経て，1981年同党党首に就任し，ノルウェー初の女性首相となった。
＊*一定の経済成長や便利さを維持しつつエネルギー消費を減らしていく、すなわち両者を「切り離す」という考え方をデカップリングと言う。
「持続可能な開発」のための国際政策は、ゆがめられたGDP成長形態を誤って支持し、利殖と現在の負債・貨幣に基づく金融の定説を誤って支持している。国連の政策がこの定説を揺るがすことは決してない。事実、国連の政策の中心的方向性は、この定説と一致し、この定説によって設計されている。
グリーン経済・グリーン成長戦略は、破壊的なグローバリゼーションを緑色に塗り替えたものだ。国連は誤って「ゆがめられたGDP成長」を推進しており、その結果、環境への影響を引き起こしている。GDPの成長はある一点を超えると、人間の福利を向上させるどころか、貧困化させる。現代の経済学は欠陥のあるイデオロギーであり、科学的な学問ではない。グローバリゼーションという現在の経済システムには、体系的な問題がある。
国連は誰のためにあるのか？共産主義、資本主義、第2次世界大戦についての衝撃的な真実 - 『検閲された歴史』も参照。
偽の持続可能性計画を推進するすべての政府は、私有の巨大銀行に永久債務を負わされている登録企業であり、あなたに課税し、支配するように設計されている。『悪魔の経済学』（マーク・ジェラルド・キーナン）も参照
「本当の持続可能性」については、以下のような点を考慮する必要がある：
関連記事：気候変動という欺瞞を超え、真の持続可能性へ
本当の持続可能性とは何か？私たちすべてが依存している地球 - 土地、空気、水への本当の汚染はどうなのか？
持続可能性の問題を、金融や企業システムにおける根本原因に対処するのではなく、人口増加のせいにするのは間違っている。
「本当の」持続可能な、そして弾力的に繁栄する世界的な人間社会への前進には、幻想と区別された現実を見る必要がある。現在のシステムでは、経済界は負債とマネーを生み出す支配者と、その触手である巨大企業によって支配されている。「本当の」持続可能性は、選挙で選ばれたわけでもない全体主義的一つの世界政府であるWEF・国連テクノクラート的「世界のリセット」を回避することを含む。それは、「科学」が、取り込まれて、あなたを殴って従わせる棍棒として機能するように調整された偽科学を回避することを含む。『Godless Fake Science（神のいない偽科学）』参照
人間の生命と自然を守るための科学的予防原則は、企業のグローバリゼーションというシステムの中でほとんど無視されてきた。この科学的予防原則は、遺伝子組み換え作物や人工化合物、ナノテクノロジーなど、長期間にわたって検査されていない技術工学による、長期的に望ましくない影響を未然に防ぐために活用されるべきである。
科学的に「真の」持続可能性を定義しようとする現代の試みは、持続可能な設計を通じて、物質の流れと自然の能力の均衡をとることにある。こうした試みには以下が含まれる： 「ゆりかごからゆりかごまでの設計*」、持続可能な設計、効率性などである。しかし、これらの戦略だけでは、企業のグローバル化という汚染大系がもたらす損害を相殺することはできない。グローバリゼーションの根源的な要因である、すべての政府を返済不可能な莫大な負債に陥れる債務通貨制度、政府に対してどんな犠牲を払ってもGDPを要求する拝金主義、そして世界の資源に対する企業の支配力の強化に対処する必要がある。
＊「ゆりかごからゆりかごまで（Cradle to Cradle）」とは、循環型の製品設計をし、再利用できない廃棄物を一切出さないモノづくりをするという考え方。モノがライフサイクルの最終段階を迎えたとき、ごみとして処分せず、資源としてほかのモノの生産に活かそうというものである。
グローバル化の欠陥システムからの持続可能な撤退には、弾力性のある地域システムを構築し、人為的な気候変動警報主義のような誤った物語を捨てることが必要である。現在、私たちは石油、ガス、石炭に依存したシステムに生きている（電気自動車という新たな仕掛けは、ほとんどが石油と石炭から作られる電気に依存していることに注意）。これらの燃料に投下されるエネルギーに対する対価が低くなりすぎたり、これらの燃料の費用が人々の支払える範囲を超えて上昇したりすると、社会が崩壊する危険性がある。依存を避けるためには、E.F.シューマッハーのような著者が定義した中間技術*が必要である。
＊中間技術：発展途上国に技術移転を行うとき，その国に適合した技術体系を選択して移転させるという考え方。1965年ドイツのE.F.シューマッハーが近代科学技術体系に代替するものとして提唱したintermediate technologyの訳語。対象地域の労働力，資源，市場，自然条件，文化等に適するように改良して適用することを目的とする。その後，地域の特性に応じて地域自立を達成するうえで，最終的効果を最大化する〈適正技術appropriate technology〉という考え方に発展し，1970年代後半にはOECDの報告書もまとめられた。例えば，ボーリング技術による井戸掘りよりも日本の上総(かずさ)掘りのほうが，地域によっては現地によく適合するとされる。
有機農業と、毒素や人工化学物質を含まない食品の重要性。
通常の生産の世界では、農家は作物に農薬を散布することができるが、これらの化学薬品は健全な土壌肥沃度に必要な生物多様性に壊滅的な影響を与える可能性がある。従来の野菜生産の現実は、グリホサートなどの除草剤、殺虫剤、殺菌剤が日常的に使用されている。過去何世代にもわたり、食品はすべて「オーガニック（有機栽培）」であったが、現在では食品生産に化学物質が日常的に使用されている。巨大産業は、企業が管理する食品システムで化学物質を販売することで莫大な利益を得ている。これらの化学物質の中には、実際に人間や土壌の健全性が頼りとする生物多様性に対して有毒なものもある。 化学薬品は、私たちの食品システムにも土壌にもふさわしくない。有機栽培農家が有機栽培の認証のラベルを求める際、農産物に含まれる可能性のある800種類以上の化学物質がチェックされることがある！この現実には驚かされる。
「有機栽培認証」を求めるために、農薬が散布されたすべての農産物に、種からスーパーマーケットに届くまでに施した化学処理の概要を記したラベルを貼らなければならないとしたら、スーパーマーケットの風景はどれほど変わるだろう。そうしたら、私たちの食料システムはどれほど変わるだろうか。ニンジンの袋に、2015年にアイルランドで栽培されたニンジンに散布された化学物質のトップ10が以下のように表示されていた。「ラムダ-シハロトリン、リヌロン、メトリブジン、アゾキシストロビン、ジフェノコナゾール、ペンディメタリン、プロチオコナゾール、ボスカリド、ピラクロストロビン、テブコナゾール ーー アイルランドの有機農家、グリーンアース・オーガニクス」
土壌管理と砂漠化に対するバイオ炭による解決策もご覧ください。遺伝子組み換え食品の生産を止めよう。人間や自然の産物への長期的な影響は誰にもわからない。神は、私たちが健康に生きるために必要なすべての自然食品を与えてくださった。ワクチンに含まれる成分に注意すること。なぜ鶏などの家畜に毒素を含むワクチンを注射するのか。また、フッ素入りの水に含まれる毒素にも注意すること。
自給自足の地域社会における牛の重要性は、国連や政治によるインチキな計画とは対照的である。牛の数を減らし、牛を地域社会で飼うことによって、世界中の地元の人々が自分たちで健康な生乳を生産するのを事実上、妨げてしまう。馬がもつ力と原動力を再発見することも、弾力性のある農村社会の選択肢のひとつである。古代の森林の村の素晴らしさを再発見し、果物、ハーブ、建築資材などのための森林農業を探求することもできる。
政府によるおかしな農業規制が数多くあり、その多くは人工的な気候変動というインチキ科学に基づいている。
自然素材を使用し、化学製品、塗料、家具（ウォールポンプ式断熱材を含む）を使用しない、自然な家づくりを模索することができる。
政府が偽りの持続可能性政策を押し付けて邪魔をしなくても、自由な人々が自分自身と社会の相互利益のために簡単に働ける方法は無数にある。唯一の真の権威は神であり、国連の「偽の持続可能性」計画を押し付けて自分たちの目的を推進する、欠陥だらけの腐敗した人工的な企業や政治権力システムがその解決策ではない。
*
筆者のマーク・キーナンは、 英国エネルギー気候変動省および国連環境部の元科学者。
グローバルリサーチに定期的に寄稿している。以下の本は、amazon.comで入手可能。
Transcending the Climate Change Deception Toward Real Sustainability
CO2 Climate Hoax – How Bankers Hijacked the Real Environment Movement
Godless Fake Science
No Worries No Virus
Demonic Economics and the Tricks of the Bankers
Fake Moon Landings and the Lies of NASA
Censored History of the New World Order – WW2, Communism, Zionism, Jews, and the Vatican
