＜記事原文 寺島先生推薦＞
Seventeen Covid Pandemic Lies We’ve Been Told筆者：リチャード・ゲイル（Richard Gale ）とガリー・ナル（Gary Null）博士
出典：グローバル・リサーチ（Global Research） 2023年10月17日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞ 2023年12月22日
武漢でSARS-CoV-2ウイルスが発生して以来、この3年10カ月を振り返ってみると、世界はジェットコースターのように、何が、どのように、そしてなぜ起こったのかについて、対立する言説の間で引き裂かれてきた。 世界保健機関（WHO）や各国政府の保健省が作成した公式見解を広める人々からすれば、その見解に異論を挟む医学関係者は、偽情報を広める「インフォデミック（偽情報ウイルス拡散者）」であり、「公衆衛生を守る公式政策で提示されている対策や科学的根拠を批判している」、と非難の対象となっていた。 塀の反対側では、反対意見をもつ医学者たちが、「プランデミック（画策された情報拡散）」の可能性を指摘していた。これらの人々の主張では、このパンデミックは前もって計画され、でっち上げられたものであり、このウイルス流行を利用して、隠された動機や目的を達成しようとしている、とのことだった。
「インフォデミック」か「プランデミック」かという議論はさておき、いま確実に分かることは、この3年余りの間に連邦政府の保健当局者や主要報道機関が私たちに語ったことの多くが、明らかに虚偽であり、事実ではなかったということだ。
いま振り返ってみると、それはきっちりとした科学的事実に基づいた公衆衛生戦略ではなく、場当たり的な考えと希望的観測の垂れ流しに過ぎなかった。
であるので、米国民が信じ込むように洗脳された、最も重大な誤り、そしておそらく意図的な嘘の数々を、簡単な分析とともに列挙し、これらのパンデミック神話に終止符を打つ証拠を以下に提示する。
[第1の嘘]
COVID-19陽性者の隔離とソーシャル・ディスタンス（社会的距離）の確保がパンデミックを抑制する COVID-19のパンデミックを抑制するために、連邦保健機関が国内の大規模なロックダウンを決定したことは、米国史上最大の政策的失敗のひとつかもしれない。というのも、科学的データに裏打ちされたものではなく、それを正当化する歴史的な前例もなかったからだ。
このロックダウンは経済と中小企業に壊滅的な打撃を与え、その多くが倒産に追い込まれた。そして、2020年5月末までに、3600万人の米国民が失業した。
国民の精神的、肉体的健康は急激に悪化した。世界大恐慌でさえ、国民経済をここまで破壊するには、数年かかった。しかし、このロックダウンでは数ヶ月でそうなった。
ロックダウンや企業や学校の閉鎖が愚かな政策であることに早くから気づいていた国々もあった。2020年8月、感染症の専門家であり英国政府の医療顧問であった
マーク・ウールハウス氏は、英国のロックダウン措置を「パニックに陥った対策としか言えない......他にもっといい方法が思いつかなかっただけだ」と断じた。彼はロックダウン措置はCOVID-19ウイルスよりも大きな害をもたらすという正しい予測をおこなっていた。
事実が分かれば驚く人も多いだろうが、
ロン・ポール研究所の調査によれば、「社会的距離」を置く根拠となる疑似科学は、2006年、アルバカーキの15歳の高校生が科学博覧会へ出した研究に、彼女の父親である政府雇用の科学者が手を加えた研究に端を発しているという。
このコンピューター上の演習を使った研究は、どうすれば生徒同士が感染症に感染するのを防ぐことができるだろうか、について調べたものだった。こうして社会的距離という仮説が生まれた。この少女の父親がもつコネか何かにより、彼女の研究が米・国土安全保障省に持ち込まれた。2007年、ブッシュ政権下のCDC（米国疾病予防管理センター）は、社会的距離を置くことを公式方針とした。
それ以外に、パンデミック時に、ロックダウンや社会的距離を置く措置が現実的な影響を与えることを示唆する科学的根拠はまったくない。また、スウェーデンのルンド大学の研究者たちが『ネイチャー』誌に発表した、「ロックダウン政策を正当化するために研究資金を提供しようとする政府の努力は、根本的な欠陥がある」という論文により、その誤りが暴かれた。
同様に、グレート・バリントン宣言*の署名者らや世界的に有名な医学統計学者ジョン・イオアニディスなど、スタンフォード大学の科学者が10カ国のロックダウン措置を検証したところ、ロックダウン措置による利点はなく、スウェーデンや韓国など、ロックダウン措置が最も緩やかに取られた国々の方が蔓延阻止に良い結果を出した、と結論づけられた。
*2021年10月に米国で発表された、ロックダウン措置など各国保健当局による対COVID措置に異議を唱える宣言 実際、ロックダウンがもたらす影響には、精神発達の阻害なども含まれ、社会にはるかに有害な影響を与える可能性がある。
[第２の嘘]
子どもたちを守るために休校措置を取らなければならない
厳格なロックダウン措置と公共施設の閉鎖措置がもたらした最も不愉快な結果のひとつは、子どもたちの教育の混乱だった。学校を閉鎖する理由に科学的根拠はなく、早計な恐怖に基づくものだけだった。
米国以外では、パンデミックの初期に、保健当局は、以前考えられていたほど子どもたちがSARS-CoV-2に感染したり、拡散したりする可能性は高くないことに気づいた。スウェーデンでは学校が閉鎖されることはなく、子どもたちの間でCOVID-19感染が急増することもなかった。
カナダでは、複数の専門医療機関を代表する科学者研究団が、保育園や学校の校舎内や校庭などでの課外活動において、子どもたちのウイルス感染能力を調査した。これらの研究者たちは、対面の授業や屋外活動を制限したとしても、子どもたちや大人の職員らに危険はない、と結論づけた。
また、mRNAワクチンを小児に接種する必要性を裏付ける証拠に基づく基礎数値もなかった。2020年3月から12ヶ月間の英国全土における全入院者とCOVID-19による死亡を分析した大規模研究では、18歳未満の死亡はわずか25例しか報告されていない。
死者の半数が重度の合併症や、経管栄養などの複雑な医療手当を必要とする障害を抱えており、死者の割合は青少年100万人あたり2人であった。この割合は、CDCによる小児用ワクチン定期接種計画に指定されている通常のワクチンで毎年死亡する子どもたちの数をはるかに下回っている。
[第３の嘘]
フェイス・マスクがウイルスの拡散を防ぐ
パンデミックの初期段階において、おそらく最も奇妙な偽善のばら撒きは、米国の医師
アンソニー・ファウチによる、ウイルス感染を減らすためのフェイス・マスクの重要性に関する発言が矛盾の連続であったことだった。当初、テレビ番組『60ミニッツ』に出演したファウチは、「マスクをして歩き回る理由はなく」、「予期せぬ結果を生むだけだ」と言っていた。
これは真実の発言であり、マスクが本質的に役に立たないことを示す、数十年前にさかのぼる査読済みの研究が数多く存在する。それなのに、その後2020年7月、ファウチは正反対のことを宣告したのだ。つまり、「私たちは人々にマスクを常に着用してもらおうと努めています」と。
ファウチのこの手のひら返し的発言は、ヒドロキシクロロキンの処方に厳しく反対した際のもので、その代わりにマスクを推進するためであった。その後、ファウチはマスクの予防効果を再度否定し、その後に再びマスクの有効性を強調しなおした。
査読を受けた研究は170を超える。可能な限りマスクを避ける理由はたくさんある。鼻腔内にウイルスが濃縮され、嗅覚器官や最終的には脳の血液中の酸素濃度が低下し、二酸化炭素濃度の異常な上昇（高度二酸化炭素血症）や低酸素症に伴う頭痛などが生じる危険性があるとされている。
がん細胞は低酸素環境を好んで増殖するため、これは心臓病患者やがん患者にとって特に危険な状況となる。また、マスクを長時間着用すると、コロナウイルスだけでなく、一般的なウイルスの濃度が上昇する。ウイルス過多は、主に免疫系細胞から分泌されるサイトカインというタンパク質の暴走を引き起こし、深刻な自己免疫疾患の引き金になる可能性がある。
[第４の嘘]
SARS-CoV-2ウイルスにより、どんな人も危険にさらされる 国際社会に流布されている情報では、SARS-CoV-2ウイルスによってすべての人の健康が危険にさらされていることが強調されたが、保健当局は生存率が99%もある事実を認めている。スタンフォード大学の疫学者ジョン・イオアニディス氏の計算によるとは、70歳以下の平均死亡率は0.07％であるという。
実際、後にスイスの政策研究所が発表したCOVID-19の致死率に関する研究の結論は、COVIDの死亡年齢の中央値は、アメリカやイギリス、カナダ、オーストラリア、ドイツなど、ほとんどの先進国の平均寿命よりも高い、とされた。
さらに、COVID関連死亡者の大部分には、少なくとも1つの重篤な合併症があった。イタリアの研究では、COVIDによる死亡例の99％以上がそうであった。そして、ほとんどの症例は高齢者介護施設や病院にいる病弱な患者であった。その結果、COVID-19により過剰死亡率が拡大した事実はなかった。
[第５の嘘]
PCR検査はSARS-2-CoV感染を確認する最も正確な方法である。
念頭に入れておくべき重要な点は、PCR検査がSARS-CoV-2ウイルスの検知に広く使用され始めた当時、PCRを少しでも正確に運用するためには、定量化されたウイルス分離株が必要であったことである。この理由のため、COVIDウイルスを診断するためのPCRの使用が、FDAから緊急使用許可を得たのである。
PCR検査法はSARS-CoV-2感染を検査するための「黄金律」とされているが、実は診断のために設計されたものではない。PCR検査法の発明者であるノーベル賞受賞者の
キャリー・マリス氏は、「PCR検査法は......病気であるとか、感染により害を受けているとか、そういうことを検知できるものではない」と述べている。
さらに、「PCR検査法は信頼できない」とされてきた長い歴史がある。例えば、ある中国の研究では、同日に同じ患者が検査しても違う結果が出たことが観察されている。さらに、COVID-19ワクチンが発売されるまでは、PCR検査の増幅に必要な回転数が35～40サイクルという高い閾値に設定されていた。
米国の検査施設では、この回転数を45に設定しているところもあるが、そうなると確実に偽陽性の割合は非常に高くなる。アンソニー・ファウチでさえ、35以上の回転数は「ほとんど培養不可能（なものさえ検知できる）」ことを認めている。別の言い方をすれば、「不十分な数のウイルスであっても、培養に足る程度まで増幅し単離できる」ということだ。
2021年下旬になってようやく、PCR検査がCOVID-19の感染率が高いという幻想を維持するという意図で設定された目的のために長らく利用されたあとで、各国がPCR検査を取りやめ、もっと正確ですぐに結果がでる別の検査に切り替え始めた。 実際、PCRを二次確認検査として利用することも、少なくなった。
2021年12月31日、CDCはついに、PCR検査ではインフルエンザとCOVID-19ウイルスを区別して検知できないことを認めた。『フィジシャンズ・ウイークリー（Physician’s Weekly）』誌に掲載された研究記事によると、CDCはこの検査キットにはしばしば不具合が生じ、偽陽性を出してしまう製造上の欠陥があることを承知していたという。
しかし、カイザー財団*によると、PCR検査は個人診療所や病院にとっては巨額の儲け口になったそうだ。このPCR検査が、パンデミックが始まってからの最初の2年のあいだずっと完全に間違った使い方をされていて、偽陽性が天文学的数字で生み出され、このウイルスの深刻度や拡散具合が、本当の姿からかけ離れたもののように捉えられることになったにも関わらずである。
*サンフランシスコに拠点を置く米国の非営利団体。医療政策に関する調査を中心におこなっている。 アボット社やロシュ社の検査装置のように、もっと廉価でより優れた装置もあった。これらの装置は一回の検査あたり25ドルもかからない。いっぽう、欠陥のあるこのPCR検査は一回で平均90ドルもした。一回の検査に1400ドルもかかった病院もあったという。
まとめると、PCR検査に基づいて計上されたパンデミック統計率は無意味であったということだ。 また、無症状であったのに、WHOの指針により「感染者」とされた事例が陽性の75％以上も占めていた。このような状況のせいで、SARS-2ウイルスが広く蔓延しているという認識が強化されたのだ。
[第６の嘘]
COVID-19ワクチンの緊急使用許可が求められたのは、SARS-2ウイルスに有効な薬品が存在しなかったからだ COVID-19感染症の治療に成功する有効な薬や治療法がないと言われていた米国とは異なり、海外では利用可能な薬や栄養素の研究や臨床応用が盛んに行われていた。
WHOが世界的大流行を宣言する前の2020年1月下旬から2月上旬にかけて、中国政府がオランダ企業に50トンのビタミンCを発注し、武漢に納品していたことを、欧米の一般市民はほとんど知らない。
2月9日から、病院はビタミンCの積極的な臨床試験を開始し、その1週間後、中国政府はビタミンCをCOVID-19感染症の治療に公式に推奨することにした。日本や韓国を含む他のアジア諸国もこれに続いた。その後まもなく、中国はヒドロキシクロロキンを推奨治療薬のひとつに加えた
米国内では、2020年3月の時点で、SARS-2を標的とする抗ウイルス作用のある薬剤を見つけることに専心する救急医たちがいた。患者を隔離し、最後には入院させるという政府の勧告は成功の兆しをまったく見せず、死亡率を高めているだけだった。
したがって、米国が国民一人当たりのCOVID-19死亡率の高さで世界の先頭を走っていたことは驚くにはあたらない。また効果的な薬となりそうな候補はたくさんあった。例えばヒドロキシクロロキン（HCQ）やイベルメクチンもだし、さらにはアジア諸国が利用していたビタミンCやビタミンD、亜鉛などの栄養素もそうだった。
連邦保健機関が既存薬の再利用を認めなかった理由はただ一つ。もしCOVID-19感染症の治療に成功する既存薬や治療法があれば、FDAは製薬会社の供給経路にあるmRNAワクチンや高価な新製薬に緊急使用許可を与えることはできなかったからだ。
[第７の嘘]
COVID-19陽性者の隔離と人工呼吸器が唯一の信頼できる治療法だ 2020年末にCOVID-19ワクチンが発売される以前は、連邦保健当局が推奨する唯一の治療法は、COVID陽性者の隔離することと、重症で入院した患者らに人工呼吸器を施すことのみであった。
バージニア州にあるイノーバ・フェアファックス病院は、2020年11月にプロス・ワン（PLoS One）誌に発表した論文で、「無理に人工呼吸器を付けさせられたCOVID-19患者の死亡率は高く、特に高齢の患者では、十分設備が整っている医療機関においても、大変な死亡率が見られる」と報告した。
最も感染しやすい70歳以上の患者の死亡率は84％であった。実際、人工呼吸器によって感染症が治癒したことは一度もない。にもかかわらず、政府保健機関やWHOは、重篤なCOVID-19症例に必要な医療介入として人工呼吸器を推奨し、世界的流行の初期において、人工呼吸器を施された患者は、全入院患者の86%にまで上昇した。
ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンといった再利用薬を使った治療の成功率の高さを示す医学的根拠が、世界中の科学雑誌に発表されつつあったにもかかわらず、政府は人々の命を救うために何もせず、ワクチンが利用できるようになるまで、効果のないことが証明された製薬を推奨し続けた。
さらに、長期の人工呼吸には、記憶喪失、筋力低下、睡眠障害などの深刻な副作用がある。各種文献を検討した医療ニュースサイトWebMDの医学欄編集長の推定では、人工呼吸を受けた患者の4～5割が死亡した、という。
[第８の嘘]
ヒドロキシクロロキンは効果もなく危険な薬品だ
FDAが承認する別の医薬品が普及していたなら、薬剤品や医療行為に緊急使用許可（EUA)がおりることはあり得なかっただろう。試薬品が明らかに重要な効果を示しているのであれば、話は別だが。EUA（緊急使用許可）がおりた製品にさらに求められることは、患者のインフォームド・コンセント（医療行為に対する同意）だ。
したがって、アンソニー・ファウチなどの医療行政当局者は、COVID-19ワクチンのEUAの地位に異議を唱えることができる先行医薬製品がないことを確認し、連邦政府による評価を制限したまま規制プロセスを通過させることを保証した。
連邦保健当局がヒドロキシクロロキン（HCQ）をCOVID-19の患者の治療薬に推奨することを拒んだことについては、意図的な不法行為である、という説明しかありえない。2020年2月、中国国家衛生保健委員会は、ヒドロキシクロロキンを、軽症・中等症・重症のSARS-2症例の治療において、非常に効果のある薬として治療指針に入れた。
パンデミック期をとおして、中国におけるCOVID-19の致死率は、米国や米国の対策を後追いしたほとんどの欧州諸国よりもずっと低かった。パンデミックの初期においては、ニューヨークの故
ウラジーミル・ゼレンコ氏のような医師たちがすぐにいい評判を得たのは、HCQと抗体アジスロマイシン、亜鉛を組み合わせた治療を患者らに施したからだった。このような治療法はファウチが唱えていた、社会的距離をとり、隔離するだけしかない治療法を、直接に脅かすものだった。
イースタン・バージニア医科大学のポール・マリック博士やピエール・コリー博士を含む他の医師たちも同様にHCQを採用し、大成功を収めた。しかし、パンデミックの最初の数年間を通じて、主要メディアは「効果的な治療法を見つけるには数ヶ月を要する」と国民に注意を喚起し、ファウチの何もしない戦略を宣伝し続けた。
CDCが意図的にHCQを無視し、否定する理由はまったくない。現在までにHCQの有効性を評価した研究は430件以上あり、その大半は無作為比較試験で、特に初期治療において死亡率を72％減少させるという、この薬品の有効性を証明している。
[第９の嘘]
イベルメクチンは、効果がなく、危険な薬品だ
ヒドロキシクロロキンと同様に、イベルメクチンもCOVID-19ワクチンと将来の新規抗COVID薬に対する第2の脅威となった。イベルメクチンは抗寄生虫薬として1980年代初頭に初めて市場に導入された。
しかしその後、鳥インフルエンザ、ジカ熱、デング熱、HIV、西ナイル熱、黄熱病、チクングニア熱、初期の重症呼吸器コロナウイルスなど、さまざまなRNAウイルスに対して幅広い抗ウイルス特性を持つことが確認された。2020年4月までには、この薬品が48時間以内にSARS-CoV-2ウイルスを殺す働きがあるという強力な証拠が示された。
そのため、救急治療医らがイベルメクチンを患者らに処方したがったことは当然のことだった。というのも、隔離や人工呼吸器はうまくいっていなかったからだ。しかし、アンソニー・ファウチが主導していた政府保健当局関連の取り組みにより、人々のあいだには恐怖がばらまかれた。具体的には、この薬品は動物の寄生虫駆除の薬であるという偽情報が拡散されたのだ。
企業メディアは絶えることなく政府の言い分を繰り返し報じた。イベルメクチンは医療史において最も長きにわたり安全な性質をもっているとされた薬品のひとつであり、世界の35億人以上の人々に処方されてきたにも関わらず、である。 HCQもイベルメクチンも、世界保健機関が定める重要な薬品一覧に記載されている。
イベルメクチンは、SARS-2感染の全過程において、予防薬として85％、早期治療で62％、後期治療で41％の改善という、目覚しい成功率を示している。
225件のイベルメクチン研究のうち175件は査読を受けており、99件はイベルメクチン治療群と対照群を比較した臨床試験である。51の研究で、イベルメクチンは全死亡率を平均55％低下させることが示されている。22カ国が早期治療にイベルメクチンを正式に採用している。
[第1０の嘘]
レムデシビルはCOVID-19感染に対する特効薬である
ヒドロキシクロロキンとイベルメクチンを使った治療に効果が出ており、FDAの承認がないなかでCOVID-19の治療薬として普及していたにもかかわらず、連邦諸機関はSAR-2ウイルス完成に対応した新薬の製造を待ち続けていた。
ギリアド社のレムデジビルが緊急使用許可の認定を受けたのは、2020年5月のことであり、正式に売り出されたのは10月下旬のことだった。その間（かん）、何万人もの米国民が亡くなってしまった。既存の薬で救われたであろう命が奪われたのだ。この薬品の安全性や効果について、FDAからの適切な再調査を受けないなかで、レムデジビルはCOVID-19感染の特効薬としてもてはやされた。
しかし、レムデジビルの効果というものはとんでもないものだ。レムデジビルの効用を見極める60件の論文が出されているが、この薬に少し効果があるという結論を出したのはたった22件だけだった。レムデジビルのウイルス・クリアランス*はたったの10％にすぎない。この病気の末期の重症についてのウイルス・クリアランスも同じようにひどい結果（9%）だった。
*ウイルスの不活化や除去能力を評価する試験 レムデジビルが抑えることのできる致死率はたったの11％しかなく、逆に入院を防ぐ効果は負の結果（-5%）が出た。さらに、レムデジビルには急性腎不全を招く深刻な危険がある。
[第1１の嘘]
COVID-19ワクチンの効果は95％もある ファイザー社とモデルナ社という2つのワクチン製造業者は世界に向けて声明を発表し、両社のmRNACOVID-19ワクチンがもつ、抗SARS-CoV-2効果と感染防止の効果は95%であり、ワクチン接種を急速に推し進めることには、自動的に青信号がともった。
しかし、この発表がよりどころとしていたのは、報道機関からの報道のみであり、治験時の完全な基礎情報を示さない研究もいくつかあった。より多くの治験時の基礎情報が、ワクチン接種推進計画が始められてから明らかにされてきたが、その情報が示していたのは、このワクチンがもつ完全に違う側面だった。
もともとの治験の被験者の何人かが抜けており、出たと思われるデータがなかったり、観察された副反応が定義し直されていて、それらの副反応が偶然の事象であり、ワクチンとは無関係であるという結果を出そうとしていることがわかるものだった。さらに治験が予定終了日の前に中断されていた。
被験者が感染したかどうかについて調べるPCR検査に関する問題もあった。ファイザー社のある文書では、ワクチン接種後に生じた、3410 件の「COVID-19感染と診断されたと思われる」事例が省かれていた。ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル誌の
ピーター・ドシ副編集長（当時）は、当時公表されていた同社の治験時のデータを徹底的に調査した記事を出した。
ドシ副編集長は、この治験の矛盾点や手順の不具合について明らかにした。FDA はファイザー社のワクチンの安全性に関するデータが書かれた文書を75年間隠蔽しようとしていた。しかし、民間及び公的な医療諸機関の圧力のせいで、連邦裁判所はFDAにその文書を8ヶ月で明らかにせよ、という判決を出した。
大規模なワクチン接種推進計画がおこなわれたあと、このワクチンの効用が95％あるという報告に異論を唱える報告が医療誌上で定期的に掲載され始めた。手始めは、ジョンス・ホプキンス大学が出した論文である、それによると、このワクチンは関節リウマチや筋骨格系疾患などの自己免疫疾患のある人々にたいして効果がない、とのことだった。
まもなく、このワクチンの効用はたったの75%、さらには60%しかないとされ、最終的には、このワクチンが効くのは最大5ヶ月にすぎないとされた。2022年上旬、ファイザー社の
アルバート・ブーラ代表取締役は、以前、ワクチンの効果は100%あると述べていたのに、二度の接種がもたらす効果は「もしあったとしても」限定的なものだと語った。
[第1２の嘘]
COVID-19ワクチンは感染や伝染を防ぐ
COVID-19ワクチンの接種が推進されている間中ずっと私たちが、ホワイト・ハウスやアンソニー・ファウチなどの医療当局者ら、さらには報道機関から繰り返し聞かされてきたのは、ワクチン接種は、パンデミックを阻止するための市民の義務である、という話だった。
ワクチンを打った人たちだけが感染から守られ、ウイルスを運ばず、他の人に写すこともない、とされていた。このような言い方により、恐怖が煽られることになった。ワクチンを打つことが、全ての人々の愛国的な義務となり、ワクチン接種を拒む人々は社会を危険に陥れているとされた。
しかしこのような言説は、何一つ医療界の常識に基づくものではなかった。実際、2021年6月までにわかったことは、連邦政府がウイルスの伝播力をはかる、十分かつ正確なデータを持っていなかったということだった。
そのため連邦当局者らは、ワクチンによる「集団免疫」の標的を予見することができなかった。言い換えれば、国民を守るために必要なワクチン接種者の割合をどのくらいに設定するかについては、すべてまったく架空の値にすぎなかった。
CNNのインタビューにおいて、CDCのロシェル・ワレンスキー所長（当時）が認めた事実は、このワクチンはもはや、「感染の予防」ができない、という事実だった。質問を受けた同所長がさらに認めたのは、無症状の感染者であっても、ウイルスを人にうつすことがあるという事実だった。
実際は、時が流れ、mRNAワクチンの不具合や危険性に関する理解についての報告がより多く出される中、これらの事実はみな偽情報であったことが明らかになった。デルタ株の大流行期だった2021年7月、マサチューセッツ州プロビンスタウン市でおこなわれた屋外の催しで発生した感染者数のうち、ワクチンを2度接種していた人々の数はものすごい数だった。
逆の影響が出ている証拠が上がっており、さらに2度接種した人々のなかで感染が広がっている状況が増えているにもかかわらず、ワクチンを打たない人々を国の医療政策の敵と見なし、非難と指摘の対象にすることを良いことだと考える風潮に終止符が打たれることはなかった。
[第1３の嘘]
COVID-19感染後の自然免疫は不十分だ COVID-19ワクチンの公式見解の支持者たちは、いかなる亜種のウイルスに感染したとしてもその後に獲得する自然免疫は不十分であり、ワクチン接種を受けないことの代用にはならない、と私たちに信じさせようとしている。しかし、もしそうだとすれば、他のすべてのRNAウイルスにおいて示されている、ワクチン免疫よりも自然免疫の方が優れているという証拠と矛盾することになる。
しかしこの公式説明を裏付ける確たる証拠は存在しない。100万人以上の人々を対象にした大規模な研究の分析によると、 SARS-2ウイルスに感染した後に獲得される自然免疫は、ワクチンによる免疫よりも長期にわたり防御効果があるという。
同じ論文において、ワイル・コーネル医科大学が発見したのは、ファイザー社とモデルナ社の合わせて3つのmRNAワクチンを接種しても、 オミクロン株の免疫はつかないという事実だった。逆に自然免疫については、感染した14ヶ月後でも、重症のCOVID-19に対して、97%が免疫効果を持続していた。
FDAはファイザー社のBNT162b2ワクチンに対して、5歳から11歳の小児についての緊急使用許可を発効したが、ノースキャロライナ大学とノースカロライナ州保健福祉省の医学教授や医師らからなる研究団が、ニュー・イングランド・メディスン・ジャーナル誌に示した証拠によると、このワクチンが示す効果は5ヶ月以内になくなってしまうだけではなく、もともと体内に存在していたかもしれない自然免疫を破壊する働きがある、という。
言い換えれば、半年も経たないうちに、ワクチン接種者はワクチンを打っていない人々よりCOVID-19に感染しやすくなるということだ。この研究は特に憂慮すべきものだ。しかし、世界で最も著名な医学誌のひとつが取り上げたこの研究を、報道機関はまったく報じなかった。
[第1４の嘘]
COVID-19ワクチンは完全に安全で、心筋炎のような副反応がおこることは稀だ 時間をかけて医学的根拠を調べようとする人なら誰でも、CDCや主流メディアが繰り返し口にし、何の裏付けもないこの誤った主張にすぐに気づくだろう。
現在、118の異なる病状に対するCOVID-19ワクチンによる傷害について詳述した研究が、医学文献に1000件以上掲載されている。mRNAワクチンが特に影響を与えるのが、心臓と心血管系である。最も頻繁に報告される有害事象は心筋炎関連で、ワクチンによる死亡の大部分を占めている。
現在、少なくとも228件の査読済み論文において、COVID-19ワクチンが心筋に炎症を起こし、不整脈を引き起こすことが確認されている。
その他、生命を脅かす最も頻度の高いワクチン傷害には、血栓症および血栓塞栓症（150件の研究）、血小板減少症（116件の研究）、脳静脈血栓症（61件の研究）、血管炎または血管の炎症（43件の研究）、ギランバレー症候群（43件の研究）、リンパ節腫脹またはリンパ節疾患（35件の研究）、および心筋炎（21件の研究）が含まれる。
mRNAワクチン接種後の心臓発作や脳卒中に関連した突然死の多くがソーシャルメディアに登場し、隠すことができないでおり、明らかに心筋炎が最大の注目を集めている。
しかし、脳内出血、ベル麻痺、急性脳症、急性腎不全、中枢神経系炎症、自己免疫疾患、ガン、さまざまな生殖器官における障害、不妊症、妊娠合併症の症例報告は増え続けており、さらなる徹底的な研究が求められている。
最後に紹介するのは、カナダの「公共の利益における相関関係調査(Correlation Research in the Public Interest)」という組織が独自におこなった大規模な研究だ。その研究は、オーストラリア、ブラジル、マレーシア、ニュージーランド、シンガポールなど、世界人口の9％以上を占める南半球の17カ国で、全死因死亡率（ACM）とCOVID-19ワクチン関連死亡率の比較をおこなったものだ。
この研究の結論は、このワクチンは、全死因死亡よりもおよそ1700万人の過剰死亡を引き起こしているいっぽうで、このワクチンにより人命が救助されたかについての証拠はない、というものだった。
[第1５の嘘]
ワクチンのmRNAは注射した箇所にだけ留まっている mRNACOVID-19ワクチンを投与する保健当局者、医師、医療関係者らがワクチン接種者らに対しておこなっている説明によると、スパイク・タンパク質の遺伝子暗号を指定し、脂質ナノ粒子によって包まれている遺伝物質は、接種した筋肉部位にのみ残存するとのことだ。
つまりその物資は体内の他の組織や器官に移動しない、ということだ。たしかにこのことは、伝統的なワクチンにおいて当てはまる。というのも、これらのワクチンは細菌やウイルスの成分や（遺伝子を運ぶ働きのある）ベクターに依存しているものだからだ。しかし、ファイザー社やモデルナ社製のワクチンにおいてはそうはいかない。これらのワクチンはナノ粒子を使用しており、その粒子は、細胞膜や血液脳関門さえも越えて拡散するからだ。
これは、ネズミにおけるワクチンの毒性影響を観察するファイザー自身の研究の一つで報告されている。
接種48時間後のことについて記したファイザー社の文書によると、mRNAナノ粒子が特に拡散するのは、肝臓や副腎、脾臓、卵巣を含む生殖器官だという。
mRNAは特定の器官に集中的に移行せず、心臓や腎臓、肺、脳に移行する可能性がある。 モデルナ社のワクチンも同様である。腎臓を除くすべての組織で低レベルのmRNAが検出されている。これはmRNA/LNP（脂質ナノ粒子）が血液脳関門を通過したことを示している。
[第1６の嘘]
妊婦はCOVID-19ワクチンを接種すべし COVID-19ワクチンを妊婦に接種すれば、母体と胎児の両方を感染から守れるという考えは、依然として根拠がない。このような主張をしている唯一の研究は、十分な調査がおこなわれていないコホート分析*である。しかし、妊婦の患者数が多い病院の産婦人科医の多くが目にしているのは、mRNAワクチンが世に出されて以来、流産や妊娠異常の数が異常に増加している状況だ。
*分析疫学における手法の1つであり、特定の要因に曝露した集団と曝露していない集団を一定期間追跡し、研究対象となる疾病の発生率を比較することで、要因と疾病発生の関連を調べる観察研究の一種（Wikipediaより） 政府のVAERS：COVID-19ワクチン傷害データベースで最も多く報告されている妊娠関連の有害事象は、自然流産である。
同じ著者らによる後の研究によれば、妊娠13週以前に自然流産する確率は92％にも上るという。
妊娠ラットを使ったファイザー社独自のmRNAワクチンの生殖毒性試験によると、ワクチン接種後に妊娠喪失率が2倍になった。この研究ではまた、ワクチンのナノ粒子が 「体内のすべての組織」に分布していることも観察されている。欧州連合とは異なり、FDAはこの研究の全貌の詳細を公表していない。
[第1７の嘘]
公式説明に異論を唱える医療界からの声は偽情報を拡散しており、検閲の対象とすべき 政府の公式なパンデミックについての説明や予防政策に異議を唱える医療界の反対意見が増えるにつれ、政府筋は世界の健康を脅かす「インフォデミック」の状態にあると宣言した。
この言葉は、2020年11月に世界経済フォーラムが放送したポッドキャストの中で、国連の広報担当者メリッサ・フレミングが発したようだ。また、この放送には元ツイッター社員のマーク・リトルも出演しており、彼はソーシャル・メディアを通じてパンデミック反対派に対して世界規模での反撃をおこなうことを提唱した。
世界経済フォーラム(WEF)は、誤った情報により世界が危機を迎えるとし、政府、民間企業、市民社会団体が連携して早急に対応する必要があると判断した。これは、政府のパンデミック対応政策に反対意見を述べた医師やその他の医療専門家に対する組織的な検閲を開始するための、他の多くの構想の中の一つに過ぎない。
ニューヨーク・タイムズ紙によれば、そのような取り組みのひとつが、世界保健機関とウィキペディアの協力協定だったという。ホワイトハウスに入った直後、
バイデンの最初の取り組みのひとつは、グーグルやフェイスブック、ツイッターなどの大手ソーシャル・メディア企業に、「公式発表されたCOVID-19に関する情報から逸脱した投稿を取り締まるよう」要請することだった。その第一目的は、ワクチンに反対する声を黙らせることだった。
念頭に置いて置くべきことは、COVID-19ワクチン接種計画の直前と直後から、異論を唱える医師を抑制し、疎外し、非難する取り組みが始まっていたという事実だ。
当初、mRNAワクチンは実験的な医療介入であり、その有効性と安全性について現実的な評価を下すために、実際の生活条件下で研究されたことはない、と広く認識されていた。
連邦政府保健諸機関は、ワクチン接種とパンデミック政策の目標を達成するために必要なあらゆる言説を、完全に自分たちのものにすることに決定した。そのためには、情報、査読済みの研究であっても、反ワクチン接種の懸念を支持するような声は、どんな手段を使ってでも黙らせる必要があった。
リチャード・ゲールプログレッシブ・ラジオ・ネットワークの幹部であり、生物工学およびゲノム産業の元研究・分析部門の重役。
ゲイリー・ナル博士。代替医療と栄養健康法に関する全米で最も長い歴史を持つ公共ラジオ番組の司会者であり、最近の『明日へのラスト・コール』を含め、数々の賞を受賞したドキュメンタリー映画監督でもある。
両氏とも定期的に当サイトGlobal Researchに寄稿している。
