マスコミに載らない海外記事

Wayne Madsen

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2011年11月10日

Strategic Culture Foundation

イスラエルの、ワシントンにおける全能の圧力団体、イスラエル協力者、潜入者や、アメリカ合州国に対するあからさまな売国奴で構成されている組織、アメリカ・イスラエル公共問題委員会 (アメリカ・イスラエル公共問題委員会)が、アメリカ大統領、国務長官、米国務省外交局職員、あるいは、どの特使であれ、イラン政府の、いかなるメンバーなり代理と、公式であれ、非公式であれ、あらゆる種類の外交接触をおこなうことを禁ずる下院決議案1905号を利用して、強引に押し切り続けている。大統領が、必要条件を通知した場合にのみ、委員会がイランとの外交接触を進めることが可能になるのだ。イスラエルは、議会の外務委員会に対する事実上の支配力を持っているので、イラン当局者と接触する必要性についての、ホワイト・ハウスのあらゆる通知は、即座に、エルサレムにあるベンヤミン・ネタニヤフの事務所に伝えられこととなり、イスラエルが、あらゆる米-イラン交渉を出し抜けるというわけだ。アメリカ・イスラエル公共問題委員会は、アメリカ合州国を、更にユダヤ人国家の属国にしようとまで決意している。

イスラエルの戦略は、イランの核施設と、おそらくは他の標的をも攻撃するイスラエルの計画が、アメリカ合州国の外交界において、決していかなる反対にもあわていようにすることだ… イスラエルと、アメリカ合州国の権益を、はるかに超え、更には違反し、自国の権益を優先している。

地域における、イスラエルの秘密の同盟国サウジアラビアに支援され、イスラエルがイランを攻撃するという見通しに直面して、中東とアジア全体に、波及効果が及んでいる。

アジアの国々は、先を争って、上海協力機構(SCO)に、正式加盟国として加わりたがっている。シリアとイランの政府を転覆させようという、アメリカ合州国、NATO、そしてイスラエルの好戦的な狙いに直面して、ロシア、中国、カザフスタン、キルギスタン、ウズベキスタンと、タジキスタンで構成される、経済、文化、および事実上の集団安全保障同盟は、サンクト・ペテルブルクにおける首相サミットの後、SCOはパキスタン、イランと、インドの正式加盟に門戸を解放する予定だと発表した。アジア諸国は、アジアにおける干渉をしないよう、アメリカ合州国を排除したがっている。

サンクト・ペテルブルク・サミットに先立ち、ロシアと中国は、いかなる対イラン軍事攻撃もせぬよう、西欧に強く警告した。国際外交に使われた言葉は、冷戦時代を彷彿させるが、イスラエルと、ワシントン、ロンドン、パリ、ベルリンの政府の上層部や、国連支配層の内部に埋め込まれた、イスラエル諜報機関のスパイ・工作員に、侵略国が引きずり回されているのだととは言え、西欧こそ、侵略国の役を演じているのだ。

アメリカの属国アフガニスタンですら、NATOとワシントンの束縛から懸命に抜け出そうとして、SCOのオブザーバー資格を獲得した。アフガニスタンにおけるNATO演習の副司令官、アメリカ陸軍、ピーター・フラー少将は、アメリカの対パキスタン戦争で、アフガニスタンはパキスタン側につくつもりがあるとハミド・カルザイ大統領が述べるようなアフガニスタン政府指導部は、一貫せず、恩知らずで、現実離れしているという最近の発言して、結果的に、フラーは解任された。フラーの発言は、カルザイが、SCOのオブザーバー資格を要求する結果をも招いた。アメリカのイスラム世界に対する攻撃や、パレスチナの主権を認めることに反対していることから、世界中におけるワシントンの立場はがた落ちだ。

CIAやペンタゴンが工作員を潜入・徘徊させているもう一つの国、モンゴルも、SCOオブザーバーだ。SCOオブザーバーの資格や、将来、正式加盟が可能となるような、SCO "対話パートナー" 国というものもある。対話パートナー国の中には、ベラルーシ、スリランカや、テルアビブとワシントンを懸念させるに違いない国、NATO加盟国であるトルコが含まれている。モスクワとアンカラは、トルコが、最終的には、SCO正式加盟国となることに合意している。トルコは、中央アジアのチュルク語諸国や、トゥヴァ、バシュコルトスタンとアディゲを含む、多くのロシアのチュルク語自治共和国とは、密接な歴史的、文化的紐帯を持っている。

トルコは、トルコのガザ支援船、マヴィ・マルマラ号に対する残酷な、いまわしいイスラエルの攻撃。クルドPKKの、トルコにおけるテロ攻撃に対するモサドの援助、そして、トルコのエルゲネコン"地下国家"ネットワークへのイスラエルによる秘密の関与等で見られる様な、トルコの内政や外交問題に対するイスラエルの干渉には、うんざりしている。

イスラエルにとって最も公然の秘密の同盟国、サウジアラビア、エジプトの元諜報機関長官で、ネタニヤフの親しい友人オマール・スレイマンを、サウジの確実な王位後継者で、内務相でもある、ナエフ・ビン・アブドル・アジズ・アル-サウド王子の顧問に任命したのを、イランは見している。オバマ政権が、4,000人の兵士をイラクからクウェートに移駐させ、アメリカ第五艦隊の基地バーレーンや、カタール、アラブ首長国連邦とオマーンにおける他のアメリカ軍施設を強化することにより、エルサレム-リヤド枢軸は、更に強化されつつある。CIAとペンタゴンは、プレデター無人機基地を、ジブチ、セーシェル、エチオピアと、報道によれば、サウジアラビアにも建設した。

キルギスタン次期大統領、アルマズベク・アタンバエフ首相は、現在の賃貸期間が、2014年に満了した後は、アメリカとNATOが、 キルギスタンのマナス輸送センター空軍基地から撤退することを望んでいることを表明した。既に、キルギスタン国内の、ソロスが資金を供与している非政府組織(NGO)の代表連中は、新キルギス憲法のもとでは、アタンバエフは基地を閉鎖する権限がないことを示唆することを開始した。アジアの国々の問題に対する、この種のアメリカの干渉こそが、SCOが、アメリカ軍からの直接の脅威を受けている二国、イランとパキスタンまでを含むよう、加盟国を拡張しようと準備している理由だ。アメリカの狙いと軍事計画への疑念も、対話パートナーとして、SCOに加盟したいというワシントンの要求を、立ち消えにしてしまった原因だ。“パートナー”として、SCOサミットに出席したいというワシントンの関心が、SCO加盟諸国や、オブザーバーと“対話”することにより大きな期待を抱く以外には、アフガニスタン、パキスタンや、モンゴルのような、かつての“同盟国”を通してさえ、 CIAは、SCOの内部構造に割って入ることができない状態であることを、はっきり物語っている。結局、アメリカ・イスラエル公共問題委員会と、その手先連中は、アメリカ下院で、テヘランの当局者とのあらゆるアメリカの外交的接触を禁じる法案を何とか押し通した。

オバマ大統領は、選挙年の間中、湾岸地域に駐留するアメリカ合州国軍を、必然的に対イラン戦争に導く行動である、イスラエルの対イラン軍事攻撃を、テルアビブ/西エルサレム政権のために支持するよう、イスラエル・ロビーから強烈な圧力を受けている。ジュネーブでのG-20サミットで、フランス大統領ニコラ・サルコジが、オバマにこう言ったのを立ち聞きされている。"ネタニヤフには耐えられない、彼は嘘つきだ。" それに対し、オバマは答えた。"あなたはうんざりしたというが、私は彼を毎日相手にしなければならないのだ。"

サルコジ-オバマのやりとりは示唆的だ。オバマは、ネタニヤフが、イスラエルと、グローバルなユダヤ主義者の権益を、何事にも優先して、推進するためなら、対イラン軍事攻撃を推進するため、イラン核兵器というでっち上げ脅威の嘘を言うほどまでに、どんな事でもしかねず、どんな事でも言いかねない明白な嘘つきであることには異義をとなえなかった。

イスラエルは、アメリカ合州国、イギリス、ドイツ、カナダ、スウェーデンと、オランダの国連代表団中で、影響力を行使する秘密工作員を利用して、国際原子力機関(IAEA)の天野之弥事務局長が、前任者のモハメッド・エルバラダイであれば、決して認めなかったであろうやり方で、イランの核開発にまつわる、この機関の報告書を歪曲するようにさせた。天野が、自分の国日本が国際原子力機関の規則に違反し、福島の核施設で密かに核兵器を製造しているという事実に何の興味も持っていないことは確実だ。日本における破壊的地震の影響で、福島で行われていた秘密作業が暴露された。天野は、イスラエルとイスラエル・ロビーのために、イランによる国際原子力機関違反を"発見"する上で、申し分のない走狗を進んで演じるつもりなのだ。

アメリカの原子力科学者会報による、世界が、どれほど核戦争に近づいているかを示す指標"世界終末時計"は、深夜まで、あと6分のところにある。イスラエルの対イラン策謀、ウイリアム・デイリー大統領首席補佐官左遷というオバマ・ホワイト・ハウス職員の内部メルトダウン、そして、SCOによる、ロシアと中国の庇護の傘に入るようにというイランへの呼びかけ等により、時計は数分間前進してしまった。

記事原文のurl：www.strategic-culture.org/news/2011/11/10/the-war-clouds-form-over-iran.html

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「福島における核兵器製造」については、GlobalResearch.caに下記記事がある。

Secret Weapons Program Inside Fukushima Nuclear Plant?

筆者は元ジャパン・タイムス、島津洋一氏　人民網日本語版に、日本語訳が掲載されている。日本人ジャーナリスト、福島原発に核兵器疑惑を指摘

ことの真偽、素人にはわからない。

『核武装論―当たり前の話をしようではないか』という本なら読んだことがあるけれど。

国際原子力機関の事務局長とアメリカとの癒着関係(cozy relationship)については、昨年末、WikiLeaksで電文が漏洩され、イギリスのガーディアン紙でも記事になっている。

Nuclear Wikileaks: Cables Show Cosy US Relationship with IAEA Chief

具体的な電文はinformationclearinghouseの記事にも載っている。

イランの核兵器計画に直接関連する部分の一つはこうだ。(4も関連している)

Friday, 16 October 2009, 16:12

2. (C) 9月中旬の理事会(BoG)と総会(GC)という二週間のマラソン直前の大使との会談で、次期IAEA事務局長の天野之弥は、アメリカが立候補を支持してくれたことについて礼を述べ、 国際原子力機関に対するアメリカの戦略目標を支持していることを、大いに強調した。事務局長が公平で自立していることを、正当に要求している77ヵ国グループに対し、妥協する必要もあるだろうが、上級職員人事から、イランの核兵器計画とされるものの処理に至るまで、あらゆる重要な戦略的決定で、自分は断固として、アメリカ側にたつと、天野は何度も繰り返し、大使に述べた。

下記が原文。

2. (C) In a meeting with Ambassador on the eve of the two-week Board of Governors (BoG) and General Conference (GC) marathon of mid-September, IAEA Director General-designate Yukiya Amano thanked the U.S. for having supported his candidacy and took pains to emphasize his support for U.S. strategic objectives for the Agency. Amano reminded Ambassador on several occasions that he would need to make concessions to the G-77, which correctly required him to be fair-minded and independent, but that he was solidly in the U.S. court on every key strategic decision, from high-level personnel appointments to the handling of Iran's alleged nuclear weapons program.

事務局長が、おかしな人物であることは、NHKが原発事故直後に放送した番組中の一言で明らかだろう。3月18日に来日する飛行機の機内で、読書灯をつけて、英字紙を読んでいる姿がうつり、新聞に書かれているout of controlという文章を指して、彼がこれは「とんでもない」と決めつける場面があった。しかし、原子炉の「out of control=制御不能」は100%真実であり、とんでもないという発言こそ、100%虚偽だろう。あの画面、録画しておかなかったことが悔やまれる。

IAEAの物騒な報告書は、おかしいという記事も当然ある。例えば下記。

• IAEA's "Soviet Nuclear Scientist" Never Worked on Weapons
  Gareth Porter Nov 9, 2011

• IAEA study as pretext for war on Iran November 09, 2011
• リベラル21 2011.11.14 イラン攻撃の道を開く天野ＩＡＥA事務局長 坂井定雄（龍谷大学名誉教授）

イラクの時もそうだった。アメリカの言い分ばかりが繰り返された。デジャビュー。手口全く同じ。

核不拡散を口実に、偽疑惑をでっちあげて攻撃する。後は野となれ山となれ。全くインチキな理由で、自分の利益のために攻撃する連中は悪辣にきまっているが、その理由を垂れ流すメディアが、またもや平然と、宗主国の虚偽宣伝を繰り返すのにはあきれる。それが、大本営マスコミの本業なので、いちいち驚いていては持たないが。

「イラクには大量破壊兵器がある」と語ったパウエル本気でそう思っていたのだろうか？

ドジョウ氏は、彼の決断が本当に国益にかなっていると確信しているだろう。もちろん、日本ではなく、宗主国の国益に。松下政経塾出身の有名政治家の皆様、宗主国の国益のためなら、どんな事でもしかねず、どんな事でも言いかねない明白な嘘つきであることに、小生は異義をとなえない。

福島みずほ社民党党首の言葉を敷衍すれば、

「お役所(マスコミ)は、一体どこの国のお役所(マスコミ)なのですか！」とも聞きたいところ。彼らも決断は本当に省益、国益にかなっていると確信しているだろう。もちろん、日本ではなく、宗主国の国益に。

今夕の国営放送日本ホラー協会、TPPについての現地中継で、「カナダ・メキシコが参加希望を表明したことで、どのような影響があるのか？」という日本からの質問後、現地との通信リンクが切れた。普通なら次の話題にと移るだろうに、「少しお待ちください」と何度も待たせた。結局、回線がすぐには復帰せず、次の話題、ストレステスト結果がでた原発の話題に移った。もちろん、テスト報告する側も報告を受ける側も、福島事故の時の関係者と同じ構造で、ストレステストそのものが茶番。その次の話題は、内閣とTPP支持率という茶番。現地中継継続にこだわったのは、それだけ、きつく上から、現地からの大プロパガンダを命令されていたに違いない。電波と紙とで提灯行列。あきれたのは内閣とTPP支持率。

• ほかよりよさそうだから
• 人柄が信じられる

という二つの理由が挙げられていた。あまりの理由に、目が点になりそう！信じる国民が愚劣なのか、マスコミが嘘をついているかのどちらか。いつものことだが、その両方の可能性が高い？45%も支持率があるという。それでも、8%だか下がったそうだ。そういう皆様と暮しているのだと思うと、気分が暗くなる。

TPPについての賛否では、賛成が多いが、どっちとも言えないが圧倒的多数だった。

「説明が足りている」は、少なく、「説明が足りない」が圧倒的多数だった。しかし、説明をまっているのであれば、そういう人々、回答資格がないだろう。お上のプロパガンダ説明を聞いて、賢明な判断ができるはずもない。読売新聞調査も、当然、ＴＰＰ決断「評価する」が圧倒的に多い。

読売新聞社が１２～１３日に実施した全国世論調査（電話方式）で、野田首相が環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉への参加方針を決めたことを「評価する」は５１％で、「評価しない」３５％を上回った。

世論調査なるもの、実態は、マスコミがあらゆるデマ宣伝を繰り返し、その効果を計測し、日本を更に破壊する方向に誘導するお手盛り作業だと確信している。彼等が一斉に同じデマ宣伝をして、無理やり進めたことが、庶民にとって、どれだけ素晴らしい結果を招いたかを考えれば、すぐにわかる。いつだって、冷静な反対派は少数だった。

• 原発導入

• 小選挙区制導入
• 小泉郵政破壊(選挙)

今回も典型例。様々な戦争もそうだったろう。そして、これからの戦争も。さもなければ、マスコミが誘導する不幸な選択をあえて選ぶ国民、民度が劇的に低いことになる。やはり両方の相乗効果か？それとも皆様、実はマゾなのだろうか?

アメリカは、高級官僚、企業幹部、与党幹部、野党役の与党分派幹部（やつらの党という傀儡野党も含め）、学界、マスコミ企業中で、影響力を行使する秘密工作員を利用して、野田首相が、まともな情報と正常な判断力を持った庶民であれば、決して認められないやり方で、日本改造・乗っ取りをねらうTPPという、ドジョウ鍋に入水自殺すること表明するようにさせた。

だけの、いつもの話。

宮城県議選、そうしたマスコミの獅子奮迅の努力と、県民の皆様の素晴らしい民度の結果、めでたく水産業特区構想を支持する「自民、公明などの与党が過半数を維持した」という。

福島では、女子駅伝が開催されたという！わざわざ、瓦礫の中を被曝しながら走るのだ。逃げません。勝つまでは。何と勇敢な。ウクライナ人も、ベロルシア人も、たまげているだろう。

安保条約という占領条約にもとづき、地位協定なる不平等規定の条件で、日本をお守り下さっているはずの「軍属犯罪、4割処分無し」という記事が、夕刊にあって驚いた。

事実に驚いたのではない。植民地本土の新聞が、TPP永久植民地化の提灯行列をあおりそうな今のタイミングで、そうした事実を掲載することにだ。（もちろん、沖縄の新聞には、いくらでも載る。）米側で、懲戒処分もされていない、という。検察は、公務中の軍属については、「裁判権」がないという理由で不起訴としてきた。 戦後ずっと。

この話題、目取真俊氏の「海鳴りの島から」　強いられる犠牲を誰が「理解」するか が詳しい。

そういう悲しい植民地の傀儡官僚が、TPPで、突然、一体どうやったら、植民地側に有利な交渉ができるのかを、アメリカの手先をしっかり埋め込まれた

• 高級官僚

• 大企業幹部

• 大企業労組幹部

• 与党幹部

• 野党役のふりをしている与党分派の幹部（彼等の党を含む）

• 学界
• マスコミ企業

は、根拠を説明する義務があるだろう。しかし、そうした手先・組織の祖国は宗主国。

農業でも、医療でも、保険でも、あらゆることに、そこのこのけそこのけアメリカ企業様がお通りになるのを、彼等、楽しみにまっているに違いない。そう考えないと、連中の行動、理解できない。日本中、エイリアンだらけ。まさか、レプタリアンとは言わないけれど。

硬派番組を放送している稀有な局、朝日ニュースターが消滅するという。象徴的な話題。

「自由民主党」支配下の日本には、民主主義はなく、属国化推進の自由があった。「民主党」支配下の日本には、民主主義はないが、民主党政治がある。

数代後の日本人、麻薬漬けで、スラムに暮らし、英語を母語とし、拳銃で殺し合っている、かも知れない。

お口直しに、本澤二郎の「日本の風景」（９１９）＜松下政経塾のＴＰＰ抱き合い心中＞をどうぞ。