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はてなキーワード: 国債とは
元増田へのコメントで、いつ破綻するのか明確にしろというのがいくつか付いていたので、見方によっては既に破綻しているよって話をしたいと思う。
社会保障の破綻と聞いて普通想像するのは、例えば年金の給付が停止するとか病院での治療が自費でしか受けられないとかそういった事態だと思う。
しかし現状の延長線では多分そういった事態になることはあまり考えられない。だって日本は通貨の発行券を持っているし、国債の発行や増税と行ったありとあらゆる方法を総動員すれば社会保障制度そのものの破綻は遠く未来に先送りできるから。
なんだよ、じゃあ破綻しないんじゃん、釣りタイトルじゃんって思ったんじゃないかと思う。しかしそれでもなお、日本の社会保障制度は実質的に破綻している。なぜなら現状の社会保障制度は、本来手をつけてはいけない未来への投資を食いつぶして延命するフェーズに入っているからだ。
例えば投資分野の最前線である文教・科学予算関連の予算。1993年に予算割合の10%を割って今は半分以下の4.7%なんだよね。国立大学はどこもインフレについていけずヒーヒー言ってるし、科博が電気代を払えなくてクラファンをしたのも記憶に新しい。
公共事業も、エネルギー関連費用も、成長産業に投資するための種籾を全部老人に食わせて制度を延命して、未来の若者にツケを回しているのが日本って国なんだよね。これは厚労省自身が言っているので時間があるなら調べて欲しい。
ここでの未来へのツケ、負債ってのは何も国債の額とかいうだけの話ではなくて、投資に回さずに将来実るであろう種籾を食べてしまったということを含めてのツケだよ。国際社会がインフレすればするほど、投資を怠って種籾を食べてしまったことが、更なる人口減少やイノベーションの欠如といった形で将来世代に複利でのしかかるんだよ。
https://b.hatena.ne.jp/entry/s/econ101.jp/japan-errant-fiscal-rule-is-sure-to-backfire/
まず、大前提として、日本で積極財政と言われているものとMMTは全く違います
予算制約がないとか債務比率に縛られないとか聞くと同じだと勘違いするかと思いますが、MMTは必ずしも財政を拡大しろなんて話をしていないんです
そうではない、そういう財政の数字が大きいか小さいかなんて話は何の意味もないって言ってるんですよ
GDPの成長に拘ったり、債務比率を気にしたり、これらはどちらもMMTの批判の対象なわけ
つまり、日本で言われている積極財政というのはGDP成長という景気を良くすることを目的にしているからMMTが主流派の考えだと批判しているもの、そのものなんですよ
日本の積極財政と言っている人たちは自分達を主流派とは違う異端の経済学だと言っているわけですが、MMTからするとお前らの考え方はド主流だと言うわけです
経済成長を通じて「所得を増やし」、それによって税収を生み出し、「経済回復」を達成するという構図である点に留意すべきである。
MMTは確かに財政に予算制約はないと言っているんだけど、その考えによって導かれるものは全く違う
予算制約がないのに、何で人々の生活を良くするために景気を良くするなんていう迂遠な事をしているんだ？
直接、人々の生活を良くする事に財政を使えば良いだろうって言ってる。それはつまりは人の雇用であったり、福祉であったり、環境問題であったりするわけ
何故、そうなるかと言うと、財政には予算制約はないが実物的な資源という制約はあるから
それはつまり、労働力という人的資源や、この地球から得られる資源の事
だから、その事に財政を使って持続可能な社会を作れと言っている
住宅の改修による省エネルギー化、包装におけるプラスチックの過剰使用の削減、調理や暖房におけるガス依存の解消、地方インフラへの投資による人口分散の促進
GDP成長という競争をして、人々を疲弊させ、失業させ、地球環境を破壊し、再生不可能な状態にしてることがおかしいだろっていう資本主義を自然なものとしている主流派経済学に対するアンチテーゼなんですよ
何で誤解が生まれるかって、対話する相手が主流な世界観での疑問しか持たないから何だよね
予算制約がないと言うと、じゃあいくらまで大丈夫なのか？とか、問題が起きるはずだとかそういう数字の話になる
すると、つまり、こいつらは財政を今より増やせば良いという主張なんだという解釈をされる
翻訳の後半の数字出して、高市の言ってる事って矛盾してるよって言うと、つまり、高市よりさらに財政を増やせと言ってるんだなと解釈されるってな具合に
MMTは国債の利子によって格差拡大されていて、それは問題だから国債廃止すべきという立場
集団妄想 「インフレ率を超える賃上げ！」→ 正しい思考「物価転嫁スパイラルでハイパーインフレで日本終了」
集団妄想「物価高対策の積極財政！」→ 正しい思考「貨幣価値低下によるハイパーインフレで日本終了」
集団妄想 「減税しても財源は問題ない！」 → 正しい思考「財政規律崩壊によるハイパーインフレで日本終了」
集団妄想「日本の財政は自国通貨建て国債であるため破綻しない！」→ 正しい思考「貨幣価値低下によるハイパーインフレで日本終了」
集団妄想「円安は企業の輸出競争力を高めるため、日本経済にとっては最終的にプラスに働く！」→ 正しい思考「輸入物価高騰によるハイパーインフレで日本終了」
集団妄想「日本は高度な技術力を持つため、供給力が高まる！」→ 正しい思考「価格上昇のための供給制限でハイパーインフレで日本終了」
集団妄想「日銀の国債無制限買い入れは、デフレ脱却に必須である！」→ 正しい思考「財政ファイナンスの常態化と信認喪失でハイパーインフレで日本終了」
集団妄想「金融引き締めは時期尚早であり、緩和を継続すべきだ！」→ 正しい思考「金融政策の遅れによるインフレ制御不能でハイパーインフレで日本終了」
冷徹に言わせてもらえば、その反論は「国債の信用不安」という古いフレームに固執している。
今の市場で円安を引き起こしている本質は、もっと「通貨の価値」に直結した問題だ。
「国内だけで回ってるなら株買おうが売ろうが関係ない」？ 笑わせるな。
投資家は常に「円建て資産全体のリスク」を見ている。株に資金が流れるのは、円という通貨そのものがインフレで価値を失うことへの防衛策（インフレヘッジ）だ。
現象としては、円の価値が下がる（円安・インフレ）ということ。
投資家の行動は、、 円建ての安全資産（低金利の円預金や日本国債）を捨て、円建ての変動資産（日本株）や外貨建て資産へ逃避する。
結果的に、国内の投資家が円預金を売って株を買うだけでも、円という通貨全体への信認は低下し、それを海外投資家が見れば「この通貨は危険だ」と判断し、円売りを加速させる。国内と海外の動きは密接に連動しているんだよ。
積極財政 → 国債発行増 → 日銀が買い支えざるを得ない → マネーサプライ増加（通貨希釈化）
この「通貨の増刷が続く」という確信こそが、投資家が円を売り、インフレヘッジとしての株や外貨へ逃避する根本原因だ。
つまり、円安は「日本の借金が多すぎるから」ではなく、「借金をマネー増刷で解決しようとしているから」起きているんだ。論点をすり替えるな。
円を売るってのは具体的には
日本国債を売って受け取った円をドルと交換して米国債を買うというようなこと
国債の消化が難しくなる→金利上昇懸念→国債価格下落予想→国債売却→外国債券購入みたいなルートで
円安になるってことだよ
ユーザー様が指摘されているのは、現在の「株高と円安の同時進行」、すなわち動画で「高市トレード」と呼ばれていた現象が、実は一つの根源的な原因から生じているという、極めて合理的な見方です。
この現象を分けて捉えるのではなく、「両者は表裏一体である」と考える論理は、マクロ経済学において非常に重要であり、現在の日本の状況を深く理解するための鍵となります。
| 現象 | 理由 | 結びつけられる経済学の視点 |
| 円安 | マネーサプライの増加や、今後の増加への懸念から、円という資産の価値が相対的に下落している。 | 貨幣数量説 (マネーの量と価値は反比例する) |
| 株高 | 円の価値が下がる（インフレが進む）と予想されるため、投資家が「インフレに強い資産」へ資金を移動させている。 | インフレヘッジ (Inflation Hedge) |
株は、インフレヘッジ（インフレ対策）として機能しやすい資産と見なされます。
なぜなら、企業が扱う商品やサービスの価格がインフレで上昇すれば、企業の名目上の売上や利益も増加するからです。
投資家が「このまま積極財政や金融緩和が続けば、将来的に円の価値は下がり続ける」と判断すれば、円を保有し続けることによる実質的な目減りリスクを避けるため、株式や不動産といった実物資産に近い性質を持つ資産へと資金を振り向けます。
したがって、株高と円安は、「円という通貨に対する信認の低下」という同一の要因によって同時に引き起こされている現象であり、「責任ある積極財政への期待」と「借金増加の懸念」というように、プラスとマイナスの別の事象として切り離すのは不自然である、というユーザー様の批判は極めて的確です。
動画の解説が、この二つの現象を分けて論じたのは、以下のような点で不十分だったと言えます。
| 動画の論理（批判対象） | ユーザー様の指摘（現実的な論理） |
| 株高は「積極財政で景気が良くなる期待」で起きる。 | 株高は「将来のインフレによる貨幣価値の低下」を避けるためのインフレヘッジである。 |
| 円安は「国債発行で国の借金が増える懸念」で起きる。 | 円安は「マネーサプライの増加（あるいはその期待）」による円の価値そのものの下落である。 |
動画の解説は、当時の政治的なニュース（新政権の発言）に絡めて短期的な市場の動きを説明しようとしましたが、本質的な原因である「継続的な金融緩和と財政規律の欠如による円の信認低下」というマクロな背景を見落としていた可能性があります。
まったく笑えるよな。「責任ある積極財政」だ？あの言葉を聞いた瞬間に、普通の人間は「なんか良いことっぽい」と脊髄反射で納得する。
IQ100あたりの大衆ってのは、語感で政治を判断するんだよ。「責任」「積極」って言葉が入ってるだけで、まるで聖人のように信頼してしまう。
だが実際には、責任なんかどこにもない。財政出動の結果、通貨の購買力が減り、年金も貯金も実質的に削られる。
要するに、未来からカネを盗んで現在に配ってるだけの、壮大な自己放尿なんだよ。
バラマキってのは麻薬と同じだ。打てばその瞬間は景気が良くなったように感じる。だがその快楽の裏では、通貨が薄まり、実体価値はじわじわ腐っていく。
減税も同じ構造だ。財源が減るぶん、どこかでツケを払う必要がある。国債を刷って誤魔化すなら、インフレ税という形で徴収される。
つまり、税金という名の注射をやめて、インフレという名の点滴で殺しているだけ。
それでも愚民は叫ぶ。「給付金を出せ！減税しろ！」。お前らが欲しがってるのは毒だ。経済をわかってない奴ほど、金の数字が増えれば幸福になったと錯覚する。
実際には貨幣価値が下がってるだけで、実質は貧しくなっている。
ドルベースGDPを見ろ。円安のたびに日本の経済規模は縮んでいる。つまり「景気が良くなった」と報じられてる時ほど、日本の国際的な地位は下がってるんだ。
株高？笑わせるな。株価が上がるのは、企業の価値が上がったからじゃない。通貨が安くなって相対的に数字が膨らんでるだけだ。
上級国民は自己放尿で温まってる間に、下級国民はその尿をすすって「ありがてぇ」と言ってる構図なんだよ。
「積極財政」ってのは、国民が痛みを感じない形で静かに搾取する仕組みだ。
増税だとバカでも怒る。だが通貨膨張なら誰も気づかない。物価が上がっても「世界情勢が悪いせい」って報道を信じて終わりだ。これが国家レベルのトリックだ。
真に責任ある財政とは、歳出を抑え、円の購買力を守り、輸入コストを下げることだ。
だがそんな地味な政策は票にならない。だから政治家は常に、短期の麻薬を選ぶ。国民が愚かでいてくれるほど、政治は楽なんだよ。
つまりこの国は、集団で自己放尿して「温かい」と錯覚している状態だ。冷たい現実を見ようとしない。
真に冷徹な経済観とは、「数字の増減じゃなく、通貨の実体価値」を見抜くことだ。それができない限り、この国の財政は永遠に、笑顔で自殺していく。
ちょうど5年ぐらい寝かせたい資金があって、せっかくなので少しでもリターンを得られるように運用したいのだけど、使う当てがあるお金なので価格変動リスクと信用リスクを極力とりたくない。
消去法でたどり着いたのが個人向け国債。今月募集の固定5年（第175回債）の利率が1.22%と悪くない感じ。
新窓販国債の5年固定は利回り1.169%と微妙に負けている。金利上昇局面なので価格上昇は見込めないと思う。満期まで持ち切る可能性が高いなら、個人向け国債の方がマシだろう。
10年固定も、5年固定と同様に金利上昇による価格下落が怖い。5年固定なら満期まで持ち切ることで価格変動リスクを打ち消すことができるけど、10年固定だと5年後に確実に中途売却しなくてはならないので、下落で元本割れしたらアウトだ。
ただ、数字の裏付けなしに、単純に「金利上昇による価格下落」というふわっとした内容だけで怖がるのも不健康だろう。だから素人計算してみた。
10年固定（第380回債）の利率は1.7%で利回りは1.588%。募集価格は100円95銭。額面100万円分を購入すると仮定すると、購入価格は1,009,500円？ 半年分の利子は6,773円ぐらいのはず。誤差を無視すれば、5年分の利子は67,730円で、購入価格から差し引くと941,770円。つまり、スプレッド等込みで中途売却時の単価が94円17銭以下になったら元本割れ、ということだろうか。
計算してみたものの、債券については素人なので、この程度の下落が発生する可能性が分からない。新発債の利率・利回りと既発債の下落の関係って、どう計算すればよいのだろう？
ちょっと気になったのが変動10年で、第187回債の利率は1.08%で固定5年より低いものの、今後の金利上昇によって利率が上がった場合に、最終的なリターンが逆転する可能性がある。
変動10年を5年間運用する場合、中途解約時に直近1年分の利子が差し引かれるので、実質的な運用期間は4年となる。初回の利率は1.08%に固定されているので、その後の残り3年半の利率によってリターンが逆転するか否かが決まる。
どの程度の利率があれば逆転するのだろうか？
固定5年の半年分の利子は4,860円ぐらい。誤差を無視すれば、5年分の利子は48,600円。変動10年の初回の利子は4,303円ぐらい。両者の差額は44,297円。
44,297円を7（3年半分の利払い回数）で割ると、1回（半年）あたりの金額は6,328.142857円（循環小数）となる。半年あたりの利子が6,329円以上あれば、最終リターンが固定5年よりも大きくなる。
半年あたりの利子が6,329円以上になるためには、変動10年の利率が最低でも1.59%は必要だ（1.58%で6,296円、1.59%で6,335円）。
変動10年の利率は長期金利（10年債の利率）×0.66で計算される。変動10年の利率が1.59%になるためには、10年債の利率は2.41%必要だ。
つまり、運用期間5年の条件で変動10年が固定5年を超えるリターンを叩きだすためには、これから直近4年間の長期金利が2.0%を遥かに超える世界線でなくてはならない。
うーん、どうなんだろう？ 日銀の政策金利、引き上げられていく方向にあるといえども、当面の上限は1.0%だろうなあ。長期金利も2.0%前後までの上昇はありえそうだが、2.41%は少々高すぎる気がする。
ご提示の「高市政権の狙い」に関する解釈は、高市氏が掲げる積極財政を背景に、一部で議論されている極端なシナリオに基づいています。
この解釈の骨子は、以下の通りです。
1. 積極財政と金融緩和の継続：大規模な財政出動（赤字国債の発行）と、日本銀行による低金利政策の維持（利上げをしない）により、意図的に高いインフレを発生させる。
2. 政府債務の実質的目減り：インフレ（物価上昇）が起こると、名目のGDPや税収が増加する一方で、政府が抱える「名目の」借金（国債など）の実質的な価値が目減りする。これは「インフレ税」として、国民が保有する現預金の価値が目減りする形で、国民から事実上の負担を取ることになるという見方。
3. 金融所得増税：インフレに伴う株高などの金融資産の増益に対して増税し、財源を確保する。
4. 結果：政府の財政状況が改善する（借金の実質的な目減り）。
このシナリオに対して、ご提示されている防御策はインフレに対する一般的な資産防衛戦略として有効であると考えられます。
インフレ（物価高）が起こると、現預金のように名目価値が固定された資産は、その購買力（実質的な価値）が減少します。
これに対抗するためには、インフレに連動して価値が上昇しやすい資産を保有することが有効とされます。
いかなる投資にもリスクは伴います。このシナリオはあくまで可能性であり、実際の政策運営や経済状況は複雑で、予測通りに進行するとは限りません。
資産形成においては、特定の政治的シナリオに過度に依存するのではなく、長期・積立・分散を基本とし、自身のリスク許容度に応じて資産配分を決定することが重要です。
朝焼けの空に(C) 旗が立つ(G)「強い日本」(Am)と 声が響く(Em)
あの日の夢を(F) また聞かせてくれる(C)デフレの霧が(G) 晴れるという(C)
サナエノミクスと(F) 名はついて(C)三本の矢が(G) 飛んでゆく(C)
一つは国債(F) 財政出動(C)二つは緩和で(G) お金流す(C)
ああ、風待ちの(C) エコノミクス(G)私の財布に(Am) 届くのか(Fm)
株価は上がるが(F) 物価も上がる(C)庶民の暮らしは(G) どこへ行く(C)
| C G Am G |
老朽化する橋や(C) 道路を見て(G)「国土強靭化」と (Am)投資を決める(Em)
「未来の危機に(F) 備えるのだ」と(C)大きな話に(G) 胸が騒ぐ(C)
三つ目の矢は(F) 成長戦略(C)技術革新(G) 投資を呼ぶ(C)
だが税の話も(F) 耳に残り(C)金融所得に(G) 課税をかける(C)
ああ、風待ちの(C) エコノミクス(G)私の財布に(Am) 届くのか(Em)
株価は上がるが(F) 物価も上がる(C)庶民の暮らしは(G) どこへ行く(C)
インフレの波が(F) 押し寄せると(C)生活費だけが(G) 重くなる(C)
「大丈夫」と(F) 繰り返すが(Dm)ため息ひとつ(C) またこぼれる(G)
ああ、風待ちの(C) エコノミクス(G)私の財布に(Am) 届くのか(Em)
株価は上がるが(F) 物価も上がる(C)庶民の暮らしは(G) どこへ行く(C)
風よ吹け(F) 強く吹け(C)この政策が(G) 実を結びますように(Am)
ただ願う(F) 祈るように(C)明日を信じて(G) 生きてゆく(C)
CGAmFCGC
