■ 約20.1億円の赤字4月26日(日)に鳥栖は2019年度の経営情報を開示したが約20.1億円の赤字となった。2018年も約5.8億円の赤字だったので合計すると約26億円という赤字を出したことになる。数字を見ると「人件費の高さ」が目につく。2018年は約25.7億円で、2019年は約24.3億円だった。約25.7億円というのはJリーグの歴史を振り返ってみてもトップクラスの高年俸になる。DAZN効果で2017年以降の各クラブの収益は大幅に増加しているが「20億円を超えるとJ1屈指の裕福なクラブ」になる。高額な人件費が経営を苦しめた。
ちなみに2017年の人件費は約18.1億円だった。これでも相当に高い。J1初年度の2012年は約6.1億円だった。前年のJ1昇格を達成した年は約3.5億円だった。もちろん、J1に昇格して定着できるとクラブは自然と大きくなるので「人件費が上がる。」というのは当たり前の話になるが急すぎる拡大路線が足を引っ張った。各クラブの人件費を見ると2017年以降はどのクラブも上がっているが情報が開示されている2006年と2016年を比較してもあまり変わらないケースが多い。川崎Fでさえ、20億に届かないケースが多かった。
最大の驚きは広告料収入が激減した点になる。2018年は約23.0億円もの広告料収入を得ていたが2019年は約8.10億円まで減少した。15億円近くの減収になる。痛かったのはCygamesの撤退になる。2018年の秋に最初に撤退の噂が流れて、その後、2019年の1月に正式に撤退が決まっているが「Cygamesとは年間で5億円以上の契約だった。」と言われている。Jリーグのクラブにとっては巨大な額になるがCygamesの分(※ 5億円と仮定)を抜いたとしても「23.0億円-5.0億円=18.0億円」なのでまだ10億円足りない。
「Cygamesが撤退したことが経営難に陥った最大の理由の1つ」と言われるケースが多いが、むしろ、その他で10億円も減っている点がとにかく深刻である。いくつかは大口スポンサーになると思うが微力ながらチームを支えてきたスポンサーがたくさん撤退していると思われる。「鳥栖スタジアムの広告の量ががっつり減っているのでは?」という話は当時(2019年の春先)も話題になったが異常事態というしかない。(※ 相次ぐスポンサーの撤退に関して理由などを竹原社長が明確にコメントしたことは今のところはないようだ。)
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◆ まとめ #2513 【Jリーグ】 サガン鳥栖の経営危機問題について (2020/5/3)
→ 約20.1億円の赤字
→ 2018年も約5.8億円の赤字
→ 佐賀バルーナーズはバスケチーム
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