寺島メソッド翻訳NEWS

記事原文The Injection Fraud – It’s Not a Vaccine
キャサリン・オースティン・フィッツ
Global Research、2021年1月18日

　ワクチンに関する議論に関連して、この鋭く慎重に研究された記事が、2020年5月28日にGlobal Researchによって初めて発表された。

***
　私は科学者ではない。医者でもない。バイオ技術者でもない。弁護士でもない。しかし、私は本を読み、耳を傾け、感謝し、そのようなひとたちを理解しようとしている。

　私は投資銀行家だった。政治の影響で仕事を続けることができなくなるまでは、投資銀行家として働いていた。私はポートフォリオ戦略家として訓練を受けた――だから私は、金融の流れやリソースの配分を見ることで、自分の世界をマッピングする。私はまた、陰謀の立案者や歩兵としても訓練を受けた――陰謀とは、この世界で物事がどのようにおこなわれるかの基本的な組織原理である。私は支配者集団の組織を去って初めて、その支配者集団に所属していないひとたちが、陰謀を軽蔑したり避けたりする訓練をされていたことを知った。陰謀とは、権力を集中させるために、支配者集団に所属していないひとたちの努力を破壊工作する巧妙なカラクリのことである

　一時期、アメリカ政府機関と戦争状態で暮らしていた私の対応は、私の意見を求めるのに十分な勇気と好奇心をもったひとびとの質問に答えることだった。何年にもわたって、その反応は二つのビジネスへと変化していった。ひとつは、世界的な情報ネットワークとして成長を続ける「ソラリ・レポート」（The Solari Report、キャサリン・オースティン・フィッツ主宰）だ。何が起きているのかを理解し、ポジティブな結果にナビゲートし貢献できるように、お互いを助け合うことを目指すことだ。もうひとつは、「ソラリ・インベストメント・アドバイザリー・サービス」を通じて、個人や家族への投資アドバイザーとしてのサービスを提供することだ。10年後、私はこの事業をESG（環境・社会・ガバナンス［企業統治］）という画面情報に転換した。これを利用するひとたちが求めるのは金融や政治の腐敗に関する知識を反映した画面情報である（それは小売市場ではなかなか手に入らない）。転移する汚職を追跡することは、技術であって科学ではないのだから。
　　　ESG（environment, society and governance、略語ESGは国連文書などで使われることが多い）



　あなたが家族の財政を助けるときには、家族のリスク問題をすべて理解することが不可欠だ。財政的な成功は、日常生活の中で遭遇するすべてのリスク（金融、非金融を問わず）をうまく軽減できるかどうかにかかっている。すべての非金融的なリスクは、家族のリソース（注意、時間、資産、お金）の配分に影響を与える。

　私のクライアントとその子どもたちの多くは、医療の失敗と腐敗によって壊滅的な打撃を受け、消耗していた。医療機関との長いあいだの恐ろしい経験の後、彼らは必ずと言っていいほど、「医療、食品、健康の分野で腐敗がこれほどひどいのなら、金融の世界では何が起こっているのだろうか」と問いかける。思考が冷え切った彼らは、アメリカ政府と金融腐敗に精通した金融の専門家を探し出す。そして、彼らは私を見つける。

　私の仕事に対して支払う財力に恵まれた聡明で教育的なひとびとの、こうした流れの結果、10年間、私は、いまや私が「巨大な毒」と呼んでいるものが子どもたちに負わせた障害と死について、私は本当の教育を受けたことになったのだ。その結果、私は、影響を受けた子どもたちだけでなく、その親や兄弟、将来の世代など、すべての関係者が受ける人的被害や、ワクチンによる被害の経済的コストを、何度も何度も何度も何度も計算する機会を得たのだ。

　これらのケースは、皆さんが予想しているほど珍しいものではなかった。現在、アメリカの子どもたちの54％が1つ以上の慢性疾患を抱えている。しかし、多くの子どもたちやその家族は、適切に病気を診断するために必要なケアや検査を受ける余裕がないため、その数はもっと多い。私が信頼している医師はそう断言している。

　映画『VAXXED』（『MMRワクチン告発』）ではそのような母親たちのうちのひとりが紹介された。この映画は、その続編である『VAXXED II』（『VAXXED II：ひとびとの真実』）と同様に、目覚めた市民にとって必見のドキュメンタリーである。

・『MMRワクチン告発』はアメリカ疾病予防管理センターが新3種混合ワクチン（MMRワクチン）と自閉症とのあいだにある関連性を隠蔽したと告発する2016年のドキュメンタリー映画。NYCのトライベッカ映画祭で初上映される予定だったが、上映中止。日本では2018年11月17日に公開予定だったが、配給会社の判断で中止された。
・MMRワクチン（新3種混合ワクチン）とは、麻疹、流行性耳下腺炎、風疹の3種の弱毒化ウイルスが混合された3価生ワクチン









　『VAXXED II：ひとびとの真実』（初公開2020年2月ドイツ）――重度の自閉症の子どもを生涯にわたって養育し世話をするためには、現在の価値で5万ドルのコストがかかると推定される。祖父母だった私のクライアントが、かれらの孫にワクチンを受けさせるかどうかの選択には「自分には関係ない」ので干渉しないと主張したとき、私ならこう言う、「マジ？　誰が5万ドルをもっているというの？　あなた？、それともあなたのご子息？」

　ワクチンに侵された子ども（孫）を育てるために5万ドルが必要になった時、あなたはそれを拒否するつもり？　あなたが銀行員で、あなたのお金が危険にさらされているなら、あなたに関係ないはずはないでしょ？　その5万ドルを、あなたは世代を超えて強い家族を育てるために使うんですか、それとも、障害をもつ必要のなかったはずの子どもを養育するのに使うんですか、どちらにします？　多くの場合、その5万ドルの支出は、離婚やうつ病や兄弟姉妹の機会損失にもつながるんですよ。

　私のクライアントたちは、ワクチンに関する書籍、ドキュメンタリー、記事などの最高の資料を見つけるのを手伝ってくれた。それらの多くは、われわれのライブラリーを含め、『ソラリ・レポート』にリンクされていたり、レビューされていたりするので、いつでも閲覧可能だ。

　すべての疑問の中で、私が最も時間をかけて調べ考えたのは「なぜ」かということだ。なぜ医療機関は意図的に何世代もの子どもたちを毒殺していたのか？　ワクチンによる障害と死について研究し書いた多くの作家は、それが単なる過ちだったのだ、その過ちと法的責任を直視し対処することができない医療機関の正統派の慣行から生じたものであると想像していた。しかし、それは私には決して意味をなさなかった。フォレスト・マレディ、ジョン・ラポポート、スザンヌ・ハンプリー博士、アーサー・フィルステンバーグの著作は、保険会社と法的責任を負う者のためにお金を節約する、という詐欺師のトリックにおけるワクチンの役割を、私が理解するのに大いに役立った。

　ここでは、このトリックがどのように展開されるかの一例を紹介する。毒素が病気を引き起こす。その毒素は、農薬や産業公害、無線技術の放射線かもしれない。毒素は何百万人ものひとびととその地域社会に損害を与える。企業やその保険会社は、民事上または刑事上の犯罪行為に対して責任を負うことになるかもしれない。ウイルスの責任だとされる。そしてその「治療法」として「ワクチン」が見出される。ワクチンが導入されると同時に、農薬や他の有害物質への曝露が止められる。するとあーら不思議、その場で病気が治る。ワクチンは成功と宣言され、発明者は英雄とされる。こうして、いまにも起こりそうだった金融危機は、投資家たちや年金基金機構までにとっての利益に転換されたのだ。ポートフォリオ戦略家として私は発見する。それが見事なトリックであったことを、そして、破壊されたひとびとや家族に対して公平に補償しなければならないとしたら、保険業界が被るであろう破産による損失から、おそらくはそれが保険業界を守ってきたのだ、ということを。



　「子どもの健康を守るChildrens Health Defense」のロバート・ケネディとメアリー・ホーランド（女優でコメディアン）の仕事のおかげで、私は今、いわゆる「ワクチン」によって生み出される莫大な利益について、よく理解できた。ワクチンによる莫大な利益が起こったのは、1986年の「全国小児ワクチン傷害法」の成立、および「全国ワクチン傷害補償プログラム」の創設によってだった。後者のプログラムは、ワクチン関連の傷害や死亡を補償するための連邦政府による無過失メカニズムである（一般に無過失保険とは、事故においてどちらの当事者に過失責任があるかに関係なく、保険会社が被保険者に損害補償金を支払う義務がある。ここでは、保険会社の代わりに連邦政府に支払義務があるとするもの）。これは、連邦請求裁判所と特別補佐官が関与する請求手続きを確立することによっておこなわれる。

　つまり、毒物とバイオテクノロジーのカクテルを「ワクチン」と呼び、製薬会社やバイオテクノロジー企業は一切の責任から解放され、納税者が支払うことになる。残念なことに、このシステムは、「注射薬」から数十億ドルを稼ぐためのオープンな招待状となってしまった。とくに、政府の規制や法律が強制接種ということで市場を創出しようと使われる場合には。残念なことに、政府機関や議員や企業メディアが数十億ドルの利益に参入するために、さまざまな陰謀・悪巧みが開発されている――結果として、重大な利益相反が生じている。

　「国民の準備と緊急事態への備えに関する法律（PREPA）」が2005年に制定され、企業責任の免除・免責が追加された。この法律は、



　時が経つにつれ、これは疫病の画策へと発展してきた。医療版の偽旗作戦だ。理論的にこれら疫病は「サイオプス（心理作戦、psychological operations、略語PSYOP）」、すなわち化学兵器、生物兵器、無線技術を使って画策されたイベントである可能性がある。これが奇妙に聞こえるならば、「標的とされた個人」の著作をすべてを読んでみてください。

　私は、司法省に訴訟を起こしていた時に、このことを身をもって知った。警備会社をいくつか雇おうとしたが、彼らは私の信用照会をチェックしてから、危険すぎると言って仕事を断ってきた。最後の1社は同情してくれて、電子兵器の心配などしなくてもいい、しかし警告すべき私の主な問題は低レベルの生物兵器だと教えてくれた。この生物兵器の専門家は、敵方が家の壁に穴を開けて「見えない敵」を注入すると予測した。案の定、まさにその通りになった。私は家を売って町を出た。毒殺や致死性でない武器がどのようにして使われるのか知るためのプロセスという長い旅がはじまった――そういう武器は、家賃が設定されたアパートからひとびとを追い出すとか、高齢者を病気にさせてずっと家賃の高い政府補助金つきの住宅に移動させるとか、政治家や企業がターゲットにしている人物に暴力を振るうとか、あるいは訴訟を起こしている人物を弱らせたり殺したりするとか、などなど数え上げればもうきりない。しかし毒殺は、私が以前に理解していた以上に、アメリカの政治的・経済的な戦争ゲームの中で、はるかに一般的な戦術であることと分かったのだ。

　訴訟を終えた後、私は数年間を、鉛、ヒ素、アルミニウムなどの重金属中毒からの解毒に費やした。アメリカをドライブしながら、私はそれが私だけではないことに気づいた。アメリカ人はますます、重金属中毒の高負荷に苦しんでいるように見えた。異常に高いレベルの重金属を大幅に減らしていく過程で、私は、その有害物質の負荷が、私の見通しやエネルギーや複雑な情報を処理する能力にどれほどの違いをもたらしていたかを知った。

　このことで私は、ワクチンとは何なのか、そして、今日のひとびとに注射されている調合薬や、現在開発中の「魔女がつくる煮物」には何が含まれているのか、という疑問をもつに至ったのだ。

魔女の煮物・醸造物：魔女がぐつぐつと煮立てているなべの中身をイメージしたスープや薬など。

　2017年、イタリアの研究者が44種類のいわゆる「ワクチン」の成分を調べた。彼らがテストした全ての人間用ワクチンには重金属の破片と生物学的汚染が発見された。研究者は述べている。
 


　堕胎した胎児組織、動物の生体組織、アルミニウム、水銀、遺伝子組み換え物質、他には何が含まれているのだろうか。

　これまでのワクチンの成分がどのようなものであったとしても、将来的にワクチンの中に何を含めていいかを提案することほど奇怪なことはないではないか。

　包括的で大規模な作戦遂行の策略には、すでに十分な資金が投入されており、順調に進んでいるが、その中には、ブレイン・マシン・インターフェース（BMI。動物の脳がおこなう思考を電気信号としてコンピュータが読み取り、機械・ロボットを制御しようとする技術）のナノテクノロジー、デジタルID追跡装置、遠隔操作で管理したりオフにしたりできる有効期限付きの技術などが含まれている。あるレポートによると、デンマーク政府とアメリカ海軍は、デンマークのある技術会社に支払いをして、主要な暗号通貨のひとつと互換性のある注射可能なチップを作っていたという。

　私は最近、メアリー・ホーランドの2012年アメリカのワクチン判決についての優れたレビュー「ワクチンの強制接種、憲法、そしてB型肝炎ワクチンの乳幼児と幼児への強制接種」（『Yale Journal of Health Policy, Law, and Ethics』）を読んで、凍りつき、そして考えた。「なぜわれわれはビル・ゲイツと彼のお仲間たちが推進している注射を『ワクチン』と呼んでいるのか。それは本当にワクチンなのか？」と。




　ほとんどのひとは、ビル・ゲイツがどのようにして自分の財産を作り維持してきたかをよく知っている。彼が手に入れたのは、あなたのコンピュータに装備されるオペレーティングシステムだ。そのシステムには、アメリカの諜報機関がバックドアをもっていると広く噂されていた。コンピュータウイルスの同時かつ突然の爆発により、オペレーティングシステムを定期的に更新することが必要になり、ゲイツと彼のお仲間たちは定期的にソフトウェアに何でも好きなものを追加することができるようになった。私の非常に知識の豊富なソフトウェア開発者のひとりが、1990年代にマイクロソフトが本格的に台頭した頃、「マイクロソフトは本当にクソみたいなソフトウェアを作っている」と私に言ったことがある。しかし、もちろん、ソフトウェアは彼らの本当のビジネスではなかった。彼らのビジネスは、すべてのデータにアクセスして集計することだったのだ。監視資本主義が進行中だったのだ。

　司法省は1998年にマイクロソフト社を相手に独占禁止法違反訴訟を起こしたが、それはちょうど21兆ドルがアメリカ政府から消失し始めた頃だった。この21兆ドル消失事件は、特別に設計されたソフトウェアとITシステムの助けを借りておこなわれたのに違いない。和解交渉の結果、ゲイツは財産を残すことができたが、そのあいだにゲイツはゲイツ財団を設立し、新たな慈善活動のキャリアをスタートさせた。先日、ロバート・ケネディ・ジュニアの『Children's Health Defense』誌の記事のひとつで、私がしたツイートが反響を呼び、私は笑ってしまった。ゲイツが「注射薬」を使って展開しようとしている陰惨な技術について私が書いたものだ。「ゲイツはついに独占禁止法上の和解案を履行したようだ」という反応が返ってきた。

　注射薬として、何が作られ、何が提案されているのかを見れば、これらの技術開発はいくつかの潜在的な目標を中心に組織化されているように私には見える。

　最初の最も重要な目標は、一般のひとびとが使用している既存の米ドル通貨システムを、デジタル識別と追跡を組み合わせたデジタル取引システムに置き換えることだ。目標は、われわれが知っているような通貨を廃止し、埋め込み型のクレジットカードシステムに置き換えることだ。さまざまな形態のコントロールと一体化させることができるもので、潜在的にはマインドコントロールを含むものだ。

　「脱ドル化」は、ドルの世界的な準備制度を脅かしている。FRB（連邦準備制度理事会）による新たな量的緩和ラウンドの結果として、M1とM2のマネーサプライ（通貨供給量）は、この1年で2桁台に増加している。

　マネーサプライとは、金融機関と中央政府を除いた、国内の経済主体が保有する通貨の合計。マネーストックともいい、これらを和訳した通貨供給量や通貨残高も使われる。

　M1：現金通貨と預金通貨を合計し、そこから調査対象金融機関保有の小切手・手形を差し引いたもの。
　　現金通貨 = 銀行券発行高 + 貨幣流通高
　　預金通貨 = 要求払預金（当座､普通､貯蓄､通知､別段､納税準備）調査対象金融機関の保有小切手･手形

　M2：現金通貨と国内銀行等に預けられた預金を合計したもの。

　しかしながら、ハイパーインフレに陥っていない理由は、貨幣の流通速度（マネー･ベロシティ）が劇的に低下したことによるが、これはCovid-19を使って、重要な経済活動をシャットダウンさせることを企み、何百万人もの中小企業を破産に追いやるということによってもたらされたものだった。ドルシステムの管理者たちは、経済の流れを中央集権化し、金融システムの支配維持のために、新しい技術を使用するという緊急の圧力にさらされているのだ。

　ゲイツがコンピュータにオペレーティングシステムをインストールしたように、現在の構想では、われわれの体内にオペレーティングシステムをインストールし、「ウイルス」を使用して、初期インストールに続いて定期的な更新を義務付けることなのだ。
 
　いまや私は、ゲイツと彼のお仲間たちが、これらの技術をなぜ「ワクチン」と呼びたがっているかの理由がよくわかった。注射可能なクレジットカード、注射可能な監視追跡システム、注射可能なブレイン･マシン･インターフェース（BMI）のナノテクノロジーが、「ワクチン」であると政治家を説得することができれば、法的判断と法律の保護を100年以上も享受することができ、彼らのやりたいことを何でも強制する試みをサポートすることができる。

　さらに、ゲイツと彼のお仲間たちが主張することができるのは、「全国ワクチン傷害補償プログラム」を介して、一般市民に対する実験やニュルンベルク法や数々の民法・刑法の違反の結果として、彼らがそうでなければ法的責任を負うことになるであろう損害賠償のための資金を、アメリカの納税者に提供させることである。この計画は非常に巧妙だ。彼らの新しい注射可能なハイテク調合物を「ワクチン」だと定義することに一般のひとびとを従わせることができさえすれば、彼らはそれをワクチンのパイプラインに滑り込ませることができるのだ。この不自然なものがすぐに届けられた結果としての、病気や死について心配する必要はない。緊急事態発令という概念は、接触者追跡と法的責任の免除と連動しているので、このような人体実験による何百万人もの死の可能性から守ってくれるのだ。理想的には、死因をすべてウイルスのせいにすることができるからだ。

　以前、ひとりの同僚が私に『ウェブスター辞書』の由来を教えてくれた。ウェブスターは言ったそうだ。「悪者が憲法を変える方法は、憲法を改正することではなく、定義を変えることである――法的で卑劣な攻撃だ」と。

　私が考えるに、ゲイツと製薬・バイオテクノロジー業界は、文字どおり手を伸ばして世界規模の制御網（グローバル・コントロール・グリッド）を作ろうとしている。デジタル・インターフェース・コンポーネントをインストールしたり、マイクロソフト社が国防総省と新たに100億ドルのジェダイ（JEDI）クラウドを契約したり、同様にアマゾンがCIA向けに数十億ドルのクラウドを契約したりすることによって、それをアメリカのすべての情報機関と共有するのである。

　米国防総省のJEDI（ジェダイJoint Enterprise Defense Infrastructure）、つまり防衛基盤整備のための共同事業は、土壇場の逆転劇で本命のアマゾンが契約を逃した。米国防総省は、10年間に及ぶ100億ドル規模の契約先をマイクロソフト社にするとの決定に変更はないと発表した。

　なお、ジェダイはアメリカ映画『スター・ウォーズ』シリーズで使われる用語。銀河を司るエネルギー「ダークフォース」と光刃を形成する剣「ライトセーバー」を用いて戦う、銀河系の自由と正義の守護者を指す。

　トランプ大統領がワクチン用の注射器を備蓄するために軍を組織化させているのはなぜだと思うか？　それは、彼ら（マイクロソフト社やアマゾン）のクラウドに統合するためのローミング・オペレーションシステムを軍がインストールしているからであるらしい。AI大国の競争の勝者というのは、最も多くのデータにアクセスできるAIシステムであることを忘れないでほしい。あなたの体と私の体に24時間365日アクセスしつづけることで、多くのデータが生成される。中国人がやるなら、アメリカ人もやりたくなる、というわけだ。人間の「オペレーティングシステム」の役割分担が、ファーウェイ（Huawei）と5G通信の競争が激しさを増す一因になっているのかもしれない。カナダ・マイクロソフト社の元社長フランク・クレッグが警告しているように、5Gはイスラエル人が群衆制御のために開発したものだ。

　世界的な「脱ドル化」に直面して、ドル・シンジケート（犯罪組織）が「世界的な基軸通貨の金融力を維持・拡大するために必要な中央制御」を主張するには、このようにしなければならないのだ。これには、ここ数十年、爆発的なレベルにまでなってきた金融詐欺や医療詐欺に関連した民事・刑事賠償責任から、その指導者たちを保護することが含まれている。

　ここで、私とあなたの話に戻る。なぜわれわれはこれらの製剤を「ワクチン」と呼ぶのだろうか？

 　私が判例法の歴史を理解しているとすれば、ワクチンは法律用語では医薬品だ。意図的な重金属毒物は医薬品ではない。注射可能な監視用の成分は医薬品ではない。注射可能なクレジットカード（CC）は医薬品ではない。注射可能なブレイン・マシン・インターフェース（BMI）は医薬品ではない。保険会社にとっての免責・訴追免除（immunity）は、人間の免疫（immunity）の創造ではない。

　裁判所や一般のひとびとが、これら（注射可能な、重金属毒物・監視用成分・CC・BMI）の調合のことを医薬品と定義したり扱ったり、あるいは金銭的かつ法的責任から免除したりする、そんなことを絶対に許してはいけない。

　この詐欺の加害者たちは、非常に巧妙なトリックを試している。そのやり口は、彼らのほうがはるかに先を行くので、われわれの死や病気や出費という多くのリスクを相殺するのに役立つトリックなのだ。彼らがどうしてそれをしようとしているのか、私によく理解できる。

　私に理解できないのは、なぜわれわれが彼らを助けるのかということだ。なぜわれわれは、これらの奇怪でひどく危険な調合物を「ワクチン」と呼ぶことに黙従しているのか？　それが何であれ、医薬品ではないのだ。

　では、われわれの命名規則は何になるのだろうか？　関連する毒物、神経にダメージを与える金属、デジタル手錠には、どのような名前を付けなければならないのか？

　それらを何と呼ぼうと、私はひとつのことを知っている。そんなものは医薬品ではない、つまり、確かにワクチンではないということだ。

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