コロナウイルス、その余波。 迫り来る大恐慌…
＜記事原文＞
Coronavirus – The Aftermath. A Coming Mega-Depression…
グローバルリサーチ、2020年4月9日
ピーター・ケーニッヒ
＜記事翻訳＞寺島美紀子・隆吉
次に来るのは何か。それが、多くの人たちの心にある疑問だ。世界は二度と再び元どおりにはならないだろう。これは良いことかもしれないし、あまり良くないことかもしれない。それは、われわれがこの悲惨な「PANDEMIC（世界的大流行）」をどのように見るかによって決まる。
この「パンデミック」は、すべての厳正な説明からすると「パンデミック」という言葉に値しない。さらに、この「パンデミック」は当初うっかりSARS-2-CoVあるいは2019nCoVと命名されたが、あとになってWHOによってCOVID-19と改名されることになった。
SARS-2-CoV「SARSの2番手にあたるコロナウイルス」の意
2019nCoV 「2019年に発生したn（novel新型の）コロナウイルス」の意
COVID-19 「コロナウイルス、19年発生」の意
WHO事務局長のテドロス博士は3月11日、これを「パンデミック」と呼んだ。ところが驚くべきことに、この名称を使うという決定は、すでに2020年1月20日～24日にダボスで開催された世界経済フォーラム（WEF）によって採択されていたのだ。しかもこれは、WHOによって中国以外でのCOVID19症例の総数がたった150と記録されたときのことだった。
ところがこの日、つまり中国以外に症例数がたった150件だった1月30日に、WHO事務局長は、中国本土以外での疾患の発生を「PHEIC（国際的な懸念である公衆衛生緊急事態）」だと命名していた。だからこれは、WEFによるPANDEMICという命名に全く正当性がない最初の兆候であり、COVID-19疾患の「アウトブレイク（集団発生）」の背景には別の行動戦略があるということだ。
3月26日、マサチューセッツ内科外科学会が発行する、非常に高い評価を得ている『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン（NEJM）』の査読付き論文の中で、NIAID（国立アレルギー感染症研究所、米国国立衛生研究所NIHを構成する27の研究所およびセンターのひとつ）の所長であるアンソニー・ファウチ博士は、COVID-19を季節性インフルエンザが通常よりも少し強くなったものに過ぎないとしていた。
無症候または軽微な症候の症例数が、報告された症例数の数倍であると仮定すると、致死率は1％よりかなり低いと考えられる。このことが示唆しているのは、COVID-19の全体的な臨床結果は、結局のところ、季節性インフルエンザの少し重いもの（約0.1％の致死率がある）または「世界大流行したインフルエンザ」（1957年と1968年に発生のもの）と極めて近いものに過ぎないということだ。すなわち、SARSまたはMERSほど深刻な疾患ではないのだ。SARSまたはMERSはそれぞれ9～10％および36％の症例死亡率を示しているからだ。（nejm.org）
この論文は、『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』誌に掲載され、高い科学的評価を受けたものであったにもかかわらず、ファウチ博士は、公の場では、正反対のことを言うことになってしまった。主流メディアからインタビューを受けたときに彼は次のように述べたからだ。以下を参照されたい。
米国第一人者の防疫官によれば、新型コロナウイルスは季節性インフルエンザの10倍の「致死性がある」
一方で、世界中から集まった他の一流の科学者や微生物学者、医師たちは、コロナウイルスのせいで世界中が深刻な封鎖状態に陥っていることに疑問を呈している。これらの厳しい措置は、比較的、致死率の低い流行性疫病を食い止めるために必要なものではない、と彼らは口をそろえて言う。
イタリアでさえも、より慎重に真の統計的規範に従って計数処理をおこなった場合、致死率はおそらく1％以下であろう。3月23日、イタリアの市民保護部長アンジェロ・ボレリ氏がイタリア最大の新聞『ラ・レプブリカ（La Repubbulica）』に語ったところによると、公式に報告されたすべての症例1件につき、無症状で医師の診察も必要なかったので報告されていない感染例が少なくとも10件あることが確かめられた、という。もしこれが本当なら、実際の死亡率は10％ではなく、たちまち1％になる。
世界がいま経験していることは、巧妙に練られた世界規模の戒厳令の宣言と実施にみえる。それは、社会・経済的に悲惨な結果をもたらし、病気そのものよりもはるかに悪質だ。誰も何も動かないので、経済はほとんど行き詰まってしまっている。
こうした悲惨さは、その背後には何があるのか、そして次に何が起こるのか、という論点を巧みに遠ざけることになる。
まず、「あまり良くないシナリオ」を見てみよう。
カタールのドーハにある衛星テレビ局「アルジャジーラ」は4月2日、世界のコロナウイルス感染者は100万人を超え、5万人が死亡したと報告している。政治に特化した米国のニュースメディア「ポリティコ」は4月2日、コロナ封鎖が始まって二週間しか経っていないのに、米国の労働者の約1000万人が職を失っていると述べた。
「わずか二週間で1000万人近い米国人が職を失ったことは、米国経済でこれまで見られなかったことであり、突然の驚異的な打撃となった。2007年から2009年までの一八か月にわたる大不況ピーク時に1500万人の雇用が失われたが、今後の数週間で失業数はそれを上回る可能性がある」
3月31日、連邦準備制度FEDは警戒すべき予測をおこなった。コロナウイルスが蔓延し続けているため、次の四半期の失業率は32％、失業者数は4700万人となる。とくに中小企業の倒産は、一～二か月で制御不能に陥る可能性がある。これは失業にさらなるドミノ効果をもたらすだろう、と。
ゴールドマンサックス（2020年3月20日）は、「経済活動における前例のない悲惨な停滞を予測した。第2四半期GDPは24％縮小する」というのだ。
ゴールドマンサックス（GS）のエコノミストたちは、歴史的に急激で急速な景気後退を予測している。「第2四半期のGDPは、第1四半期で6％の減少ののち、驚異的な24％を記録するだろう」「第3四半期にはさらにGDPが5％減少する」と言っている。
「住宅ローンの貸し手は米国の住宅ローンのデフォルト（返済不能）が1500万件となる事態に備えている」とブルームバーグ・ニュース（4月2日付）は述べ、「住宅ローンのデフォルトは、2008年を超える可能性がある」と付け加えた。住宅ローンの貸し手は史上最大の支払滞納に備えているという。
こうしたことのすべてはすでに起こっている。これらの数字は米国のみを対象としており、欧州や世界の他の地域についてはまだ考慮されていない。欧州でのこのような住宅ローンの債務不履行の数字はまだ入手できていないが、同様に厳しいものになるものと予想される。
アジアを見ると、中国、アフリカ、ラテンアメリカ以外では、大規模な「非公式経済」部門を抱えている。「非公式経済」部門は、管理が困難であり、しかも国家がたとえもっているとしても薄っぺらな、どんな社会的セーフティーネットからも間違いなく抜け落ちていく部門だ。
（非公式経済とは、公式経済部門と違って、 課税されず、いかなる政府機関の関与も受けず、国民総生産統計にも表れない経済部門のことである。 非公式経済部門に関連する言葉として、ブラックマーケット・陰の経済・地下経済・System Dなどがある。 関連イディオムには、机下・簿外・現金労働などがある）
信頼できる統計はない。しかし、「推測による見積もり」はできる。たとえばペルーでは、好調な時期でも「非公式経済」部門が経済の三分の一を占めたこともあると言われている。まして今のような困難な時期には、おそらく50％かそれ以上になる可能性もある。
このような大恐慌は、最近の歴史では決して存在しなかったものだが、倒産した中小企業（航空会社、観光産業などを含む）などの多くが、すでに存在する巨大独占企業（グーグル、アマゾン、アリババなど）によって買収され続けるかもしれない。巨大な合併が起こるかもしれない。それはわれわれが知る文明の時代における、底辺から頂点への最後の資本移動となるかもしれない。
5Gと人工知能
一方、G5および間もなく登場する6Gの本格的展開は、人工知能（AI）を駆動して、これら巨大独占企業の進展、その生産、流通、そして究極的には世界中の人びとの消費をさらに強引に押し進めることが目的なのかもしれない。
通信会社はすでに世界を電磁界（EMF）で氾濫させている。が、あまりに毒性が強すぎて多くの人が悪影響を受けるだろう。計画では、その強度を数万個の衛星によって増大させ、2030年までに地球を1センチメートルごとにカバーすることになっている。しかし、私がこれから言うことをよく聞いてほしい。5Gの健康への影響は公式には研究されていない。米国でも欧州でも中国でも、そういう研究は存在しない。その悪影響は、人間の生命、ひいては母なる地球全体の生命に甚大な被害を及ぼす可能性がある。
多くの科学者がそれについて書き、生命に壊滅的な影響を与える可能性があることを各国政府に警告し、5Gの開始を中止するか、真剣な研究がおこなわれるまでは5Gの一時停止を求めるという請願書を出している。EUの5Gアピールを参照。（「科学者は5Gの潜在的で深刻な健康への影響を警告」）
保健と健康被害の防止を担当する組織は、国連機関である世界保健機関（WHO）である。そう、COVID-19をPAEIC（世界的な衛生危機）であると2020年の1月30日に宣言したのと同じ、あの組織である。ところが驚くべきことに、PANDEMICという命名は、既に2020年1月21～24日のダボスでのWEF会議でおこなわれていた。その時点では中国以外の確定症例は150件以下だった。
この時点で、WHOは5G関連の問題については奇妙にも沈黙を守っている。なぜなのか。COVID-19の重症度が、少なくともいくつかのケースでは5Gに関係しているのではないかとする、著名な科学者たちからの声があったにもかかわらず、これについてWHOは沈黙を守った。しかし、5Gはすでに北イタリア、ローマ、ナポリでは本格展開がなされている。そしてニューヨーク市でも。
余談：矛盾する報告
WHOによると、COVID-19は季節性インフルエンザ（すなわち一種の肺炎）に似ている。
この点に関して、ニューヨーク州のキャメロン・カイルサイデル博士の評価はWHOによって定義されたCOVID-19の通常パターンと一致していない。
カイルサイデル博士は、ニューヨーク州ブルックリンに拠点を置く救急医療医で、マイモニデス医療センターに所属している。カイルサイデル博士によると、COVID-19は「酸素欠乏性疾患」であって、肺炎とは異なる、という。すべての場所で、普通の人工呼吸器では解決できない呼吸障害が報告されているからだ。むしろ人工呼吸器によって悪化ししている。根本的な原因は何か。
（https://www.youtube.com/watch?v=jjKLVH3z82o&feature=youtu.be&app=desktopを参照）
世界中の人びとがすでに直面している経済的災難に話を戻そう。
経済的災難は「非公式経済」部門の人びとにとっては、さらに悪い。彼らは安定した雇用を持たず、日々の労働、あるいは時間労働に依存している。彼らはその日暮らしの生活で貯金がない。彼らが生き延びるかどうかは、このような散発的な仕事と、最低賃金をはるかに下回る収入にかかっている。
彼らは、定まった家もなく、家賃を払うお金もないため、食糧不足や病気に苦しみ、餓死したり絶望に陥ったりする。
非行や犯罪も指数関数的に増加するかもしれない。腹を空かせている人には失うものは何もない。スーパーマーケットやドラッグストアを襲撃することがあるかもしれない。また、ラテン米国の大都市の街頭では、遺体がいくつも発見されたとも報告されている。
彼らは、飢餓、病気、孤独感、自殺など、経済封鎖に関連したあらゆる理由で亡くなるのかもしれない。だとすれば、彼らの死亡はCOVID-19によるものなのだろうか。こうした結果、ウイルスで死亡したとされる人びとの推定値が急激に上昇することになり、それが恐怖とパニックをさらに高める原因となっている。
それがWHOの目的なのかも知れない。みんなを怖がらせることだ。恐怖やパニックに陥っている人は、簡単に操ることができるからだ。
人びとは目に見えない敵から警察に護ってもらうことを求めるだろう。COVID-19ウイルスの大きさは700～900億分の1メートル、つまり1ナノメートル（1 nm = 0.000000001 m）である。怖い。人はそれを目では見ることができないからだ。しかし、口で伝えることができる。それもまた目には見えない。むしろ恐怖のほうがもっと致死的となる可能性もある。COVID-19の場合、致死性は比較的低い。致死率は、感染と死亡率の測定方法によって大きく異なっている（上記の第2段落および第3段落を参照されたい）。だから、ウイルスそのものよりも恐怖感の方が重要かもしれない。
この「最後の審判の日」（いわゆる「アルマゲドン」）というシナリオはフィクションではなく、現実であり、それはすでに起こっている。
われわれが見ているのは氷山の一角かもしれない。
われわれ見ているのはきっと西側経済の完全な崩壊であり、それは人びとにとっては、ますます大きくなる惨状だ。
これらの人びとに何が起きるのだろうか。住宅ローンや家賃を支払うことができなくなれば、仕事も収入もないまま多くの人びとは家を失うことになるのか。
「人口削減」計画
1974年、ニクソン政権下でキッシンジャー国務長官は、国家安全保障会議（NSC）の主導のもとで、主に第三世界の国々を対象とする「過疎化対策」の輪郭を描くことを委任された。その結果、「NSC研究メモ200」と題する文書が起草された。
「人口削減の行動戦略」は、依然として米国の外交政策の不可欠な部分である。また、いくつかの企業慈善団体や財団からも承認がえられた。それだけでなく、この点に関しては、ビル&メリンダ・ゲイツ財団とロックフェラー財団が、極度の貧困と人口削減とのあいだの関連にすでに取り組んできている。
ということは、「人口削減計画」は現在進行中のパンデミック運動の一部であり、パンデミックの後には強制的なワクチン接種プログラムが続く可能性がある。
ビル・ゲイツは2010年のTEDショーで、世界的なワクチン接種や医療などによって、人口の10％から15％（すなわち約10億人）を削減する計画について語った。
ウィリアム・エングダールは、自分のサイト（Geopolitics-Geoeconomics）で次のように書いている。
ゲイツは、招待者のみが参加するカリフォルニア州ロングビーチで開催されたTED2010の年次総会で「ゼロへの革新」と題した講演をおこなった。
2050年までに世界の人為的なCO2排出量をゼロにするという科学的には誠にバカげた提案とともに、講演開始から約4分半後にゲイツは次のように宣言した。
「まず人口です。現在、世界には68億人の人口があります。これは将来的に約90億人に達する見込です。もし新しいワクチン・医療・生殖健康サービスで本当にわれわれが大いに力を発揮するなら、おそらく世界人口を10～15％ほど削減できます」
（参照。ビル・ゲイツ「ゼロへの革新。カリフォルニア州ロングビーチで開催されたTED2010の年次総会での講演、2010年2月18日）
リンクをクリックして、ビル・ゲイツのTEDショー・ビデオを表示（3分55秒～4分30秒）。
（TEDショーは、TED Conferences LLCという米国のメディア組織が、「広める価値のあるアイデア」をスローガンに、オンラインで有名人の講演を無料で配信している）
ワクチン接種
ゲイツ財団は過去20年間、アフリカで集中的に子どものワクチン接種プログラムを実施してきた。
2014年から2015年にかけて、ケニアはWHOとUNICEFがスポンサーとなる大規模な破傷風ワクチン接種プログラムを実施した。同国政府は、破傷風トキソイドのワクチンを接種したが、そのワクチンには、少女と女性を永久に不妊症にするβ-ヒト絨毛性ゴナドトロピン（BhCG）がしみ込ませてあった。それを14歳から49歳までの約50万人のもの少女と女性に接種した。
GAVI（ワクチンと予防接種のための世界同盟）と呼ばれる組織は、官民共同事業体であり、その官公部分はWHOとUNICEFであり、民間の共同事業体は大手製薬会社の集合体である。そのGAVIが、ケニアのような貧しい国々に無料のワクチンを配布しているのだ。
ワクチンに不妊薬まで埋め込むことが可能であれば、健康やDNAに悪影響を与えるような、他のいかなる微粒子やタンパク質なども、容易にワクチン接種カクテルに混入させることができよう。
（次のケニアの2事例を参照されたい。「政府が提供したワクチン接種後に数千人が不妊」および「『大量発生した不妊』：ケニア人医師たちは国連の破傷風ワクチンに不妊薬を発見」）
「イベント201」 パンデミック模擬演習（シミュレーション）
もう一つの重要な要因がある。それはすべてCOVID-19発生に関連していると思われる。なぜならじつに奇妙なことに、COVID-19は2020年の1月に爆発的に広まりを見せたからだ。
COVID-19は、ニューヨーク市で2019年10月18日に開催された「イベント201」のわずか数週間後に中国で発生した（ただし武漢市での発生は2019年12月31日だった）。
その「イベント201」のスポンサーは、ビル・ゲイツ、ロックフェラー財団によって設立されたジョンズ・ホプキンス大学保健研究所、および毎年1月にスイスのダボスで開催される世界経済フォーラム（WEF）である。
（「イベント201」の201は、2020年1月、すなわち「20年1月」の意）
「イベント201」の行動戦略の一つは、パンデミックの模擬演習（シミュレーション）だったが、じつに面白いことに、そのときの名称は2019nCoVだった。すなわち現在のコロナウイルス・パンデミックのことである。
シミュレーションの結果は、18か月間で6500万人の死亡、少なくとも30％の株式市場の暴落、大規模な倒産、大規模な失業、要するに、最近の歴史で世界が経験したことのない経済崩壊だった。それがシミュレーションだった。これがわれわれの向かうべき方向だと言いたかったのか。
「行動戦略ID2020」
これらのさまざまな構成要素をもつ更に大きな戦略や概念図を実行かつ監視するために、ほとんど誰も聞いたことのない「行動戦略ID2020」がある。だが、じつに驚くべきことに、これもまたゲイツ財団が創設したものだ。この「陰謀団（カバール）」とも言うべき組織の着想・考えのひとつは、世界中のすべての市民に電子化IDを持たせ、個人の言動をどこでも監視できるようにすることだ。これは、「行動戦略ID2020」の課題のひとつであり、バングラデッシュで最初に実験される（現在進行中だ）。
この着想・考えは、時期が来れば（すなわちプログラムの準備ができ次第）ワクチン接種プログラムを使用して、おそらく強制的に、ワクチンと一緒に、ナノチップ（極微小物質）も注射するというものである。
これは、本人の知らないうちに実行され、その後、個人データ （医療記録、犯罪記録、銀行口座など）が遠隔操作でアップロードされる可能性がある。実際、ゲイツ財団はGAVIと共同で、ワクチン接種と電子化IDの両方に使える、タトゥー（刺青）様のチップをすでに開発している。
次の参考文献も参照されたい。
＊「コロナウイルス–それを治療するためにワクチンは必要ない」
ピーター・ケーニッヒ 、2020年4月1日
＊「コロナウイルスは単なる健康被害どころではない。人間と社会の破壊だ」
ピーター・ケーニッヒ 、2020年3月30日
＊「COVID-19 –治療法をもとめる闘い：西側巨大製薬会社という搾取構造」
ピーター・ケーニッヒ 、2020年3月24日
＊「コロナウイルスCOVID-19パンデミック：本当の危険は「行動戦略ID2020」だ」
ピーター・ケーニッヒ 、2020年3月12日
これらの多目的プログラムを実装・監視・制御するには、強力な電磁波が必要だ。
そういうわけで、未だまったく研究されておらず検証もされていない5Gが、未知のものでありながら必要なのである。うろうろしている時間的余裕はない。なぜなら、このプログラムの完了目標は2030年であるからだ。国連が宣言した「持続可能な開発目標（SDGs、“2030年までに達成すべき17の目標”）」と全く同じ目標設定なのだ。
［持続可能な開発目標（SDGs）とは、2015年9月に国連総会で採択された「われわれの世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」と題する宣言文書で示されたもので、2030年に向けた具体的行動指針には、“2030年までに達成すべき17の目標”と“169のターゲット”がある。訳註］
上図でご覧のとおり、「行動戦略2020」は、基本的に法の支配を推進するSDG「持続可能な開発目標」の中の、とくに16番目「16 平和と公正をすべての人に」と密接に関連している。
2016年にニューヨーク市で開催された国連の特別サミットの期間中に、ゲイツ財団やUNOFP（国連パートナーシップ事務所）からアイデアを受けて、SDG16.9（「持続可能な開発目標」第16章第9項）が作成された。これは「行動戦略ID2020」の目的に見事ぴったりと合致する。
SDG16.9は次のように記載されているからだ。
「2030年までに出生登録を含む法的身分証明書をすべての人に提供する。世界共同体のために電子身分証明書（デジタルID）を活用する。世界の人口の約五分の一（18億人）は法的身分証明書を持たず、医療、学校、避難所へのアクセスを奪われている」
これはわれわれが真剣に考えて見なければならない「悪いシナリオ」だ。
参照：コロナウイルス：治療にワクチンは不要
http://www.ungcjn.org/sdgs/goals/goal16.html
では、次に「良いシナリオ」を見てみよう。これは、われわれ民衆が善をおこなう力を持っているというシナリオだ。
第一に、これまで私が説明したどんなタイプの複合的な計画も、時間がたてば具現化されたり実施されることは不可能だ。ダイナミクス（生命の活動力）の方が勝るからだ。世界は生きている。生きているものはすべて線形性（モデリングは線形）によって方向づけられることはなく、ダイナミクスの法則に従う。
第二に、われわれは人類と母なる地球を脅かすこの邪悪な作戦を逆転させる力を持っている。それは目覚めの問題だ。 そうすれば、多くの人は光を見るようになるだろう。ひとつは、おそらく次のような理由による。すなわち、「この邪悪な作戦の不条理さ、この世界的封鎖、この限度を知らぬ貪欲という狂気、少数の人びとによる権力と金に対する貪欲」にたいする嫌悪だ。母なる地球は、社会の上層階級がおこなってきたこうした虐待に、反吐が出るほどうんざりしている。母なる地球は0.01％（の上層階級）よりも強い。われわれ民衆は母なる地球と手をつなぐことができ地球の味方をすれば、安全でいられるのだ。
人びとは、この「偽（にせ）の伝染病」の背後にひそむ「完全なる破壊」に気づき始める。WHOの非常に疑わしい指導者によって宣言されたパンデミック、恐怖を煽るパンデミックによる「完全な破壊という考え」に気づき始めるのだ。コロナウイルスを「ウイルスF」（恐怖を煽るウイルス）と呼ぶのもいいかもしれない。FはFear「恐怖」の頭文字だ。人びとは恐怖で死ぬこともあるからだ。
WHOが調子を合わせて一緒に踊っているのは、ビル・ゲイツ、ロックフェラー財団、大手製薬会社、そして舞台裏にひそんでいて目に見えないWEF（世界経済フォーラム）の政治家や銀行家たちだ。そして、こうした者たちすべてのもっともらしい理屈は、「目に見えないコロナウイルスから世界を救う」ということ。実際はパンデミックではないパンデミックから世界を救うのだ、と。
この新自由主義の腐敗したシステムが崩壊するにつれて、多くの犠牲者が出てくるだろう。悲しいことに、多くは生き残れないかもしれない。多くの悲惨さ、孤独感、そして苦しみがあろう。
われわれは、社会として連帯して行動し、われわれにできることをやるべきだ。被害者を助け、被害を軽減するために。
われわれは、手と腕と魂が届く限りまで、すべての前向きな精神と行動で、貢献すべきなのだ。そうすれば、連帯の意志力は巨大であり、ほとんど無限である。
すでにWB（世界銀行）とIMF（国際通貨基金）は、大規模で低コストの融資や、最貧国への一部無償援助を約束している。WBの当初の数字は120億米ドルであり、IMFはコロナの損害を軽減する貸付枠を500億米ドルとしていた。そして今、両者は分担金を引き上げた。
IMFの場合、今では1兆ドルまでと言っている。IMF理事国の一部は、4兆ドルという特別の「SDR（特別引出権）基金」の設置を求めている。これは、グローバル化において支配層が、自分たちの手で世界を操るという支配権を失いたくないと考えていることを示している。
すでに60か国以上がIMFに「援助」（原文のママ）を申請している。しかし、IMFに「援助」を申請しているこれらの政府は、自国と自国民の魂を奴隷化するという犯罪を犯しつつあり、かつてないほどの大胆さでエリート経済と金融の専制政治に向かっている。
というのは、こうしたIMF等の融資は条件付きであり、以前は「構造調整」と呼ばれていたものと同様だからである。つまり、社会サービスとインフラの民営化、国内に残っているものすべての民営化である。その国の天然資源である石油、ガス、鉱物、その他すべてを、外国企業が食い物にできるよう特権を売り渡す（「コンセッション」する）ことだ。それこそ西側が地球の完全支配を推し進めるために切望しているものだ。
（構造調整：IMFとWBが経済危機を経験した国に提供するローンで構成されている。ブレトンウッズのこの2つの機関は、借入国が新しいローンを取得するために特定の政策を実施することを要求する。これらの政策は通常、民営化の増加、貿易と外国投資の自由化、政府の赤字の均衡化に集中していた。）
だが、今回の経済的ホロコーストを契機として、自国経済を再構築し金融と自国通貨の主権を取り戻す方策がある。そう考えているすべての国と人びとへの私のアドバイスは、IMF・WB・すべての地域開発銀行・さらにはさまざまな国連の資金メカニズムから距離を置け、そんなものに手を出すな、ということだ。
可能な限り自立した自給自足を目指すのだ。地産地消という単純な原則を適用するのだ。そのためには、地元のお金と地元の公共銀行によるのだ。それらは地域経済の発展のために働いてくれる。経済発展のために地元のお金と借金を使おうではないか。よそ者が地元の債務返済を要求することはできない。それは、皆さんがご自身の条件で内部的に管理できる制度なのだから。
中国などの国々はこの原則を適用している。これが主権国家として略奪的な資金調達から免れる方策だ。そうすれば、社会的・政治的・経済的統合の考え方に基づくALBA（米州ボリバル同盟：ラテンアメリカとカリブ諸国の連合）のように、志を同じくする国々と連帯協定を結ぶことができる。
結論
われわれ人間には巨大な精神的な力があり、それを総動員すればプロパガンダの流れを阻止することができる。世界のご主人様たちが人間の心の強さを知っているからこそ、われわれはこの種の凶暴なプロパガンダにさらされているのだ。そして、われわれの巨大な精神力を作動させないようにするには、恐怖を通してしかない。これが今、世界で起きている「パンデミック」騒ぎなのだ。
この残酷で抑圧的な戒厳令の状況が長引けば長引くほど（そうだ、多くの国々では、欧州でさえ、戒厳令という情勢になっている）、主権者自身の内面の力と自我の信念は人間の心の中によみがえり、恐怖に取って代わり、悪の勢力に立ち向かう力となる。正義と人間の平等、人間の尊厳を護るために立ち上がる。そして究極的には連帯と愛に立ち向かうだろう。
愛こそが、この悪魔のような計画を克服するものだ。
それが希望と愛のシナリオだ。限りなき希望は屈することなく創造することなのだから、決して絶望にはならない。そして、われわれが力による争いを避け、限りなく希望し創造し続ける限り、われわれは必ずや暗闇から抜け出して光の世界を見ることになろう。それは平和的創造のよどみない流れなのだから。
Peter Koenig（ピーター・ケーニッヒ）は経済学者かつ地政学アナリスト。水資源と環境問題の専門家でもある。30年以上にわたって世界銀行や世界保健機関で勤務し、パレスチナを含む世界中の環境や水の分野で働いてきた。米国、欧州、南米の大学で講義している。また、Global Research; ICH; RT; Sputnik; PressTV; The 21st Century; Greanville Post; Defend Democracy Press, TeleSUR; The Saker Blog, the New Eastern Outlook (NEO)その他のインターネットサイトの定期的な寄稿者。著書に『Implosion– An Economic Thriller about War, Environmental Destruction and Corporate Greed』があるが、これは事実に基づき、かつ世界中の世界銀行での30年間の経験に基づいたフィクション。また『The World Order and Revolution! – Essays from the Resistance』の共著者。
Centre for Research on Globalizationのリサーチアソシエイトでもある。
Coronavirus – The Aftermath. A Coming Mega-Depression…
グローバルリサーチ、2020年4月9日
ピーター・ケーニッヒ
＜記事翻訳＞寺島美紀子・隆吉
次に来るのは何か。それが、多くの人たちの心にある疑問だ。世界は二度と再び元どおりにはならないだろう。これは良いことかもしれないし、あまり良くないことかもしれない。それは、われわれがこの悲惨な「PANDEMIC（世界的大流行）」をどのように見るかによって決まる。
この「パンデミック」は、すべての厳正な説明からすると「パンデミック」という言葉に値しない。さらに、この「パンデミック」は当初うっかりSARS-2-CoVあるいは2019nCoVと命名されたが、あとになってWHOによってCOVID-19と改名されることになった。
SARS-2-CoV「SARSの2番手にあたるコロナウイルス」の意
2019nCoV 「2019年に発生したn（novel新型の）コロナウイルス」の意
COVID-19 「コロナウイルス、19年発生」の意
WHO事務局長のテドロス博士は3月11日、これを「パンデミック」と呼んだ。ところが驚くべきことに、この名称を使うという決定は、すでに2020年1月20日～24日にダボスで開催された世界経済フォーラム（WEF）によって採択されていたのだ。しかもこれは、WHOによって中国以外でのCOVID19症例の総数がたった150と記録されたときのことだった。
ところがこの日、つまり中国以外に症例数がたった150件だった1月30日に、WHO事務局長は、中国本土以外での疾患の発生を「PHEIC（国際的な懸念である公衆衛生緊急事態）」だと命名していた。だからこれは、WEFによるPANDEMICという命名に全く正当性がない最初の兆候であり、COVID-19疾患の「アウトブレイク（集団発生）」の背景には別の行動戦略があるということだ。
3月26日、マサチューセッツ内科外科学会が発行する、非常に高い評価を得ている『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン（NEJM）』の査読付き論文の中で、NIAID（国立アレルギー感染症研究所、米国国立衛生研究所NIHを構成する27の研究所およびセンターのひとつ）の所長であるアンソニー・ファウチ博士は、COVID-19を季節性インフルエンザが通常よりも少し強くなったものに過ぎないとしていた。
無症候または軽微な症候の症例数が、報告された症例数の数倍であると仮定すると、致死率は1％よりかなり低いと考えられる。このことが示唆しているのは、COVID-19の全体的な臨床結果は、結局のところ、季節性インフルエンザの少し重いもの（約0.1％の致死率がある）または「世界大流行したインフルエンザ」（1957年と1968年に発生のもの）と極めて近いものに過ぎないということだ。すなわち、SARSまたはMERSほど深刻な疾患ではないのだ。SARSまたはMERSはそれぞれ9～10％および36％の症例死亡率を示しているからだ。（nejm.org）
この論文は、『ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン』誌に掲載され、高い科学的評価を受けたものであったにもかかわらず、ファウチ博士は、公の場では、正反対のことを言うことになってしまった。主流メディアからインタビューを受けたときに彼は次のように述べたからだ。以下を参照されたい。
米国第一人者の防疫官によれば、新型コロナウイルスは季節性インフルエンザの10倍の「致死性がある」
一方で、世界中から集まった他の一流の科学者や微生物学者、医師たちは、コロナウイルスのせいで世界中が深刻な封鎖状態に陥っていることに疑問を呈している。これらの厳しい措置は、比較的、致死率の低い流行性疫病を食い止めるために必要なものではない、と彼らは口をそろえて言う。
イタリアでさえも、より慎重に真の統計的規範に従って計数処理をおこなった場合、致死率はおそらく1％以下であろう。3月23日、イタリアの市民保護部長アンジェロ・ボレリ氏がイタリア最大の新聞『ラ・レプブリカ（La Repubbulica）』に語ったところによると、公式に報告されたすべての症例1件につき、無症状で医師の診察も必要なかったので報告されていない感染例が少なくとも10件あることが確かめられた、という。もしこれが本当なら、実際の死亡率は10％ではなく、たちまち1％になる。
世界がいま経験していることは、巧妙に練られた世界規模の戒厳令の宣言と実施にみえる。それは、社会・経済的に悲惨な結果をもたらし、病気そのものよりもはるかに悪質だ。誰も何も動かないので、経済はほとんど行き詰まってしまっている。
こうした悲惨さは、その背後には何があるのか、そして次に何が起こるのか、という論点を巧みに遠ざけることになる。
まず、「あまり良くないシナリオ」を見てみよう。
カタールのドーハにある衛星テレビ局「アルジャジーラ」は4月2日、世界のコロナウイルス感染者は100万人を超え、5万人が死亡したと報告している。政治に特化した米国のニュースメディア「ポリティコ」は4月2日、コロナ封鎖が始まって二週間しか経っていないのに、米国の労働者の約1000万人が職を失っていると述べた。
「わずか二週間で1000万人近い米国人が職を失ったことは、米国経済でこれまで見られなかったことであり、突然の驚異的な打撃となった。2007年から2009年までの一八か月にわたる大不況ピーク時に1500万人の雇用が失われたが、今後の数週間で失業数はそれを上回る可能性がある」
3月31日、連邦準備制度FEDは警戒すべき予測をおこなった。コロナウイルスが蔓延し続けているため、次の四半期の失業率は32％、失業者数は4700万人となる。とくに中小企業の倒産は、一～二か月で制御不能に陥る可能性がある。これは失業にさらなるドミノ効果をもたらすだろう、と。
ゴールドマンサックス（2020年3月20日）は、「経済活動における前例のない悲惨な停滞を予測した。第2四半期GDPは24％縮小する」というのだ。
ゴールドマンサックス（GS）のエコノミストたちは、歴史的に急激で急速な景気後退を予測している。「第2四半期のGDPは、第1四半期で6％の減少ののち、驚異的な24％を記録するだろう」「第3四半期にはさらにGDPが5％減少する」と言っている。
「住宅ローンの貸し手は米国の住宅ローンのデフォルト（返済不能）が1500万件となる事態に備えている」とブルームバーグ・ニュース（4月2日付）は述べ、「住宅ローンのデフォルトは、2008年を超える可能性がある」と付け加えた。住宅ローンの貸し手は史上最大の支払滞納に備えているという。
こうしたことのすべてはすでに起こっている。これらの数字は米国のみを対象としており、欧州や世界の他の地域についてはまだ考慮されていない。欧州でのこのような住宅ローンの債務不履行の数字はまだ入手できていないが、同様に厳しいものになるものと予想される。
アジアを見ると、中国、アフリカ、ラテンアメリカ以外では、大規模な「非公式経済」部門を抱えている。「非公式経済」部門は、管理が困難であり、しかも国家がたとえもっているとしても薄っぺらな、どんな社会的セーフティーネットからも間違いなく抜け落ちていく部門だ。
（非公式経済とは、公式経済部門と違って、 課税されず、いかなる政府機関の関与も受けず、国民総生産統計にも表れない経済部門のことである。 非公式経済部門に関連する言葉として、ブラックマーケット・陰の経済・地下経済・System Dなどがある。 関連イディオムには、机下・簿外・現金労働などがある）
信頼できる統計はない。しかし、「推測による見積もり」はできる。たとえばペルーでは、好調な時期でも「非公式経済」部門が経済の三分の一を占めたこともあると言われている。まして今のような困難な時期には、おそらく50％かそれ以上になる可能性もある。
このような大恐慌は、最近の歴史では決して存在しなかったものだが、倒産した中小企業（航空会社、観光産業などを含む）などの多くが、すでに存在する巨大独占企業（グーグル、アマゾン、アリババなど）によって買収され続けるかもしれない。巨大な合併が起こるかもしれない。それはわれわれが知る文明の時代における、底辺から頂点への最後の資本移動となるかもしれない。
5Gと人工知能
一方、G5および間もなく登場する6Gの本格的展開は、人工知能（AI）を駆動して、これら巨大独占企業の進展、その生産、流通、そして究極的には世界中の人びとの消費をさらに強引に押し進めることが目的なのかもしれない。
通信会社はすでに世界を電磁界（EMF）で氾濫させている。が、あまりに毒性が強すぎて多くの人が悪影響を受けるだろう。計画では、その強度を数万個の衛星によって増大させ、2030年までに地球を1センチメートルごとにカバーすることになっている。しかし、私がこれから言うことをよく聞いてほしい。5Gの健康への影響は公式には研究されていない。米国でも欧州でも中国でも、そういう研究は存在しない。その悪影響は、人間の生命、ひいては母なる地球全体の生命に甚大な被害を及ぼす可能性がある。
多くの科学者がそれについて書き、生命に壊滅的な影響を与える可能性があることを各国政府に警告し、5Gの開始を中止するか、真剣な研究がおこなわれるまでは5Gの一時停止を求めるという請願書を出している。EUの5Gアピールを参照。（「科学者は5Gの潜在的で深刻な健康への影響を警告」）
保健と健康被害の防止を担当する組織は、国連機関である世界保健機関（WHO）である。そう、COVID-19をPAEIC（世界的な衛生危機）であると2020年の1月30日に宣言したのと同じ、あの組織である。ところが驚くべきことに、PANDEMICという命名は、既に2020年1月21～24日のダボスでのWEF会議でおこなわれていた。その時点では中国以外の確定症例は150件以下だった。
この時点で、WHOは5G関連の問題については奇妙にも沈黙を守っている。なぜなのか。COVID-19の重症度が、少なくともいくつかのケースでは5Gに関係しているのではないかとする、著名な科学者たちからの声があったにもかかわらず、これについてWHOは沈黙を守った。しかし、5Gはすでに北イタリア、ローマ、ナポリでは本格展開がなされている。そしてニューヨーク市でも。
余談：矛盾する報告
WHOによると、COVID-19は季節性インフルエンザ（すなわち一種の肺炎）に似ている。
この点に関して、ニューヨーク州のキャメロン・カイルサイデル博士の評価はWHOによって定義されたCOVID-19の通常パターンと一致していない。
カイルサイデル博士は、ニューヨーク州ブルックリンに拠点を置く救急医療医で、マイモニデス医療センターに所属している。カイルサイデル博士によると、COVID-19は「酸素欠乏性疾患」であって、肺炎とは異なる、という。すべての場所で、普通の人工呼吸器では解決できない呼吸障害が報告されているからだ。むしろ人工呼吸器によって悪化ししている。根本的な原因は何か。
（https://www.youtube.com/watch?v=jjKLVH3z82o&feature=youtu.be&app=desktopを参照）
世界中の人びとがすでに直面している経済的災難に話を戻そう。
経済的災難は「非公式経済」部門の人びとにとっては、さらに悪い。彼らは安定した雇用を持たず、日々の労働、あるいは時間労働に依存している。彼らはその日暮らしの生活で貯金がない。彼らが生き延びるかどうかは、このような散発的な仕事と、最低賃金をはるかに下回る収入にかかっている。
彼らは、定まった家もなく、家賃を払うお金もないため、食糧不足や病気に苦しみ、餓死したり絶望に陥ったりする。
非行や犯罪も指数関数的に増加するかもしれない。腹を空かせている人には失うものは何もない。スーパーマーケットやドラッグストアを襲撃することがあるかもしれない。また、ラテン米国の大都市の街頭では、遺体がいくつも発見されたとも報告されている。
彼らは、飢餓、病気、孤独感、自殺など、経済封鎖に関連したあらゆる理由で亡くなるのかもしれない。だとすれば、彼らの死亡はCOVID-19によるものなのだろうか。こうした結果、ウイルスで死亡したとされる人びとの推定値が急激に上昇することになり、それが恐怖とパニックをさらに高める原因となっている。
それがWHOの目的なのかも知れない。みんなを怖がらせることだ。恐怖やパニックに陥っている人は、簡単に操ることができるからだ。
人びとは目に見えない敵から警察に護ってもらうことを求めるだろう。COVID-19ウイルスの大きさは700～900億分の1メートル、つまり1ナノメートル（1 nm = 0.000000001 m）である。怖い。人はそれを目では見ることができないからだ。しかし、口で伝えることができる。それもまた目には見えない。むしろ恐怖のほうがもっと致死的となる可能性もある。COVID-19の場合、致死性は比較的低い。致死率は、感染と死亡率の測定方法によって大きく異なっている（上記の第2段落および第3段落を参照されたい）。だから、ウイルスそのものよりも恐怖感の方が重要かもしれない。
この「最後の審判の日」（いわゆる「アルマゲドン」）というシナリオはフィクションではなく、現実であり、それはすでに起こっている。
われわれが見ているのは氷山の一角かもしれない。
われわれ見ているのはきっと西側経済の完全な崩壊であり、それは人びとにとっては、ますます大きくなる惨状だ。
これらの人びとに何が起きるのだろうか。住宅ローンや家賃を支払うことができなくなれば、仕事も収入もないまま多くの人びとは家を失うことになるのか。
「人口削減」計画
1974年、ニクソン政権下でキッシンジャー国務長官は、国家安全保障会議（NSC）の主導のもとで、主に第三世界の国々を対象とする「過疎化対策」の輪郭を描くことを委任された。その結果、「NSC研究メモ200」と題する文書が起草された。
「人口削減の行動戦略」は、依然として米国の外交政策の不可欠な部分である。また、いくつかの企業慈善団体や財団からも承認がえられた。それだけでなく、この点に関しては、ビル&メリンダ・ゲイツ財団とロックフェラー財団が、極度の貧困と人口削減とのあいだの関連にすでに取り組んできている。
ということは、「人口削減計画」は現在進行中のパンデミック運動の一部であり、パンデミックの後には強制的なワクチン接種プログラムが続く可能性がある。
ビル・ゲイツは2010年のTEDショーで、世界的なワクチン接種や医療などによって、人口の10％から15％（すなわち約10億人）を削減する計画について語った。
ウィリアム・エングダールは、自分のサイト（Geopolitics-Geoeconomics）で次のように書いている。
ゲイツは、招待者のみが参加するカリフォルニア州ロングビーチで開催されたTED2010の年次総会で「ゼロへの革新」と題した講演をおこなった。
2050年までに世界の人為的なCO2排出量をゼロにするという科学的には誠にバカげた提案とともに、講演開始から約4分半後にゲイツは次のように宣言した。
「まず人口です。現在、世界には68億人の人口があります。これは将来的に約90億人に達する見込です。もし新しいワクチン・医療・生殖健康サービスで本当にわれわれが大いに力を発揮するなら、おそらく世界人口を10～15％ほど削減できます」
（参照。ビル・ゲイツ「ゼロへの革新。カリフォルニア州ロングビーチで開催されたTED2010の年次総会での講演、2010年2月18日）
リンクをクリックして、ビル・ゲイツのTEDショー・ビデオを表示（3分55秒～4分30秒）。
（TEDショーは、TED Conferences LLCという米国のメディア組織が、「広める価値のあるアイデア」をスローガンに、オンラインで有名人の講演を無料で配信している）
ワクチン接種
ゲイツ財団は過去20年間、アフリカで集中的に子どものワクチン接種プログラムを実施してきた。
2014年から2015年にかけて、ケニアはWHOとUNICEFがスポンサーとなる大規模な破傷風ワクチン接種プログラムを実施した。同国政府は、破傷風トキソイドのワクチンを接種したが、そのワクチンには、少女と女性を永久に不妊症にするβ-ヒト絨毛性ゴナドトロピン（BhCG）がしみ込ませてあった。それを14歳から49歳までの約50万人のもの少女と女性に接種した。
GAVI（ワクチンと予防接種のための世界同盟）と呼ばれる組織は、官民共同事業体であり、その官公部分はWHOとUNICEFであり、民間の共同事業体は大手製薬会社の集合体である。そのGAVIが、ケニアのような貧しい国々に無料のワクチンを配布しているのだ。
ワクチンに不妊薬まで埋め込むことが可能であれば、健康やDNAに悪影響を与えるような、他のいかなる微粒子やタンパク質なども、容易にワクチン接種カクテルに混入させることができよう。
（次のケニアの2事例を参照されたい。「政府が提供したワクチン接種後に数千人が不妊」および「『大量発生した不妊』：ケニア人医師たちは国連の破傷風ワクチンに不妊薬を発見」）
「イベント201」 パンデミック模擬演習（シミュレーション）
もう一つの重要な要因がある。それはすべてCOVID-19発生に関連していると思われる。なぜならじつに奇妙なことに、COVID-19は2020年の1月に爆発的に広まりを見せたからだ。
COVID-19は、ニューヨーク市で2019年10月18日に開催された「イベント201」のわずか数週間後に中国で発生した（ただし武漢市での発生は2019年12月31日だった）。
その「イベント201」のスポンサーは、ビル・ゲイツ、ロックフェラー財団によって設立されたジョンズ・ホプキンス大学保健研究所、および毎年1月にスイスのダボスで開催される世界経済フォーラム（WEF）である。
（「イベント201」の201は、2020年1月、すなわち「20年1月」の意）
「イベント201」の行動戦略の一つは、パンデミックの模擬演習（シミュレーション）だったが、じつに面白いことに、そのときの名称は2019nCoVだった。すなわち現在のコロナウイルス・パンデミックのことである。
シミュレーションの結果は、18か月間で6500万人の死亡、少なくとも30％の株式市場の暴落、大規模な倒産、大規模な失業、要するに、最近の歴史で世界が経験したことのない経済崩壊だった。それがシミュレーションだった。これがわれわれの向かうべき方向だと言いたかったのか。
「行動戦略ID2020」
これらのさまざまな構成要素をもつ更に大きな戦略や概念図を実行かつ監視するために、ほとんど誰も聞いたことのない「行動戦略ID2020」がある。だが、じつに驚くべきことに、これもまたゲイツ財団が創設したものだ。この「陰謀団（カバール）」とも言うべき組織の着想・考えのひとつは、世界中のすべての市民に電子化IDを持たせ、個人の言動をどこでも監視できるようにすることだ。これは、「行動戦略ID2020」の課題のひとつであり、バングラデッシュで最初に実験される（現在進行中だ）。
この着想・考えは、時期が来れば（すなわちプログラムの準備ができ次第）ワクチン接種プログラムを使用して、おそらく強制的に、ワクチンと一緒に、ナノチップ（極微小物質）も注射するというものである。
これは、本人の知らないうちに実行され、その後、個人データ （医療記録、犯罪記録、銀行口座など）が遠隔操作でアップロードされる可能性がある。実際、ゲイツ財団はGAVIと共同で、ワクチン接種と電子化IDの両方に使える、タトゥー（刺青）様のチップをすでに開発している。
次の参考文献も参照されたい。
＊「コロナウイルス–それを治療するためにワクチンは必要ない」
ピーター・ケーニッヒ 、2020年4月1日
＊「コロナウイルスは単なる健康被害どころではない。人間と社会の破壊だ」
ピーター・ケーニッヒ 、2020年3月30日
＊「COVID-19 –治療法をもとめる闘い：西側巨大製薬会社という搾取構造」
ピーター・ケーニッヒ 、2020年3月24日
＊「コロナウイルスCOVID-19パンデミック：本当の危険は「行動戦略ID2020」だ」
ピーター・ケーニッヒ 、2020年3月12日
これらの多目的プログラムを実装・監視・制御するには、強力な電磁波が必要だ。
そういうわけで、未だまったく研究されておらず検証もされていない5Gが、未知のものでありながら必要なのである。うろうろしている時間的余裕はない。なぜなら、このプログラムの完了目標は2030年であるからだ。国連が宣言した「持続可能な開発目標（SDGs、“2030年までに達成すべき17の目標”）」と全く同じ目標設定なのだ。
［持続可能な開発目標（SDGs）とは、2015年9月に国連総会で採択された「われわれの世界を変革する：持続可能な開発のための2030アジェンダ」と題する宣言文書で示されたもので、2030年に向けた具体的行動指針には、“2030年までに達成すべき17の目標”と“169のターゲット”がある。訳註］
上図でご覧のとおり、「行動戦略2020」は、基本的に法の支配を推進するSDG「持続可能な開発目標」の中の、とくに16番目「16 平和と公正をすべての人に」と密接に関連している。
2016年にニューヨーク市で開催された国連の特別サミットの期間中に、ゲイツ財団やUNOFP（国連パートナーシップ事務所）からアイデアを受けて、SDG16.9（「持続可能な開発目標」第16章第9項）が作成された。これは「行動戦略ID2020」の目的に見事ぴったりと合致する。
SDG16.9は次のように記載されているからだ。
「2030年までに出生登録を含む法的身分証明書をすべての人に提供する。世界共同体のために電子身分証明書（デジタルID）を活用する。世界の人口の約五分の一（18億人）は法的身分証明書を持たず、医療、学校、避難所へのアクセスを奪われている」
これはわれわれが真剣に考えて見なければならない「悪いシナリオ」だ。
参照：コロナウイルス：治療にワクチンは不要
http://www.ungcjn.org/sdgs/goals/goal16.html
では、次に「良いシナリオ」を見てみよう。これは、われわれ民衆が善をおこなう力を持っているというシナリオだ。
第一に、これまで私が説明したどんなタイプの複合的な計画も、時間がたてば具現化されたり実施されることは不可能だ。ダイナミクス（生命の活動力）の方が勝るからだ。世界は生きている。生きているものはすべて線形性（モデリングは線形）によって方向づけられることはなく、ダイナミクスの法則に従う。
第二に、われわれは人類と母なる地球を脅かすこの邪悪な作戦を逆転させる力を持っている。それは目覚めの問題だ。 そうすれば、多くの人は光を見るようになるだろう。ひとつは、おそらく次のような理由による。すなわち、「この邪悪な作戦の不条理さ、この世界的封鎖、この限度を知らぬ貪欲という狂気、少数の人びとによる権力と金に対する貪欲」にたいする嫌悪だ。母なる地球は、社会の上層階級がおこなってきたこうした虐待に、反吐が出るほどうんざりしている。母なる地球は0.01％（の上層階級）よりも強い。われわれ民衆は母なる地球と手をつなぐことができ地球の味方をすれば、安全でいられるのだ。
人びとは、この「偽（にせ）の伝染病」の背後にひそむ「完全なる破壊」に気づき始める。WHOの非常に疑わしい指導者によって宣言されたパンデミック、恐怖を煽るパンデミックによる「完全な破壊という考え」に気づき始めるのだ。コロナウイルスを「ウイルスF」（恐怖を煽るウイルス）と呼ぶのもいいかもしれない。FはFear「恐怖」の頭文字だ。人びとは恐怖で死ぬこともあるからだ。
WHOが調子を合わせて一緒に踊っているのは、ビル・ゲイツ、ロックフェラー財団、大手製薬会社、そして舞台裏にひそんでいて目に見えないWEF（世界経済フォーラム）の政治家や銀行家たちだ。そして、こうした者たちすべてのもっともらしい理屈は、「目に見えないコロナウイルスから世界を救う」ということ。実際はパンデミックではないパンデミックから世界を救うのだ、と。
この新自由主義の腐敗したシステムが崩壊するにつれて、多くの犠牲者が出てくるだろう。悲しいことに、多くは生き残れないかもしれない。多くの悲惨さ、孤独感、そして苦しみがあろう。
われわれは、社会として連帯して行動し、われわれにできることをやるべきだ。被害者を助け、被害を軽減するために。
われわれは、手と腕と魂が届く限りまで、すべての前向きな精神と行動で、貢献すべきなのだ。そうすれば、連帯の意志力は巨大であり、ほとんど無限である。
すでにWB（世界銀行）とIMF（国際通貨基金）は、大規模で低コストの融資や、最貧国への一部無償援助を約束している。WBの当初の数字は120億米ドルであり、IMFはコロナの損害を軽減する貸付枠を500億米ドルとしていた。そして今、両者は分担金を引き上げた。
IMFの場合、今では1兆ドルまでと言っている。IMF理事国の一部は、4兆ドルという特別の「SDR（特別引出権）基金」の設置を求めている。これは、グローバル化において支配層が、自分たちの手で世界を操るという支配権を失いたくないと考えていることを示している。
すでに60か国以上がIMFに「援助」（原文のママ）を申請している。しかし、IMFに「援助」を申請しているこれらの政府は、自国と自国民の魂を奴隷化するという犯罪を犯しつつあり、かつてないほどの大胆さでエリート経済と金融の専制政治に向かっている。
というのは、こうしたIMF等の融資は条件付きであり、以前は「構造調整」と呼ばれていたものと同様だからである。つまり、社会サービスとインフラの民営化、国内に残っているものすべての民営化である。その国の天然資源である石油、ガス、鉱物、その他すべてを、外国企業が食い物にできるよう特権を売り渡す（「コンセッション」する）ことだ。それこそ西側が地球の完全支配を推し進めるために切望しているものだ。
（構造調整：IMFとWBが経済危機を経験した国に提供するローンで構成されている。ブレトンウッズのこの2つの機関は、借入国が新しいローンを取得するために特定の政策を実施することを要求する。これらの政策は通常、民営化の増加、貿易と外国投資の自由化、政府の赤字の均衡化に集中していた。）
だが、今回の経済的ホロコーストを契機として、自国経済を再構築し金融と自国通貨の主権を取り戻す方策がある。そう考えているすべての国と人びとへの私のアドバイスは、IMF・WB・すべての地域開発銀行・さらにはさまざまな国連の資金メカニズムから距離を置け、そんなものに手を出すな、ということだ。
可能な限り自立した自給自足を目指すのだ。地産地消という単純な原則を適用するのだ。そのためには、地元のお金と地元の公共銀行によるのだ。それらは地域経済の発展のために働いてくれる。経済発展のために地元のお金と借金を使おうではないか。よそ者が地元の債務返済を要求することはできない。それは、皆さんがご自身の条件で内部的に管理できる制度なのだから。
中国などの国々はこの原則を適用している。これが主権国家として略奪的な資金調達から免れる方策だ。そうすれば、社会的・政治的・経済的統合の考え方に基づくALBA（米州ボリバル同盟：ラテンアメリカとカリブ諸国の連合）のように、志を同じくする国々と連帯協定を結ぶことができる。
結論
われわれ人間には巨大な精神的な力があり、それを総動員すればプロパガンダの流れを阻止することができる。世界のご主人様たちが人間の心の強さを知っているからこそ、われわれはこの種の凶暴なプロパガンダにさらされているのだ。そして、われわれの巨大な精神力を作動させないようにするには、恐怖を通してしかない。これが今、世界で起きている「パンデミック」騒ぎなのだ。
この残酷で抑圧的な戒厳令の状況が長引けば長引くほど（そうだ、多くの国々では、欧州でさえ、戒厳令という情勢になっている）、主権者自身の内面の力と自我の信念は人間の心の中によみがえり、恐怖に取って代わり、悪の勢力に立ち向かう力となる。正義と人間の平等、人間の尊厳を護るために立ち上がる。そして究極的には連帯と愛に立ち向かうだろう。
愛こそが、この悪魔のような計画を克服するものだ。
それが希望と愛のシナリオだ。限りなき希望は屈することなく創造することなのだから、決して絶望にはならない。そして、われわれが力による争いを避け、限りなく希望し創造し続ける限り、われわれは必ずや暗闇から抜け出して光の世界を見ることになろう。それは平和的創造のよどみない流れなのだから。
Peter Koenig（ピーター・ケーニッヒ）は経済学者かつ地政学アナリスト。水資源と環境問題の専門家でもある。30年以上にわたって世界銀行や世界保健機関で勤務し、パレスチナを含む世界中の環境や水の分野で働いてきた。米国、欧州、南米の大学で講義している。また、Global Research; ICH; RT; Sputnik; PressTV; The 21st Century; Greanville Post; Defend Democracy Press, TeleSUR; The Saker Blog, the New Eastern Outlook (NEO)その他のインターネットサイトの定期的な寄稿者。著書に『Implosion– An Economic Thriller about War, Environmental Destruction and Corporate Greed』があるが、これは事実に基づき、かつ世界中の世界銀行での30年間の経験に基づいたフィクション。また『The World Order and Revolution! – Essays from the Resistance』の共著者。
Centre for Research on Globalizationのリサーチアソシエイトでもある。
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