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画期的な分析: COVIDワクチンは2022年だけで30万人の超過死亡、1470億ドルの経済的損害をもたらした。

<記事原文 寺島先生推薦>

Groundbreaking Analysis: COVID Vaccines Caused 300,000 Excess Deaths, $147 Billion in Damage to Economy in 2022 Alone

筆者:マイケル・ネブラダキス (Michael Nevradakis)

出典:Childrenshealthdefense

2023年3月29日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2023年4月8日




ポルトガルに本拠を置く調査会社フィナンス・テクノロジーズの一部門であるヒューマン・プロジェクトの新しい分析によると、米国ではCOVID-19ワクチンは2660万人に肉体的損傷を与え、136万人に障害を与え、30万人以上の超過死亡をもたらし、経済に推定147億ドルの損害(2022年だけで)を与えた、となっている。

 今月発表された「ワクチン被害プロジェクト」の研究者たちは、「ワクチンによって引き起こされた、あるいは早められた死亡」を含む「人的コストの推定」と、「ワクチン被害の各側面が経済全体に与える影響」を追求しているという。

 フィナンス・テクノロジーズは、元ブラックロックの資産運用管理者であるエドワード・ダウドが、ユーリ・ヌネス博士カルロス・アレグリア博士とともに設立した会社だ。

 COVID-19ワクチン接種と巨大製薬会社の腐敗に反対する内部告発者として登場したダウドは、『「原因不明」: 2021年、2022年の突然死の流行』の著者だ。



ヒューマン・プロジェクトの筆者たちによると:

 「ワクチン被害調査の各側面には、利益を得る経済主体があり、被害を受ける経済主体がある。例えば、死亡率超過によって霊安室会社が利益を得、生命保険会社が損害を受けることは明らかなようだ。これは、異なる経済主体による資源の再配分とリスクの再価格付けにつながるだろう。

もっと広範な手法として、ワクチン被害の各側面が経済全体に与える影響を推定することができる。生産年齢人口が減少すれば、GDPの減少につながる。この影響は今のところ無視できると考えている。

 中長期的には、労働力人口における障害者の増加により、より大きな影響が生じると考えられる」。


人的コスト:超過死亡、障害、欠勤

 ヒューマン・プロジェクトは、米国労働統計局やその他の公的な政府資料のデータを活用し、COVID-19ワクチンの影響を、「影響なし/無症状」「傷害(軽度~中度)」「障害(重傷)」「死亡」の4つの人的コストに類型化した。

 ヒューマン・プロジェクトの調査結果によると、人口の約81%が、「COVID-19ワクチン接種後に有害事象が発生しなかった人々からなる」「無影響または無症状」グループに分類される。しかし、このグループの実際の規模は確実にはわからないとヒューマン・プロジェクトは指摘している。

 研究者たちは、4つの類型は「静的なものではなく、互いに影響し合う可能性がある」とし、「ワクチン接種後に目に見える影響がなかったが、それでも影響を受ける可能性がある個人」も含まれると指摘した。

 18%というかなりの割合の人が、軽度から中等度の傷害類型に分類されている。この類型は、「ワクチン接種後に軽度から中等度の副作用を経験した人」を指し、「一時的なものから長期的、あるいは慢性的なものまである」ため、「仕事における生産性の低下」につながる可能性がある。

 「米国疾病管理予防センターのV-safeデータベースから得られたワクチン接種者の関連有害事象の超過率(23.90%)と、ファイザー社の臨床試験におけるプラセボ基準値(5.98%)を用いて」、研究者たちは、「ワクチンにより障害を受ける可能性のある人の集団は、人口の約18%」と結論付けている。

 この類型の一般的な調査結果は、2019年から2022年の間に労働時間の損失が50%増加し、欠勤率が28.6%増加し、2019年から11標準偏差変動し、影響を受けるアメリカ人は2660万人と推定されている。

 人口の約1%(0.93%)が「障害-重度結果」に該当した。この数字から推定されるのは、「16~64歳の民間労働力の中に、2021年以降にワクチンによる障害を負った層が存在する」ことだ。

 研究チームは、米国の労働力人口における障害請求に関する先行研究、および「ファイザー社とモデルナ社の臨床試験における、ワクチン接種者のプラセボ基準値に対する重篤な有害事象の超過率」、米国の集団レベルでの障害の増加、V-safeデータベースから得られた入院率から、この研究を行った。

 全部で2021年以降、障害者が24.6%増加し、推定136万人に影響を及ぼしていることがわかった。

 2022年11月現在、労働統計局とセントルイス連邦準備銀行の統計によると、米国の障害者数(16歳以上)2016年4月には2997万4千人、2017年4月には3061万2千人だった。これに対してその中の労働者の数は、2015年10月には581万1千人、2017年6月には633万5千人だった。

 しかし、2021年10月には、この数字がそれぞれ3119万5千人、698万7千に増加した。そして、2022年10月には、3281万9千人、779万7千人となった。



 第4の類型は、死亡した人を指し、25歳から64歳の人口の0.05%から0.1%が影響を受けたと、研究者たちは推定している。

 「このグループは死亡率の結果として死亡した」とし、「2021年夏以降、集団予防接種の導入、ウイルスへの曝露による自然免疫の上昇、そして、より穏やかで伝染力の強いウイルス株の出現があった、・・・COVID-19が超過死亡率に大きな役割を果たしたと主張することは困難である」と研究グループは言っている。

 2021年と2022年には、全部で23%の超過死亡と、この年齢層では、集団レベルで推定31万人の超過死亡が発生したことが、この研究者たちの調査でわかった。

 2月24日、ロックダウン、ワクチンとマスクの義務化、厳格なCOVID-19対策を避けたスウェーデンは、パンデミックの最初の2年間の超過死亡者数の合計がヨーロッパ最も少なかったと報告した。」



経済的影響は1470億ドルを突破 --- 2022年だけで


 ヒューマン・プロジェクトの研究のもう一つの柱は、COVID-19ワクチンの経済的影響に焦点を当て、「個人へのCOVID-19集団接種による直接経済コスト」を推定することだった。

 研究者たちによると、セントルイス連邦準備銀行から入手した国内総所得のデータをもとに、その数値を超過死亡、障害、労働時間の損失などの統計を含む人的コスト分析のデータに当てはめたという。

 そして、4つの類型ごとに経済コストを試算した。

 軽度から中等度の損傷類型を見るにあたり、研究者たちが使ったのは「2022年の絶対的な超過損失労働時間率であり・・・生産性の損失という観点で経済コストを推定するためだった」。

 この数字を国内総所得の統計に当てはめると、休業率の増加による直接的な経済コストは899億ドルであることがわかった。

 重傷(障害)類型では、16歳から64歳の民間労働力において、2021年以降、障害の絶対数が0.93%増加していることが判明した。このデータを国内総所得に当てはめると、障害の増加による直接的な経済コストは522億ドルであることがわかった。

 研究者たちは、「これらの人は後遺症が残る可能性が高いため、このコストは今後数年間継続すると予想される 」と指摘している。

 最後に、25歳から64歳の人口について、2021年以降の超過死亡の絶対数が年平均0.05%上昇し、国内総所得のデータと照らし合わせると、56億ドルの直接的な経済コストが発生することを研究者たちは明らかにした。

 この結果、全体では、2022年だけで1478億ドルの経済コストが発生することになる。研究者たちによると、「障害が軽いほど、人口のより多くの部分に影響を及ぼすため、より大きな経済コストとなる」そうだ。

 また、ダウドはツイートで、この数字は現在「測定できるもの」に過ぎず、雇用はされながら、生産性が低下してゆく労働者などの波及効果は含まれていないと指摘している。



 「ワクチン被害は重要な経済的影響に直結するため、より長期的な影響を監視する必要がある」と研究者たちは結論付け、次のように付け加えた:
 「ワクチン接種で障害を負った人が、時間の経過とともに、重い障害になったり、死亡などの極端な結果になったりする可能性もある」。


Michael Nevradakis, Ph.D.
マイケル・ネブラダキス博士は、ギリシャのアテネを拠点に、The Defenderの上級記者であり、CHD.TVの "Good Morning CHD" の輪番司会者の一人です。
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