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「持続可能性(サステナビリティ)」の狂気―― 向かうは、うわべ環境にやさしい(グリーン)グローバル資本主義


ピーター・ケーニッヒ著

グローバルリサーチ、2020年10月01日

The Insanity of “Sustainability”.. Towards “Global Capitalism Painted Green”


 <記事翻訳 寺島美紀子・隆吉>
2021年1月21日

「死者だけが戦争の終焉を見た」 – プラトン

(訳注:死者にだけ戦争の終わりは訪れる。死ねばその時点で、死者にとっては戦争は終わるが、現実世界は戦争が未来永劫つづく、という意味か?)

 この格言は2500年前と同じほど現代でも通用する。戦争は永遠につづく。戦争はまさに持続可能性(サステナビリティ)という解毒剤である。しかし、現代人が知っている唯一の「持続可能性」は、終わりなき破壊と殺戮、そして母なる地球と地球上の感情をもつ生物の恥知らずな搾取なのかもしれない。人間もその搾取の対象だ。

 そうだ、われわれは「持続可能性」に向かって猛スピードで突進している。そして、われらの惑星とすべての生き物を破壊しているのだ。戦争や紛争をおこして、そして母なる地球を恥知らずにも搾取して。そしてまた、何千年ものあいだ地球上の土地に平和的に生きてきたひとびとを恥知らずにも搾取して。

 すべては貪欲のため、そして、さらなる貪欲のためだ。貪欲と破壊は、確かにわれわれ「西側文明」の「持続不可能な」特徴である。しかし、心配することはない。物事の壮大な計画においては、母なる地球は生き残るからだ。地球は自らを浄化する。駆逐艦や撲滅者を振りはらい捨て去ることによってだ。そして人間さえも捨て去る。勇者だけが生き残るだろう。先住民たちは下劣な消費主義をつつしみ、代わりに母なる地球を崇拝し、地球の毎日の贈り物に感謝の意をあらわしてきた。そのような社会は、われわれの地球上に、もうそれほど残っていないにしても。

 その一方、われわれはそのなかで生き延びている持続可能性というものについて嘘をついている。われわれは其処らじゅうで自らとひとびとに嘘をついている。われわれは、持続可能性こそがわれらの大義だと信じるふりをして、このことばを自由気ままにかつ絶えまなく使っている。われわれのほとんどは、それが何を意味するのかさえ知らない。「持続可能性」と「持続可能な」ものすべては、スローガンとなった。あるいは周知の文句に。

 このような専門的響きをもつ流行語は、何度もくりかえされ、いくつもの狙いを普及させ、そうでないものがじっさいにあるのだと信じるように、ひとびとの心を捻じ曲げるためにつくられている。

 われわれは偽ってこう言う。われわれは持続可能な仕事をし、われわれが触れるものすべてを持続可能に開発し、最も持続可能な方法で未来を予測すると。それは、われわれがこの最も途轍もなく賢いが真実ではない用語をつくったひとびとによって信じさせられているものである。精神病患者製造工場101番(ワンオーワン)「基礎入門講座」である。

 ヴォルテールが指摘したように、「不条理を信じさせることのできるものたちよ。汝は残虐行為を犯すことができる」

 持続可能性。それはどういう意味なのか。

 その用語は、使用するひとがいるのと同じくらい多くの解釈がある。すなわち、特定のものは何もないのだが、ただ、いい響きがするだけだ。なぜなら、よく知られたことばになったからだ。世界銀行がでっち上げて以来、あるいはむしろ1990年代に「持続可能な開発」という用語に転換して以来のことである。まず最初に、地球温暖化に関連させ、次に気候変動に関連させ、そして今ではその両方に関連させたからだ。

 想像してもみよ! 世界銀行、そしておそらく他の機関で、ほぼすべての報告書のすべての頁に少なくとも一回は「持続可能」あるいは「持続可能性」ということばを入れなければならなかった時期があったことを。そうだ、それが当時、増殖させられた狂気のほどなのだ。そして今日でさえ、それは地球規模ですすみ、かつより洗練されたものとなった。企業界すなわち公害をひきおこす巨大組織は、そのことばを流行語にする。われわれのビジネスは持続可能であり、当社の製品は持続可能性を促進します、世界中で。

 じつのところ、持続可能、持続可能な成長、持続可能な開発、持続可能な開発、持続可能なあれやこれやは、どれもみな、もともとは国連環境開発会議(UNCED)によって捏造されたものだった。UNCEDは、リオデジャネイロ地球サミット、リオ・サミット、リオ会議、地球サミットとしても知られている。これは1992年6月3日から14日まで、リオデジャネイロで開催された。

 このサミットは、地球温暖化と気候変動に関する、その後につづく動きと密接に関連している。このサミットが発信した予測は、海面が上昇し、都市が消滅し、細長い島々が消滅するということだった。それは、たとえばフロリダやニューヨーク市のようなところや、またカリフォルニア州の一部とアフリカやアジアの多くの沿岸地域や町にまで及ぶ。その予測が描き出したのは、もしわれわれ人類が適切に行動しなかったばあいに起こりうる結果とは、終わりなき災害、干魃、洪水、飢饉というものだ。一連の国連の環境・気候サミットのこの第一回目は、また、「国連アジェンダ2021」および「国連アジェンダ2030」とも密接に結びついたものである。国連アジェンダ2030が、主要な目的達成手段として取り入れ、かつ使用しているのは、17項目の「持続可能な開発目標(SDGs)」である。

 2016年の国連特別会議で、ビル・ゲイツがSDGsの16項目め「持続可能な発展のために平和で包摂的な社会を促進し、すべてのひとに正義へのアクセスを提供し、あらゆるレベルで効果的で説明責任と包摂的な機関を構築する」に盛り込むことができたのは、12あるターゲットの9番目だった。すなわち、「2030年までに、すべてのひとに、出生登録を含む、法的身分証明書(ID)を提供する」。これは、まさにビル・ゲイツがデジタルIDを導入するためにどうしても必要とするものであり、それはワクチンを介して注入される可能性が最も高い。そして、開発途上国の子どもたちから始めるのだ。つまり、貧困で無防備なひとたちは幾度となくモルモットとして使われるのである。

 開発途上国の子どもたちに何が起こるのか、かれらは知らないだろう。バングラデシュの田舎のひとつまたは複数の学校で最初の試験が進行中である。これとこれを参照。

  これら17項目ある持続可能な開発目標は、すべてグリーン・アジェンダ「環境にやさしい行動戦略」に向かって突進している。つまり、何人かの著名なアメリカの「左翼」民主党政治家たちが「グリーン・ニューディール」と叫んでいるとおりなのだ。しかしそれは、うわべだけグリーンの、すなわち「環境にやさしい」という体裁を装った資本主義以外の何物でもない。人類と世界の資源にとって恐ろしい犠牲を強いるものだ。しかし、それはより持続可能な世界をつくりだすという看板の下で売り出されているのだ。
グリーン・ニューディール:フランクリン・ルーズベルト米大統領がウォール街大暴落とその後の世界恐慌を克服するためおこなった社会・経済政策であるニューディールに由来。 地球温暖化、世界金融危機、石油資源枯渇に対抗するとして、金融と租税の再構築、および再生可能エネルギー資源に対する積極的な財政出動を提言。2008年には国際連合環境計画(UNEP)が採用。UNEPイニシアティブはグリーンジョブの創出とグローバル経済システムの再構築による化石燃料への依存低減を提唱。また2008年12月11日には国連事務総長が「緑の成長が数百万の雇用を創出する」と表明。最近では民主党で一躍注目を浴びたオカシオ・コルテスの政策がまさにグリーン・ニューディールである。

 膨大な量の炭化水素(HC)は、それ自体が主要な汚染物質そのものである。だから、われわれの「ブラック経済」(脱税目的で公開されていない資金と経済活動)を、環境にやさしい「グリーン経済」へと、転換させることが必要だろう、などといった言説に気を留めてはいけない。ただ単に、効果的で効率的な代替エネルギー資源をわれわれが開発してこなかっただけなのだから。代替エネルギー資源を開発してこなかった主な理由は、強力で政治的権力をもつ炭化水素ロビーがいるからである。

炭化水素(HC)とは、炭素Cと水素H、あるいはこれらと他の原子の化合物の総称。塗料やプラスチック製品などの原料として使用されている。HC発生の原因はさまざまで、化学工場やガソリンスタンドなどの貯蔵タンクから発生したりするが、自動車からの排出ガスにも多く含まれる。このため、自動車からのHC排出については、自動車排出ガス規制によって規制されている。

READ MORE: The Groundwater Footprint: The Privatization of the World’s Water Resources

 太陽電池パネルや風力発電機を生産するエネルギーコスト(石油・石炭からの炭化水素エネルギー)は、度肝を抜くほどである。だから、今日の電気自動車(テスラ株式会社)を駆動させているのは、依然として電気を産出する炭化水素を使ってであり、加えて、リチウムからつくられる電池は、ボリビア・アルゼンチン・中国その他の、巨大な天然塩田のような原始時代の風景を破壊する。これらのエネルギー資源の使用は、「持続可能」どころの騒ぎではない。

 欧州委員会(EC)の電気自動車協会の調査によると、「『油井からガソリンタンクまで』つまり『一次エネルギー源から電気プラグまで』のエネルギー効率は、電力の生産と流通によって消費されるエネルギーを考慮すれば、約37%と推定されている」。これを参照。マイケル・ムーアの映画『人間の惑星』も参照。

  ビデオ:マイケル・ムーアの映画『人間の惑星』全編(現在は観ることができない)


 水素発電が推進されているのは、将来のエネルギー資源の万能薬として、である。しかし、それは本当だろうか。今日の炭化水素や化石燃料は、世界中で使用されているエネルギーの80%に相当する。これは再生可能ではなく汚染の激しいエネルギーである。今日、水素の生産はほとんど化石燃料に依存しているので、電気と何ら変わらない。

 第二世代の太陽エネルギーのような代替エネルギーは、植物がおこなっている光合成に由来するものだ。
 しかし、純粋に利益のみを駆動燃料としている炭化水素ロビーが暗躍して代替エネルギー研究に各国政府が総合的に投資することを妨げているかぎり、水素生産には、ガスそのものやガソリン由来燃料を使用するよりも多くの化石燃料を使用する。したがって水素、言わば水素自動車は、電気自動車そのものよりもおそらく40%~50%は効率が悪い。したがって、環境への負荷は相当に高くなる可能性がある。したがって、今日の技術では持続可能ではない。

 「持続可能性」というスローガンにたいする一般の信頼を高めるために、かれらは自分の土地や風景の「裏庭」に風力発電機や太陽電池パネルを設置し、そして、炭鉱を壊滅させてしまった。風力発電機や太陽電池パネルは、プロパガンダ目的で撮影され、かれらの「持続可能」という流行語を写真にくっつけることになるのだろう。

 世界経済フォーラム(WEF)と国際通貨基金(IMF)は、グリーン・ニューディールの目論見に完全に関与している。WEFやIMFにとって、世界中の環境と社会崩壊の原因は、規制のない新自由主義的な資本主義でもなく、また、そこから生まれた極端な消費主義でもない、そうではなく、炭化水素のような汚染エネルギーの使用だというのである。かれらが巨大な化石燃料の使用に気づかぬふりをしているように見えるのは、グリーンエネルギー主導の経済へと転換するためである。それとも、かれらは本当に気づいていないのか。資本主義はOKだ、ただ必要なのは、われわれがそれを、うわべはグリーンに、つまり「環境にやさしいという体裁を装う」ということなのだ、というのだ。(これを参照)               

 他に何が「持続可能」で、何が「持続可能」でないのかを見てみよう。

 水の使用と民営化
 コカコーラ社が言っているのは、中毒性があって潜在的に糖尿病をひきおこすソフトドリンクが、「持続可能」に生産されているということだ。持続可能性を世界中の販売促進に宣伝している。「当社の事業は、AからZまで持続可能性です。コカコーラ社は持続可能性というビジネス文化に従っています

 コカコーラ社は手付かずの汚れなき飲料水を大量に使っている。同じくネスレ社も大量の飲料水を使って、そのビジネス部門でトップのボトル入り飲料水をさらに販売促進させている。ネスレ社はコカコーラ社を追い越して、ボトル入り飲料水では世界一となった。どちらも主に地下の飲料水源を使っている。最もコストが低く、しばしばミネラルが豊富である。両社は、ブラジル、アルゼンチン、パラグアイ、ウルグアイの地下を走る世界最大の淡水帯水層グアラニを利用するために、ブラジル大統領と協定を結んだか、あるいは署名しようとしている。しかも両社とも、持続可能性を宣言している。

 コカコーラ社とネスレ社は、グローバルサウス(インド、ブラジル、メキシコなど)やグローバルノースでも惨劇をつくりだしている。ネスレ社はミシガン州の小さなオセオラ郡区の自治体と係争中で、住民はスイス企業の水抽出技術が環境を台無しにしていると訴えている。ネスレ社は、ミシガン州で、たった200ドルを支払うだけで年間1億3000万ガロンの水を抽出している(2018年)。

 グローバルサウスとグローバルノースの両方で、とくに夏のあいだ、水位は地域住民の手の届かないレベルにまで沈むので、ひとびとは水源を奪われている。政府や市職員に抗議することは、しばしば無駄である。なぜなら腐敗が広く全体に行き渡っているからである。ここでは持続可能なものはなにもない。

 これらは、ボトル詰めという目的のために水を民営化する二つの例にすぎない。公共の水供給を民営化することは、主にフランス、イギリス、スペイン、アメリカの水会社によって、主に発展途上国(グローバルサウス)でおこなわれている問題の中核である。

 水の民営化は、国民とくに貧しいひとびとが合法的に水資源にアクセスすることを奪うという理由で、社会的に最も非持続可能な「妙技」である。しかし、水は公共物であり、水は基本的人権でもある。2010年7月28日、国連総会は決議64/292を通じて、水と衛生に対する人権を明確に認め、すべての人権の実現のためには、清潔な飲料水と衛生が不可欠であることを認めた。

 公共水を使っているネスレ社とコカコーラ社は――その他の企業の多くもみな同じだが、念のために言っておくと、使用済みのペットボトルのことなど全く気にかけてなどいないし、結局は未回収かつ非リサイクル廃棄物として、海・畑・森林・道路脇に投げ捨てている。世界的にはペットボトルの8%未満しかリサイクルされていない。したがって、ネスレ社とコカコーラ社が実践し公言していることは、まったく持続可能なものではない。あからさまな嘘なのだ。

 ガソリン業界
 グリーンのビジネス標章をもつBP(旧ブリティッシュ・ペトロリアム)は、視覚的には、ひとがBPガソリンスタンドを通過するたびに、BPこそグリーンだと信じさせている。というのは、BPは自らの石油探査と採掘がグリーンで環境的に持続可能であると宣言しているからだ。

 しかし、現実を見てみよう。これまでのところ、石油産業史上、最大の海洋原油流出と考えられるのは、ディープウォーター ・ホライズンの原油流出だった。これは、BPが運営するマコンド試掘油田のあるメキシコ湾で、2010年4月20日に始まって2010年9月19日まで続いた、巨大な産業災害であり、約78万立方メートルの生油を最大18万平方キロメートルの地域に流出させた。BPは完璧な汚染除去を約束した。そして2015年2月までに、BPは任務が完了したと宣言した。しかし実際には、流出した油の三分の二がまだ海に残っており、海岸やビーチに沿って有毒なタール残骸としてへばりついている。完全な汚染除去がなされなかったので、今後、決してタールがなくなることはないかも知れない。かれらが約束した持続可能性はどこにあるのか。もうひとつのあからさまな嘘だ。

 BPと他の石油企業は、また身の毛のよだつ恐ろしい人権記録をもっている。かれらが事業をおこなっているほぼすべての場所においてである。そのほとんどはアフリカや中東だが、それだけにとどまらずアジアでも同じだ。人権の破棄は、持続可能性の破棄でもある。

 この論考では、ガソリン業界の一例としてBPを取り上げたが、ガソリン大手のいずれの企業も、世界のどこにおいても、持続可能的に活動などしているものはいない。そして地下水面の破壊的なフラッキングが実践されている場所では、持続可能な活動など、とうていあり得ないことなのだ。

 「持続可能な採掘」などということばは、もうひとつの言語道断の嘘である。しかし、それは金に目の眩んだ盲目のひとたちには、売れ行きが極めていい嘘である。そして、文明世界のほとんどは、金に目が眩んで盲目になっている。残念なことだ。かれらは快適空間のなかに居続けたいと考えているが、そのためには、銅や金や他の貴金属や宝石や希土類(レアアース)を使うことが必要だ。それらは、これまで以上に洗練された電子装置や目新しい小道具やとくに軍事電子誘導精密兵器のために必要であり、また同じく何としても、炭化水素は必要なのだ。

 再生可能でないものを持続可能的に採掘するなどということは、大きな矛盾表現である。再生可能でないものを地球から奪うものはすべて、その性格上、持続可能ではありえない。それは単に消えてなくなるからだ。永遠に。再生可能ではない原料に加えて、とくに金と銅の採掘による環境被害は恐ろしい。鉱山が短期間の30年または40年の営業権で開発されると、鉱山会社は山のように汚染された廃棄物・土壌・水を残してしまうので、再生するには千年以上がかかる。

 しかし、業界が垂れ流す甘言は、「持続可能性」ということばであり、一般のひとびとはそのことばに参ってしまうのだ。

 じっさい、われわれの文明の持続可能性はゼロである。われわれが周りに散らかし放題の汚染・毒物・中毒物質は別にしたところで、ほとんどの西洋文明は、母なる地球がふつうに提供するものの三~四倍の天然資源を使用している。われわれ西側は、60年代半ばに閾値(いきち)は1を超えた。アフリカとアジアの大部分は、平均して0.4から0.6程度であり、依然として1を下回っている。

 「持続可能性」はたんなる美辞麗句であり、西洋文明では何ら意味をなさない。「持続可能性」は完全なる欺瞞、自己欺瞞であり、だからこそわれわれは持続不可能な生き方をつづけるのかもしれない。「持続可能性」は利益に縛られた資本主義である。しかし、「持続可能性」は今日、生き長らえている。かつてないほど、ますますの消費主義をともなって、かつてないほど少ないオリガルヒ(財閥)のための、ますますの贅沢をともなって。明日の資源に乗っかって。

 すべてのものの「持続可能性」など、安っぽいスローガンであるだけでない。「持続可能性」は破滅的な自己欺瞞である。世界のグレート・リセット(初期化・再設定)は、じっさいに必要とされているのだ。国際通貨基金(IMF)と世界経済フォーラム(WEF)の方法に従ってではないやり方で、である。IMFとWEFは、より多くの資源と資産を、下位層99.99%からシャベルで掻き集めて、上位数名に手渡すのだ。そして「新」資本主義をピカピカの明るいグリーンに塗りたくり環境にやさしいふりをして大衆を欺すのだ。われわれ民衆こそが、やらねばならないのだ。

 世界のリセット(初期化・再設定)は、われわれ自身の手で、良識と責任をもって、やり遂げねばならない。

 だから、われら民衆よ、「持続可能性」など無視して、責任をもって行動するのだ。

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