  |
はてなキーワード: 通信社とは
これらを基準に、主要報道機関を**A（優れている）〜D（問題大）**で評価します。 （2026年3月16日辺野古沖転覆事故報道を基準とした評価）
・記事数が最多クラスで、事故の本質（反対協の無登録運航、安全管理のずさんさ、波浪注意報下の出航判断、教育基本法第14条違反の可能性、外部偏向団体の無批判重用）を積極的に深掘り。
・遺族メモの事実を引用し、多角的視点を提供。学校・行政・反対協の責任を明確に指摘。
・権力監視機能が強く、報道機関としての倫理と役割を最もよく果たしている。民主主義への寄与度が高い。
・地元紙として詳細を報じつつ、「抗議のあり方問い直せ」「安全管理の判断は誰がしたのか」と現実的な視点を提示。
・反対協の主張も取り上げながら、安全管理の問題をぼかさずバランスを取っている。
・視野が広く、責任の所在を明確にし、地元紙として公共の福祉に資する報道を行っている。
・事実中心の配信記事で「事業登録せず」「無登録運航の疑い」などの核心的事実を比較的早く報じる。
・通信社として正確性と多角的配信の役割をしっかり果たしているが、深掘り分析は少ない。
・報道の倫理（正確性）は守られているが、独自の権力監視機能は限定的。
・事実報道は比較的丁寧だが、行政・学校側の対応を前面に押し、外部委託の構造的問題や政治的偏向への深掘りが不足。
・責任の所在がややぼかし気味で、報道機関としての多角性がもう一段階欲しい。
・ 中立的・事実中心の報道だが、「事故の教訓」としてまとめがち。
・構造的問題（教育の政治化・外部依存のリスク）の指摘が薄く、多角性が不足。
・正確性は守られているが、権力監視の強度と視野の広さで物足りない。
・学校・行政の対応を強調し、責任の所在をやや曖昧にする傾向。
・ 外部偏向団体の問題や平和学習の政治的側面を避けやすく、視野が狭い。
・公正性と多角性に課題があり、報道の倫理として責任ぼかしが目立つ。
・「平和学習中の不幸な事故」「デマ防止」に重点を置き、一面的フィルタリングが強い。
・反対協の安全管理問題や教育基本法第14条の可能性を薄く扱い、視野が極めて狭い。
・権力監視機能が弱く、報道機関としての公正性・多角性が大きく欠如している。
・ 「安全対策強化」「デマ・誹謗中傷防止」を強く強調し、反対協の責任や構造的問題を大幅に避ける。
・ 地元紙として最も視野が狭く、責任の所在をぼかし、運動擁護の枠組みが強い。
・報道の倫理（公正性・多角性・責任の明確さ）が最も低く、公共の福祉への寄与が限定的。
産経新聞、八重山新報、共同通信 これらは事実検証を進め、多角的視点を提示し、責任の所在を比較的明確にしようとする姿勢が見られます。報道機関としての倫理と役割を比較的よく果たしています。
東京新聞、読売新聞 事実報道は標準的だが、構造的問題への深掘りが不足し、多角性に欠ける。
毎日新聞、朝日新聞、琉球新報 視野が狭く、一面的フィルタリングや責任ぼかしが目立ち、報道機関としての倫理と役割を十分に果たせていない。特に琉球新報と朝日新聞は、事故の本質を避ける傾向が強い。
報道機関としての倫理と役割を最もよく果たしているのは産経新聞です。 一方、琉球新報と朝日新聞は、視野の狭さ・一面的傾向・責任ぼかしが最も顕著で、報道の自由度と民主主義への寄与という観点から見て課題が大きいと言えます。
この事故報道は、日本のメディアが「権力監視」「多角的視点の提供」という本来の役割をどこまで果たせているかを問う試金石となりました。遺族のnoteメモが報道機関より視野が広く本質的である現状は、メディア全体の自己検証を強く求めていると言えます。
そりゃ学問やマーケティング用語としては大昔からあるだろう。だから「マスコミがニュースで使うようになったのは」って言ってるじゃん
国内の主要な新聞・通信社・テレビ局がネット配信しているニュース記事で「ナラティブ」という言葉が出てきた記事の年ごとの数の推移を調べてみたよ
2026 31本
2025 39本
2024 28本
2023 31本
2022 8本
2021 3本
2023年から一気に増えていて、元増田の感覚通り2025年は過去最高。そして今年はまだ3ヶ月しか経ってないのに昨年を上回る勢い。
2023年に一気に増えたのはSNSや動画サイトの政治コンテンツにはフェイクが混じって偽のナラティブを植え付けられるから気をつけろ！という注意喚起がされるようになったからだった
「ナラティブ」が日本でやたらめったら多用されるようになったのは去年からだけど、マスコミがニュースで使うきっかけになったのはガザ虐殺が始まったあたりくらいからだよ
ガザの悲惨な状況の投稿をイスラエルが「ハマスは自分たちに有利なナラティブを作ろうとしてる」ってアピールするのと同時に、イスラエルも「イスラエルは偽のナラティブを発信してる」って批判され、日本のマスコミでも取り上げられ広まっていった
そんなきっかけだからただの「自己都合の物語」的なニュアンスが言葉に含まれてしまってるのは仕方ない。ニュースで「物語」と翻訳されてるのもフィクション感を醸し出してるしな
その前のロシアのウクライナ侵攻については、日本のメディアは完全にウクライナ側でロシア批判をしてたからナラティブという言葉を輸入する必要はなかったけど、イスラエルについては一方につくわけにはいかなくなって肯定するにも批判するにも「ナラティブ」という言葉が都合良かった
そりゃ学問やマーケティング用語としては大昔からあるだろう。だから「マスコミがニュースで使うようになったのは」って言ってるじゃん
国内の主要な新聞・通信社・テレビ局がネット配信しているニュース記事で「ナラティブ」という言葉が出てきた記事の年ごとの数の推移を調べてみたよ
2026 31本
2025 39本
2024 28本
2023 31本
2022 8本
2021 3本
2023年から一気に増えていて、元増田の感覚通り2025年は過去最高。そして今年はまだ3ヶ月しか経ってないのに昨年を上回る勢い。そりゃワイドショーのコメンテーターも「ナラティブ」という言葉を多用するようになるわ
2023年に一気に増えたのはSNSや動画サイトの政治コンテンツにはフェイクが混じって偽のナラティブを植え付けられるから気をつけろ！という注意喚起がされるようになったからだった
世界を分断するSNS発 “赤ちゃん”の物語（ナラティブ） | NHKニュース
https://news.web.nhk/newsweb/na/na-k10014237551000
偽画像・偽情報にどう挑む フェイク対策の最前線 | NHKニュース
2025年2月3日、ドナルド・トランプはケントを国家対テロセンター長官に指名した。[36]
（略）
2026年3月16日、ケントはトランプ大統領、副大統領のJD・ヴァンス、ホワイトハウス首席補佐官のスージー・ワイルズに対し、トランプ大統領のイラン戦争開始決定に抗議して国家対テロセンター長官を辞任する意向を伝えた。[40] 翌日、彼は辞任状を公表し、Xに、米国は「イスラエルとその強力な米国ロビーからの圧力」の中で戦争に突入したと記した。ケントはさらに、イランは米国にとって「差し迫った脅威」ではないと付け加えた。[41]
2022年4月にワシントン・マリオット・マーキスで開催された会議で、ケント氏は「政治体制」がウクライナへの軍事支援を含むロシアとの紛争を開始しようとしていると主張した。同氏はそのレベルの支援に真っ向から反対した。[58][45] また、ロシアのプーチン大統領によるドネツク州とルハンスク州に関する要求は「非常に合理的」だと述べた。[58][45]
タッカー・カールソン・トゥナイトでの、ウクライナ支援が和平合意を阻害していると非難する彼の発言は、ロシア国営通信社タスによって繰り返された[59]。2023年9月、ケントはバイデン政権の戦略を非倫理的だと述べ、米国がウクライナにとって「持続不可能な」長期戦を煽っていると主張した。
ケント氏は、この政策はウクライナの民間人を「砲弾の餌食」として利用していると明言し、徴兵されたウクライナ兵（かつては普通の労働者や学生だったとケント氏は表現している）は、彼らが勝つことのできない戦争で「泥だらけの溝」で死ぬために送られていると述べている。同氏は、米国が継続的な援助を提供することで、必要ではあるものの、おそらく苦痛を伴うであろう和平協定の仲介を妨げていると主張している。[60]
2021年、混乱を極めた米国のアフガニスタンからの撤退後、ケントはワシントンの失敗した「国家建設」戦略を声高に批判するようになった。[41] 2026年3月、ケントはイランに対する米イスラエルの攻撃を「捏造された」戦争と特徴づけ、それがアメリカの国益に資するものではなく、イラク戦争の「悲惨な」過ちを繰り返す危険性があると主張した。[61]
ジョセフ・クレイ・ケント (1980年4月11日生まれ）は、アメリカの政治家、元 アメリカ陸軍 准尉、元 中央情報局 のディレクターを務めた民兵将校 国家対テロセンター 2025年から2026年まで。のメンバー 共和党、 ケントはその候補者でした アメリカ合衆国下院選挙 のために ワシントン州第3選挙区 で 2022年 そして 2024年。
2025年2月、トランプ大統領はケント氏を国家テロ対策センター所長に指名した。同月、彼は首席補佐官を務め始めた トゥルシー・ギャバード、 the 国家情報長官。ケントはによって確認されました 上院 7月に。2026年3月、ケント氏は米国の関与をめぐる意見の相違を理由に国家テロ対策センター所長を辞任した イラン戦争 そしての影響 イスラエル そして イスラエルのロビー で 国内政治。
ケントがディレクターに就任 国家対テロセンター 2025年7月に
2025年2月3日、ドナルド・トランプはケントをディレクター候補に指名した 国家対テロセンター。[[36] 彼は前に現れた 上院情報特別委員会 4月9日、彼はシグナルのグループチャットへの関与を擁護し、政府が関与していると主張した 1月6日国会議事堂襲撃。[[37] 7月30日、ケントはによって確認された 上院 党の方針に沿って52–44の投票で。[[38] 10月には、 ニューヨーク・タイムズ ケントがアクセスを取得したと報告された 連邦捜査局のファイル チャーリー カーク暗殺、 局長を警戒させ、 カシュ・パテル。[[39] によると ウォール ストリート ジャーナル、 ケントは、の制作と配信を担当するチームから外されていました 大統領の日報 彼の任期の最後の数か月間。[[40]
2026年3月16日、ケント氏はトランプ副大統領にこう語った JDヴァンス、 そしてホワイトハウス首席補佐官 スージー・ワイルズ トランプ大統領の開始決定を受けて国家テロ対策センター所長を辞任するつもりだという イラン戦争。[[40] 翌日、彼は辞表を発表し、こう書いた X 米国が「圧力」の中で戦争に参戦したこと イスラエル そしてその強力さ アメリカのロビー「。ケント氏は、イランは米国にとって「差し迫った脅威」ではないと付け加えた。[[41]
ケントは次のように説明されています 極右。[[a] 彼は投票した ジョージ・W・ブッシュ で 2000年 そして 2004年 政治的信念を に移す前に リバタリアニズム、 サポート ロン・ポール。[[8] 投票記録によると、彼はに登録されていました リバタリアン党 で 2012 年の大統領選挙 2019年に就任するまで 民主党員； ケントは投票した バーニー・サンダース で 2020年民主党大統領予備選 共和党を支持するため その年の大統領選挙。[[45] ケント氏の広報担当者は同氏の政治哲学を「包括的なポピュリズム」と表現し、差別を拒否した。[[19]
ケントはこれを受け入れました トランプ氏が2020年の大統領選挙で勝利したという嘘。[[46] の1 ヶ月後 1月6日国会議事堂襲撃同氏は、ドナルド・トランプ氏は暴徒を「制御できない」と述べ、攻撃の深刻さは治安計画のせいだと主張した。[[12] ケントは出席した J6集会に正義を そして暴徒の扱いをイラク国民の扱いと比較した イラク戦争。[[47] 彼は後に攻撃の防犯映像を公開するよう求めた[[48] そして、暴徒は、に関連する挑発者によって暴力に連行されたと主張した ディープステート。[[49] 後 FBIによるマール ア ラーゴの捜索、 ケントは語った スティーブ・バノン オン 戦室 この襲撃は「戦争」を構成した。[[50] 彼は資金削減を求めた 連邦捜査局 それに応じて。[[51]
2022年1月、ケントはワシントン州保健委員会が感染していない市民を強制的に隔離する予定であるという虚偽の主張に反対する集会を主導した COVID-19ワクチン。[[52] 3月には、が主催するイベントに出演した ワシントン州の3パーセント、 極右民兵。[[53] ケントはかつて連邦政府による禁止を主張していた 中絶しかし後に彼の立場を狭めた 州の権利。[[49] 翌月までに、彼は調査を求めた アンソニー・ファウチ の 上 SARS-CoV-2の起源 そして米国への移民の完全な閉鎖に向けて。[[45] 9月、ケント氏はファウチ氏を殺人罪で起訴すべきだと述べ、COVID-19ワクチンを「実験的遺伝子治療」と表現した[[51] 彼はCOVID-19のワクチン接種を受けていない。[[3] との集会で マット・ゲーツ 2021年9月、ケントはこう主張した 学校バウチャー そして親に対する子供一人当たりの税額控除。[[54] ケントは、を置き換えるいくつかの提案に反対した 州間橋2024年の選挙運動では、通行料徴収やライトレールなどを含む。[[55]
ケントは 不介入主義者、 彼の軍事経験と妻の死を理由に。[[56] 彼は当時、米軍の運営に疑問を抱き始めた イラク戦争、 役人がメンバーを排除しようとしたとき サダム・フセインの 政府。によると マザー・ジョーンズ、 ケント 読む デビッド・ハックワースの 回想録 Faceについて (1990)、米国の関与を指示する「トップの事務員」を批判する本 ベトナム戦争。[[3] 彼はトランプ大統領の2つの恩赦を擁護した 陸軍 有罪判決を受けた警察官 統一軍事司法法 犯罪、 マシュー・L・ゴルステイン そして クリント・ロランス、 そして、の場合に対する彼の介入 エディ・ギャラガー、 a ネイビーシールズ 注目を集めた戦争犯罪事件に関与；とのインタビューで ニューヨーク・タイムズ 2019年11月、ケントはギャラガーの事件をギャラガーの事件と比較した チェルシー・マニング。[[57]
で開催されたカンファレンスで ワシントン・マリオット・マーキス 2022年4月、ケント氏は「政治体制」がロシアに軍事援助を提供するなどしてロシアとの紛争を開始しようとしていると主張した ウクライナ—彼が全面的に反対したレベルの支持。[[58][[45] 彼はロシア大統領について述べた ウラジーミル・プーチンの要求 ドネツク そして ルハンシク州 「非常に合理的」でした。[[58] に関する彼のコメント タッカー・カールソン・トゥナイト ウクライナへの支援が和平協定を阻止するものであると非難することが繰り返された タス通信ロシア国営通信社。[[59] 2023年9月、ケント氏はバイデン政権の戦略は不道徳だと述べ、米国がウクライナにとって「持続不可能」な長期にわたる戦争を煽っていると主張した。ケント氏は、この政策はウクライナの民間人を「大砲の餌」として利用していると具体的に述べている ウクライナ兵を徴兵した—彼は彼を以前は日常の労働者であり学生だったと特徴づけています—は、勝てないと信じている戦争で「泥だらけの溝」で死ぬために送られたものとして描かれています。同氏は、米国は継続的な援助を提供することで、おそらく痛みを伴うものではあるが、必要な援助を妨げていると主張した 和平協定 仲介から。[[60]
2021年、混沌とした状況を受けて 米国のアフガニスタンからの撤退ケント氏は、ワシントンの失敗した「国家建設」戦略を声高に批判する人物として浮上した。[[41] 2026年3月、ケントは特徴づけた 米国とイスラエルの対イラン攻撃 「でっち上げられた」戦争として、それらはアメリカの利益に役立たず、アメリカの「悲惨な」間違いを繰り返す危険があると主張した イラク戦争。[[61]
NHKで「若者が何故中道を支持しないのか」というのをやっていたが、理由の2位が「公明党が参加しているから」だった。
https://posfie.com/@mumimushunyu/p/5uBkoGr
ＪＸ通信社の米重克洋代表が、昨年の参院選で公明に投票した有権者が今回、投票先に中道に選ぶ割合は７３・６％。一方で立憲に投票した有権者は５５・７％というデータを紹介
https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/376332?page=1
妄想で敗因語るのも結構だけど創価学会が予想以上に嫌われてただけじゃないっすかね
今回の「オフレコ破り」で色々な論が出ている。が、論点がいまいち整理されていないがために嚙み合わない議論が続いていると思う。
別に時間をつぶすためにXにかじりついている人間からすれば些細なことではあるが、そんなのを見せつけられるとストレスが溜まってしょうがない。ここで私なりの論点を整理したいと思う。
もちろん過不足はあると思う。適宜指摘してほしい。筆者は専門家ではないし、メディア論のプロでもない。その点に留意してほしい。
なお、繰り返しになるが生産性のない議論に辟易しているのでこれをまとめている。これに対してブコメを付ける人々は胸を張って生産的であるというコメントを付けてほしいし、トラバを行う人々も生産的であって欲しいと思っている。もちろんこれを判断するのは筆者ではない。自分自身で十分と思えるものを付けてほしい。
この発言をしたとされているのは、官邸幹部で総理に安保関連で色々な意見を示すことが可能という人間である。この人間が「あくまで個人的な意見ではあるが、日本は核を保有するべきだと思う。とはいえ現実的には難しいと思う」といった発言をしたのである。
この発言が個人的意見として許容されるか否か。また立場が加わることで発言の重みが変化するのか。
当該の人間は恐らく現総理の就任時に官邸入りした人物であると推測されている。要は総理が気に入ったやつを連れて来たということである。これ自体は歴代の内閣でも（程度に差こそあれ）行われてきたことである。
そもそもこの慣行は良いことであるか、また総理の人選センスは良かったのか。
あくまで個人的な意見と断った上での発言である。これらが政権内で共通の意見であるかどうかの確認は一切取られていない。このような発言をオフレコ破りをしてまで報じるべきだったのか。
日本テレビなどは「なぜオフレコ破りを行ったのか」の説明を行っている。が、高市政権幹部“核兵器保有すべき”非公式取材で考え示す （2025年12月19日掲載）｜日テレNEWS NNNで「発言は、オフレコを前提とした非公式取材ででたものです。日本テレビでは発言の重要性から伝えるべきと判断しました。」などとあいまいな説明に終始している。
重要性がなぜあったのかと判断したのか、誰が判断したのか、重要なのに伝えられていない発言があるのではないか。そういった疑念を生む中で現状の説明が十分なのか
共同通信は初報で「首相官邸筋「核持つべきだ」 安保担当、非公式取材で」といったタイトルで伝えた（https://www.47news.jp/13614806.html]）。しかしながら、上記の通り発言者は個人的な意見であると断ったうえで非現実性についても触れている。
タイトルだけ読んでいる方が悪いとも言えるが、そうした意見があるのもまた事実である。このような「切り取り」は良いのか。
ただし共同通信は名前にある通りストレートニュースを基本として配信を行う「通信社」である。タイトルが短くなる傾向があることに留意。
前総理は、総裁に選出されてから首班指名を受けるまでのわずかな間に、核共有及び核持ち込みに関する主張を行っている。英語であるがShigeru Ishiba on Japan’s New Security Era: The Future of Japan’s Foreign Policy | Hudson Instituteでまだ読める。これに関する論考としては笹川平和財団のレポートが良いであろう。「核共有及び核持ち込み」の議論で押さえておくべきポイント： 石破新首相の主張を題材に | 米国政策コミュニティ論考紹介 | 日米関係インサイトで読める。
この際、安全保障に対して強い関心がある人々では話題となったがマスコミは大きな問題として扱わなかった。オフレコではなく堂々とオープンにされている意見であるため性質は異なるが、マスコミの報道姿勢の違いが妥当かという問題である。
元の主張が「アジア版NATO」に関する主張の一部であるため、マスコミが気付かなかったことも考えられるが、そのような視点においてはマスコミの質に関する問題とも捉えられることを付記しておく。
はっきり言って日本において「オフレコ」はかなり曖昧に運用されている。Xの投稿の中ではアメリカの基準を持ち出して叩いている人々がいるが、これは見当違いである。とはいってもこの運用が適当であるかは別途議論されるべき論点だろう。
今回のような発言は、マスコミと官僚・政治家がある種の「癒着」を行っている中で飛び出したものである。そもそもこのような関係性が健全であるのか。
普通に「消息筋によると～」や「農水省幹部によると～」といった書き出しの記事は日常的に見るものである。我々は情報を受け取る際にこれらがどういったソースからきているのかを十分に気にしていなかったのではないのか。
散々マスゴミマスゴミと罵っておきながら、能動的なことは何もしてこなかったことはどうなのか。
今回のような発言を取ることは、はっきり言えば一般人にとって極めて困難である。マスコミを叩くだけなら簡単だが、何も生んでいない。市民ジャーナリズム（JANJANなど）も収益的に厳しく撤退していった。そういった中で我々は何を出来るのか。
今NHKはネットサービスを本来業務にする為に、過去宣伝目的でやっていると言う事になっていたコンテンツを全部捨て、
さらにペイウォールを立てて検索に引っかからないようにしてしまった。
これは、民間テレビ局や、新聞社が民業を圧迫するから辞めろと圧力を加えた結果であり、要するに足を引っ張っているのである。
だが、これ間違ってないか？
むしろ民放や新聞は「NHKが作ったコンテンツや映像、ニュースを開放し、格安で配信せよ」と言うべきではないか？
理由は3つ。
全国紙と名乗りながら、既に地方から撤退した新聞社があるが、販売網以上にヤバいのが取材網だ。全国紙は、既に各県の県庁所在地に支所を置けなくなっている。名乗っているのは支所だが、事実上は駐在員がひとりいるだけと言う様な有様もある。
そこで頼りになるのが共同通信、時事通信などの通信社だが、ここも段々と地方取材網を維持出来なく成ってきた。
さらに、地方の民放もニュースは基本的に赤字だ。地元の地方紙からニュースを提供してもらい、重要な所には一応は記者を送り込む、網羅的に情報収集はしないと言うスタイルが元々だったが、その体制すら維持が厳しい。自社の赤字は進むばかり、そして頼っている地方紙が衰退しているのだ。
一方でNHKは公共団体であるから、地方から撤退することはない。
ならば、NHKが取材してきた情報を新聞社や放送局に格安で提供し、それを各社が自社で味付けして送出することができるようにするべきだ。
ストレートニュースなどはこうして供給を受け、自社では調査報道や独自のニュースに特化する事の方が望ましいだろう。
コンテンツ配信ビジネスにおいて、日本は世界的に見てまだ上手く行っている方で、これは言語の壁がある事がまず大きい。
良い意味の、本来の意味での『ガラパゴス』で独自の貴重な生態系的文化があり、それを輸出できているのだ。
しかし、それは今後徐々に優位性を失う。
何故ならば、AIの登場によって言語の壁が大幅に下がるから。そして、日本のコンテンツビジネスは、プラットフォームを抑えられていないからだ。
そこで戦う為に、NHKのコンテンツを民放が利用できるようにする。例えば過去のNHKのアーカイブ映像や素材を使って新しいコンテンツを作ったり
キャラクターやドキュメンタリーなどのより創作的・思想的なコンテンツであっても、NHKは定められbた金額を支払えば貸出に同意しなければならない様な規約を作るのだ。
もちろん、そういったものの権利関係はNHKだけが持っている訳ではないにせよ、このように規定することで使いやすくなる。
こうして公開されたコンテンツを使い、少しでも国内のコンテンツビジネスを延命することが今求められている。
NHKオンデマンドというサービスがあるが、このサービスは民放の映像配信より早く始まっている。
民放がいつまでたっても映像コンテンツ配信を始めないため、NHKは民業を圧迫しないという観点から、スタートできなかった。
こえがなぜスタートできたかというと、しびれを切らした政治家が介入したためで、例外的な動きだが、実はこれも裏があり、NHKは配信システムの構築にIIJと組んだのだが、開発費の名目で膨大な発注をし、その成果物を他に流用することに合意した。
そこで民歩は、IIJとNHKと開発した配信プラットフォームを応用してスムーズにサービスを始めることができたと言う経緯がある。
今回のNHKの動きもそうだ。NHKの配信プラットフォームは、技術選択が王道的で筋が良い。
例えば配信には妙な独自のものを使わず、素直にMPEG-DASHをつかっていたり、AWSとAzureとOracleと言うマルチプラットフォームに国内映像配信CDNを組み合わせていたりと良い事例になっている。
レベルが低い方が、俺たちに会わせろと足を引っ張るのではなく、膨大な資金力で作った成果を俺たちにも使わせろ、と言うスタンスの方が業界が発展する。
各社、AIに学習されないように防護を始めているようだが、NHKについては逆にAIに積極的に学習させよ、データを差し出せと迫るべきだ
そうすることによって、各社は自社が用いるAIに、報道や番組制作に必要な基礎的なノウハウを喰わせることができる。
分かってない人が多いけど、法律で政治的中立が求められるのは、放送法に縛られたテレビだけだ。
ネットニュース・新聞・通信社・雑誌が特定の政治的に偏って報道しようが、法律上は何も問題ない。それが報道の自由というものだ。
時事通信が高市内閣の支持等を下げるための報道をしても何も問題ない。我々が住む日本には報道の自由がある。
https://filmfreeway.com/HayDeToiToaSangFulllauVietsubplusThuyetMinhPhimmoidot2025dot-motchill
https://filmfreeway.com/starXemPhim-HayDeToiToaSangFullHDVietsubplusMotchill
https://filmfreeway.com/NhatTieuTuyCaFulllauVietsubplusThuyetMinhPhimmoidot2025dot-motchill
https://filmfreeway.com/starXemPhim-NhatTieuTuyCaFullHDVietsubplusMotchill
https://filmfreeway.com/NhapThanhVanFulllauVietsubplusThuyetMinhPhimmoidot2025dot-motchill
共同通信とかロイターとかの記事で、いちいち「速報」って入ってるやつがあって、これに対して「こんな記事速報にするほどのことか？」って言う反応をよく見る。
得に共同通信だと、最近はネトウヨのターゲットになってるから「リベラルが主張したいからくだらない記事まで速報で流している」といった反応も見かける。
これは誤解なんだよなあ。
通信社（共同通信や時事通信など）の内部の配信ルールでは、「速報」は最初に打つ短い記事のこと。
つまり「速報」というのは「このニュースの最初の配信」という意味。最速で報せなきゃいけないニュースという意味じゃない。
ここがややこしいポイント。
ただ、例外はあって、AP通信なんかは「Flash」というラベルを年間1〜2回しか使わない超重要一報として定義している。けど、日本の「速報」はそれとは別枠。新着の短信ってレベル。
- 出典：ロイター https://www.reuters.com/business/trump-strikes-tariff-deal-with-japan-auto-stocks-surge-2025-07-23/
- 出典：White House https://www.whitehouse.gov/presidential-actions/2025/07/further-modifying-the-reciprocal-tariff-rates/
- 出典：共同通信 https://www.47news.jp/12979399.html
- 出典：CBP Cargo Systems Messaging Service
『15％で打ち止め』という数字は、日本政府発の口頭説明に依存した情報であり、米側公式文書は一行も保証していない。NHK速報を含む報道の連鎖は、そのまま市場と政策判断に影響を与えた。文書化なき外交はリスクそのものである。
以下は、凍結されたJAPAN NEWS NAVIの関連アカウントであるA（仮名）が凍結前に開いたスペースの一部書き起こしである。
同じく凍結された皆さんなど4,5人がスピーカーとして集まった。
Aは女性で10万人以上のフォロワーがいた。その他は男性で、それぞれ数万から十数万のフォロワーがいた。
これは参政党旋風の一因であろう彼らを知る良い機会だと思って聞いてみた。聞けたのは途中の30分程度。
何か伝わるものがあれば幸い。
悪意のある切り取りはしていないし、印象操作にならないように気をつけた。特に非難等はしていないので、Aらも悪く思う点は無いと思う。
山本一郎は「お金をもらって」とは言っていないが、SNSでそうした攻撃を受けたのかも。
以下の米国務省資料「クレムリン資金によるメディア：RTとスプートニクの偽情報・プロパガンダ・エコシステムにおける役割」が詳しい。（現在は閲覧できないためアーカイブ）
「ゴールドマーク」：Xが提供する、月135,000円の企業向けサブスクリプションサービス。契約したアカウントとその関連アカウントによるポストが、より多くのユーザーに表示される。
https://help.x.com/ja/using-x/verified-organizations
ちなみに、TBSのアカウントにもゴールドマークが付いている。
Aらは、自分たちがロシアの工作員扱いされたと憤っているようだ。
山本一郎の記事は、ロシアの工作活動によって、Aらの投稿が拡散されていたという趣旨であり、Aらをロシアの工作員扱いした訳ではないと思ったのだが。
「こんなマーク」とは、Aらのユーザー名横に表示されたJAPAN NEWS NAVIのロゴ画像。ゴールドマーク保持者であるJAPAN NEWS NAVIが指定したアカウントの証。
党首が裏取りせずに耳に挟んだ（しかも眉唾物が多い山本一郎の）情報を共有して「まずは調べてみたい」と投稿するような政党では、認知戦に勝てるとは到底思えないのも確か。
（ただ、玉木氏もAらをロシア工作員扱いしたわけではないので、Aらが「勝利」することもないと思うけど。）
なるほど、出典の信頼性は大事だ。出元がニュースや新聞でなく誰でも書き込めるnote。たしかに何とか一郎の記事だけでは信用できないかも。
ニュースや新聞を引き合いに出しているということは、Aらの間でもnoteよりニュースや新聞の方が信頼性は上なんだろうか。意外だ。
JAPAN NEWS NAVIは運営者不明のWebサイトなわけだが、そこは良いのか？
それとも、運営者と知り合いなんだろうか。
長尾敬さん、心配です。他人について根拠なく断定すると、証拠を大事にするAに怒られますよ。
ここで、Aとは面識がなさそうな通行人が登場。他のスピーカーは認知していた模様。
通行人：その、JAPAN NEWS NAVIさんのアイコンっていうのはなんかサポーターみたいなのに入るとなんか付くみたいなやつなんすか？
A： いやいやいや。 え。 どういうこと？サポーター？
通行人：サポーターっていうか、なんか、関連アカウントみたいなのがあるんですかね？
A：いや、うんう、全然全然全然、そんなんもう全然、もう全く関係ないです。
通行人：あ、そういうんじゃないんですか？
A：うん、全然関係ないです。無償でやってくれてるんですよ。その、保守系の、あの～インフルエンサーさん？に、ちょっとでもこう、なんて言うのかな？BANされないようにみたいな感じ。
関連アカウントは保守系インフルエンサーから無償で提供されたとのこと。
関連アカウントごとに月8,000円かかるので、タダだとしたら太っ腹な話である。そんな心の広い保守系のインフルエンサー氏が一体誰なのか、気になるな～。
https://help.x.com/ja/using-x/verified-organizations
以上。
皆さん年代的には30~50代くらい？だったと思う。（違ったらすみません）
聞けた時間は割とずっと、ややヒートアップしたAが玉木氏に文句を言っていた。オカンが街で遭遇した災難について家で文句を言うときに似ていた。
国政政党党首から攻撃されたと感じての防御反応かもしれないが、山本一郎も玉木氏もAをロシア工作員認定したわけではないと思うので、誤解が解けると良いですね。
あと、あんな根拠曖昧な山本一郎の記事を共有した議員が自民党にも結構いたのは残念。
普段から陰謀論を見下している皆さんも共有していたね。あれって証拠レベルとしては陰謀論とほぼ同等でしょう。
まあ、SNSコンサル会社の分析が昨日のニュースに出たので少しだけマシになったけど。botがロシア製かどうかはまだ不明。
きょうX社はその「JAPAN NEWS NAVI」のXや関連を認定するアカウントを複数凍結。これらのアカウントはJAPAN NEWS NAVIの記事の引用投稿を多く行っていた。このアカウントをことし2～3月に調査したJapan Nexus Intelligenceは、アカウント投稿の35％が機械的に拡散されていたと明らかにした。
調査を行った高森雅和代表によると、「これまで海外でみられた事例が今回の選挙で日本でも明らかに。歴史的にみても大きな分岐点」だそう。
どのように拡散されたのか。JNIの調査で指摘されたのは、ボット的なもので機械的に拡散される割合が高かったということ。ボットというのは特定アカウントに返信などをしたり、同じ文章を何度も投稿したりする。これにより投稿が水増しされトレンド入りなどをするのでバズるきっかけになり、同じ考えを持つ人の発信のモチベーションになるという。ニセ情報アカウントの特徴は3つあるそう。1つめはアイコン写真未設定。 2つめはオリジナル投稿少なく他者の再投稿に専念していること。3つめは長期の活動停止後に突然活動が急増していること。
米重 克洋 @kyoneshige
X通信社代表取締役。データを軸に世の中の出来事を可視化する技術/サービスを開発しています。リスク情報AI http://fastalert.jp 、600万DLの速報アプリ @NewsDigestWeb、選挙報道・世論調査の自動化など。著書「シン・情報戦略」http://amzn.asia/d/0UqsgMb
直近の参政党支持層の傾向を見ると、かつては安倍政権を支持していた若い世代が流入している様子が見てとれる。
選挙ドットコムとJX通信社の定例調査（6月）の中で、密かに政治意識についても色々と聞いているのだが、それを見ると参政党支持層はかつての安倍政権に肯定的な評価をする人が6割に上っている。野党の中でも最多クラスで、自民党と同等だ。一方、旧民主党政権を肯定的に評価する人は1割しかおらず、野党各党の支持層で最も少ない。その他、既成の政党に不信があり、直近で国民民主党を支持していた若い世代も一定程度含まれる。
要はかつて安倍政権下で自民党が支持層に包摂してきたような層を、今の自民党が抱えきれなくなった結果、国民民主にながれ、更にその先で参政党にたどり着く･･･といったことが起きているのではないか。
自民党は岸田政権後期から石破政権にかけて、50代以下の若い世代の支持層が大量に流出し、すっかり高齢層偏重の下ぶくれ的な支持構造になった。結果、参院選で「右派の新しい受け皿」として参政党が伸びる可能性が出てきている。そんな予感を更に強めるのが、都議選での同党の初の議席獲得だ。
体験版的なやつが先日公開されたみたいなので早速飛び込み前転をする構えの勢いでダウンロードよ！
『はじめてのグランツーリスモ』
結論！
車は急に止まれない！
F-ZERO99脳なので、
コーナーに時速999キロで突っ込んで時速256キロまで減速して曲がりきる私のテク！
そのテクニックがグランツーリスモでも通用するかと思う乗りいやバイブスで曲がろうとしたらコースアウト！
ぜんぜん曲がれないの！
そんなスピードじゃ！
でも、
お手本運転を見るのね。
ええ！
こんなにまで減速しないとヘアピンカーブ曲がれないものなの？って
ドリフトしてしまえば謎のレールの上を滑走する時速何キロの速さでもどんなコーナーでもそんな感じで曲がれちゃう挙動のレースゲームとは違って、
ちゃんとヘアピンカーブには時速256キロから時速16キロぐらいまで減速しないと曲がれないの！
つーか！
コースに追突！
F-ZERO99みたいに
インターファックス通信社が報道したいほどのあのロイター版みたいなジャンプ台でコースをショートカットできるジャンプの仕掛けなどもちろんなく、
「はいやりなおし」
私はやけくそになって「はいよろこんで」って何度も何度も挑戦するのよ。
こんなのへっちゃらよ！って思っていたけど、
なかなか減速とコーナーの曲がる加減の感触が掴めなくて！
私はしげの秀一先生の『MTゴースト』読んだら強くなれるのかしら？って思ってるの！
でもそんなその時はそれ読んでいる暇がなかったので、
とにかく走るのみ！
あと、
なんかクラシック的ななんとかの行進みたいな
たぶんラーメン屋さんでその曲がかかっていても似合うようなAMラジオじゃないその調子の曲はなんか年配層を意識してない？ってそう思うの。
やっぱ！ユーロビートじゃね？って思いながら
あのハンドルコントローラーも欲しくなったけれどシーディーが20枚入る20連奏のチェンジャーのプレイヤーを搭載したいと思ったわ。
でもハンドルコントローラーってちょっとやってみたくなるぐらい、
あれって高いわよね。
あれ実際の車のハンドルみたいに、
手を離すと自動運転してくれるの？
手を離すと、
ハンドルが真っ直ぐ車が走りたいようにハンドルのなんていうの？フィードバックってあんの？
あるのなら、
その方がたぶん臨場感できると思うし
これから読む『MTゴースト』の知識も十分得られて実践出来ると思うのよね。
まだ読んでないけれど。
そんなわけで
私は『はじめてのグランツーリスモ』で走りまくりまくりすてぃーで頑張って残り1つのライセンスを残すところまで行ったのよ！
ライセンスが取れなくて難しいわ。
これ幸いか、
迷ったらとにかくアクセルを踏めば良い！
赤くなったら止まればいい！って感じね。
ヘアピンドリフトだー！って思って突っ込んだら全然曲がれなくて、
もー！ってこれちゃんと曲がれんの？って四苦八苦十六苦三十二苦といったところで
私は休憩がてら十六茶を飲むのよ。
少なくとも十六茶で三十二苦は半分になったわ。
私の走りってなんかカッコよくない！って思いながらそれはまだたぶんしげの秀一先生の『MTゴースト』を読んでないからだと思うのよね。
だからその『MTゴースト』を読むか最後のライセンスを走り合格できるかが
どちらかが先だと思うわ。
そんな聖者の行進の曲に耳を傾けながら
難しいわ。
車は急に止まれない！ってことを身にもって体験感じたところよ。
これ私上達できるのかしら？って不安になるので
今本編の『グランツーリスモ7』が半額セールらしいけどとてもじゃないけど手が出せないわ。
私にはきっとF-ZERO99がちょうどいいって言われているみたいね。
でも新しいコースに飛び出るには
『グランツーリスモ7』も体験してみたいPlayStation5を持っていたら見てみたい凄いコンピューターグラフィックスの世界じゃない？
まだよく完全には分かり切ってないけれど、
また全部の要素を実績100パーセントになっていない『はじめてのグランツーリスモ』をとりあえず全部やり切ってからの話ね。
しっかり減速して曲がる！その勇気！
時速999キロでコーナー突っ込んで走り抜けるF-ZERO99脳ではとてもじゃないけど完走すら出来ないわ。
調子に乗ってぶっちぎりアクセル全開だったら急にはやっぱりレクサスでも止まれないみたいね。
車は急には止まれないってことを
三歩歩いたら忘れちゃうってことを思い出して
止まれないことを思い出したわ。
もうさ
ゴール最後目前の最終コーナーでコースアウトして「はいやりなおし」は
さすがに「はいよろこんで」とはニッコリとは言えないわね。
車が急に止まれなくて辛いわ。
うふふ。
ぱりぱりしゃっきしゃきの活きの良いレタスにチーズが挟まってあって、
軽くいただくには美味しくて今の私にはちょうどいいボリュームね！
たまに食べたくなるのよね。
ルイボスティーのパックを入れてーのの
今朝なんか一気に寒くなってきたので
すいすいすいようび～
今日も頑張りましょう！
共同通信社とは
共同通信社は1945年の創立以来、国内、海外のニュースを取材、編集して全国の新聞社、NHK、民間放送局、海外メディアに配信しています。日本語だけでなく英語や中国語などでも配信し、アジアに軸足を置く日本を代表する総合国際通信社です。2010年4月に公益法人制度改革に対応して社団法人から一般社団法人に移行し、「正確公平な内外ニュースその他の情報を提供し、公平な世論の形成と社会の健全な発展、国際相互理解の増進に寄与すること」を目的に強力な報道活動を続けています。
共同通信社は暮らしに必要なニュースを、絶え間なく送り届けています。日々の新聞紙面で、テレビやラジオの番組で、そしてスマートフォンや街で目にするデジタルサイネージも。配信先の媒体は色々です。情報技術の進展により、メディアはさらに多様化することでしょう。でも、大切なことは何も変わりません。確かなニュースを速やかにー。それが、わたくしたちのポリシーです。
ネット空間では日夜、フェイクニュースや中傷、真偽不明の言説が飛び交っています。だからこそ、共同はファクトにこだわり抜きます。事実を追い、掘り起こし、裏付けを取る。特定の主張に偏らない「公平さ」を重んじながら、記事、写真、動画、グラフィックスとして、いち早く伝える。フェイクの時代に立ち向かう仕事を通じて、これからも「信頼の通信社」であり続けます。
https://www.kyodonews.jp/company/
↓
生稲氏が今月24日に参院議員就任後の靖国参拝を否定し、当時の取材過程を調べました。その結果、靖国神社への国会議員の出入りを取材する過程で生稲氏が境内に入るのを見たとの報告がありましたが、本人に直接の確認取材をしないまま記事化したと分かりました。
また、当日参拝した複数の自民党議員が共同通信に「生稲氏はいなかった」と述べました。生稲氏が否定したことと併せ、当初の報告が見間違えだったと判断しました。
https://www.sankei.com/article/20241125-7JXSGDASYNJ4HK6EMJHQXE4Z7I/
