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IMARCグループの最新レポート「日本企業検索市場：業界動向、シェア、規模、成長、機会、予測2026～2034」によると、日本企業検索市場の規模は2025年に2億9480万米ドルに達しました。IMARCグループは今後、市場規模は2034年までに5億5760万米ドルに達し、2026年から2034年にかけて年平均成長率（CAGR）7.34%で成長すると予測しています。
無料サンプルレポートをダウンロード：https://www.imarcgroup.com/report/ja/japan-enterprise-search-market/requestsample
の日本の企業検索市場企業検索は、組織が生成するデジタルデータの量が急速に増加し、企業が膨大な量の構造化データと非構造化データを扱うようになるため、2026年には緩やかな成長が見込まれます。エンタープライズ検索ソリューションは、従業員が単一のインターフェースを通じて幅広いデータソースやシステムから関連情報を見つけられるようにすることで、従業員の生産性向上を目指します。エンタープライズ検索は、意思決定、ナレッジマネジメント、ビジネスプロセスの改善にも活用されています。
企業検索分野における重要なトレンドの一つは、検索アプリケーションの精度、パーソナライゼーション、および速度を向上させるために、人工知能（AI）とアナリティクスを組み込むことです。AIベースの検索ツールは、ユーザーの意図と行動に基づいて、より関連性の高い検索結果を提供します。同時に、クラウドサービスの利用拡大とリモートワークの普及により、企業データへのより安全で効率的なアクセスが求められるようになり、日本中の企業がコラボレーションと生産性の最大化に注力する中で、高度な検索機能への需要が高まっています。
デジタル変革、データ駆動型技術、その他の先進IT技術を推進する政府の取り組みが、市場をさらに牽引しています。日本はデジタル経済の拡大を目指し、AIインフラ、サイバーセキュリティ、人材育成に投資しています。こうした動向を受け、企業は業務効率向上のため、エンタープライズ検索技術などの新たなエンタープライズソリューションの導入を余儀なくされています。データの増加、技術革新、そして有利な政策支援により、日本のエンタープライズ検索市場は勢いを増しており、予測期間中も着実に拡大していくと予想されます。
2026年までに、日本の企業は、AIベースの検索技術が、単純なキーワードクエリに基づくものから、自然言語理解や推論、役割やコンテキストに基づいた検索結果のパーソナライズ、レコメンデーションエンジンによる積極的なインサイト提供といった高度な機能を備えたシステムへと成熟すると予測している。経営幹部や知識労働者は、メール、文書管理、顧客関係管理（CRM）、ソースコード管理（SCM）システム全体で、単一のシンプルなインターフェースを通じて、統一された検索機能を求めている。こうしたニーズが、既存の企業アプリケーションスタックと容易に統合できる、クラウドネイティブなSaaS（Software as a Service）ベースの企業向け検索ツールの需要を高めている。
日本の企業向け検索市場は、多くの大企業が極めて多様なレガシーIT環境を抱える日本の企業ITエコシステム特有の課題を解決できるベンダーにとって魅力的です。強力なコネクタライブラリとAPI統合を提供する検索ベンダーは、日本でより大きなビジネスチャンスを得られるでしょう。デジタル変革と従業員の生産性向上への要求の高まりを受け、組織がAIを活用した役員レベルの知識管理にますます注力する中、生成型AIと対話型テクノロジーを組み込んだ企業向け検索プラットフォームは、大企業や中堅企業の間でより早く市場をリードする地位を確立すると予想されます。
主な成長機会：
AIを活用した検索：自然言語クエリ処理とインテリジェントな回答生成のために、大規模言語モデルの機能をエンタープライズ検索に組み込む
統合知識管理：企業コンテンツリポジトリ、コラボレーションプラットフォーム、データベース全体にわたる、単一画面の検索エクスペリエンスの構築
コンプライアンス基準検索：役割ベースのアクセス制御、監査ログ、機密データ検出機能により、日本のAPPI要件を満たします。
中小企業市場への浸透度：手頃な価格のクラウド型検索ソリューションを通じて、日本の大小さまざまな企業セグメントへの企業検索の導入を拡大する。
2026年日本企業向け検索市場レポートでは、業界を以下のカテゴリに分類しています。
小売り
その他
この市場調査レポートは、市場構造、主要企業のポジショニング、成功戦略、競合ダッシュボード、企業評価象限など、競争環境に関する詳細な分析を提供します。さらに、主要企業すべての詳細なプロファイルも含まれています。
• マイクロソフト社
• Elastic N.V.
2026年1月：日本のデジタル庁傘下の政府機関は、公共機関における企業知識管理システムに関する最新のガイドラインを発表し、安全で部門横断的な情報検索を支援し、国のデータガバナンス基準に準拠するAI強化型検索プラットフォームの導入を奨励した。
2025年9月：日本の企業IT業界を代表する業界団体は、全国的なデジタルワークプレイス革新イニシアチブを立ち上げ、中堅企業が日本のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進戦略に沿ったソリューションを選択できるよう、企業検索技術の評価フレームワークを提供している。
日本の企業向け検索市場は、デジタルワークプレイスへの変革、データ量の増加、検索プラットフォームへのAI統合、そしてより厳格なデータガバナンス要件を背景に、着実に成長していくと予想されます。これは、長期にわたる強い需要を反映しており、プラットフォームベンダー、システムインテグレーター、そして企業向けITソリューションプロバイダーにとって新たなビジネスチャンスを生み出します。
日本の企業向け検索市場とは、組織が文書、電子メール、データベース、イントラネット、コラボレーションツールなど、社内データリポジトリ全体から情報をインデックス化、検索、取得することを可能にするソフトウェアプラットフォームおよびサービスを指します。
Q2．市場成長を牽引する要因は何ですか？
企業データ量の爆発的な増加、リモートワークやハイブリッドワークの普及、検索プラットフォームにおけるAI統合の進展、デジタルトランスフォーメーションの必要性、そしてより厳格なデータガバナンス要件が、主な成長要因となっている。
主なユースケースとしては、ナレッジマネジメント、顧客サービスサポート、法務・コンプライアンス関連文書の検索、人事情報へのアクセス、営業インテリジェンス、社内ヘルプデスクの自動化などが挙げられます。
金融サービス、医療、小売、政府機関などの大企業が主要な顧客層であり、クラウドベースのソリューションによって参入障壁が低くなったことで、日本の中堅企業の間でも導入が拡大している。
既存ITシステムとの統合の複雑さ、ユーザーの導入における課題、データ品質とインデックス作成の精度に関する問題、機密データの漏洩に関する懸念、そしてAI搭載プラットフォームの実装コストなどが主な課題である。
Q6. テクノロジーは企業向け検索市場にどのような影響を与えていますか？
AIと自然言語処理は、企業検索をキーワード検索から、インテリジェントで文脈認識型の知識発見へと変革させています。生成型AI機能により、ユーザーに関連情報を積極的に提示する対話型検索体験が実現します。
AIを活用したイノベーション、デジタルワークプレイスへの変革、企業データの複雑化、そして知識へのアクセスが日本企業にとっての中核的な競争優位性であるという認識の高まりを背景に、市場規模は2034年までに5億5760万米ドルに達すると予測されている。
注：現在の範囲を超える追加データ、詳細情報、または洞察が必要な場合は、喜んでお手伝いいたします。カスタマイズサービスの一環として、お客様の具体的なご要望に合わせた情報を提供し、それに応じてレポートを更新いたします。
私たちについて：
IMARCグループは、世界で最も意欲的な変革者たちが永続的なインパクトを生み出すことを支援するグローバル経営コンサルティング会社です。同社は、市場参入と事業拡大に関する包括的なサービスを提供しています。IMARCのサービスには、徹底的な市場評価、実現可能性調査、会社設立支援、工場設立支援、規制当局の承認とライセンス取得支援、ブランディング、マーケティングおよび販売戦略、競合環境分析とベンチマーク分析、価格設定とコスト調査、調達調査などが含まれます。
お問い合わせ：
住所：カミエン通り563-13番地
郵便番号：4380111
メールアドレス：[email protected]
IMARCグループの最新レポート「日本企業検索市場：業界動向、シェア、規模、成長、機会、予測2026～2034」によると、日本企業検索市場の規模は2025年に2億9480万米ドルに達しました。IMARCグループは今後、市場規模は2034年までに5億5760万米ドルに達し、2026年から2034年にかけて年平均成長率（CAGR）7.34%で成長すると予測しています。
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の日本の企業検索市場企業検索は、組織が生成するデジタルデータの量が急速に増加し、企業が膨大な量の構造化データと非構造化データを扱うようになるため、2026年には緩やかな成長が見込まれます。エンタープライズ検索ソリューションは、従業員が単一のインターフェースを通じて幅広いデータソースやシステムから関連情報を見つけられるようにすることで、従業員の生産性向上を目指します。エンタープライズ検索は、意思決定、ナレッジマネジメント、ビジネスプロセスの改善にも活用されています。
企業検索分野における重要なトレンドの一つは、検索アプリケーションの精度、パーソナライゼーション、および速度を向上させるために、人工知能（AI）とアナリティクスを組み込むことです。AIベースの検索ツールは、ユーザーの意図と行動に基づいて、より関連性の高い検索結果を提供します。同時に、クラウドサービスの利用拡大とリモートワークの普及により、企業データへのより安全で効率的なアクセスが求められるようになり、日本中の企業がコラボレーションと生産性の最大化に注力する中で、高度な検索機能への需要が高まっています。
デジタル変革、データ駆動型技術、その他の先進IT技術を推進する政府の取り組みが、市場をさらに牽引しています。日本はデジタル経済の拡大を目指し、AIインフラ、サイバーセキュリティ、人材育成に投資しています。こうした動向を受け、企業は業務効率向上のため、エンタープライズ検索技術などの新たなエンタープライズソリューションの導入を余儀なくされています。データの増加、技術革新、そして有利な政策支援により、日本のエンタープライズ検索市場は勢いを増しており、予測期間中も着実に拡大していくと予想されます。
2026年までに、日本の企業は、AIベースの検索技術が、単純なキーワードクエリに基づくものから、自然言語理解や推論、役割やコンテキストに基づいた検索結果のパーソナライズ、レコメンデーションエンジンによる積極的なインサイト提供といった高度な機能を備えたシステムへと成熟すると予測している。経営幹部や知識労働者は、メール、文書管理、顧客関係管理（CRM）、ソースコード管理（SCM）システム全体で、単一のシンプルなインターフェースを通じて、統一された検索機能を求めている。こうしたニーズが、既存の企業アプリケーションスタックと容易に統合できる、クラウドネイティブなSaaS（Software as a Service）ベースの企業向け検索ツールの需要を高めている。
日本の企業向け検索市場は、多くの大企業が極めて多様なレガシーIT環境を抱える日本の企業ITエコシステム特有の課題を解決できるベンダーにとって魅力的です。強力なコネクタライブラリとAPI統合を提供する検索ベンダーは、日本でより大きなビジネスチャンスを得られるでしょう。デジタル変革と従業員の生産性向上への要求の高まりを受け、組織がAIを活用した役員レベルの知識管理にますます注力する中、生成型AIと対話型テクノロジーを組み込んだ企業向け検索プラットフォームは、大企業や中堅企業の間でより早く市場をリードする地位を確立すると予想されます。
主な成長機会：
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統合知識管理：企業コンテンツリポジトリ、コラボレーションプラットフォーム、データベース全体にわたる、単一画面の検索エクスペリエンスの構築
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2026年日本企業向け検索市場レポートでは、業界を以下のカテゴリに分類しています。
小売り
その他
この市場調査レポートは、市場構造、主要企業のポジショニング、成功戦略、競合ダッシュボード、企業評価象限など、競争環境に関する詳細な分析を提供します。さらに、主要企業すべての詳細なプロファイルも含まれています。
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2026年1月：日本のデジタル庁傘下の政府機関は、公共機関における企業知識管理システムに関する最新のガイドラインを発表し、安全で部門横断的な情報検索を支援し、国のデータガバナンス基準に準拠するAI強化型検索プラットフォームの導入を奨励した。
2025年9月：日本の企業IT業界を代表する業界団体は、全国的なデジタルワークプレイス革新イニシアチブを立ち上げ、中堅企業が日本のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進戦略に沿ったソリューションを選択できるよう、企業検索技術の評価フレームワークを提供している。
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日本の企業向け検索市場とは、組織が文書、電子メール、データベース、イントラネット、コラボレーションツールなど、社内データリポジトリ全体から情報をインデックス化、検索、取得することを可能にするソフトウェアプラットフォームおよびサービスを指します。
Q2．市場成長を牽引する要因は何ですか？
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主なユースケースとしては、ナレッジマネジメント、顧客サービスサポート、法務・コンプライアンス関連文書の検索、人事情報へのアクセス、営業インテリジェンス、社内ヘルプデスクの自動化などが挙げられます。
金融サービス、医療、小売、政府機関などの大企業が主要な顧客層であり、クラウドベースのソリューションによって参入障壁が低くなったことで、日本の中堅企業の間でも導入が拡大している。
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Q6. テクノロジーは企業向け検索市場にどのような影響を与えていますか？
AIと自然言語処理は、企業検索をキーワード検索から、インテリジェントで文脈認識型の知識発見へと変革させています。生成型AI機能により、ユーザーに関連情報を積極的に提示する対話型検索体験が実現します。
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チームみらいは、金持ちの、金持ちによる、金持ちのための政党。
貧乏人が周りにいないから、貧乏人のために何かしてくれる可能性はゼロ。
でもこれ、別に悪意があるわけじゃないんだよな。それが一番怖い。
ボスコン、ゴールドマン・サックス、電通、総務省、IBM
この経歴の人たちが、人生のどの段階で貧困に触れる機会があった?
ずっと、ずっと、勝ち組の中だけで生きてきた。
周りにいるのは全員、同じレールに乗ってる人間だけ。
だから政策を作るとき、本気で「これで国民のためになる」と思ってる。
怖いのは、これ。
憎しみも悪意もない。ただ、見えてない。
存在してないのと同じ。
Appleのパソコンに出会ったのは、大学生の時だった。Macintosh IIfxという当時としてはかなり高価なマシンが研究室に鎮座してて、MS-DOSとUNIXしか使ったことのない俺はその一貫した操作性に衝撃を受けた。で、98ノートしか持ってなかった俺は、アルバイトをしまくってMacを買った。最初に買ったのはCollarClassicって一体型のマシンで、その後もずっとずっとMacだった。Windows95が出た時も「こんなのMacOSのパクリだよ」とディスりまくっていた。周囲のいろんな人にMacを勧めまくった。今思うと痛い人間である。
それが変わったのはWindows2000が出たくらい。職場で導入したPCに入ってたそれは、触っててびっくりするほど優秀なOSで、当時肥大化して不安定の極みだったMacOSとは雲泥の差だった。周りの人はみんな薄くて軽いWindowsマシンを持ってて、俺の持っているのは厚くて重くてやぼったいPowerBookだった。しばらくしてMacにもOSXが出てくるのだが、出た当初は実に使えないOSだった。
当時俺はMacのソフトを開発する会社にいた。MacOSからOSXに、そしてプロセッサがIBMのPowerPCからIntelのx86に代わる激動期だった。APIもCarbonからCocoaに。でも資料は少なくAppleからの情報開示は限定的で本当にどうしていいのかわからなかった。技術的な質問をしても返事なんて帰ってこない。その点、隣の島のWindowsソフトを開発する部署を見ると様子が全く違うのだった。資料は豊富で、OSの後方互換性は極限まで配慮され、Microsoftのサポートは手厚く、技術コミュニティも活発だった。プロセッサが変わるときにAppleのカンファレンスにも出向いたが、肝心なことは何一つ教えてくれなかった。
弊社は小さい会社だったが、日本でMacを使う際にそれなりに存在感のあるソフト群を提供していて、日本のMac文化を支えてきたつもりだった。でも、なんかもうAppleがだんだん嫌になってきていたのだな。会社がMacのソフト開発から撤退するタイミングで、俺のパソコンもWindowsになった。UIデザインは好みじゃなかったが、それさえ目をつぶれば案の定こちらのほうが数倍使いやすく、あっという間になれた。マグネシウム合金を使った軽くてかっこいいDynabookやVAIOを買った。その後ThinkPadに落ち着いたけど。
その後、ソフトバンクからiPhoneが出た。速攻で買った。当時俺はウィルコムのW-ZERO3のヘヴィユーザーで、自分でアプリも作ったりして体の一部と言っていいくらいに使いこなしていたけど、iPhoneを使ってこれからは絶対にAppleの時代が来るなと思った。そして新しいiPhoneが出るたびに買った。Androidなんて見向きもしなかったし、会社でAndroidタブレットを使った業務システムを作ったときは、使いにくくてキレそうになった。Appleウォッチももちろん買った。
Appleが再び好きになって、久しぶりにMacBookも買った。でもThinkPadに慣れ切っていた俺の指にはMacの薄いキーボードは全然なじめなかった。結局なぜかあれほど使っていたMacには戻らないで、早々にThinkpadに戻った。WindowsのWSL環境が充実するにつれて、職場のエンジニアもWindowsにスイッチする人が増えてきた。それでもiPhoneはずっと手放さなかった。
そんな時に、会社の部下がMotorolaの折り畳みスマホを持ってきていた。スマホが折りたためるとこんなに便利でかっこいいのかよ…。気がづいたら帰り道のヨドバシで同じものを買っていた。折りたためるのにiPhoneよりずっと安かった。そして使ってみた。なんだ、全然使いやすいじゃん。というか、使えば使うほどこれいいじゃんと思えてくる。折りたためるというメリット以外にも、Androidは面白そうだと思った。
そうなると、みんなが絶賛するPixelも欲しくなってくる。で、メインスマホのiPhone16proをPixel9にMNPしてしまった。結論から言うと、自分にはiPhoneよりPixelのほうが合ってた。だいたい、iPhoneでもGoogleのアプリばっかり使っていたのであって、合わないはずはなかったんだ。スマートウォッチはMiBandにした。軽くて小さくて電池はやたら持つ。Appleウォッチとは比べ物にならないくらいの安物だが、使ってみると別にこれでいいじゃんとしか思えなかった。
というわけで、再びAppleにさよならすることになった。どうでもいい個人的な話だけど、一応書いておきます。でもまた、なんかの形でAppleのデバイスを使えたらいいな。
SIer上がりというかSIer落ちというか、自社サービス業界でスモールスタート＝「今は考えない」って勘違いしてるのが多いというか、そんなんばっかなんだが、そんなことするからNHKの営業基幹システムのリプレースみたいな地獄を招くんだよ。
IBMが悪いんじゃない。
その時その時、場当たり的に考えたから、手に負えない化け物に育っちゃって、二進も三進も行かなくなって前の担当会社が投げ出したんだろ？
SIerは期日までに検修してもらいさえすればお金がもらえる。
初回リリースまでにがっつり考え、設計して時間がかかるより、とにかく短期間で納品できればいい。
むしろ運用困難で、SIerから出すエンジニアを張り付けさせられれば売り上げが増える。
次のフェーズで困難があったとしても、その困難が売り上げに変わる。
って世界だから、むしろ「後で手間が増えたほうが太く長く美味しい」って考えてる。
けど、自社サービスは、開発者と発注会社は同一存在なので、「後で困ったら大変」だし、「運用困難だったら大変」だし、「次フェーズ、次の次フェーズで困難があったら大変」だから、この方針は「百害あって一利なし」なんだ。
にも関わらず、「SIerのPMがいたらプロジェクトは成功するだろう」って浅はかな考えを持った経営者が、自ら肥溜めにダイブするようなことしてる。
この差は、「業務ドメインごとに分けて」「画面帳票から仕様を確定する」か、「システムドメインを設計して、各業務ドメイン、画面帳票を切り出す」か、の違いになる。
「今は考えない」ではない。
この話、20年以上前、小さいSIerにいた頃、クライアントのシステム部の偉い人複数から教えてもらった話なんだよ。
N3CとかFuj12とか1BMとかユ2シスとかSIerはどこもクソだ。高い請求書持ってくることしかしねぇ、ってその人たちが異口同音にがブチギレてた。
LINEオープンチャット「はてなブックマーカー」の１週間分の要約を、さらにAIを使用し、試験的にまとめまています。
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この週のオープンチャットは、生活・仕事・家庭・技術が自然に交差する現代生活のスナップショットとなった。
AIや経済への高い関心とともに、家族・子育て・住宅など身近な現実的テーマが根強く語られているのが特徴。
テクノロジーが進化しても、最終的に焦点は「人と人の関係」「生活の実感」「安心して暮らすこと」に戻る流れが一貫して見られた。
全体として、情報感度の高さと共感力の両立が感じられる成熟したコミュニティの会話であった。
https://anond.hatelabo.jp/20240722084249
2025年のノーベル物理学賞は、マクロな量子トンネル効果に授与されました。
この受賞を予想していた人は多くないかもしれません。
一体これは何でしょうか？なぜ重要なのでしょうか？そして、誰が受賞したのでしょうか？
この賞は、ジョン・クラーク、ミシェル・デヴォレ、そしてジョン・マーティニスに贈られました。
論文は、マクロな量子トンネル効果が実在することを示す結果を提示しました。
量子トンネル効果は、量子粒子が十分なエネルギーを持っていなくても、障壁を通り抜けることができる現象です。
量子特性を持たない場合、粒子は閉じ込められてしまいますが、量子特性を持つことで、障壁を漏れ出ることができるのです。
量子トンネル効果の最もよく知られた応用例は、おそらく電子トンネル顕微鏡でしょう。
これは、電子が顕微鏡の先端にトンネルすることで、物質の表面を原子ごとに探査します。
今年のノーベル賞受賞者3名は、この効果が粒子の大きな集団でも起こり得ることを突き止めました。
「マクロ」と聞くと、家のような大きなものを想像するかもしれませんが違います。
このワイヤー内の電流は何百万もの電子から構成されており、単一の電子レベルと比較すると非常に大規模です。
彼らが示したのは、ワイヤー内の電流の集団的な振る舞いが、文字通りのギャップである障壁をトンネルできるということです。
この現象が起こるには、電子が単一の量子状態として振る舞う必要があるため、ワイヤーは超電導状態でなければなりません。
これは、ワイヤーを絶対零度近くまで冷却する必要があることを意味します。
ノーベル賞受賞論文内の図では、ワイヤーが冷却されるにつれて、量子効果なしでは不可能な振る舞いを電流が示すことを示しています。
この効果の重要性、そしてノーベル賞が授与された理由として、彼らの発見から40年で、量子物理学をマイクロチップの領域にまで移行させたことが挙げられます。
その中で最もよく知られているのが、おそらく量子コンピューティングでしょう。
電流がトンネルできるようになると、オンとオフの両方の状態を同時に持つ電流が可能になり、これが量子ビット（キュービット）を生み出します。
Google、IBM、Amazonなどが使用している超電導回路を用いた量子コンピューターは、1985年の実験とまったく同じ技術を使っているわけではありませんが、そのルーツは1980年代のこのグループの業績にあります。
この効果は、電流を妨害する可能性のある暗黒物質粒子を探す実験にも使われています。
1980年代に彼らが実験を行った当時、量子物理学はほとんど哲学的なものでした。
二つの場所に同時に存在する物体や「不気味な遠隔作用」といった事柄は、具体的なものからあまりにもかけ離れていたからです。
しかし、マクロな量子トンネル効果は、量子物理学を具体的な領域へと移行させた大きな転換点となりました。
今年のノーベル賞について、量子コンピューティングそのものに賞を与えるのではなく、最初の量子コンピューターを可能にした技術に与えられたことは理にかなっています。
一部の理論物理学者は、デヴィッド・ドイチュやピーター・ショアなど、量子コンピューティングに関する理論的な業績が受賞するのではと考えていたため、この結果は少々残念に感じるかもしれません。
そりゃ根回し説得とか面倒だから、AI でちゃちゃっとやっちゃった方が早く、有能に見えるかもしれないけど、半年もしたらよくわからんAI のプロンプトが無秩序に散在するようになって、1年もすればメンテ不能になって、消したり修正したりしても問題ないのかわからなくなる。
1個だけ見りゃ別に残しておいてもいいんじゃね？ と思うかもしれないけど、そういうAI 業務の、前提となるAI 業務の前提となる……、ってお互いに複雑に依存し合うエクセルマクロ、ノーコード、AIのあれやこれやが積もって固着したら、抜き差しならなくなって、事業に行き詰まることになるぞ。
素人さんは「プログラム書くの、難しいよね？」って思うかもしれない。
それができるようになるのはすごいことと思うかもしれない。
けど、本当に難しいのはプログラムを書くことじゃなく、「整理し体系立てて、常に無駄の枝刈りを適切い、全体を小さく把握か可能、ハンドリング可能な状態にし続けること」なのだよ。
社会や現実の認識、理解を元にした、先読み力や構成力等々、高度な能力が必要で難しく、これこそがコンピュータシステムの本質なのだ。
書き散らすだけなら猿でもできる、ってこと。
それに失敗したら、NHKとIBMの「営業基幹システム」とか、いわゆる「動かないコンピュータ」案件になるんだ(ググってくれ。こいつはIBMが悪いわけじゃなく、その前にこれを担当していながら、抜き差しならなくなって放り投げた会社が諸悪の根源で、IBMはむしろ哀れな被害者)。
今あるものをそのまま、外にゴテゴテと追加していくのは猿でもAIでもできる。
整理処分して、よりシンプルに構成し直すのが人間であり、プロだ。
昔、システム移行で、それまでにちょっとデータが足りないからと後から後から追加されて増えた帳票を、まとめて半分にしたことがある。
すでに作り散らかされたシステムを整理処分して半分の規模まで減らし、まとめたことで手軽に自動テストできるようにしたおかげで、クラウド費用など浪費リソースを1/3に、障害ほぼゼロにしたことくらい、いくらでもある。
規模を減らして、複雑度を下げれば、経験の浅いエンジニアでも存分に働ける。
Appleシリコンを開発してなかったら「ん、Goodコンピュータだね」で終わってた
スティーブ・ジョブズがかつてから語っていたAppleの理念の一つに：
"People who are serious about software should make their own hardware."
（ソフトウェアを真剣にやるなら、自分でハードウェアも作るべき）
という考え方があり、これはApple Siliconにも通じています。実際、iPhone・iPad向けにApple独自設計のAシリーズチップを始めたのは**ジョブズ時代（2008～2010頃）**で、それがApple Siliconの原型とも言えるでしょう。
まず、増田はこの2社とは何ら関係を持たない技術者である。その上で予測を書く。
UI/UXに秀でている住信SBIの使い勝手がドコモに毒されてしまうのではないかと騒がれているが…
おそらく長期的にはその予測は当たる。
住信SBIのインターネットバンキングシステムやアプリは長年NRIが担当してきた。これはネットを漁ればいくらでも記事がヒットする。こちらはその一例。
https://techplay.jp/column/1872
つまり住信SBIのUI/UXはNRIが担保してきた。ちなみに勘定系はIBMだ。これはウィキペディアにも記事がある。
https://ja.wikipedia.org/wiki/NEFSS
しかし、ドコモによる買収によって、システムベンダーが変わる。
おそらく、同じNTTグループのNTTデータか、ドコモの子会社になったNTTコムウェアが代わりに入ってくる。資本関係や最近の状況から見るにNTTコムウェアが担当する可能性が高い。元々NTTグループの内製を担う目的で作られた会社であるし、7月から社名を「NTTドコモソリューションズ」に変更する。変更後の目玉として住信SBIに人をガンガン送り込んでくると見る。
一方でNRIはドコモとの関係が薄いため、時間をかけて住信SBIから追い出されると思われる。
なおIBMはそのままの可能性が高いとみる。勘定系はどの銀行でも伏魔殿であり、新規ベンダーは極力触りたくないだろう。
ここ数年間の新卒給与爆上げは、退職金制度をその年採用の新卒から廃止し、退職金相当額を基本給に上乗せする形で対応するケースが非常に多い。
例えば基本給21万、退職金（毎年積立）が基本給2カ月分という会社の場合、退職金制度を廃止すれば基本給24.5万に出来る。こういうカラクリ。
で、代わりに401k制度（確定拠出年金制度）を整備し、新卒の皆さんは基本給の一部を401k掛金に出来ますよ、自己責任で運用してくださいね、ということにする。
この401kはいろんな商品を選べるが株価や為替連動型の商品が多く、最近の株価暴落で日米ともに「401kが溶けた」という悲鳴がXで多数見られる。
しかし、逆に考えれば今から401kを始める新卒の人たちは、暴落後に始められるというアドバンテージが得られた。
これもある意味新卒向けの待遇アップといえる。今まで401kをやってた会社の人達は企業年金が溶けてご愁傷様だが。
なお米国では昨年IBMが401kを止めて昔ながらの退職金制度（確定給付型年金制度）を復活させたし、ボーイング社も労働組合が退職金制度の復活を経営側に求める闘争をしているなど、トランプ就任前から401k離れの兆候がある。401kは今回のトランプクライシスみたいなことが起きても労働者の自己責任になってしまう（損失に対して1円も補填されない）が、昔ながらの退職金制度は会社が補填してくれるからだ。
