はてなキーワード: 世界中とは
Gemini に問題点を整理してもらいました。
2026年現在、北朝鮮によるミサイル発射や核開発のニュースは日常化し、物理的に彼らが「核を持っている」ことは公然の事実となっています。しかし、日本の総理大臣が公の場で「北朝鮮は核保有国である」と明言することは、外交上「絶対の禁じ手」とされています。
なぜ事実に反するように見える「認めない」という立場を貫くのか?その裏側にある、国際政治の冷徹なロジックを整理しました。
国際政治の世界において「核保有国(核兵器国)」という言葉は、単に核兵器を持っている状態を指すのではありません。それは「NPT(核不拡散条約)」という国際ルールによって認められた“特権的なステータス”を指します。
もし日本の総理が「北朝鮮は核保有国だ」と認めてしまったら、明日からの外交交渉はどうなるでしょうか?
これまでの交渉のゴールは、一貫して「核を完全に捨てさせること(廃棄)」でした。しかし、相手を「核保有国」と認めた瞬間、交渉の目的は「核を管理し、これ以上増やさないようにしてもらう(軍縮)」へと格下げされてしまいます。
これは、北朝鮮が最も望んでいる「核を持ったまま国際社会に復帰する」というシナリオを、日本側からプレゼントしてしまうことを意味します。
日本が北朝鮮を正式に核保有国と認めることは、世界中に「強引に核を持てば、最後には認められる」という誤った成功体験を広めることになります。
日本政府は、防衛白書などで「北朝鮮が核を保有している事態」を前提とした防衛計画を立てています。つまり、軍事的には「事実」を直視し、政治的には「認めない」という二段構えをとっているのです。
この「認めない」という姿勢は、現実逃避ではありません。むしろ、核の脅威に屈することなく、国際的な法秩序を守り抜こうとする、極めて戦略的な「防波堤」なのです。
総理大臣が「認めない」と言い続けるのは、それが「北朝鮮に核を持たせておくコスト」を最大限に引き上げる唯一の方法だからです。認めないからこそ、経済制裁を続けられ、廃棄を迫り続ける正当性が維持されます。
見る、聞く、思う、考える、経験するということが全て
かといって「それでも世界中の絶景や美術品を全部見れるわけじゃない」「全ての本を読めるわけでもない」と嘆く必要はない
唯一無二の自分という人間が、今この時、ここにいることでしか見えないものや発生しない思いがある
金もなくそれほど幸せでもお前がいなければ、「金もなくそれほど幸せでもない状態のお前が経験した今この瞬間」は発生しないのである
そこに生じたものが虚しさであろうと悲しみであろうと、それは唯一無二のものなのだ
「生きることに意味なんてあるのだろうか」と悩むお前、という現象は、お前が存在しなくてはこの世界に発生しなかった
風が吹くとか、水が流れるとか、花が香るとか、死体が腐るといったことと同じ
お前が今生きていてスマホを見ていることも、いずれ死ぬことも、全ては現象なのである
意味はないが、1つ1つの現象は全体の一部であり、全体そのものでもある
ウィリアム・ブレイクの詩によく似た言葉があるが、一粒の砂の中にも世界があるという意味である
ガルバンゾー(Garbanzo)はひよこ豆のことで、その名の通りひよこの頭のような形をしており、ほくほくした食感と優しい甘みが特徴の豆です。カレー、サラダ、フムス(ペースト)、コロッケなど世界中で様々な料理に使われ、たんぱく質、食物繊維、葉酸、ビタミンB6などが豊富で栄養価が高いことでも知られています。日本でも乾燥豆や水煮の状態で流通しており、煮崩れしにくいので使いやすい食材です。
主な特徴
別名: ひよこ豆(英語名: Chickpea)、エジプト豆、チャナ豆、栗豆など。
食感: じゃがいものようにホクホクしており、栗に似た風味も。
栄養: たんぱく質、食物繊維、葉酸、ビタミンB6、鉄分、カリウムなどが豊富。
保存方法
茹でた後は冷凍保存すると便利。
ガルバンゾーは、その栄養価と汎用性の高さから、ヴィーガンやベジタリアンの方にも人気があり、様々な料理で活躍する食材です。
2026年1月現在、世界中で認可されたノロウイルスワクチンはまだ存在しません。
しかし、開発は最終段階に入っており、実用化に向けた大きな進展が見られます。
最新の状況(2026年時点)
2024年後半から、高齢者(60歳以上)を対象とした第3相臨床試験(Nova 301)が米国、日本、カナダ、英国で実施されています。
順調にいけば、2026年中にも規制当局へ承認申請が行われる見通しです。
Vaxart社の経口ワクチン:
錠剤型の経口ワクチンを開発中であり、授乳中女性と乳児を対象とした試験で、母乳を通じて乳児に免疫(IgA抗体)が移行する可能性を示唆する肯定的なデータを2026年1月に発表しています。
その他:
日本の研究機関や企業でも、魚の卵(魚卵)を用いた新しい製造技術など、ワクチン開発が進められています。
モデルナ社の第3相試験は2027年頃まで続く可能性があり、承認申請後もレビューに約1年かかるため、実際に一般に普及するまでには、あと数年はかかると見られています。
厚生労働省はノロウイルスワクチンを開発優先度が高いものと位置づけており、早期の社会実装が期待されています。
ノロウイルスは遺伝的・抗原的な多様性が非常に高く(複数の型が存在する)、進化が早いため、広範囲に効果がある(ブロードな)ワクチンを作るのが難しいとされてきました。
現時点の予防策
ワクチンが利用可能になるまでは、基本的な感染対策が最も重要です。
加熱処理:食品は85〜90℃で90秒間以上加熱する。
Gemini
「中国以外が少ない」という印象があるかもしれませんが、最新の統計(2024年〜2025年)では、**訪日客の勢力図は劇的に変化**しています。かつての「中国一辺倒」から、多国籍化が進んでいるのが実態です。
### 1. 国別の来日者数ランキング(2024年〜2025年傾向)
| 順位 | 国・地域 | 特徴 |
| --- | --- | --- |
| **1位** | **韓国** | 円安と近さを背景に圧倒的。リピーターが非常に多い。 |
| **2位** | **中国** | 回復傾向にあるが、以前の「団体爆買い」ほどのシェアはない。 |
| **3位** | **台湾** | 日本文化への親和性が高く、地方都市への訪問も盛ん。 |
| **4位** | **アメリカ** | **過去最高を更新中。** 円安の恩恵を最も受けている層の一つ。 |
> **ポイント:** アメリカや東南アジア(タイ、ベトナムなど)からの観光客は、パンデミック前を大きく上回るペースで増えています。
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なぜ、実際には増えているのに「中国以外が少ない」と感じてしまうのでしょうか?
1. **見た目の印象(漢字圏の多さ)**
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「日本は安い」という武器がある一方で、さらに多様な国から人を呼ぶには以下の壁があります。
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### 結論
現在、日本は**「中国以外の観光客」によって過去最高の観光収入**を叩き出しています。かつてのように特定の国に依存せず、世界中からバランスよく人が集まるフェーズに移行しつつあると言えます。
日経新聞が記事のタイトルで「サナエ・ショック」という言葉を使った意味は大きいと思う。
これまで、日本版トラス・ショックという言い方だったが、日本の一流経済紙が、高市早苗を「円安・債券安・株安のトリプル安」の原因だと名指したのだ。
「サナエ・ショック」起こさぬには? 消費税減税は財政計画とセットで - 日本経済新聞
選挙結果次第だが、果たして「サナエ・ショック」は来るのだろうか?
解散を発表した1月19日の会見で高市は現状を「行き過ぎた緊縮財政」と言ってのけた。これは怖い。現状認識が全くできていないからだ。
アベノミクスの結果、日本はインフレ・円安・金利高に陥ったわけだが、これは岸田元総理でも石破元総理でも、誰であっても解決するのが難しい問題であることは確か。
とはいえ「日本の財政状況はギリシャより悪い」と言った石破と違って、高市は全く現状認識が出来ていない。
「私まだ痩せ過ぎていると思うから、食べるのを我慢するのを止めて好きなだけ食べるようにするわ。」
「このままだと、死ぬぞ……」
と普通の人は思うだろう。
それでも、現在は金利が高くなったとはいえ、低金利時代に借りた国債のおかげで利払い費はまだ低いままで、円安になったとはいえiPhoneやSwitch2の価格を見ればわかるように、まだ完全には物価に反映されていない。住宅ローンは5年ルールのおかげで表面上の支払額は増えない。一方で株価や不動産価格は上昇し続けているので、富裕層の使えるお金は増えている。
いずれは、国債の利払い費が増えて国家予算が逼迫し、円安の為替レートが定着して物価が上昇し、住宅ローンが家計を圧迫する。そのときに、株価や不動産価格がピークを超えたら、どうなるか。高市がこのタイミングで解散したのは、これから経済が良くなる見込みがないという理由もあったと思う。
Open AIのキャッシュが尽きたら、AIバブルは自動的に弾ける。
金利高で実需が抑制されれば、タワマンは単なるババ抜きになって、買取再販業者の運転資金が尽きたタイミングでタワマンバブルは弾ける。
そうなった時に残るのは、円安とインフレ、破綻した国家財政だけである。
https://www.youtube.com/watch?v=rc4MEllOLhE
千葉真一さん タランティーノに自らを売り込み「ハリウッド俳優」としての地位を不動のものに | Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌]
https://smart-flash.jp/entertainment/entertainment-news/156002/
1996年に関西デジタルホン(今のソフトバンクの携帯電話部門の前身のひとつ)のCMでクエンティン・タランティーノが起用されていた
上のSmart FLASHの記事には「当時、タランティーノは『レザボア・ドッグス』(1991年)、『パルプ・フィクション』(1994年)といったヒット作品を次々と発表し、ハリウッドを席巻する異才として世界中から注目を集めていた。」とあるが、そう、この時点でタランティーノはまだ長編映画を2本しか発表していない30代前半の新進気鋭の監督だった
でもレザボア・ドッグスもパルプ・フィクションも、当時の日本で超絶大ヒットしたわけではない。当時の日本での興収を見ても洋画トップ10には入っていない(まあ彼の最大のヒットと思われる2003年のキル・ビルも年間15位なのだが)
https://www.eiren.org/toukei/1993.html https://www.eiren.org/toukei/1994.html
凄いな、と思わされたのは、そんな洋画の監督であってもCMに起用されるくらい当時の日本では洋画のプレゼンスが高かったということでもあるし、そんな監督を起用しても良いと現場が判断するくらいにテレビCMの世界がクリエイティビティの高い業界だったということでもある
確かにタランティーノは日本映画からの影響をことあるごとに公言しているし、そのおかげで日本のメディアは取り上げがちだが、であるからして1996年当時の日本においては実は既に一般層(めざましテレビの平均的な視聴者なんかを想定)にも結構知れ渡った存在だったのか? これは増田はCMが流れた当時まだ小学生だったので詳しくわからない。でも実際小学生の私でもどこで知ったのかタランティーノの存在は理解したうえでこのCMを見ていたんだよな(むしろ千葉真一がわからない)
「AIイラスト投稿禁止」を掲げるサイトを見つけて、ホッとしているイラストレーターの仲間たち。
悪いことは言わない。今すぐその認識を改めて、自分の足元を見てほしい。
「AIイラスト投稿と学習を禁止しているから、ここなら安心」とか甘いことを考えているんじゃないだろうか。
お前たちが今使っているその「AI排除サイト」、実は「AIが書いたコード」で動いている可能性を考えたことはあるか?
今、ウェブ開発の現場は生成AIパラダイスだ。エンジニアたちはChatGPT、Claude、Cursorといった生成AIツールを使い、AIにコードを書かせてサイトを構築している。
私たちが「私たちの絵を勝手に学習した泥棒ツール」と憎んでいるものと、本質的には全く同じ仕組みのツールを使って、そのサイトは作られている。
プログラミングコードなら問題がない?そのAIたちは、一体何を学習したと思う?
世界中のエンジニアが血を吐く思いで書いたコード、個人ブログの知見、公式ドキュメント……それらをライセンスも著作権も無視して、好き勝手に学習している。
イラストレーターの私たちが、これまでどれほど苦しめられてきたか思い出してほしい。
勝手に学習され、絵柄を盗まれ、さも自分が作ったかのように出力される。
そんな「泥棒の道具」で建てられた家の中に、お前らは自分の大切な作品を並べようとしているのか?
「AIイラスト禁止」という甘い言葉に騙されて、そのサイトに群がり、友達を呼び込む。
それは、「AIによる略奪によって作られたシステム」を肯定し、支持しているのと同じことだ。
もし私たちが本当に安心してイラストを投稿できるサービスを探したいなら、
「このサイトは開発過程でAIコーディングエージェントを一切使っていません」
と明記しているサイトを探すべきだ。
そんなサイト、今どきほとんど存在しないだろう。 だが、見てみろ。俺が今書いているこの「はてな匿名ダイアリー」はどうだ? ここは生成AIなんてものが蔓延するはるか昔に作られた、はてなの遺物だ。
メンテナンスすら満足にされていない。だからこそ、ここは「AIという病」に侵されていない、数少ない、本当の意味でクリーンな場所だと言える。
「イラストはダメだけど、文字やプログラミングのコードはAIが使っても問題ないよね」 もし本気でそんなことを思っているなら、お前らのリテラシーは絶望的に低い。
文字なら良くてイラストはだめ?そういうことを言っていたからイラスト生成AIに荒らされたんだ。きっと次にはイラストは良くて動画はダメとか言っている。
そんなダブスタを振りかざしているから、AI推進派が鼻息荒く群がってくるんだ。
敵は「AIイラスト」だけじゃない。 AIによって作られたウェブサービスそのものが、私たちの敵かもしれないんだ。
そのサイト、本当に信用できるのか?
よく考えろ。
高市早苗が、でかめの財政出動をやろうとしてる。中身はエネルギー補助金とか、家計への現金給付とか。
ただ、規模はまだ確定してなくて、国会の承認待ち。とはいえ、何がどう転んでも「借金で景気対策、またやる」ってのはほぼ確定。
で、そういうのを積み重ねた結果、日本の政府債務はGDP比で240%ってところまで来たわけ。
長期金利が上がってるのは、市場が「借金まみれの国って、結局インフレで踏み倒す気なんじゃ?」って疑い始めてるから。
安全資産の奪い合いも起きてて、いわゆる「通貨の価値が薄まる(デバースメント)トレード」ってやつが走ってる。
だから貴金属価格がぶち上がってるし、政府債務が少ない国(スイス、スウェーデン、デンマーク)が急に人気になってる。
要するに、「借金が重い国が“解決策=さらに金を使う”しか出せないの、もう無理じゃね?」って空気になってきてる。
理由はシンプルで、日銀が国債の大口買い手であり続けてるから。
つまり日本の金利は、日銀が買い支えることで不自然に低く抑えられてる。
これがなかったら利回りはもっと上がって、普通に債務危機まっしぐら。
でも今の政府も過去の政府も、それに向き合う気はない。だから日銀で金利を抑え込む方が都合がいい。
国債市場で起きるはずだった危機を、通貨の危機に変換してるだけ。結局ツケは円に来る。
あんまり話題になってないけど、円を「実質実効為替レート(世界中の通貨に対して、インフレ差も込みで見た強さ)」で見ると、円ってトルコリラ並みに弱い。
トルコリラといえば、エルドアン大統領が中央銀行をボコボコにして世界最弱クラスになった通貨。
普通なら「借金増える→国債増える→金利上がる」なんだけど、日本は金利がすでに日銀パワーで抑えられてる。
だから追加の財政出動は、この歪みをさらにデカくする。日銀は金利を抑えるために国債をもっと買わされる。
その結果、円はまた「下げのループ」に戻って、2024年半ばの史上最安値に再接近していく流れ。
もし高市早苗が本気で日本を強くしたいなら、そろそろキツい決断が必要。
私自身がモラハラなので、もし今モラハラなパートナーや家族、上司に苦しんでいる人のために書いていこうと思う。
(断っておくと、私はもう既に自覚しているので改善の努力はしているしパートナーは作っても結婚はしないと決めています)
まず、私の話からする。
私はモラハラの特徴としてよく挙げられる、相手をコントロールしようとする・気分で態度が急変・外面が良いなどの特徴は全て持っている人間である。
これは元恋人、友人、家族、深く関わった人間ほぼ全てに言われていることでそれ自体は私も自覚している。
外面はいいので塾講師のバイトや大学では絶対に口には出さなかったが、当時の恋人や友人、家族にはライン超えの発言を繰り返し、相手が自分の支配下にいなければ気が済まなかった。
例えば、当時の恋人は家庭環境に恵まれておらず、父親が出て行ったため母子家庭で育っていたのだが、向こうが私を苛立たせるような発言をした時には「そんなことばっかり言ってるからお父さん出て行っちゃったんじゃない?笑」と返して深い傷をつけた。
こんなエピソードには事欠かない。よく刺されずに今日まで生きて来れたと思う。
当時の私の思考回路を振り返ってみると、とにかく相手が自分の思い通りに動かなければ気が済まず、なんとか相手を屈服させたかった。
しかし、腕力が強い男でもないし暴力に訴えるのは「完全な屈服」には繋がらないと思っていたので、とにかく相手の自己肯定感や幸せをめちゃくちゃに壊し、自分の思う通りにだけ動くようにしたいと思っていた。
自分以外に相手に頼る人間がいることが許せないので、思い返せば当時の恋人は家庭環境に恵まれていない且つ友人がいない(もしくは少ない)人ばかり選んで付き合っていたような気がする。
なぜなら、私含めほとんどの場合モラハラはプライドが高く、「自分が相手を支配するために必死になっている」ことを認めなくないため、屈服させると言っても簡単に屈服するような人間をターゲットにしたいからだ。
なので頼れる親や友達がいない人間が格好のカモになるわけである。
私の場合、弟と妹、恋人、見下せる友人、この3種が特に当時の自分の「相手を支配下に置きたい欲」の標的になっていたと思う。
なぜこういう思考になったのかは人によって違うと思うが、私は両親が言うには幼い頃から良い子だったらしい。
今から考えたら、完璧な第一子であり続けようとするプレッシャー、そして張り続けた見栄によるストレスを幼い弟妹にぶつけ続け、そして弟妹が自分に屈服するのを見た時にゾクゾクと快感が走ったのが始まりだったように思う。
モラハラは外面が良いという話にも繋がっているのだが、ほとんどの場合は“見栄”で外面を作っている。
本当に仕事ができて完璧な人間なら見栄を張る必要などないから当たり前だが、モラハラになるような人物は醜い凡人なのに完璧な外面を取り繕うとするのでそこに「ひずみ」が生まれるわけである。
それを全て自分よりも弱いものにぶつけることによって、「自分は大丈夫」「少なくともコイツよりは強くて優れている」と思い込みたいのだ。
なので外面は良ければ良いほどモラハラでぶつけられるひずみの反動は大きくなると思ってもらって差し支えない。
もっと深層心理を言えば、完璧で相手よりも圧倒的な人間であり続けないと不安なのだ。
100点を取らないと殺される、突き放される、と怯えている子供だと思ってもらって良い。モラハラは小心者なので。
ただ、100点であるフリがうまく行っている時はいい。しかし成長途中に“本物”の100点満点なんかを見てしまうとそこで何かがプッツン来れる。
そして自分よりも明らかに点数の低そうな者に目をつけ、お前は0点だが俺は100点なのだ、エライのだ、と自分に言い聞かせるわけである。
1番頭に来るのは0点だったはずの格下が実は自分よりも点数が高かった時だ。
モラハラ夫が妻の才能を潰すために周りとの関係を切らせ、家に閉じ込めるのはそういう思考だと思ってほしい。
ではモラハラは治るのか?というと残念ながら難しい。
暴力に訴えるタイプなら逆にまだ救いようがあるが、完全に言葉やマインドコントロールに走るタイプのモラハラはもう既に“自分は満点で圧倒的な存在であるはずだ”という意識が出来上がっている上に、暴力に走らないくらいには理性とプライドが高くなっているからだ。
私の場合、留学先で100点満点どころか1000点満点の世界中から集まってきた本当の天才たちにプライドを粉々に叩き潰され、且つその怒りと焦りを発散するための自分より弱い格下がおらず、どうしようもないまま数年過ごしたのがよく効いた。
私は無意識下でバイト先も塾講師や家庭教師を選び、恋人にする相手も自分より弱そうな者ばかり狙ってきたので、先生と呼ばれ格上扱いされることに慣れきっており、そのちっぽけなメッキの鎧は本物の天才の純金の剣には敵わず粉々に砕け散ったのである。
これが日本にいる時だったらなんとか見栄を張り続けて、周囲には悟られないようにしてプライドを持ち直しただろうが、残念ながらアメリカの名門大学は非情なまでに実力主義で、丸裸の状態で日本に帰国することになった。
そしてまっさらな状態でかつての自分の言動や行動を見直し、「なぜ私はあの程度の才能でいばり散らかして、周りを屈服させる存在だと自分を思い込んでいたんだろう」と急に恥ずかしくなり、今に至る。
帰国してからは塾のバイトと同時並行で皿洗いのバイトなどを初めてやり、意識的に自分を格上扱いする快適な場所(コンフォートゾーン)の外側に置いてみた。
数年かかったが弟妹には謝罪してなんとか和解し、それから付き合う恋人も「自分より格下か?」「弱味はあるか?どこを攻撃すればいいか?」ではなく逆に自分よりもはるかに格上の相手を選ぶようにした。(そうすると自分が何も言えなくなるため)
そして素晴らしい恋人と出会って今は日々そういう言い方は良くないよ、と宥められながら少しずつ意識を改革している。
もし今モラハラに悩んでいる人たちは彼らを積極的にコンフォートゾーンから追いやってほしい。
会社で上司としてぺこぺこされることに慣れきっていたモラハラ男が、退職してからは家庭に居場所がなく人が変わったようになった、という話を聞いたことがあるが、それも会社というコンフォートゾーンを追い出されたモラハラの良い例である。
それが恋人であればおだてて海外や転職に持ち込ませるのもいいし、家族ならそのモラハラ人間が格上判定している人に突き放してもらうのも良く効く。
私は今は留学の経験から落ち着いているが、ライフステージが変わり、自分のメンタルに余裕がなくなった時自分の中にまた相手を屈服させ、安心したいという欲望が出てくる可能性を常に秘めているので、この先結婚もしないし子供も持たない予定である。
世の中で苦しむ人が少しでも減るように。
日本は債務市場のコントロールを失いつつある|日本国債利回り上昇が世界への警告信号となる理由
日本国債(JGB)の利回りが全期間にわたって急上昇している現象は、世界金融システムにおいて最も過小評価されているリスクシグナルの一つである。
市場データは5年物、10年物、20年物、30年物、さらには40年物国債の利回りが同時に上昇していることを示しており、これは局所的な異常ではなく、投資家の期待感における構造的な変化であることを明確に示唆している。
10年物国債利回りは2.3%に向けて上昇中であり、長期債は3.5~4%を上回る水準へと動いている。これはほんの数年前の日本ではほぼ考えられなかった水準である。
超低金利とイールドカーブコントロール(YCC)により、円は世界主要な資金調達通貨となった。
日本で安価に調達された資本は、キャリートレードを通じて世界中の株式、債券、不動産、リスク資産に流れ込んだ。
日本国債利回りの上昇は、このメカニズムが解け始めていることを示唆している。
安全な日本国債が再び実質的なリターンを提供し始めれば、世界の資本は日本へ回帰するインセンティブを得る。これは通常、以下の結果を招く:
日本は世界有数の規模を誇る銀行・保険・年金セクターを有しており、これらの機関のバランスシートは政府債務に大きく依存している。
利回りが持続的に上昇すれば:
これは他国でシステム的ストレスを引き起こした典型的なメカニズムだ。違いは規模にある:日本の問題は国内に留まるには大きすぎる。
市場からの最も重要なシグナルは明快だ:投資家が日本銀行を試している。
過去の介入や長年にわたる抑制にもかかわらず利回り曲線が上昇を続けるなら、それは実質的なコストを伴わずに安定を維持する中央銀行の能力に対する信頼が低下していることを反映している。
この「アンカー」を失うと、以下のような結果を招く可能性がある:
歴史が示すように、市場が中央銀行への信頼を失う瞬間は、往々にして転換点となる。
世界的な影響
日本は米国および欧州のソブリン債を保有する最大の外国投資家の一つである。資本が国内市場へ還流し始めれば、欧米債券への売り圧力が強まり、世界の利回りを押し上げ、金融情勢を世界的に引き締めることになる。
これにより以下のような環境が生じる:
日本国債利回りの上昇は単なる「日本国内の特異現象」ではない。
これは世界金融システムの構造的転換を示しており、安価な資金、豊富な流動性、そして安定性という認識の基盤を揺るがすものである。
私たちが築き上げたものを見てください。ソーシャルメディアは合意形成のエンジンです。誰もが何を信じているのか、リアルタイムで確認できます。意見の相違は可視化され、測定可能で、大規模な処罰の対象となります。かつては150人ほどのコミュニティでしたが、今では今まで会ったことのある人全員に加え、世界中の見知らぬ人々が見ています。タイムラインを見てください。Facebookは2004年にローンチされましたが、2006年までは大学関係者のみを対象としていました。iPhoneは2007年6月に発売されました。Instagramは2010年に発売されました。突如、ソーシャルメディアはあなたのポケットの中に、そしていつでも目の前に現れたのです。
グラフをもう一度見てください。女性のリベラル・保守比率は2000年代初頭まではほぼ横ばいでした。2007~2008年頃から加速が始まります。スマートフォンが普及し、プラットフォームがより高度化するにつれて、2010年代には曲線は急勾配になります。女性は本来は「よりリベラル」ですが、急激化はスマートフォンの普及率の上昇と重なります。
機械が起動し、キャプチャが始まった。10代の少女の精神状態の悪化はスマートフォンの普及とほぼ完全に一致しており、その影響は男子よりも女子の方が強い。先祖代々の環境で社会的排除がより大きな代償を払うことになったのと同じ脆弱性が、新たなコンセンサスエンジンをよりキャプチャしやすいものにしたのだ。
この機械は特に女性を捕らえキャプチャするために設計されたわけではありません。注目を集めるために設計されたのです。しかし、合意形成の圧力を受けやすい人々をより効果的に捕らえます。女性は平均的に影響を受けやすいので、女性をより効果的に捕らえたのです。
フィードバックループを追加しましょう。女性は男性よりも不満を訴えます。どのプラットフォームを見ても、女性の方が苦しんでいるように見えます。組織はこれに対応します。目に見える苦悩は責任、広報リスク、そして規制圧力を生み出すからです。さらに、女性はより弱く、多くの場合、必然的に被害者と見なされます。組織としての対応は、環境を「より安全」にすることです。それはつまり、対立を排除し、意見の相違を検閲し、合意を強化することを意味します。
反論は削除されるかプラットフォームから外され、ループは閉じられる。
Social media is a consensus engine. You can see what everyone believes in real time. Disagreement is visible, measurable, and punishable at scale. The tribe used to be 150 people. Now it's everyone you've ever met plus a world of strangers watching.
And look at the timeline. Facebook launched in 2004 but was college-only until 2006. The iPhone launched June 2007. Instagram in 2010. Suddenly social media was in your pocket and in your face, all day, every day.
Look at the graph again. Women were roughly stable through the early 2000s. The acceleration starts around 2007-2008. The curve steepens through the 2010s as smartphones became universal and platforms became more sophisticated. Women are by nature more liberal, but the radicalization coincides with the rise in smartphones adoption.
The machine turned on and the capture began.
The mental health collapse among teenage girls tracks almost perfectly with smartphone adoption, with stronger effects for girls than boys. The same vulnerability that made social exclusion more costly in ancestral environments made the new consensus engines more capturing.
This machine wasn't designed to capture women specifically. It was designed to capture attention. But it captures people more susceptible to consensus pressure more effectively. Women are more susceptible on average. So it captured them more.
Add a feedback loop: women complain more than men. Scroll any platform and it looks like women are suffering more. Institutions respond to this because visible distress creates liability, PR risk and regulatory pressure. In addition, women are weaker and inevitably seen as the victim in most scenarios. The institutional response is to make environments "safer". Which means removing conflict. Which means censoring disagreement. Which means the consensus strengthens.
The counterarguments get removed or deplatformed and the loop closes.
This machine wasn't designed to capture women specifically. It was designed to capture attention. But it captures people more susceptible to consensus pressure more effectively. Women are more susceptible on average. So it captured them more.
Add a feedback loop: women complain more than men. Scroll any platform and it looks like women are suffering more. Institutions respond to this because visible distress creates liability, PR risk and regulatory pressure. In addition, women are weaker and inevitably seen as the victim in most scenarios. The institutional response is to make environments "safer". Which means removing conflict. Which means censoring disagreement. Which means the consensus strengthens.
Add a feedback loop: women complain more than men. Scroll any platform and it looks like women are suffering more. Institutions respond to this because visible distress creates liability, PR risk and regulatory pressure. In addition, women are weaker and inevitably seen as the victim in most scenarios. The institutional response is to make environments "safer". Which means removing conflict. Which means censoring disagreement. Which means the consensus strengthens.
The counterarguments get removed or deplatformed and the loop closes.
私たちが築き上げたものを見てください。ソーシャルメディアは合意形成のエンジンです。誰もが何を信じているのか、リアルタイムで確認できます。意見の相違は可視化され、測定可能で、大規模な処罰の対象となります。かつては150人ほどのコミュニティでしたが、今では今まで会ったことのある人全員に加え、世界中の見知らぬ人々が見ています。タイムラインを見てください。Facebookは2004年にローンチされましたが、2006年までは大学関係者のみを対象としていました。iPhoneは2007年6月に発売されました。Instagramは2010年に発売されました。突如、ソーシャルメディアはあなたのポケットの中に、そしていつでも目の前に現れたのです。
グラフをもう一度見てください。女性のリベラル・保守比率は2000年代初頭まではほぼ横ばいでした。2007~2008年頃から加速が始まります。スマートフォンが普及し、プラットフォームがより高度化するにつれて、2010年代には曲線は急勾配になります。女性は本来は「よりリベラル」ですが、急激化はスマートフォンの普及率の上昇と重なります。
機械が起動し、キャプチャが始まった。10代の少女の精神状態の悪化はスマートフォンの普及とほぼ完全に一致しており、その影響は男子よりも女子の方が強い。先祖代々の環境で社会的排除がより大きな代償を払うことになったのと同じ脆弱性が、新たなコンセンサスエンジンをよりキャプチャしやすいものにしたのだ。
この機械は特に女性を捕らえキャプチャするために設計されたわけではありません。注目を集めるために設計されたのです。しかし、合意形成の圧力を受けやすい人々をより効果的に捕らえます。女性は平均的に影響を受けやすいので、女性をより効果的に捕らえたのです。
フィードバックループを追加しましょう。女性は男性よりも不満を訴えます。どのプラットフォームを見ても、女性の方が苦しんでいるように見えます。組織はこれに対応します。目に見える苦悩は責任、広報リスク、そして規制圧力を生み出すからです。さらに、女性はより弱く、多くの場合、必然的に被害者と見なされます。組織としての対応は、環境を「より安全」にすることです。それはつまり、対立を排除し、意見の相違を検閲し、合意を強化することを意味します。
反論は削除されるかプラットフォームから外され、ループは閉じられる。
Social media is a consensus engine. You can see what everyone believes in real time. Disagreement is visible, measurable, and punishable at scale. The tribe used to be 150 people. Now it's everyone you've ever met plus a world of strangers watching.
And look at the timeline. Facebook launched in 2004 but was college-only until 2006. The iPhone launched June 2007. Instagram in 2010. Suddenly social media was in your pocket and in your face, all day, every day.
Look at the graph again. Women were roughly stable through the early 2000s. The acceleration starts around 2007-2008. The curve steepens through the 2010s as smartphones became universal and platforms became more sophisticated. Women are by nature more liberal, but the radicalization coincides with the rise in smartphones adoption.
The machine turned on and the capture began.
The mental health collapse among teenage girls tracks almost perfectly with smartphone adoption, with stronger effects for girls than boys. The same vulnerability that made social exclusion more costly in ancestral environments made the new consensus engines more capturing.
This machine wasn't designed to capture women specifically. It was designed to capture attention. But it captures people more susceptible to consensus pressure more effectively. Women are more susceptible on average. So it captured them more.
Add a feedback loop: women complain more than men. Scroll any platform and it looks like women are suffering more. Institutions respond to this because visible distress creates liability, PR risk and regulatory pressure. In addition, women are weaker and inevitably seen as the victim in most scenarios. The institutional response is to make environments "safer". Which means removing conflict. Which means censoring disagreement. Which means the consensus strengthens.
The counterarguments get removed or deplatformed and the loop closes.
This machine wasn't designed to capture women specifically. It was designed to capture attention. But it captures people more susceptible to consensus pressure more effectively. Women are more susceptible on average. So it captured them more.
Add a feedback loop: women complain more than men. Scroll any platform and it looks like women are suffering more. Institutions respond to this because visible distress creates liability, PR risk and regulatory pressure. In addition, women are weaker and inevitably seen as the victim in most scenarios. The institutional response is to make environments "safer". Which means removing conflict. Which means censoring disagreement. Which means the consensus strengthens.
Add a feedback loop: women complain more than men. Scroll any platform and it looks like women are suffering more. Institutions respond to this because visible distress creates liability, PR risk and regulatory pressure. In addition, women are weaker and inevitably seen as the victim in most scenarios. The institutional response is to make environments "safer". Which means removing conflict. Which means censoring disagreement. Which means the consensus strengthens.
The counterarguments get removed or deplatformed and the loop closes.