はてなキーワード: 相場とは
とあるメガベンチャー企業でエンジニアとして働くアラフォーのおっさんです。
数年前に給料がようやく大台に乗ったので、調子に乗って新築の1億円弱の1LDKに申し込んだら、
少し前に引き渡しがあったのですが、売れば安くとも1.5億円になることが判明。
(大規模なタワマンなので月10件以上売買があって坪単価の相場が分かる)
年棒を高くしたかったので、ストックオプションとかがもらえそうな会社には縁がなく、
新卒のときの同期が転職してストックオプションで数千万円の資産を築くのを横目で見て嫉妬していたのが、
親も貧乏な私がこんな素敵な物件が買えたのは、プライム上場で社会的信用が高い会社のおかげなので、
都内で一人暮らししてる25歳の男です。来年前半に家が更新を迎えることもあり、1年付き合った2つ上の彼女から同棲を提案されているのですが、場所の折り合いがつきません。
◾️現状
◾️俺案
◾️彼女案
1LDK家賃13万。駅徒歩5分。
◾️俺の主張
◾️彼女の主張
・あと3万出せば駅から近くに住める
正直、今の住まいから+5万負担して、家は多少広くなるにしても、通勤時間変わらないってのはそこだけ見ると厳しいという感じです。そもそも手取り25万で家賃13万+光熱費ってのも厳しそうですし。
彼女も一度も一人暮らしをしたことがないせいか、家賃や生活費の相場観が分かっていない可能性も高そうですし、そもそも「生活費を負担」ってフワッとした約束もどうなるか…。
元増田は、一応統計学は知っているのだろうが、この類の分析は門外漢なんだろう。
雑に言えば、相関係数にはデータのタイプごとに相場観があって、0.8でも「低い」という分野もあれば、0.5でも「超高い」という分野もある。
p値だって分野ごとの相場観があって、0.1が「十分低い」という分野もあれば「高過ぎる。有意ではない」という分野もある。
(そもそも「有意か否か」という考え方をしないのが現代的だが。)
著者自身が書いているように、0.1台の相関係数はそれを考えても低いが、だからと言って論文で何も書かない、というのもおかしい。
今は、アンケート調査を実施する前にどのような仮説を検証するための調査なのか等を外部に登録をしなければならず、登録したからにはその結果を公開する必要に迫られる。
俺が使うのはWindowsとAndroidだから.flacだろうと.apeだろうと.dsfだろうと何が来ても困らないんだが不自由なApple使いは困ることが多かろうしアプリをいろいろ導入するのにも抵抗ありそうな人が多そうだよな。
まあ頒布されるファイル形式が一般的じゃないせいでトラブルが生じてるならそういうのはレビューとかにしっかり書いて釘刺しておけばいい。
周りと違うことしてる制作者もファイル形式に関する相場感みたいなものが分かってくるはずだからそうやって明るみに出して淘汰圧をかけていくしかないんじゃないか。
創作する人だれもがあらゆることに詳しいわけじゃないから、まあ一般的じゃないことしてる上に記述漏れだったのも悪意あってのことじゃないだろう。
NHKがインターネットユーザーから受信料を徴取したがっている、という話を聞くたびに何かにもやもやしていたのだけど、ようやく言語化できたので書く。
現代社会でもっとも野放しになっているものは「広告」ではないだろうか。
広告媒体のオーナーにとっては原価がほぼ発生しないか固定費に近い性質であるのに、その価格は状況によって青天井(リアルタイムではないにしろオークション的に決まる)で、かつ需要が実質尽きない(政治方面にまでニーズがあるから)。
しかも、じっさい広告が増加することと引き換えに棄損されているものは一般大衆の時間と集中力(アテンションというべきか)であり、受け手にとっては原則迷惑データであるためにある種の公害を生み出している(あと電力や電波帯域あるいは紙資源を浪費してすらいる)。
通信または印刷物を介して対価を得て依頼者の指定する情報を不特定多数に配信することを業とするもの全般を広告業者として登録を義務付け、売上金額に対して一定あるいは累進的(巨大な広告企業であるほど暴利を得る傾向にあるので有効であると思われる)な税率を設定し、日本国民に対して広告を配信する場合には広告業者は納税の義務を負うと定義して法整備することに何の不利益(国民および行政府にとって)が発生するというのか。何せそもそもがオークション的性質のある販売価格であるために「税金分料金を値上げします」と業者が言ったところで元々顧客企業の支払い能力で決まっているため税抜き価格での相場が下がるだけなのだ。
これほどに規制されてしかるべき性質を備えているにもかかわらず、実質なんらの社会に対する補償義務も課せられることなく巨額の利益を上げているのが広告産業であることには驚愕を禁じ得ない。そして広義の広告業には対価を得て商品の宣伝をする個人も含まれるべきである。また広告は、搾取色の強い商売をしている米国ビッグテック企業の非常に大きな収入源でもあるので、それらに対する対抗策も必要だという事を考えあわせれば一石二鳥の施策と言える。また同様の法制はほぼすべての国で採用できると思われるので最終的には条約的な枠組みに発展させてグローバル商法に対抗する端緒ともできる筈である。
問題があるとすれば、このように有効な法制がいままで導入されている国の話を聞いたことがないのは広告企業のロビイングの成果である可能性があることだけだろう。だが、もし強いロビイングの動きがあるわけでもなく野放しだという稀有な状況であるならば、酒税やたばこ税同様に課税対象(支払うのは大衆ではなく広告主と業者の側だが)とすることは公共の議論の対象にふさわしいものである筈だ。
まっとうやゆみか中島みゆきかサザンなら声低め女子でもOKと昔から相場がきまっておる。
まあボカロ曲で要コロラトゥーラみたいなことになっとるからしゃーないわ。
あらまちがえた。要カストラートだった。
そろそろクリスマスプレゼントの季節ですね。
ウチは結婚して数年の夫婦なので、わりとプレゼントの相場ってのはお互いにある。
うちは予算をN万円だとして、相手が欲しいものを選んでもらうような感じにしている。
ただ、そのときに欲しいものが売切れだったという理由で、N万円の予算内で何か2番目以降に欲しいものを適当に選ばれるのがすごく嫌。
とりあえずN万円の権利を使おうとしている感じがしてしまうんだよね。
プレゼントは1番欲しいものを選んで欲しいし、N万円分の購入権をあげているわけではない。
だから、売切れだったら注文したり改めて選び直すなりして、ちゃんと欲しいものを選んで欲しい。
出費の話じゃなくて、プレゼントをする側の気分の話。
このN万円の額が上がっていくほど、この違和感は強くなっていく。