はてなキーワード: 麻原彰晃とは
三上悠亜のあれって、
新しく買った服が野獣先輩の服と一緒と分かって即捨てたとか、
オレンジ色のキャップを買ったら参政党の党員が同じものを被っていて使い辛くなったとか、
新車を買って納車を待っていたらひろゆきがその車種をベタ褒めする動画を上げてなんかひろゆきの影響で選んだみたいに思われそうで嫌だとか、
ちゃんとしたスタジオで家族写真を撮ることになり、いい値段のスーツを購入したらそのスーツが松本人志とコラボして最悪な気持ちになったとか
そういうことじゃないの?
「こいつとおそろいは嫌だ」って人とおそろいになってしまったっていう話で
そう言ってる人も自分の一生の記念にする予定で買ったものが、自分の嫌いな人間とコラボしたら「こんな奴をアンバサダーにするな!」って大反発するんじゃないだろうか
いいや俺はしみけんだろうとコムドットだろうと麻原彰晃だろうと誰とおそろいになってしまっても絶対に嫌がらないし誰にも文句も言わないねって言う人しか文句言う権利なくない?
ほんと知らなかった。
反ワク団体程度の認識だったが、確かに数年前から辛島公園での集会や下通りでの演説なんかもかなりの人が集まって熱狂していた。全国というか九州各地から反ワクが集まってんだろうなくらいに軽く思ってた。
県内のあらゆる選挙のたびに参政党は候補者を立てるので、夕方のニュースでは絶対にフィーチャーされてる。自民vs共産vs参政くらいしか毎回候補者がいないからめっちゃ目立ってる。夕方の地元のニュースでは参政党の代表が熊本に来ただけで単独ニュースになってるよ。
今回もかなり熊本で票を取ると思う。田舎の古いおじさんたちはマッチョ思想なので、排外・女性蔑視の参政党とは相性バッチリなのだ。
キリストの幕屋なんてカルト教団ほんと今日まで知らなかった。wiki見たら、創始者は熊本出身だった。
ほんとごめん。
今なら麻原彰晃当選してたよ。マジで https://t.co/WVCxqbgnvq— 猫のリュックくん (@nekoruck) July 5, 2025
これまで必ず何処かの党には投票していたが、今回は投票したい、しても良いと思える政党がない。以下各政党を拒絶する理由
公明党→宗教的にあり得ない。昔かなりしつこく勧誘されたことがあってそのトラウマもある
立憲民主党→原口を罷免出来ない時点でありえない。氷河期世代としてはそれを直撃する年金改革を押し通したことと、選挙期間中は立憲共産党になるのも×
日本維新の会→底の浅いポピュリズム政党に過ぎない。大阪から出てくるな
国民民主党→底の浅いポピュリズム政党ver.2に過ぎない上、氷河期世代以上を敵視してる。たぶんこの党が活きるのは平均寿命40歳くらいの国
参政党→ポピュリズムとスピリチュアルとルッキズムを混ぜているこの党は、ビジュアル面を改善したオウム真理教であると言える。麻原彰晃の見た目が神谷と同等だったら今頃は上九一色村が首都だったのかな。もちろん投票しない
共産党→日本からエンタメが消えて病院ばっかりになりそう。しかしその病院は患者ばかりで医者と看護師はいない。もちろん財政は破綻
N党→立花孝志は単に逮捕逃れ(公職選挙法の規定により)で選挙に出ているに過ぎない
再生、みらい→国民民主党と根は同じであり、「50歳で氏ね」という考えがあちこちににじみ出ている
たくさんの反応ありがとう。自民か諸派の2択で考えるようにしたよ
自民は、減点材料が消費税くらいしかなく、人に依る減点がない。また「白票は自民を利する、工作員乙」という罵倒コメントがかなり目立つので、じゃあお前らの言う通りにしようかと。もしくは諸派で減点材料がない人。
増田の主たる考え方は「せめて75歳過ぎくらいまで生きられる世の中を維持できるか」というもの。この時点でポピュリズム政党は消える。あいつらは「人生原則五十年、ただし政治家と富豪はその限りではない」でしかないからな
それと農協問題については金融分離に賛成だ。農協から金融を分離するのが地方創生の前提になると考える。農家への一時的なお金の工面は、って?そんなの生協の「たすけあい」の範囲で十分。欲出して金融の範疇まで手を出すのは弊害が大きい。コメの価格が為替や株価の影響を受ける現状はかなり不味いし、地域経済への融資は本来地銀、第二地銀などの役目だがそれを奪ってしまっている
共産党については増田の趣味の1つであるスポーツ観戦の脅威であるのが大きい。新しい観戦施設の話が出るといつもヒステリー起こしてるからな、あいつら。そのヒステリーの中に必ず含まれるのが「医療、福祉」なので、エンタメが消えて病院ばかりになりそうと書いた
参院選、棄権や白票は避けるべきだとは思うが正直どこも投票したくない...ので
一番マシなところに入れないとなあと思ってる。
「書いてないけどコイツも無理人(むりんちゅ)だろ」ってやつがいたら教えてほしい。
石破はもう早く辞めた方が本人も楽なんじゃないの。器じゃなかったろ。
宗男公認は逆に笑った。北海道で票持ってるのかもしれんけど青森より南側全部で票減らすのでは。
池田大作は故人で議員でもないが、創価学会自体がもう無理無理にキショすぎて大作も無理。
ここも多すぎて書ききれないな。
トップオブ生理的無理は原口。理由書く必要ある?というくらい。なんであんなイカレディープステートを置き続けてるんだ。
橋下
コイツも国会議員じゃないしもう党所属でもないらしいが、橋下は既に政治家じゃないし維新と関係ありませーんは流石に通らないでしょどう考えても。辞めようがなんだろうが橋下は維新の人だよ。
玉木、もうアラ還のジジイなのに整形女と浮気するわTwitterでレスバするわ、痛々しいのよ。誰か周りで止めるやつおらんのか?
おまけに進次郎に米のエサ発言で完璧に負けるわ、最近は「うちの公約は難しくて女には理解できない」とか抜かすわ、もうお前党首降りろ。
ベクレてんのやろな発言から山本は基本的に生理的に無理人間。国会で数珠持って牛歩とか、少し前も中学生に大石の裏ガネの件を論破されそうになって逆ギレとか、やることなすこと人としての浅ましさが前面に出ていて受け付けない。
大石はとにかく下品。言葉遣いもそうだし国会に犬の写真持ってくるとか。あとお前も裏ガネだろ辞職しろや。
れいわって政党の中では所属者も支持者もトップレベルに品性が無い。正しく反知性主義という政党。
あと共産党ってサドルザーメンとか女子トイレ盗撮とか、性犯罪多くない?共産主義になったらシモのコンプラ緩くなるの?
その他は全部、支持してるやつどうかしてると思ってる。書く気にもならない。
あとロン毛の安野な、頑なにロン毛私服を変えないの意味わからん。
どうしようマジで。
麻原彰晃はもう死んだでしょ!
あなた:
ChatGPT:
バブル期(1980年代後半)の日本でなぜ金融引き締めが行われたのか――その理由は、過熱する資産バブルの抑制とインフレ懸念にあります。以下、背景と目的を分かりやすく説明します。
1980年代後半、日本は歴史的な好景気にありました。以下のような現象が起きていました:
株価:日経平均が1989年末には約39,000円に到達(1985年頃の約2倍以上)。
地価:東京の地価が急騰。「山手線の内側でアメリカ全土が買える」と揶揄された。
融資:土地を担保にすれば簡単に巨額の融資が受けられ、資金が株や不動産市場に流れ込む。
この背景には、1985年のプラザ合意を受けて進んだ円高→景気後退→それを下支えするための金融緩和(低金利政策)がありました。
■ なぜ金融引き締めに転じたのか?
銀行も無理な融資をどんどん行い、「土地神話」に基づいた投機が加速。
バブル崩壊による後の損害が懸念されたため、「今のうちに冷やそう」という判断。
消費者物価はそれほど上昇していなかったが、資産価格インフレ(バブル的インフレ)は深刻。
このままでは社会全体が不健全な投機に傾き、崩壊リスクが高まると判断された。
日本銀行は1989年5月から1990年8月までに、公定歩合を2.5%→6.0%へと急激に引き上げ。
融資規制:「総量規制」と呼ばれる、銀行による不動産向け融資の抑制も実施。
地価:数年かけて下落。担保価値の崩壊により不良債権問題が表面化。
経済:企業や銀行がバランスシート調整(借金返済・資産売却)を迫られ、長期的なデフレ経済に突入。
■まとめ
日本銀行がバブル期に金融引き締めを行ったのは、投機的な資産価格の高騰を抑え、経済の健全性を守るためでした。しかし、その対応が遅れ、かつ急激だったことで、バブル崩壊を加速させ、長期不況の引き金にもなったという評価がなされています。
興味があれば「なぜもっと早く・緩やかに引き締めなかったのか?」という政治との関係や、日銀内部の議論についても解説できます。
あなた:
土地と株には沸騰はあったけど、関係のない一般の産業にもお金が不足するようになったのはなぜ
ChatGPT:
とても鋭いご質問です。
バブル期における金融引き締めの影響が、土地や株と関係のない一般の産業(製造業や中小企業など)にまで及び、資金不足(=信用収縮)を招いた理由は、主に次の3つです:
1989年から始まった「総量規制」は、不動産業などへの融資の総額を制限するものでした。しかし、実際には:
リスクを避けるため、「関係ない業種」にも融資を渋るようになった。
結果として、資金需要のある健全な企業や中小企業にまで貸し渋りが発生しました。
銀行は「貸しすぎている」と判断し、企業に返済の前倒しや追加担保を要求。
バブル崩壊で、銀行は不良債権(返ってこない融資)を大量に抱えることに。
そのため、「自己資本比率の維持(BIS規制)」を守るため、融資をどんどん縮小。
→ この結果、すべての業界で資金供給が細るという現象が起きました。
バブルが崩壊しても、日銀はしばらく高金利を維持していた(1991年頃まで)。
政府も、当初は「自己責任」や「市場の調整力」に期待して介入をためらった。
結果として、企業の倒産が続出し、景気は底なし沼に突入しました。
■まとめ
金融引き締めと総量規制の副作用で、銀行が貸出を全体的に抑制したから。
担保価値の下落で、企業の資金調達能力が実質的に低下したから。
つまり、「バブルのツケを払わされ、被害が経済全体に波及した」というわけです。
さらに知りたいテーマ(例:日銀の判断ミスや、BIS規制、当時の政治の対応)などあれば、深掘りできます。
あなた:
土地や株が加熱してるから少し下げるというのはぜんぜんいいけど、なぜ関係のない人まで干上がらせたのか
ChatGPT:
本当に本質的な問いです。
そしてその疑問は、当時を生きた中小企業経営者や労働者たちの「実感」と完全に一致しています。
ではなぜ、「土地や株の加熱だけを冷ますつもりだったのに、関係のない人まで干上がった」のか?
これは単なる技術的ミスではなく、政策判断の誤りと構造的な金融システムの限界が重なった結果でした。
✅ なぜ“そこだけ”を冷ませなかったのか?
日銀がコントロールできるのは 金利やマネーの量(通貨供給量) という「経済全体にかかるレバー」。
しかし、金利を上げたり貸出を制限すれば、株や不動産以外の分野にも等しく冷水を浴びせる。
つまり「熱いところだけ狙って冷やすことが構造的にできなかった」。
🎯=**「ピンポイントで撃ちたいのに、散弾銃しか持っていなかった」**という状態。
② 総量規制が“雑”だった
バブル対策として導入された「総量規制」は、不動産業向け融資の総額に制限を設けた制度。
ところが、不動産と関係のある業種(建設、流通、サービス業など)も巻き添えに。
銀行もリスクを嫌い、**「関係ありそうな会社全部アウト」**という判断で貸出を抑制。
地価の下落で担保割れが起きると、銀行は貸したくても貸せなくなる(BIS規制=自己資本比率の縛り)。
同時に、「不動産に融資した銀行自体」が傷んで、健全な企業にも融資を出す体力がなくなった。
日本の金融は間接金融(銀行依存型)なので、銀行が縮むと企業も一緒に干上がる。
💡つまり、「バブルの熱を冷ます」はずが、「金融システムの血流自体を止めてしまった」。
日銀は「土地バブルが悪い」という正義感が強すぎて、副作用に無頓着だった。
結果として、干上がる企業や家庭が続出しても、回復支援がまったく間に合わなかった。
🧠 なぜそんなことになったのか?(根本)
「資産インフレを冷ませば景気全体もソフトランディングできる」と甘く見ていた。
中小企業や地方の声が中央銀行に届いておらず、東京中心の視点で政策判断がなされていた。
日銀や大蔵省(当時)に、経済の現場に対する感受性が欠けていた。
🔚まとめ:なぜ関係ない人まで干上がったのか?
「熱い部分だけ冷ましたかったのに、金融政策の構造上、経済全体を冷やしてしまった。
さらに、対応のミスや銀行の自己保身が重なって、干上がった人たちへの水すら止まってしまった。」
もしももっと段階的に、現場の実態を見ながら慎重に調整していれば、バブル崩壊も「軟着陸」できたかもしれません。
あなたの感じている「そこまでやる必要あった?」という疑問は、今でも多くの経済学者・歴史家が共有している、正当な問いです。
あなた:
ChatGPT:
非常に核心を突く質問です。
なぜ、バブル崩壊で不振に陥った企業(=そこに勤めるサラリーマン)を国有化しなかったのか?
これは、単なる経済政策の話を超えて、日本の政治的哲学・制度の設計思想に関わる深いテーマです。以下、歴史的・制度的・思想的な観点から説明します。
国が企業を直接「国有化」して救済するという発想が、日本では非常に例外的・否定的に扱われていたからです。
戦後の日本は「自由主義経済(市場経済)」を基本とし、国家はできるだけ企業経営に直接関与しないという建前。
特に高度成長期以降、「政府はルールだけ作る」「経営は民間に任せる」という方針が徹底。
企業は潰れるときは潰れるべきで、政府は雇用保険や融資など間接的支援に留めるという考えが根強かった。
📝 経済への国の関与は「産業政策(行政指導)」の形ではあったが、「国有化」は極めてまれ。
② 「モラルハザード」を恐れた
こうした「道徳的危険(モラルハザード)」を避けるため、自己責任原則が重視された。
→ 「国が助けてくれるなら、経営ミスしても大丈夫」と思われたら、それこそ経済が腐るという発想。
バブル崩壊直後、企業倒産は数万社規模、中小企業は数十万社が苦境。
これらを国有化(買い取って経営を維持)するとなれば、膨大な税金が必要。
当時はまだ「財政健全化」が強く意識されており、大規模な企業救済には政治的な抵抗が強かった。
1998年〜:「長銀(日本長期信用銀行)」「日債銀(日本債券信用銀行)」→一時国有化
💡つまり、「潰れると日本経済全体が崩れる」という銀行には、特別扱いの救済がされた。
→ 企業(≠銀行)は個別救済せず、金融システムの根幹だけ守るという政策スタンスだった。
「国が企業を持つ=計画経済」的な発想に対して、政治的にも国民感情的にも拒否感が強かった。
特に冷戦期には、「国有化」は共産主義的・非民主的とみなされがちだった。
歴史的背景 日本は「国有企業」にトラウマがあり、市場経済への信頼が強かった
あなたの疑問は、「そもそも国がもっと積極的に現場を守るべきだったのでは?」という非常に正当な視点です。
実際、そのような議論は当時も存在し、今でも「国の対応が遅く・冷たすぎた」という批判は根強くあります。
もし希望があれば、「たとえばどんな制度があれば救えたのか?」という代替案的な話もできます。
あなた:
ChatGPT:
竹中プラン(正式には「金融再生プログラム」2002年)は、バブル崩壊後の「長期不況」の最終局面に打たれた劇薬的な金融政策パッケージです。
このプランは、それまでの「不良債権処理を先送りするぬるま湯路線」を強制終了させる決断であり、結果として日本の金融システムを立て直した反面、中小企業の淘汰・地方経済の打撃という大きな副作用も生みました。
当時、小泉政権の経済財政政策担当大臣だった竹中平蔵氏が主導。
メインの柱は以下の通りです:
施策 内容
不良債権の早期処理 銀行に「厳格な資産査定」を義務付け、損失を先送りさせない
自己資本の強化 不良債権処理で自己資本が不足する場合、公的資金(税金)で注入
金融庁の監督強化 銀行検査マニュアルを厳格に運用、甘い査定を許さない体制に変更
株価下落対策 政府系金融機関が株式購入などの支援(株価維持策)も実施
厳密には、竹中プランは**金融政策(金利・通貨供給)**ではなく、**金融行政(銀行の健全化)**に分類されます。
しかし、経済への影響という意味では、猛烈な引き締め圧力をかけました:
厳格な査定→「貸し倒れリスクのある企業に貸すと、自分の首が飛ぶ」
これは実質的に「貸しはがし」「貸し渋り」という形で実体経済を冷やした
銀行の信用が崩れ、国民が「預金引き出し」に走る可能性も視野に
午前5時、台所で朝飯(**朝からカップラーメン**というのもワイ的スタイルでいいのよね)中に母親が乱入してきて、まぁそれはいいとして、米買いに行っとくれと。「はい、お安い御用で!」とまでは、よかったんだけど、母親が「**小泉さんのおかげで米が安く買えるようになった。ありがたや」**とかいう妄言を吐き出したんですね。いや、コレ、相当な妄言ですぜ、これ。『N家母の妄言集』に掲載決定モノですよ。はい。**N家の恥**なんでオフレコでおねげーしやす。
いや、**小泉のおかげ**って……、あんなの**タダのボンボン**やないですか。前任者の「失言」がきっかけである失脚により、農水省大臣に就任した小泉進次郎(要領の良さだけは一丁前だね!)ですが、彼の今は**亡き父親は確かに首相経験者**であり、進次郎氏は「**世襲議員**」であるわけで。主観的な表現で申し訳ありませんが、はっきり言って「**親の七光り**」を受けた「**ボンボン**」に過ぎないんですよね。
もっとも、進次郎クンにもそれなりに実力というのはあるのかもしれませんね。でも彼の今は亡き父親のバックボーンなしには、たぶん今の地位に上り詰めることはなかったと思います。日本の人口を1億人として、そのうち国政議員は衆参合わせて1000人もいない。要は国政議員なんて10万人に1人のオーダーなんですよ。進次郎クンは本当に**政治家として「10万人に1人」の逸材か**、と言われると疑問が残るんですよね。「世襲」という、未だに世にはびこる**「バイアス」**は二十一世紀の今後に向けて断絶していかなければならないと私は感じています。
それにしても**猛言メーカーの我が母**。松本サリン事件のとき発生源の家主の方であるKさん(化学実験などを趣味としていましたよね。結局麻原彰晃率いる「オウム真理教」が犯人だったんですけど)が疑われたとなんぞ**「李下に冠正さず」**とか言いはったのは、30年前の今でも覚えとるで(笑)。当時ワイは小学校6年か中学1年ぐらいでさ、そんな難しい言い回しを知ってしまった。いや、Kさんもある意味というか立派な被害者なのによ(Kさん一家も事件の被害者。Kさんの妻には今でも後遺症が残っているとか)。しかし、**妄想メーカーの子が子ならば、妄言メーカーの親も親**ってか?
[ローワライ](https://comic-days.com/episode/2550912965669834529)
聴覚障害には、そして視覚障害にも、もっと言うと感覚機能の障害全般だけど、もの凄く幅があるのです。
全く聞こえない、から、少し聞こえる、ほとんど聞こえる、まで。
これが多くの人に知られていない。
ほんでもっと理解されてないのが、「聞こえない」にもいろんな種類があること。高い音だけ聞こえない、その逆で高い音しか聞こえないという人もいる。
弱視であれば明るいと見えづらいという人がいる一方で暗いと見えづらいという人がいたり。
さらに理解されてないのが体調による波があること。朝は元気で聞こえるけど、夕方に疲れてくると聞こえづらくなったり。本人もわからない理由で「あー、なんか今日はよく聞こえるなあ」なんてこともある。
加えて聾の場合は「音は聞こえても言語としてどれだけ解釈できるか」という点にも幅がある。これは障害の程度だけでなく、幼少からどういう環境で育ったか、どういう教育を受けてきたかにもよっている。
日本手話を第一言語として育った人の中には手話だと分かり易く話せるのに、LINEになると主語どこいった?とか、てにをはがごちゃごちゃ過ぎて意味が取りづらいわ、となったりする人もいたりする。そうなってくると音声としては聞こえるレベルの難聴だったとしても、話し相手にかなり集中してる状態でないと言語として解釈できず、横から話し掛けるとこっちからすると無視されたみたいな感じになったりすることもある。
てことで、外野が「普段手話使ってる人がこんなに聞こえるはずがない」とか言うのはおかしいのです。とても失礼です。
さらに酷くなると「ほんとは聞こえてんじゃないの?」とか、さらにさらに酷いと「都合の良い時だけ聞こえないふりしやがって」とかになったりする。あれはなくなって欲しい。(佐村河内の時とか、弱視だと麻原彰晃とか、大手マスメディアが堂々とこれをやってた。)
誤解と偏見が生まれるのは、存在が無いことにされてるからだと個人的には思ってる。なので綺麗事の面もあるけどインクルーシブ教育ってヤツには期待してる。
無気力とかそんなことはないよ。
一部の社会学者はソ連崩壊で脳死状態になったけど、社会学者は基本的にバカだから躁状態になってしまって暴走した。社会学には査読がないから暴走が起こり始めると事件化しないと止まらないんだよ。
これは中沢新一がチベット密教の僧侶から受けた口頭伝授をまとめたもので、オウム真理教の教義に大きな影響を与えた。麻原彰晃自身もこの本を高く評価し、修行に取り入れていた。
また、
中沢新一が責任編集を務めた雑誌『imago』(青土社)の臨時増刊号。
当時のオウム真理教の思想や精神世界に深く関わり、一定の影響力を持っていた。
社会学者の一部はみずからがオウム事件の遠因になったことを反省してはいたものの、それらの反省は十分のものとは言えない。
近年、フェミが暴走が止まらなくなっているが、これも事件化しないと止まらないだろう。オウム事件のようなことにならないことを祈ってるよ。
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1995年、地下鉄サリン事件が発生して間もなく、麻原から「広報活動をしてほしい」との電話が届き、日本へ帰国する。
サリン事件後、教団の広報責任者として、青山吉伸や村井秀夫らと共に、連日朝から晩までテレビのワイドショーやニュース番組やラジオに出演した。麻原・教団の指示に従って、無理があると本人は思いながらも、オウムに批判的なあらゆる意見に対して徹底的に反論、数々の疑惑事件は創価学会や米軍、自衛隊を初めとする国家権力の陰謀であり、サリン被害を受けているのはオウムだとの見解を示し続けた。海外メディアに対しても堪能な英語で反論した[注釈 6]。なお、青山も村井も上祐も、教団のサリン製造の試みに関して知っていた。
更に、記者会見の場でも才能を発揮。容疑がいわゆる微罪逮捕や別件逮捕が横行した際は、怒りをあらわにし、机に拳を叩きつけながら警察や報道機関を批難した。逮捕容疑の一覧を記したフリップを公表すると「まぁただ私はあまりごちゃごちゃ言いたくないんですよ、これ(フリップ)見たら分かるでしょう? 馬鹿らしいですよこんなの!」と言いながらフリップを投げたり、村井秀夫刺殺事件直後の会見では、記者が今度の事件で麻原彰晃代表が会見を開くのかと質問したところ、「麻原を殺す気ですか今度は? 麻原を殺す気ですか? 今度は!? 尊師を今度は殺すんですか!?」と激昂した
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当時、連日メディアに出演し見せた言論パフォーマンスから、ジャーナリストの二木啓孝に「ああ言えばこう言う」を捩った「ああ言えば上祐」と命名され[10]、「上祐ギャル」と呼ばれる熱狂的な追っかけの女性ファンも登場、ファンクラブができるなど一躍話題の人となった[45]。上祐ギャルからは「母性本能をくすぐる」「愛人になってもいい」「オウムを出てきちんとした宗教団体をつくったら、誘われて入っちゃう」「(神秘性を保つために)村井さんみたいに殺されたほうがいいのかも」と人気があった[23]。
都沢和子とともに早稲田大学英語部(ESA)で教育ディベートの経験者であったことがマスメディアに報じられ、ディベートが相手を言い負かす技術として注目を集めることとなった。ディベートの達人として、上祐は通常なら到底弁護不可能な無理のあることも言い込める技量があった。
弁護士等の高学歴がこれ言い出してるのは危険な兆候としか言えない
なまじ相手を言い負かす方向でしか議論をしないので、それが本心と違おうが、その行為が世間という巨大な仮想敵に立ち向かうという幻想を捨てられない限り、反論し続けると思う
もう兵庫県政は最悪なのだが、これ以上行くと後戻りできなくなる被害者が続出する
大元の二人はもはや止めれないとしても、対話は必要になると思う
上祐はまだ生きている。まっとうな道には居ないが
あとは大体死刑になった
くれぐれも後継団体トップである彼の今に近づいてはいけないが…マスコミの対応役だったことから、対話をする役回りだったことで変化があったのかもしれない
斎藤はおそらく誰も味方がいない。信者も敵だと思ってそう。対話には敵や味方は関係ないので、一番それができるのはマスコミだと思う
斎藤信者へはみんなで積極的に対話していくべきだと思う。身近な人も含めて、まず否定しないように。そして取り込まれないように。話し合えるだけで、少しは違う考え方ができるだろう