日米の株価は先週、ともに反発した。ダウ平均が1.3％上昇したのに対して、日経平均は2.3％の値上がり。このところ下げるときは日経平均の方が小幅、上げるときは大幅という形になっている。先週のこの欄で「日米経済の連動性は少し薄れてきたのかも」と書いたが、その感覚はまだ持続していると言えるだろう。

今週もその傾向が続けば、日経平均は大発会の高値1万4691円を更新する可能性がある。ただ実体経済の見通しが好転するための値上がりではない。下げすぎた日本の株価に対する見直し、あるいは世界的な過剰流動性を背景にした物色といった意味合いが濃い。

2日は日米両国で、5月の自動車販売台数が発表になる。ともにガソリン価格の上昇が自動車販売にどう響いたか。また個人消費全体の動きを占うバロメータとしても注目される。このほか国内では4日に発表予定の1－3月期の法人企業統計。またアメリカでは6日に発表される5月の雇用統計も見逃せない。

3日にはユーロ圏で、1－3月期のＧＤＰ改定値と4月の生産者物価が公表される。そのあと5日にはＥＣＢ（ヨーロッパ中央銀行）理事会が予定されており、ここでインフレ予防のために金利の引き上げが決断されるのかどうか。

　　　　≪2日の日経平均は？　予想　＝　下げ≫

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