◇ 市場では強気派と弱気派が伯仲 ＝ 世界中の株価が、先週は大幅に下げた。きっかけは、ニューヨーク市場の株価が週央10日に急落したこと。この日のダウ平均は832ドル、翌日の日経平均は915円の下げを記録した。株安の波は、ヨーロッパからアジア各国にも伝播している。株価の不安定度を示すVIX（恐怖指数）が急上昇し、専門家の間では「長期にわたった株高は終わった」という声も聞かれ始めた。
ただダウ平均も日経平均も、先週末12日には大きく反発して引けた。このため「株価は意外に底堅いから、押し目買いが出て戻すだろう」とみる楽観論も、いぜんとして強いようだ。特にニューヨークに比べて割安感が強い東京市場では、強気の見方がやや優勢のように見受けられる。
「株価はまだ高くなる」と考える強気派の基本的な根拠は、日米ともに景気の上昇が続き、企業の業績が極めていいことだ。たしかに雇用や個人消費は、堅調を維持している。先週の株価急落はアメリカの金利上昇が原因だったが、これは心配のし過ぎ。コンピューターによるシステム売りが過剰に働いたが、その影響はもうなくなっている。
同様の現象は、ことし2月にも起こっている。このときダウ平均は2日間で1800ドル以上も下げたが、すぐに回復した。だから今回も急ピッチの上げに伴う調整で、間もなく上昇路線に戻る。仮に調整が長引いたとしても、そうなればFRBが利上げのテンポを緩めるだろう。これが強気派の考え方だ。一方、弱気派は――。
（続きは明日）
≪15日の日経平均 ＝ 下げ －423.36円≫
≪16日の日経平均は？ 予想 ＝ 上げ≫
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ただダウ平均も日経平均も、先週末12日には大きく反発して引けた。このため「株価は意外に底堅いから、押し目買いが出て戻すだろう」とみる楽観論も、いぜんとして強いようだ。特にニューヨークに比べて割安感が強い東京市場では、強気の見方がやや優勢のように見受けられる。
「株価はまだ高くなる」と考える強気派の基本的な根拠は、日米ともに景気の上昇が続き、企業の業績が極めていいことだ。たしかに雇用や個人消費は、堅調を維持している。先週の株価急落はアメリカの金利上昇が原因だったが、これは心配のし過ぎ。コンピューターによるシステム売りが過剰に働いたが、その影響はもうなくなっている。
同様の現象は、ことし2月にも起こっている。このときダウ平均は2日間で1800ドル以上も下げたが、すぐに回復した。だから今回も急ピッチの上げに伴う調整で、間もなく上昇路線に戻る。仮に調整が長引いたとしても、そうなればFRBが利上げのテンポを緩めるだろう。これが強気派の考え方だ。一方、弱気派は――。
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