☆根源はドルの過剰　＝　投機資金のほとんどは、アメリカがドルを過剰にバラ撒いたことから発生した。長年にわたって国内では財政の大赤字、海外に対しては国際収支の大赤字を続けたことの結果である。さらに最近では、景気対策のために金利を大幅に引き下げ、またサブプライム対策で連銀が大量の資金を市中に放出し、この傾向を助長した。

だぶついたドルは、その価値を下げる。投機ファンドにとっては、安くなったドルを買ったり、借りたりすれば、コストが下がる。その安くなったコストで、原油や金市場に出動する。その結果として、ガソリンや鉄や食パンが値上がりする。－－最近の過剰なドルとインフレ傾向の因果関係については、こう説明されている。現象的には、たしかにその通りだ。

こういう読み方もできる。ドルが過剰になればドルの価値は下がり、ドル建てでみたモノの価値は上がる。だからドルに対しては、あらゆるモノが価値を上げている。なかでもドルが原油市場に集中すると原油価格が高騰し、その影響はドル以外の通貨圏にもインフレ圧力となって現れる。原油高の影響力は、一般的な物価水準や金利差によって動く為替レートの調整力よりも強いからだ。

原油高になると、株価は下がることが多い。実体経済や企業の業績に悪影響が出ると考えられるからである。この論理は否定できないが、もっと単純な読み方もできるだろう。投機資金が株式市場から原油市場に移動しただけのこと。投機資金は利食って儲かると、ホコ先を値下がりしていた市場に向ける。いま、この繰り返しが実際に行なわれている。日米を初めとする主要国の株価が、景気の低迷度合いに比べて高止まりしている現象も、このためだと説明できる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（続きは明日）

　　　　≪3日の日経平均　＝下げ　－230.97円≫

　　　　≪4日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫

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