隅田金属日誌（墨田金属日誌）

　ミリタリー関連の記事は「誰が言った」がやたら多い。役所がそういった。会社Aはそういった。会社Bはそういった。会社Cはそういった。そのたぐいに満ちている。

　そして、筆者の主張や結論がない。「これからも目が話せない」のたぐいだ。そもそも問題意識の提示もない。ちなみにこれらは「白紙の主張」と呼ばれる。まずは電信記事とよばれる類、短報と呼ばれるニュースの集積にしかならない。

　その主張、結論のない立場から批判されるのは不思議なものだ。

　ならば「将来の戦闘機数は何機になるか？」を提示すべきである。「何年ころには戦闘機数は何機となる」と、概数や推測でもよいので見通しを示す。

　その上で「軽戦闘機の導入はない」と主張すべきである。


■　パイロット飢饉はない

　さらにいえば論理も飛躍している。「人口減からパイロットの数維持できない。だから戦闘機は減る」は相当に乱暴な説明だ。

　確かに２０５０年にかけて人口は減少する。自衛隊員に適する生産年齢人口は７５００万から５０００万に減る。その点で隊員募集は厳しくなる。

　だが、そのままの数字をパイロット要員数に割り当てるのは不適当だ。

　まず自衛隊員は優先順位から海空に傾斜配分される。空自の４万５０００人がそのまま３万人になるわけではない。そもそも志願でも空自は一番人気だ。

　また、その中でもパイロット要員は比較的容易に充当できる。パイロット希望者そのものは多い。航空身体検査や素養を緩和しエリミネートも減らせば現状のパイロット要員数は満たせる。

　ホントに困ればパイロットを事務に配置しない方法もある。パイロットの上級司令部や本省勤務を減らす。今以上に高年齢でもよいので飛行部隊と飛行直にとどめておく。そうすれば要員数のでショートもない。

　いずれにせよ「パイロットが足りないから戦闘機は減らす」事態は実際には出来しがたい。必要がある配置はどうやっても配員する。潜水艦乗りは足りないが潜水艦は増やしている。当然ながら、戦闘機他のパイロットは不人気な潜水艦以上に配員は容易となる。





　まー「LCCが自社養成を始めた」も転職市場からパイロットが払底しただけの話で、人口減でパイロット希望者がいなくなったわけでもないよね。だって自社養成にあてるような「空を飛びたい」奴はいる、あるいは集める見込みを立てているわけだから。それこそ薄給でもアニメーターは揃うアレとパイロットは同じ構造だし、アニメーターどころじゃない給料だせばね。