ＪＵＮＳＫＹ blog 2015

　爆笑問題がNHKの『新春寄席』に出演した際に、ネタを事前検閲され
「『政治家ネタ』は一切禁止」と用意したネタを没にされたとのこと。
民放ラジオで、その経緯を話したことで明らかになったようです。
　NHKは、「日常行っていること」との趣旨のコメント。
　NHKだけかどうかは解らないが、番組などに出演するタレントさん
に対して、『禁句』の説明を徹底しているとのこと。　　

識者に聞く ＮＨＫ「政治ネタ却下」騒動と「表現の自由」危機
　2015年1月9日　日刊ゲンダイ

　これも「公平中立な報道」の一環なのだろうか。７日未明放送のラジオ「爆笑問題カーボーイ」でＮＨＫからの“圧力”を暴露した「爆笑問題」。３日に生放送された「初笑い東西寄席２０１５」の制作サイドが政治家ネタにＮＧを出したと明かし、太田光（４９）は「プロデューサーにもよるけど“自粛”なんですよ。政治的圧力は一切ない」、田中裕二（４９）は「それが色濃くなってるのは肌で感じたね」と語った。

　ＮＨＫは「放送にあたって娯楽番組の打ち合わせを出演者とする際、その中身について普段から明らかにすることはありません」（広報局）というが、この一件に「民放もＮＨＫの姿勢に合わせていくことになれば、テレビ全体に猜疑の目が向くのも時間の問題かもしれません」と話すのは上智大の碓井広義教授（メディア論）だ。

「以前、自民党が民放各局に公平中立な報道に配慮するよう要請したのも正直、圧力だと思います。籾井（勝人）さんが会長になって以降、目に見えない自主規制をたくさんしているんだろうなと感じました。ネタうんぬんに限らず、扱うニュースの順番、長さ、論調に至るまで気にしているのではないでしょうか。しかも今回、そういった空気がエンターテインメントにまで浸透しつつあるということがハッキリした。これは嫌な世の中になってきているなと。『爆笑問題』はこれまで何度も生放送をこなしてきたプロですから、どこまでならＯＫか分かっているはず。それなのに過剰に気にして表現の自由を奪うのはいかがなものか。今の政治家は特に器が小さいところもあるから過敏になるのかもしれませんが、今回ＮＧの前例をつくってしまったことで、今後の影響が気になります」

　一方、民放はというと、元日の「爆笑ヒットパレード」（フジテレビ系）では爆笑問題の政治ネタはなかった。しかし、昨年１２月２６日深夜放送の「検索ちゃん　ネタ祭り」（テレビ朝日系、※事前収録）では、太田が「小渕優子なんて当選した瞬間、“小渕ワイン”で乾杯。ルネッサ～ンス！　その後、だるまの目にドリルで穴開けて」とボケ、「うちわ問題」で蓮舫（４７）が松島みどり（５８）を追及する場面を顔マネを交えて再現。これぞ爆笑問題の本領だろう。

　安倍政権に対して弱腰及び腰をバラされてしまったＮＨＫ。４日から始まった大河ドラマ「花燃ゆ」も、安倍首相のご当地・山口を舞台にした「ゴマすり大河」といわれているが、政治介入もないのに、勝手に忖度して自主規制とは愚の骨頂だ。

ＮＨＫの“自主規制”を暴露した爆笑問題／（Ｃ）日刊ゲンダイ

　静岡放送（本社・静岡市駿河区）の元アナウンサーの女性（２４）が、今年２月に契約を打ち切られた（雇い止め）のは不当として、雇用継続の確認などを求めて静岡地裁に提訴していたことが２４日、明らかになった。

　訴状によると、女性は平成２５年３月に同社に契約アナウンサーとして採用され、３本の番組でレギュラーとしてアナウンス業務を担当。
　しかし、番組の男性ディレクターから「ミニスカをはけ」といわれるなどセクハラやパワハラ行為を受け、精神的苦痛により声が出にくくなる心因性発声障害などの症状を訴えていた。
　同１０月に同社から「声が安定せずニュースが読めない」と雇い止めの通告を受け、１２月に入って完治したことを訴えたにもかかわらず番組を外され、契約更新を拒絶されたとしている。

　同社総務局は取材に対し「当社としては契約更新を拒絶したことには相応の理由があると考えており、今後の裁判で主張していきたい」とコメントした。　

　ＮＨＫの籾井勝人会長が就任記者会見などで行った発言が公平性や政治的な中立性を欠くとして、弁護士や大学教授らでつくる市民団体が３日、同会長宛てに辞任を求める書面を送付した。経営委員会の浜田健一郎委員長にも会長解任を求める申し入れ書を送り、辞任しない場合は受信料支払いを停止すると通知している。　

　日米関係は、危険水域に入りつつあるのではないか。安倍政権周辺から同盟の原点を揺るがす言動が続く現状を、深く憂慮する。

　米国の反対を振り切った安倍晋三首相の靖国神社参拝。それに対する米国の「失望」表明と、首相補佐官の「こちらこそ失望だ」という反発の応酬。ＮＨＫ会長や経営委員の歴史をめぐる発言。一連の出来事が、日米同盟の基盤にかつてない深刻な亀裂を生じさせている。

　今起きているのは、過去の通商摩擦や防衛摩擦とは質的に異なる、歴史摩擦である。放置すれば同盟の根幹が崩れる。政治指導者は立て直しに真剣に努力すべきだ。

　◇永遠の同盟はない

　日本は日米安保条約によって米国主導の戦後国際秩序の主要な担い手となり、平和を享受してきた。半世紀以上も続く成功体験が、この同盟関係を、水や空気のように永続するものと錯覚させている。

　だが、英国の元首相パーマストンの「永遠の同盟というものはない。あるのは永遠の国益だ」との言葉にあるように、同盟は利害の一致によって生まれ、共通の価値観が失われれば、消えてなくなる。

　日米同盟の土台は、１９５２年発効のサンフランシスコ講和条約だ。日本はＡ級戦犯の戦争責任を東京裁判受諾で受け入れ、戦前の日本と一線を画す国に生まれ変わることで、世界に迎え入れられた。

　日米同盟は単なる軍事同盟ではなく、人権意識や文化の成熟など先進民主国家同士の共通の価値観に基づく同盟として、今日まで日本外交の資産となってきたのだ。

　太平洋戦争をめぐる歴史認識は、そうした戦後国際秩序の前提であって、日米同盟の基盤である。それが揺らげば同盟も揺らぐ。

　日本側が「（オバマ政権は民主党だから）共和党とならうまくいくはずだ」と考えているなら、それは誤った見方だ。歴史認識や人権といったテーマは、どの政党の政権かによらず米国は厳しい、ということを忘れてはならないだろう。

　見逃せないのは、政権周辺の無責任な言動を首相がはっきり否定しない限り、それは安倍政権と自民党の考えだと、国際社会が受け止めることだ。日本は戦後国際秩序への挑戦者だと宣伝工作する中国につけいるスキを与えないためにも、早めに手を打つべきではないか。

　一方、日米同盟に不協和音が出ているのは、米国側にも責任があることを強調しておきたい。

　日本でナショナリズムが高まる背景には、尖閣諸島周辺で相次ぐ中国の挑発的な行為がある。日本が領土拡張主義なのではない。

　にもかかわらず、オバマ政権は、中国の脅威にさらされる日本への十分な理解があるようには見えない。アジア最大の同盟国に対するとは思えない冷たい対応が、日本人の不満と不安をあおっている。

　米国主導の戦後国際秩序は、日本にとって、二律背反の複雑さを持つものでもある。いつまでも戦争責任を追及され、「悪者扱い」されることに、抵抗を覚える日本人も少なくない。原爆投下や東京大空襲も不正な殺りくだと考える人は、いて当然だろう。その意味では、日米両国の真の戦後和解もまた、完全に達成されているとは言えない。

　◇相互理解の努力を

　だが、そうしたむき出しの感情が対立する事態になれば、同盟全体を損なう。日米同盟の原点に立ち返った大局的な判断と行動を、双方の政治指導者には求めたい。

　政治学者の故永井陽之助氏は、あの戦争を「太平洋を挟んで相対峙（たいじ）した２大海軍国が、心から手を握るために、支払わねばならなかった巨大な代償」と書き、日米友好は「なんら相互理解の努力なしに達成しうるものではない。日米間に友好関係の自然状態がつねにあるなどと錯覚してはならない」（「平和の代償」）と警告した。この言葉をかみしめるべきではないだろうか。

　そのため、安倍政権は以下のことに取り組むべきである。

　侵略と植民地支配を明確に認め、過去の反省に基づく理念で世界と協調する道を歩む決意を示す。侵略という言葉を使った村山談話、従軍慰安婦の河野談話を見直す考えのないことを明言し、中国、韓国との歴史対立解消の道筋を探る。

　靖国神社には再び参拝せず、Ａ級戦犯の戦争責任を受け入れ、日本人自身による戦争の総括と慰霊の観点から、戦没者追悼の新たなあり方を国民的な議論にかける。

　こうしたことが、歴史認識で国際社会の信任を取り戻し、日米同盟の基盤を強め、近隣外交を立て直す現実的な方策だと考える。

　中国と対立し、米国とも対立することは、両国との戦争で破滅へと進んだ戦前の教訓に学ばないことになる。米中の双方と衝突すれば、日本の外交は立ちゆかない。

　安倍政権は、集団的自衛権を行使できるようにしないと日米同盟は危機に陥る、として憲法解釈変更を急ぐ構えだ。だが、同盟の原点である歴史認識の問題で米国の不信の解消に動こうとしない方が、日米関係をより危うくするだろう。

　激動の戦国時代を知略で生き抜いた名軍師・黒田官兵衛（１５４６～１６０４年）は、播磨から飛躍し天下に名をとどろかせた。大局を見通す眼力、決断力、講和によって戦わずして勝つ戦略…。その人間的魅力は播磨で育まれた。ほかにも兵庫県内には、多くの足跡が刻まれている。（仲井雅史）

　黒田家が編んだ「黒田家譜」によると、官兵衛は、播磨の群雄・小寺氏に仕える重臣の子として姫路城で生を受けた。最近、西脇市黒田庄町出身との説もとなえられる。

　小寺氏の居城・御着城（姫路市御国野町御着）に出仕。生涯一人の妻として連れ添う志方城主の娘・光姫（てるひめ）を迎えた。青山の合戦（同市青山）で赤松氏を撃退し、名を上げる。


◆先見の明

　播磨では東から迫る織田信長と西国の雄・毛利氏がにらみ合っていた。官兵衛は、動揺する播磨の諸将と交渉して織田方に引き入れ、姫路城に羽柴秀吉を迎えた。しかし、諸将が相次いで離反。官兵衛は有岡城（伊丹市）に幽閉される。秀吉軍は敵に囲まれ孤立、山上の円教寺（姫路市書写）で陣を固めた。

　織田か、毛利か。歴史は官兵衛の先見性を証明した。黒田家は、広峯神社（同市広嶺山）から各国に出向く布教師「御師（おし）」と深くつながり、その情報網が彼の判断を助けた。

　有岡城は落ち、官兵衛は救出された。難敵の英賀城（同市飾磨区英賀宮町）などを次々に攻略。姫路城を秀吉に譲り、国府山城（同市飾磨区妻鹿）へ移った。姫路は織田軍の重要拠点として発展していく。天下は織田へと一気に傾いた。


◆果断

　１５８２（天正１０）年、毛利軍の最前線だった備中高松城を秀吉軍が包囲。さなかに「本能寺の変」が起こる。信長死去の報にうろたえる秀吉を彼はさとしたという。「運が開けてきましたな」と。

　最大の好機は危機の中にあった。秀吉軍は即座に毛利軍と和睦し反転。世にいう「中国大返し」によって明智光秀を討ち、秀吉は天下人への階段を上り始める。官兵衛の献策が時代を動かした瞬間だった。 　

　　

元ＣＣＤ職員　エドワード・ナカムラさん（８８歳）
「アメリカの関心は、共産主義の広がりに移っていました。
ソ連との冷戦状態から、緊張関係が高まっていたからです。」

ＣＣＤに闇市の情報を報告していた、川田隆さん。
川田さんも、共産主義を警戒するよう命じられていました。
少しでも疑わしい情報は、報告を求められたといいます。

元検閲官　川田隆さん（８７歳）
「共産党、左翼の動きですね。
動きと党員の動向。
ことごとく報告しましたね。
ほとんど集会は、ことごとく。
そうではないだろうと思うものまで報告してあります。」

JUNSKY ‏@junsky2010 15時間
クロ現「知られざる“同胞監視” ～ＧＨＱ・日本人検閲官たちの告白 ～」を見た。
@junjunkoko
私も先ほど深夜の再放送を見ました。まさにNSAに繋がっている！
しかし、米国の情報公開法で60年ぶりに？公開されたからこそ判明した。　日本の秘密保護法では「永遠の秘密」になる
2013年11月6日 - 0:46

JUNSKY ‏@junsky2010 14時間
NHK総合 00:14 クローズアップ現代「知られざる“同胞監視”～ＧＨＱ・日本人検閲官たちの告白」
@NHK_GTV
日本共産党の集会や党員の動向も検閲官の業務として命令されていたとの証言が放映された。これが現行憲法下で実行されたと云う。民主化促進の名目のもとにスパイ活動が！
2013年11月6日 - 0:51

JUNSKY ‏@junsky2010 8分
【NHK】「クローズアップ現代」
@junjunkoko
きのう（11/5）放送のクロ現「知られざる“同胞監視”～ＧＨＱ・日本人検閲官たちの告白～」。 番組の内容を読むことができる「放送まるごとチェック」をアップしました。
http://nhk.jp/S02ygI#nhk_kurogen … …
2013年11月6日 - 15:44

【番組紹介リード】
　国際的な批判が高まる、アメリカの情報機関による通信傍受。
電話の盗聴やメールの監視など、大規模な諜報活動の疑惑が浮上しています。
実はアメリカは、占領期の日本でも通信傍受を行っていました。
秘密裏に開封された手紙は、２億通。
その全容は、闇に包まれてきました。
今年（２０１３年）、その実態に迫る、新たな資料が見つかりました。
ＧＨＱに雇われ、検閲を担っていた日本人、延べ４，０００人の名簿です。
　　　（以下、略　番組丸ごとなので、長いです！）
　　上記リンクには番組のビデオ映像へのリンクがあり、
　　取材ビデオ部分の殆ど（15分）を見ることができます。

元沖縄県知事
「お金は怖いですよ、すごく。人の魂を簡単に買い取ることが可能ですからね」

４０年たっても失業率や県民所得は全国最低レベル。
国からもたらされるカネへの依存が深まり自立に向けた確かな展望は開けていません。

前村長
「『沖縄をこんな状況にさせたのは誰だ』って言いたい気持ちでいるんですけどね」

「基地とカネ」の構図はどのように生まれ広がっていったのか。
そこからどう抜け出していくのか考えます。

前の年度より６００億円余り増額され２９００億円を超えた沖縄の振興予算。

どう使うのか４月に入ってからも会議が続けられていました。
実はまだ１２３億円の使い道が決まっていないのです。
予算をむだづかいせず県の将来につながる事業を考えるのに苦心していました。



沖縄県商工労働部　平良敏昭部長
「（国の振興予算が）２９００億までいくとは全く思っていなかったです。国にはいろんな思惑があるでしょう。でも国は国の思い、沖縄は沖縄の思いでやればいいと思うんで」


●沖縄振興策　“基地とカネ”の構図

過重な基地負担を背負う沖縄に対して政府が投じる多額の振興予算。
いわゆる基地とカネの構図が鮮明になったのはアメリカ兵による少女暴行事件がきっかけでした。
沖縄県民の反基地感情は頂点に達しました。
沖縄の基地が維持できなくなるのではないか。
政府は対応を迫られました。



事件の翌年に就任した橋本総理大臣は１人の元官僚を沖縄との交渉役に選びました。
下河辺淳元国土事務次官です。
今回、ＮＨＫは下河辺さんが当時作った手書きのメモを発見しました。
沖縄が要望する具体的な振興策を国を挙げて行うことが基地問題の解決につながると書かれています。
橋本総理との間では振興策の額についても話し合われました。

下河辺淳元国土事務次官
「総理、みんながびっくりするような額でないと意味がありません」

橋本総理大臣
「それはいくらなんだ？」

下河辺淳元国土事務次官
「５０億です」



このやり取りの５日後橋本総理は当時の大田知事と会談。
提示された５０億円の振興策を大田知事は受け入れました。
さらに政府は普天間基地の移設問題でも振興策を全面に打ち出します。
内閣官房長官を務めた野中広務さんです。
沖縄の振興策に深く関わった一人です。

　元内閣官房長官　野中広務さん
「沖縄で軍事的に残されている問題を少しでも片づけていく。だからそれには必要な公共事業もやらなくちゃならない、それが振興策に変わっていくというようになってきたわけですね」




振興策を条件に、基地の県内移設を受け入れるべきか。
平成１０年に行われた県知事選挙では、この問題が最大の争点となりました。
県内移設にあくまで反対の立場を明確にした大田知事。
一方、対立候補の稲嶺氏は経済発展から取り残されている沖縄には、振興策が必要だと訴えました。

県民
「やっぱり国とパイプを取ってもらって、経済の打開をやってもらいたいですね」

選挙は稲嶺氏が勝利。
県民は政府の振興策に沖縄の未来を託したのです。



元沖縄県知事　大田昌秀さん
「お金は怖いですよ、すごく。
人の魂を簡単に買い取ることが可能ですからね」



これ以降、基地に関連する新たな振興策が次々と立ち上げられ、多額の予算が沖縄に投入されました。



基地がある嘉手納町に整備された公共施設。
入り口に住民たちが作ったレリーフがあります。
振興策に関わった政府関係者が飾られているのです。
その一人、岡本行夫さんです。
首相補佐官として各市町村の要望を聞きながら配分される金額の調整などに当たっていました。

しかし、振興策で作られた施設の中には自治体の大きな負担になっているケースも出ています。
宜野座村に１０年前２１億円かけて建設された海水を使った入浴施設です。
アジア最大級をうたいオープンしましたが利用者の多くは地元のお年寄りで累積赤字は１億５０００万円に上っています。

施設職員
「こんなにマイナスが大きいんであれば、『負の遺産になってはいませんか』って問いたいです」

基地とカネに翻弄されてきた沖縄。
投じられた巨額の予算が沖縄の自立につながったのか今、改めて問われています。



元内閣官房長官　野中広務さん
「何のために沖縄県民をこのような形にしてしまったんだ。沖縄県民の中にも『もらわにゃ損だ』『この時とっとけ』『この時やっとけ』という気持ちを常に大きくしてしまったということをね、やっぱり政治が悪かったんだと」




前宜野座村長　浦崎康克さん
「『沖縄にはお金を与えておけばＯＫするよ』という雰囲気を作らせてしまったのは沖縄かもしれませんけれども、でも『沖縄をこんな状況にさせたのは誰だ』と言いたい気持ちでいるんですけどね。“自立”いい言葉ですけど、見いだせきれない」

（以下略）

http://www.nhk.or.jp/gendai/kiroku/detail02_3197_all.html


から御覧ください。