Author:稲美弥彦(russki83mirovoi9)
ロシアやイラン、中国などの反欧米国家に関する情報等について説明して行きます。
国内、韓国、欧米メディアの批判や交通政策などについても語ります。
◆〔特別情報１〕
トランプ大統領は5月２５日夕、新天皇即位後初の国賓として専用機で羽田空港に到着する。
２８日まで日本に滞在する。
２６日午前は、千葉県茂原市のゴルフ場で安倍晋三首相と自慢の「腕前」を競う。
同日夕には東京・墨田区の両国国技館で大相撲夏場所・千秋楽の取り組みを桟敷席から観戦し、優勝力士の表彰セレモニーでは、大統領自ら土俵に上り、「トランプ杯」を授与する。
その後、東京・六本木の炉端焼き店で安倍晋三首相主催の非公式夕食会が催され、２７日午前は、令和時代初の国賓として皇居で天皇・皇后両陛下と会見する。
終了後、東京・元赤坂の迎賓館で安倍晋三首相と日米首脳会談に臨み、午後に安倍晋三首相との共同記者会見が行われる。
同日夜は皇居・宮殿での宮中晩餐会に出席。２８日は海上自衛隊・横須賀基地でいずも型護衛艦「かが」を訪問する。
トランプ大統領は、２０２０年の大統領選挙、安倍晋三首相は、次期参院議員選挙を前に「外交力」を印象操作する下心が透けて見える。
けれども、米国メデイアは、安倍晋三首相に対して、「過剰接待だ」と厳しい批判の矢を放っている。
山尾志桜里議員のこの暴言が事実ならば、立憲民主党は党として山尾議員に注意をするべきでしょう。丸山議員とは事情が違いますが、公人が私人に暴言を吐くような行為に寛容であってはならないのです。
— なうちゃん (@nauchan0626) 2019年5月16日
酔っ払った「山尾志桜里」に罵倒された夜（古谷経衡） https://t.co/arAjPUGZsT #デイリー新潮
一度、狂頭オザシンが「国民民主党、社民党、共産党で野党共闘！」って言ってて草生えた。勝手に頑張れよwwwww立憲民主党支持者に攻撃してくんなよwwww
— 高山創一郎 (@Soichiro_TKYM) 2019年5月12日
◆〔特別情報１〕
「現在の日米首脳は『なぁなぁ』の関係の『形だけの友人』に見える。相撲やゴルフで親密ぶりをアピールするだけで、国民はがっかりするばかりだ」「日本の北朝鮮への外交姿勢も、現在は米国追従一辺倒のように映る。拉致や核・ミサイル問題、食糧などの人道支援については、日本が責任を持って、判断し行動してほしい」「『仲良くすること』と『意見を伝え、利害の違いをお互いに理解すること』は同時にできるはずである」－これは、朝日新聞5月２３日付け朝刊「１４面オピニオン欄」に掲載された「高校教員 松本英也先生」の投書の一部である。(※FBに全文掲載)
トランプ大統領が令和改元後初の国賓として、２５日午後にメラニア夫人とともに専用機で東京に到着するのを控えて、安倍晋三首相の「無為無策・抱き付き外交」「底上げ・厚化粧・国民有権者への印象操作」塗れの本質をズバリ指摘した立派な名文だ。
米中貿易摩擦の煽りを受けて日本経済が、よほど危機に瀕しているのか、日本銀行（黒田東彦総裁）が、上皇陛下と小沢一郎衆院議員に委ねられている「ＭＳＡ資金」運用益から「１５０兆円を資金調達して欲しい」と頼んできた。
これに対して、上皇陛下のごく近くにいる吉備太秦によれば、「根本的な問題が解決しないうちは、ドブにカネを捨てるようなものだ。だから、断った」という。
◆〔特別情報１〕
米中貿易摩擦の煽りは、米国ブランドの半導体の部品を担っている日本の企業も出荷停止とならざるを得ず、日本のハイテク産業をも直撃する。
たとえば基板にインテルのcpu（コンピュータの制御や演算や情報転送をつかさどる中枢部分。中央処理装置）が乗っていて、その周辺に村田製作所の総セラミックコンデンサーのセキセラが乗っているとすると、それも出荷出来ない。
コンデンサーとかテーコーは、cpuの保護部品で欠かせないものなのだが、日本のものが多く使われている。
いまはまだいいとしても、電子部品は、納期に3か月くらいかかるため、この米中貿易摩擦による出荷停止の事態は、これから3か月後くらいから大きな影響が出てくる。
まるで第3次世界大戦前夜の状況に、打つ手がない安倍晋三政権を根底から揺るがし、参院議員選挙で大敗北もあり得る。
上皇陛下のごく近くにいるコンピュータのプロ中のプロである吉備太秦は、以下のように米中貿易摩擦の煽りを受け止めている。
◆〔特別情報１〕
インドとパキスタンは、「第3次世界大戦」の「４大戦場」（朝鮮半島・中国とインド、インドとパキスタン、中東＝イスラエルとイラン）の1つに数えられている。
このため、「シオニストとアラブ人とのあいだに、イルミナティ・エージェントが引き起こす、意見の相違によって起こるべきである」という計画をイスラエルの情報機関「モサド」が、密かに実行に移しつつあると受け止めなくてはならない。
朝日新聞ＤＩＧＩＴＬは５月１６日午後６時３７分、「ＩＳが『パキスタン州』設立宣言 南アジアで影響力誇示」（イスラマバード＝乗京真知）という見出しで記事を配信した。
この情勢について、以下、パキスタンのあるジャーナリストからの特別最新情報である。
「中国が、一帯一路政策の名の下で、パキスタンのグァデルからトルクメニスタンを通ってヨーロッパとつながる道路を建設している。このことが気に入らない米国やインドが、イスラエルとイランの核戦争を仕掛けている可能性が考えられる。もともとパキスタンからホラサン州に繋がっている地域があり、その地域のなかで独立しようとしていた人たちがいるけれど、彼らを使って仕掛けていることも考えられる。ＩＳによる『パキスタン州』や『インド州』設立などは、いわばテロみたいなものであり、それを日本の大手新聞が報道することは、日本がテロに加担しているのと同じとみなされてしまいかねない。日本で取り上げて報道するほどのニュースではない。むしろ、フェイクといとってもいいほどの、くだらないニュースだ。このニュースはおかしい」
