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はてなキーワード: 要衝とは
中東情勢の緊迫化を受け、トイレットペーパーの供給を不安視する声が上がっている。
Xの反応を見るとトイレットペーパーの買い占めが一部で起きているようだが、日本家庭紙工業会は以下のように発表している。
トイレットペーパーはホルムズ海峡封鎖による影響はございません
●現在海上輸送の要衝であるホルムズ海峡の事実上の封鎖が続いております。トイレットペーパーの約97％は国内で生産されております。またこれらの製品の
原料は、国内回収古紙やパルプであり中東地域に依存するものではございません。
（中略）
●各メディアから取材が多々ありますが、一様に上記内容を回答し、いたずらに消費者の皆様を混乱させるような表現は避けていただきたいと申し入れております。
「トイレットペーパーの約97％は国内で生産されております」というのは、トイレットペーパーの国内自給率が約97％ということだ。
では、実際のデータを元にトイレットペーパーの自給率を計算し、確認してみよう。
「自給率の計算方法 - e-Stat 政府統計の総合窓口」によると、自給率の計算方法は以下の情報があれば算出できる。
特定品目の国内生産量や在庫数量は、経済産業省の「統計表一覧（経済産業省生産動態統計)」で公開されている。
「参考_時系列表 Reference The time series 【2026年 1月分】」から、
トイレットペーパーの2025年1～12月のデータを抽出すると以下のようになる（数量単位はt）。
| 年月 | 月末在庫数量 | 生産数量 | 販売数量 |
| 2025年1月 | 49,000 | 86,652 | 83,739 |
| 2025年2月 | 49,747 | 89,051 | 88,265 |
| 2025年3月 | 51,991 | 100,633 | 98,327 |
| 2025年4月 | 47,553 | 97,032 | 101,420 |
| 2025年5月 | 54,778 | 93,075 | 85,502 |
| 2025年6月 | 58,255 | 92,317 | 88,781 |
| 2025年7月 | 55,639 | 87,357 | 89,896 |
| 2025年8月 | 56,384 | 86,535 | 85,718 |
| 2025年9月 | 57,277 | 93,869 | 92,910 |
| 2025年10月 | 56,571 | 94,833 | 95,484 |
| 2025年11月 | 59,078 | 93,023 | 90,456 |
| 2025年12月 | 51,070 | 91,284 | 98,884 |
| 年 | 生産数量 | 販売数量 |
| 2025年 | 1,105,661 | 1,099,382 |
特定品目の輸入量や輸出量は、税関の「普通貿易統計」で公開されている。
輸入量や輸出量を知りたい品目のコードが分かっている場合は、「普通貿易統計（統計品別表）」にて抽出できる。
なお、トイレットペーパーの品目コードは「481810000」である。
（この品目コードが分からない場合は、税関が公開している「輸出統計品目表（2026年1月版）」で調べることができる）
普通貿易統計（統計品別表）の検索機能を使って品目コードを指定し、
トイレットペーパーの輸入量と輸出量のデータを抽出すると以下のようになる（数量単位はt）。
| 年月 | 輸入数量 |
| 2025年11月 | 3,062 |
| 2025年12月 | 3,230 |
| 2025年累計 | 33,867 |
| 年月 | 輸出数量 |
| 2025年11月 | 56 |
| 2025年12月 | 101 |
| 2025年累計 | 1,148 |
国内消費仕向量 = 1,105,661 + 33,867 - 1,148 - 4,983 = 1,133,397
自給率 = 1,105,661 / 1,133,397 × 100 = 97.55%
・経済産業省や税関が公開しているデータを使って計算し、2025年のトイレットペーパーの自給率が約97％（97.55％）であることをあらためて確認できた
・この調査方法を用いることで、トイレットペーパーに限らず任意の品目の自給率を誰でも調査し、分析することができる
おわり
いやトップが一回死んで、次のトップのモジタバ氏も生死不明なんで革命防衛隊が実権握ってるぽいのは確度高そうだけど
補足：
中東のエネルギー輸送の要衝・ホルムズ海峡が事実上封鎖される中、イランの革命防衛隊が“安全な回廊”と称する航路を設置したと、イギリスの海運情報会社が明らかにしました。
イギリスの海運情報会社・ロイズリストによりますと、ギリシャの貨物船が20日、事実上の封鎖が続くホルムズ海峡を通航したということで、ほかにも9隻の通航が確認されています。
https://news.ntv.co.jp/category/international/512b9ebb88b94b75b2de163d0abbb038
米国のイラン攻撃、世界経済に暗雲 スタグフレーションのおそれも
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写真・図版
2018年12月21日、ホルムズ海峡を通る石油タンカー=ロイター
米国とイスラエルによるイラン攻撃に端を発した中東情勢の緊迫化により、日本と世界の経済にも暗雲が立ちこめている。中東からの原油輸送の要「ホルムズ海峡」で船舶の運航が止まるなどし、原油価格は急騰した。混乱が長期化すれば、景気が低迷する中で物価高が進む「スタグフレーション」に陥るおそれがある。
原油価格が一時12%急騰 日経平均は終値793円安 イラン攻撃で
イランは世界有数の資源国だ。米エネルギー情報局（EIA）によると、確認済みの原油埋蔵量は2023年時点で世界で3番目、生産量は石油輸出国機構（OPEC）の中で4番目に多かった。天然ガスの埋蔵量も世界で2位だ。
イランとアラビア半島の間には、エネルギーの海上輸送の要衝であるホルムズ海峡があり、EIAによると世界の原油消費量の約2割が通過する。今回の事態を受けて海峡での船舶の運航が止まったとの情報があり、米国産WTI原油の先物価格は1日、一時1バレル=75ドル台と約8カ月ぶりの高水準をつけた。
原油は各種燃料や幅広い化学製品の原料となっている。原油価格の高止まりは原材料価格や輸送費を押し上げ、モノやサービスの価格の上昇圧力となる。ホルムズ海峡の航行が短期間のうちに再開されれば、影響は限定的とみられる。ただ、事態が長引けば、インフレと景気減速が共存する「スタグフレーション」に各国が陥る引き金にもなりかねない。
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トランプ米政権による高関税政策は物価を押し上げる効果の一方、景気減速への懸念から原油価格は下落傾向にあり、インフレ加速を一定程度抑えてきた。
国際通貨基金（IMF）は1月公表の「世界経済見通し」で、エネルギー価格の低下傾向が続き、25年に推計4.1%だった世界のインフレ率が、26年は3.8%、27年は3.4%へと鈍化していくとの見方を示していた。26年の世界の経済成長率を3.3%と見込み、昨年10月の前回発表時点から0.2ポイント上方修正したところだった。
アジア諸国、悪影響も大きくなるおそれ
原油価格の高騰が続けば、世界のインフレ抑制や経済成長に水を差すことになる。日本を含むアジア諸国は、欧米に比べて中東産原油に頼る割合が高く、悪影響も大きく出るおそれがある。日本は政府補助金の効果でエネルギー価格が押し下げられてきたが、その効果もそがれかねない。
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緊迫するイラン情勢を受けて、日経平均株価は大きく下落した=2026年3月2日午後3時33分、東京都中央区、堀篭俊材撮影
米連邦準備制度理事会（FRB）や欧州中央銀行（ECB）は24～25年に利下げを進めてきた。FRBのパウエル議長は、1月の記者会見で「関税引き上げの影響が薄まれば、インフレ率は2%に向かって再び下降し始めるだろう」と話していた。
ただ、原油高騰に押される形でインフレが再燃すれば、さらなる利下げは遠のく。FRBはむしろ利上げも視野に入ってくる可能性がある。
イランに対する米国とイスラエルの軍事攻撃が国内外の経済や日本銀行の金融政策に与える影響などについて、マクロ経済に詳しいSMBC日興証券チーフエコノミストの牧野潤一氏に聞いた。
「日本は中東の原油に依存しており、ホルムズ海峡封鎖がどの程度厳しくなるのかが懸念材料だ。ただ、日本経済が景気後退に陥るのは、原油価格1バレル=175ドルが1年以上続いた場合という計算だ。国内には約8カ月分の原油の備蓄があり、原油価格が上がっても国内経済に波及するまでにはタイムラグがある。2日朝も、米国産WTI原油の先物価格は70ドル台までしか上がっていない」
――2日の東京株式市場では、日経平均株価が1000円以上下げる場面もありました。
「逆算すると、株式市場は原油価格が100ドルまで上がると織り込んでいる。実際には70ドル台なので、不確定要素はまだまだあるが、現時点ではかなり先のリスクまで織り込んでいる」
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「ドル円相場を日米の金利差から考えると、日本銀行による利上げが後退したとみられたのではないか。地政学リスクが漂う中で積極的に利上げするというのは考えづらい。設備投資が弱まったり、インフレが起きて消費が弱くなったりするおそれがあるので、日銀は様子見せざるをえない局面に入ってくるのでは。急いで利上げする必要はない」
「2026年度の実質GDPの成長率は、民間予測で0.9%とされている。原油価格が1バレル=175ドルに届かず、120ドルでも減速はありえる。中東情勢の緊迫化が年央まで長引くようなら、景気減速を避けるために補正予算を組まないといけなくなる可能性はある」
「米国は中東の原油への依存度が低く、日本以上に影響は限定的ではないか。米国内での石油消費のうち、中東の原油は2、3%くらいしかない。原油価格が上がってもGDP全体で見れば大したことはない。米国の経済は底堅く、中東情勢の影響が長引いたとしても金融政策や財政政策で影響を抑えられる」
「物価高対策の帳消しも」イラン攻撃で原油急騰 日本経済への影響は
カーナビの地図である程度広範囲の縮尺だから県庁所在地と敦賀とか宝塚、豊田といったある程度交通上重要な土地しか書かれていないと思われるのに、そのなかでなぜか十和田村が載ってる。
dorawiiより
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郊外化という定義に照らして考えるのであればあなたの意見はおかしい。元増田が言っていることはむしろ地方都市の都心化だろう。
この元増田の考え方に倣えば、単に都心に接続するという既存の鉄道路線に与えられている主役割を、交通要衝の再開発を通してラッシュ時以外の鉄道利用人口の増大と路線の活性化という役割へと置き換える(=リプレイス)ことになり、準郊外の要請する定義である新しい道路、路線を敷くことに相当する。
今まで通勤通学遊びで数十分かけて都心に集まっていた人々は新しい生活様式を覚えて少しずつ変容していく
家で働けるなら買い物も手近で済ませたいのが人の性、ベッドタウンにほど近いが車は使わずに行ける駅前商業施設が既存のものからリプレイスされていくだろう
具体的には大きい本屋は駅前商業施設に集約され、都心にはむしろなくなる
ハッキリ現れてくるのが本屋というだけであってハイブランドになりきれないアパレルも同じ道をたどるだろう、例えばGAPとかユナイテッドアローズとか
家電量販店も都心に集まる意義は薄れていくだろう、インバウンド需要などのニーズは不変ではない
都心に強い大手家電量販店が郊外に出店するのは売上ではなく収益のためである
こうした駅前商業施設を中心に置くサテライト都心が関東広域数か所に集約され、住民の取り合いの競争がより高まる
大宮駅前みたいなのはまあ別格として、そこからワンランク落ちるところの駅前都市平均レベルがぐーっと上がる感じだと思ってほしい
私が想定しているのは明日大型商業施設がオープンする所沢駅前で、都心には数十分かかるが買い物にはその半分もかからないようなエリアで、このあたりには新所沢駅にパルコと小手指駅には大型の西友小手指店があり意味もなく分散されていたがともに閉店し、これが交通の要衝である所沢駅に集約されたわけだ
意味のない分散は地域の発展に貢献してきたが成熟したり役割が変わった現今の環境には非効率な移動を強いられ適さない
これが買い物に行くなら一箇所に行けばいいとなるわけでみんながハッピーになれる上に秩父や川越、何なら東京都でも清瀬や東村山あたりからなら都心に行くより安くて速い
今後は鉄道各社がこうしたサテライト都心を周辺自治体と連携して強力に推進していく
コロナ渦で鉄道会社は鉄道の収益だけでは危ういことを実感しただろう、さらに人口減少が重なるために都心ですら営業係数の悪化は避けられない
省人化は人の集まる都心も例外ではない、ワンマン運転では飽き足らず、自動運転によるゼロマン運転も現実味を帯びてきている
もちろん現段階では整った状況(東北新幹線を想定している)でのみ成立するものだがこれをテストケースとして都心の鉄道全てを自動運転化するのは既定路線だろう(私が死んでるくらいには先の話として)
結局何が言いたいかというと、鉄道各社の利益追求姿勢とそれに賛同する企業の思惑により都心の利便性が関東広域に分散化されるということだ
通勤ラッシュも、都心の溢れんばかりの人の波も、その多くは東京都心に籍を置かない浮動人口の与える影響が大きいもの
サテライト都心が便利になればなるほど、都心は差別化してより高い山を築くしかない
背伸びして都心に居座ってた企業も無理してオフィスを構える必要がなくなる
よかったですね
ロシアがウクライナに全面的な軍事侵攻してから2月24日で丸2年になる。ウクライナでは東部や南部の要衝を中心に今も激しい戦闘が続き、兵士や市民の犠牲は日々増え続けている。間もなく3年目に突入する戦争の終わりが見えない中、現地の世論調査では「停戦のために領土を諦めることもあり得る」という意見が以前よりも増えているという。
侵攻から2年 終わりの見えない戦闘 ウクライナ人の領土断念という「不確かな選択肢」の意味 #平和を願って（Yahoo!ニュース オリジナル 特集） - https://news.yahoo.co.jp/articles/66d439bc9f441d58e3b6e0b5c638751a0e51a764
デンマークといえば、みんな大好き「（植民地とかではない）メインの領土が大陸にあるのに首都が島にある」2か国のうちの1つだけど（もう1つは赤道ギニア）、確かに「現在の」地図を見れば、首都コペンハーゲンはずいぶんと端っこにあるように見える。だが、コペンハーゲンはもともと国土の中心にあった。現在のスウェーデン南部スコーネ地方はもともとデンマーク領だったが、17世紀に戦争でスウェーデンに奪われたのだ。つまりコペンハーゲンは、ユラン半島とスカンジナビア半島南端部というメインの2つの領土をつなぐ、ちょうど真ん中の位置にあったことになる。仮に東北地方がソ連に奪われていたら、東京はずいぶん国土の端っこにあるように見えるのではないだろうか。
言うまでもないだろう。仮に将来南北統一が実現したら、ソウルは統一コリアのど真ん中に位置することになる。
これも言うまでもない。独立当時のアメリカは東部の13州しかなかった。13州のうちの北部と南部のあいだの妥協案として南部に新しい首都が作られたが、地図を見ると、まあ、「真ん中よりちょっと南」の立地と評価できるのではなかろうか。
ソフィアはずいぶんと国土の西側に偏っているが、本来はそこが国土の中心になるはずだった。20世紀の初頭、オスマン帝国領バルカンに残されたマケドニア地方を周辺の3カ国が虎視眈々と狙っていた。セルビア語とブルガリア語の中間のような言葉を話すその地の住民を、セルビアはセルビア人と呼び、ブルガリアはブルガリア人と見做し、ギリシャはスラブ化したギリシャ人の裔であると主張した。二度のバルカン戦争を経て、その地方は主にセルビアとギリシャの間で分割される（このオスマン領マケドニアのうち、セルビア領になった部分が現在の北マケドニア共和国）。……そう、ブルガリアはマケドニアという果実を得られなかったのだ。仮に幻の「大ブルガリア」が実現していれば、ソフィアは「大ブルガリア」の中心部に位置することになっていただろう。
オーストラリアはもともと1つの国だったわけではなく、オーストラリア大陸に作られたいくつもの植民地が寄り集まって独立した国だ。独立するときに二大都市のシドニーとメルボルンのどっちを首都にするかでモメたので、その2都市の間に新しい首都を建設することにした。つまり、国土の中心ではないが、二大都市の中間に首都があるということだ。まあ、オーストラリアの文字通りの中心、人住めなさそうだもんね……
交通に便利なパナマ地峡に街（パナマシティ）が作られる→交通に便利すぎて街のそばに運河が作られる→アメ公が大西洋と太平洋をつなぐ運河の支配権を欲しがる→運河地帯の住民による独立運動を煽ってコロンビアから独立させる、という経緯で作られたのがパナマ共和国。つまり首都のまわりが国土になるように切り取られた国なので、国土の真ん中に首都があるのは当たり前なのだ。
ブラチスラバは国土の端っこにあり、立地的にはほぼウィーンである。スロバキアというのは、元々「ハンガリー王国北部でスラブ系言語を話す人たちが集住しているところ」に過ぎず、伝統的な行政区画を持っていなかった（これは「オーストリア側でスラブ語話者がいっぱい住んでるところ」に過ぎなかったスロベニアと同じ。この2つの国名が似ているのは偶然ではなく、両方とも「クロアチア」みたいに伝統的な地域名を持っていなかったので、それぞれが「スラブ人の土地」と名乗った結果なのだ）。それが第一次世界大戦のドサマギでハンガリーから分離したわけだが、当然「どっからどこまでがスロバキアか」という合意があるわけではなかったので、チェコスロバキアとハンガリーによる実力での分捕り合戦になった。その中で、「大都市（当社比）だし交通の要衝だから、スラブ人率は低いけど占領しとこうぜ！」となって占領されたのがポジョニ、のちのブラチスラバである。ブラチスラバはあまりに「国際色」が強すぎたので（20世紀初頭の時点で人口の4割がドイツ語話者、4割がハンガリー語話者）、国土の中心にあってスロバキア民族運動の拠点でもあったマルティンにスロバキアの首都を遷そうぜ！ という議論が戦間期に行われたのだけれど、結局ブラチスラバが首都として維持された（ところで日本語版ウィキペディア、マルティンの記事名が「マルチン」になってるな。確かにスロバキア語ではtiと綴ると「チ」と読むけど、Martinみたいな外来語の場合は「ティ」の音が維持されるんだよ！）。
島国といっても、メインの島が1つなのか、複数なのかでだいぶ違ってくる。というのは、小さな島がたくさんある国だと、まずもって「国土の中心かどうか」というよりも「島のデカさ」で首都が決まることがありえるからだ。そりゃ、真ん中にある小島よりも、端っこにある大きな島に首都置きたいよね……典型的にはトンガとかがそうで、南端にあるトンガタプ島のヌクアロファに首都が置かれている。あるいは、「大きな島＋小さな島」の組み合わせでできている国は、たいてい大きな島の方に首都がある。バレッタ（マルタ）とか、バセテール（セントクリストファー・ネイビス）とか、セントジョンズ（アンティグア・バーブーダ）とか、ポートオブスペイン（トリニダード・トバゴ）とか……（元増田が挙げてるニュージーランドは例外）
では、メインの島が1つしかない国はどうだろう？ これなら「国土の中心」も定義しやすい……あれ、意外と首都の位置偏ってんな。元増田が挙げてるアンタナナリブ（マダガスカル。ちなみにマダガスカル語ではoと綴ってuと読むので「アンタナナリボ」は間違い）は確かに真ん中ら辺にあるし、ダブリン（アイルランド）やダグラス（マン島）やディリ（東ティモール）やアロフィ（ニウエ）やポートルイス（モーリシャス）やスリジャヤワルダナプラコッテ（スリランカ）もギリギリ真ん中辺りと言えるかもしれないけど、台北（台湾）もハバナ（キューバ）もキングストン（ジャマイカ）もレイキャビーク（アイスランド）もマナーマ（バーレーン）もヌーク（グリーンランド）もヤレン（ナウル）も島の端っこの方にあるな……首里、沖縄本島の中心都市として見ると南すぎるけど、奄美～先島までの琉球王国の首都として考えると割と中心に近くて草。
首都の立地はよくよく考えますよね。ここは盆地で長らく中央集権国家だったから真ん中に首都があるやろとか、端っこの部族が全土を統一したから首都は端っこにあるんだよとか、東部は原生林が多いから人口の多い都市は西部に偏ってるんだよとか、港町を中心に発展したんだよとか、そういうことを地図描きながら妄想するだけですごい楽しい……だから元の「首都が国土の中央部にないのはおかしい」っていうツッコミは全然理解できないっていうか、変な形の国作って変な場所に首都置くのが楽しいんやんけ、となってしまうよね……
・産直市場
→似たような展示ばかり驚く。昔の田舎の暮らしって同じだよな。
→全く同じでびっくりする。北海道から沖縄までそこまで代わり映えしないよな。
→10か所も回ればパターンが同じなのが見えてくる。都会のように金かけられないから仕方ないね。
・道路
→舗装って全国同じだから全く同じ景色に見える。ガードレール、カーブミラー、白線、全部同じ。
・お城、神社仏閣
→観光の目玉にしてるけどそこまで変わらないよなあ。教科書でやったとこだ程度。
・温泉街
→同じすぎて恥ずかしくないの？ってレベル。
→展示内容が全国ほとんど同じで驚く。わかったことだけ書くしかないからしょうがないね。
→だいたい同じ。時代が同じだと違う人物なのに書いてあることが似通ってたりする。
→昔の交通の要衝って今は何もない、同じような場所だよな。立札に書いてあることもだいたい同じ。
・絶景
んで震災以降は復興って言って隣の宮城はどんどん盛り上がってきてるってのに、それ以上に復興支援受けてるはずの福島はなーんもない。
なんでなんもないかって、そりゃあ元からなんもねえから！！原発ありきでお金があっただけなので、そこから原発なくしたらそりゃもう貧困まっしぐらよ！
一部の観光地だけは憐んでくれてるのか人が結構きてるみたいだけど、福島県なんてそもそも観光地よりもなんもないクソ田舎面積が圧倒的に上だからな。
すでに比べといてなんだが、交通の要衝仙台を軸とする巡りやすい観光地がある宮城とは、比べるとかバカバカしいくらい少数の観光地同士が連携できてないのも超痛いわ。
それをずっと原発マネーでなんとか誤魔化してただけなのに、「福島県は見所いっぱい！『うつくしまふくしま』です！！」とか言っちゃってたの。今からすればバッカじゃねえのって言われて当たり前。
そして俺は仙台に移り住んだ。裏切り者と言う奴はいない。そもそも若者は大半が震災以前から関東か仙台に移ってるからなww
マジ限界県。
大河ドラマでよく出てくる交通の要衝。西濃の人は東濃と中濃の人とほとんど交流がない。地図を見ると西濃から岐阜市を通らず中濃に抜ける道はほぼなく、東濃には愛知を経由したほうが早いのでほぼ他県である。
高速道路で飛騨の下呂温泉に行こうとすると東濃の中津川ICで降りるよう標識で案内される。高い山があり気温が低く雪が多い。古い街道と町並みがある。長野の仲間にされてたこともある。木曽路や飛騨路は山の文化。飛騨も西濃とは隔絶されている。
3中濃
分割の残りカス。関市美濃市郡上市は長良川の文化、美濃加茂市は木曽川の文化、美濃加茂対岸の可児市はなぜか東濃にされている。実は岐阜県は郡上市を北濃地区とする6分割もありそれだと可児市は中濃になる。いずれにしても中濃はバラバラな残りを無理やりくっつけただけである。
露民間軍事会社ワグネル、ウクライナ東部要衝バフムトに大規模攻撃開始 「10日に撤退」表明も短期間の制圧可能とみて
https://news.yahoo.co.jp/articles/d950a7e70ea7eae70ad13bbbb90080274fb74972
鈴木一人
3時間前
プリゴージンの狙いは5月9日の「戦勝記念日」にバフムト占拠という戦果をあげて自らの実力を誇示し、プーチンや国防省に対して交渉力を高めるというところにあるのだろう。それゆえ、もしうまくいかなければ5月10日に撤退すると宣言し、どちらに転んでも大丈夫なようにするつもりだったのだろう。まあ、どっちにしても弾薬が足りないことには変わりなく、ここで使い果たして10日に撤退しても、すぐに補給が戻るわけではない
そんなバカな。
まずロシアが弾薬不足って証拠がない。英米の分析はただの妄想。
プリゴジンが正直にペラペラ喋るか。どんだけお人好しになんだよ。
ただショイグとは仲が悪い。というかショイグ自体が不人気らしい。
西側の武器は壊れているのではなくロシアに歯が立たない。GPSをジャミングされている。
以上のように全く当たっていない。
どこをどうすればこんな妄想ができるのか？
アメリカが歯が立たない。
G６がやっても負けている。
おまけに弾切れ。
そもそもロシアは理由もなくウクライナを攻撃していない。そんな衝動的なら１年持たない。
確実に勝てますか？
ロシア軍のバフムートでの攻撃力「尽きつつある」 ウクライナ軍
2023.03.22 Wed posted at 07:37 JST
https://www.cnn.co.jp/world/35201543.html
ただ日本語では表記が揺れるが、ここでは、アルチョモフスクとする。
まずPMCワーグナーの発表するところではすでにアルチョモフスクの７０パーセントは掌握。すでに中心部はロシアが掃討に入っている。日本でも中央で旗を振っている映像が流れた。
ウクライナの人数は１万人。
ウクライナはバンザイアタックか民間人を攻撃するかしかできない。
そもそもアルチョモフスクにこだわっているのはアメリカ。命令しているのもアメリカ。
したがってあとは全滅か降伏か。
（ＣＮＮ） ウクライナ東部の要衝バフムートにいるウクライナ軍の少佐は２２日までに、バフムートの戦況は依然として極めて難しいものの、ロシア軍は「攻撃力」を失いつつあるとの見方を示した。
この文章はおかしい。ロシアにおされているのにロシアの攻撃力がなくなるのか。説明が全くない。
マキシム・ゾリン少佐はＳＮＳ「テレグラム」の自身のチャンネルに「ウクライナ軍の主な任務は物資の供給や負傷者の退避を可能にするルートを維持することだ」と書き込んだ。
これは補給も撤退もできない。そういう連中がロシアに勝てることはない。
そもそもマキシムゾリンはネオナチ、バンデライナであり、一回負けて捕まって捕虜交換でウクライナに戻っているマキシムゾリン元司令官ではないか。それだと全く信用できない。
ＬＧＢＴ活動家を敵視してWOKEに染まらず、国民を分断しなかったこと
優れた継戦能力 多連装ロケット砲と供給能力、資源 そして技術
高精度ストライクにより大砲で「狙撃」レベルで相手を破壊できるためムダ打ちがないこと。
略奪どころか占領するとすぐ食料や医薬品を供給。カディロフのチェチェンも配っている。このため市民から支持されていること。
今のところこの辺がG7では無理。
