2014.12.11 (Thu)
特定秘密保護法に反対する奴等はスパイだ
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本当に腹が立つので、少し刺激的なタイトルにした。
朝日・毎日・ＮＨＫの反日メディアトリオは特定秘密保護法、集団的自衛権行使に大反対のキャンペーンをしている。
１0日零時に成立した特定秘密保護法は国民が政府の秘密を暴けないとか、一市民が法律違反でひっくくられる戦時中の治安維持法の再現だと騒いでいる。
首相官邸周辺は何百、何千かの市民や若者たちのデモ隊が反対の声を上げていると映像を流す。
どうやら、日本中が反対している悪法らしい。
しかし、これってオカシクネ？
と２チャンの言い回しを真似をしてみる。
オマイラ 中国のスパイかよ・・・と。
日本にはスパイ法がなくて「スパイ天国」だと言われてきた。
安倍首相が日本版ＮＳＣを立ち上げて国の危機管理を強化した。
特定秘密保護法もその一環である。
日本にスパイ法が無い事を保守ブロガー達は長年指摘して来た。
返り咲いた安倍首相がようやく「スパイ天国の汚名」を晴らそうとしている。
ところがテレ朝、ＴＢＳ、ＮＨＫの反日テレビ局は特定秘密保護法絶対反対のメディアスクラムを組んで無知なＢ層を誑(たぶら)かそうとしている。
TBS「NEWS23」(2014/
漏えい厳罰 秘密保護法施行
「秘密が拡大する」消えない疑念
ナレーション
「選挙の応援で主が不在な官邸前で特定秘密保護法の施行に反対するデモが行われた。
「戦争反対！戰爭反対！」
特定秘密
この法律で戦争が起こるとでもいうのか？
バカバカしい。
むしろ戦争を抑える法律だろう。
デモ隊の中には「新聞労連」という幟がある。
やはり左翼新聞の政治ゴロが暗躍しているのだ。
去年12月の採決のVTRを見せる。もう見飽きた。
議長に詰め寄って議長席に飛び上がる野党議員。白 眞勲議員の顔も見える。
ナレーターは「強行採決」だと言う。
特定秘密
特定秘密保護法は防衛、外交、スパイ防止、テロ防止の4分野で特定秘密を指定し、違反した公務員や10年以下の懲役、秘密を漏らすよう教唆・煽動した民間人も5年以下の懲役。
街を歩いている一般市民がこの法律に違反する筈はないのだから、何を大騒ぎしているのか皆目分からない。
政府内部の身内によるチェックでは歯止めにならないという。
部外者に特定秘密を開示したら秘密でも何でもなくなる。
弁護士、大学教授らの反対の声のインタビュー。
特定秘密
先月18日の同番組で安倍首相をスタジオに招いて岸井成格が「国民生活や報道に影響はないのか」と睨みつけるようにして安倍首相に迫った。
特定秘密
安倍首相もいささかムッとして・・・
安倍首相
「特定秘密保護法というのですね、これはまさに工作員とかですね、テロリスト、スパイを相手にしてますから、国民には基本的にこれにはまったく関係が無いんですよ！
これは施行してみればわかりますよ。報道が抑圧される、そんな例があったら私は辞めますよ！
そんな例があったら」
その通りだ。
安倍首相の真意がどうして分からないのだ。
ナレーション
「法律が今後どのように運用されて行くのか、国民全体で注視していく必要がある」
岸井成格
「この法律の問題は秘密の定義が非常に曖昧で範囲が広い。特定秘密は安全保障に留まらず、スパイとかテロの防止とか、つまり治安の問題にまで広がる恐れがある。秘密の範囲が際限なく広がるおそれがある。もうひとつは官僚組織の暴走の恐れが気になる。我々メデイアは取材する時本当に委縮する。取材しづらくなる。ということは国民の知る権利が非常に侵害される恐れが大きい」
「おそれがある」のではなくて最初から範疇に入っている。
スパイやテロを防止することが狙いなのだ。
いっそのこと、「スパイ防止法」とすれば分かりやすかった。
反対する奴はスパイだということになるからである。
沖縄返還の密約を暴露した記者が逮捕されたと西山事件を引用していたが、西山記者に問題ありとする説もある。
取材しづらくなるとなどと泣き言を言わないで、ジャーにナリズム精神とやらで斬り込んだらどうだ。
報道が抑圧される例があれば辞めると安倍首相はテレビで宣言したのだから、安倍首相を引きずり降ろしたい反日メディアにとっては絶好のチャンスではないか。
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朝日・毎日・ＮＨＫの反日メディアトリオは特定秘密保護法、集団的自衛権行使に大反対のキャンペーンをしている。
１0日零時に成立した特定秘密保護法は国民が政府の秘密を暴けないとか、一市民が法律違反でひっくくられる戦時中の治安維持法の再現だと騒いでいる。
首相官邸周辺は何百、何千かの市民や若者たちのデモ隊が反対の声を上げていると映像を流す。
どうやら、日本中が反対している悪法らしい。
しかし、これってオカシクネ？
と２チャンの言い回しを真似をしてみる。
オマイラ 中国のスパイかよ・・・と。
日本にはスパイ法がなくて「スパイ天国」だと言われてきた。
安倍首相が日本版ＮＳＣを立ち上げて国の危機管理を強化した。
特定秘密保護法もその一環である。
日本にスパイ法が無い事を保守ブロガー達は長年指摘して来た。
返り咲いた安倍首相がようやく「スパイ天国の汚名」を晴らそうとしている。
ところがテレ朝、ＴＢＳ、ＮＨＫの反日テレビ局は特定秘密保護法絶対反対のメディアスクラムを組んで無知なＢ層を誑(たぶら)かそうとしている。
TBS「NEWS23」(2014/
漏えい厳罰 秘密保護法施行
「秘密が拡大する」消えない疑念
ナレーション
「選挙の応援で主が不在な官邸前で特定秘密保護法の施行に反対するデモが行われた。
「戦争反対！戰爭反対！」
特定秘密
この法律で戦争が起こるとでもいうのか？
バカバカしい。
むしろ戦争を抑える法律だろう。
デモ隊の中には「新聞労連」という幟がある。
やはり左翼新聞の政治ゴロが暗躍しているのだ。
去年12月の採決のVTRを見せる。もう見飽きた。
議長に詰め寄って議長席に飛び上がる野党議員。白 眞勲議員の顔も見える。
ナレーターは「強行採決」だと言う。
特定秘密
特定秘密保護法は防衛、外交、スパイ防止、テロ防止の4分野で特定秘密を指定し、違反した公務員や10年以下の懲役、秘密を漏らすよう教唆・煽動した民間人も5年以下の懲役。
街を歩いている一般市民がこの法律に違反する筈はないのだから、何を大騒ぎしているのか皆目分からない。
政府内部の身内によるチェックでは歯止めにならないという。
部外者に特定秘密を開示したら秘密でも何でもなくなる。
弁護士、大学教授らの反対の声のインタビュー。
特定秘密
先月18日の同番組で安倍首相をスタジオに招いて岸井成格が「国民生活や報道に影響はないのか」と睨みつけるようにして安倍首相に迫った。
特定秘密
安倍首相もいささかムッとして・・・
安倍首相
「特定秘密保護法というのですね、これはまさに工作員とかですね、テロリスト、スパイを相手にしてますから、国民には基本的にこれにはまったく関係が無いんですよ！
これは施行してみればわかりますよ。報道が抑圧される、そんな例があったら私は辞めますよ！
そんな例があったら」
その通りだ。
安倍首相の真意がどうして分からないのだ。
ナレーション
「法律が今後どのように運用されて行くのか、国民全体で注視していく必要がある」
岸井成格
「この法律の問題は秘密の定義が非常に曖昧で範囲が広い。特定秘密は安全保障に留まらず、スパイとかテロの防止とか、つまり治安の問題にまで広がる恐れがある。秘密の範囲が際限なく広がるおそれがある。もうひとつは官僚組織の暴走の恐れが気になる。我々メデイアは取材する時本当に委縮する。取材しづらくなる。ということは国民の知る権利が非常に侵害される恐れが大きい」
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いっそのこと、「スパイ防止法」とすれば分かりやすかった。
反対する奴はスパイだということになるからである。
沖縄返還の密約を暴露した記者が逮捕されたと西山事件を引用していたが、西山記者に問題ありとする説もある。
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テーマ : 政治・経済・社会問題なんでも - ジャンル : 政治・経済
2013.12.20 (Fri)
特秘保護法、常軌逸した朝日のネガキャン
【お知らせ】
イザブログが今年一杯で閉鎖されるため、FC2で人気ブログランキングに０から挑戦します
「戦中に戻すな」と 朝日・毎日・東京の反日トリオの特定秘密保護法ゼッタイ反対の社説検証を過去記事で取り上げたが、社説以外の記事面で朝日新聞が文字通り常軌を逸したネガティブキャンペーンをしていたことを知った。
朝日新聞など金を出して読む者は居ないが、社説だけはその日にWEBで読める。
しかし、時が経つと金を出さないと読めなくなる。
だから、社説以外は目にしたことがない。
ところが八木秀次氏が一部写真入りでそのトンデモ記事を紹介している。
これはまさしく、アジテーションそのもので、戦時中はさぞやこの調子で、「一億玉砕何するものぞ！」と国民を戦争に駆り立てたに違いないと想像できる。
ZAKZAK(2013/12/20)
【突破する日本】常軌を逸した朝日の報道 中身も根拠もなく「戦中に戻すな」
特定秘密保護法反対のメディアの代表は全国紙では朝日新聞だ。同法が国会で成立した１２月６日前後の紙面は、一言で言えば「常軌を逸していた」というしかない。翌７日の朝刊は１面が「秘密保護法が成立」の白抜き横の大見出し、２面も「数の力 強行採決」の白抜き横見出しだった。
第１社会面は「反対あきらめぬ」の白抜き横大見出しに「『廃止する活動始めよう』」の縦見出し。「怒り 列島包む」として全国５カ所の反対運動の写真を掲載している。どう見ても大勢集まったようには思えない。
第２社会面に至っては「戦中に戻すな」の白抜き横大見出しに、「『国民同士監視 怖いんだ』」の縦見出しといった構成だ。
連日、特定秘密保護法反対の大キャンペーンで、紙面の至るところで反対の論陣を張る。が、言葉の威勢はよいが、中身はない。
３日付朝刊は「秘密漏らせば民間人も処罰」としてシミュレーションをしている。民間会社が防衛省から過去の紙ベースの記録を電子化しデータベースにしてほしいとの依頼を受けた。厳重な守秘義務を課せられ、記録一式は「特定秘密」に当たると告げられている。
担当したシステムエンジニアは航空機マニアで、資料の中に研究開発中の航空機の設計図や性能試験の詳細があるのを見て、航空機マニアの会合でその内容をつい口を滑らせてしまった。そして、仲間の１人がその秘密情報をブログに書いてネット上で瞬く間に拡散。防衛省が気づき、そのシステムエンジニアが処罰されるという内容だ。
言うまでもないが、これは、現行法でも処罰されるような案件だ。明らかに守秘義務違反だからだ。が、朝日は特定秘密保護法ができれば、「民間人も処罰の対象になる」と煽る。
このようなシステムエンジニアがいるような民間企業に防衛省は仕事を発注できない。また、守秘義務を守らない企業と取引のある防衛省に、米国防総省は情報を提供できない。当たり前ではないか。
６日付朝刊も「規制の鎖 あなたにも」と見出しの下に「懲役１０年民間人でも厳罰」として次のようなケースが紹介されている。
「防衛産業」の研究員が大学の同窓生に北朝鮮のミサイル情報を酒を飲んだ席で漏らし、同窓生がブログで書き、他の防衛マニアが分析してネットで拡散した結果、研究員と同窓生が捜査機関に事情聴取されるというものだ。これも現行法でもアウトの案件だ。言葉は踊るが中身に根拠はない。
■八木秀次（やぎ・ひでつぐ） １９６２年、広島県生まれ。早大法学部卒業。同大学院政治学研究科博士課程中退。国家、教育、歴史などについて保守主義の立場から幅広い言論活動を展開。第２回正論新風賞受賞。現在、高崎経済大学教授、安倍内閣が設置した教育再生実行会議委員、フジテレビジョン番組審議委員、日本教育再生機構理事長。著書に「国民の思想」（産経新聞社）、「日本を愛する者が自覚すべきこと」（ＰＨＰ研究所）など多数。
【突破する日本】常軌を逸した朝日の報道 中身も根拠もなく「戦中に戻すな」
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2013.12.15 (Sun)
日本を中国に売るＴＢＳ「サンモニ」
反日テレビ局ＴＢＳの「サンモニ」はまだ執拗に特定秘密保護法の成立を批判している。
石破失言を執拗に咎めて本音が出たと批判し、言論の自由の無い韓国の辺真一に日本には言論の自由がないと批判させた。
これほどの反日的な番組が堂々とテレビに流れ、中立公正、両論併記を要求する放送法違反を見逃している日本は、むしろ報道の自由が過剰でさえあるといえよう。
TBS「サンデーモーニング」(2013/12/15)
"秘密保護法"めぐる発言
日本の安全保障政策は？
関口宏(司会)
関口宏(司会)
「この(安倍政権)の積極的平和主義てのは本来の日本国憲法の平和主義をなんかどんどん壊していっちゃうんじゃないかと、ちょっと心配しております」
(日本国憲法の時代遅れの間違った「平和主義」は一刻も早く訂正しないと、中国の侵略を防げず、韓国の反日活動を阻止することも出来ない)
日本版ＮＳＣ １２月４日発足
特定秘密保護法 13日公布
武器輸出三原則 11日(新たな原則定める)
新防衛大綱策定 11日
集団的自衛権 12日「行使可能にするような法的基盤整備すべき」矢内日本版NSC局長(予定)
寺島実郎写真
寺島実郎
「特定秘密保護法が成立した。議会制民主主義という手続きを踏んで、どうも日本の民主主義は自殺に向かっているのではないかと言う予感が走る。要するに民主主義が消えて国家主義へ向かっている。国民の世論調査に見るように『戦後民主主義を考え直そう』と受け身で考えていたけど、やっぱり間違った国に日本が行ってはまずいぞという気持ちがジワリと出ているという変化がある。この１年間で機密情報の規定とか、解除に向けて第３者機関が具体的にどうなるのか粘り強くウォッチしていなきゃいけない。たとえばアメリカのように官僚が勝手に機密だと指定しても、それはもう解除すべきだとやるような機関をしっかり作れるかどうという事をこれから粘り強くウォッチしなきゃいけない」
(日本国民は「民主主義の自殺」よりも「中国による虐殺」の方が怖い。中国に対する防衛を強化する特定秘密保護法のどこが悪い。官僚、官僚と、官僚を目のカタキにしているのがおかしい。第３者機関を安易につくればそこから秘密がダダもれする危険もある)
大宅映子写真
大宅映子(評論家)
「長年決められない政治が続いて閉塞感がすごくあった。その対極としてこうなったと思う。しかも数の力で支配できる。だからこそ丁寧な上にも丁寧に説明しないと。極端に言えば何も知らせないで数の力でやれる。そういう状態なら余計そういう風にしなければいけないと思う」
(大宅女史もボケたか。「何も知らせないで数の力で決める」ことなど出来るわけがないではないか。「そういう状態、そういう風に」と、あれが、それがと言うのもボケた証拠。
愚かな朝日・毎日・東京の反日新聞が、国民に真実を伝えずに、あれほど馬鹿騒ぎしたではないか)
鈴木恵美写真
ハリス鈴木絵美
「政府は日米同盟のためにやっているんだ、アメリカから国の安全に関わる情報を貰わなくちゃいけないと言っている一方で、アメリカの法律の『良いとこ取り』をしている。アメリカ大統領の携帯メールはある一定の時間が経てばすべて公開される仕組みがちゃんとある。政府に都合のいい部分だけではなくて、国民の主権を守る部分もちゃんとバランスよく保ってほしいと大半の国民は思っている。政府側はそれは必要ないと言っているみたいだが、必要ないというなら仕組みをちゃんと作ってくれればいい。ちゃんと第３者機関を作って欲しい」
(「アメリカの法律の良いとこ取り」は結構な話ではないか。
米大統領の携帯メールは必ず公開されるとは初めて知ったが、一定期間とは一体何十年後なのか)
涌井雅之写真
涌井雅之(造園家・東京都市大学教授)
「逆説的に言えば、石破幹事長は正しい事を言っている。それがあの法律のひとつの方向だと。訂正したという事だけに目を向けるのではなくて、彼は本当の事を言ってるんだという事を前提に物を考えるべきだ。非常に危険なのは中国や韓国に対する国民感情をレバレッジにして、我々に対して冷静な勘定が出来ない状況を作っておいて、一挙に力で得推し進めている。
『積極的平和主義』は聞こえはいいが、新防衛大綱では『攻撃的平和主義』と読み取れる。そういう置き換えが非常に危険で懸念している」
(石破氏の失言が反日コメンテーターの美味しい餌になっている。
植木屋さんは「レバレッジ」などと横文字を使わなくても「テコ」と言えばいいではないか。
中韓の高まる反日姿勢を懸念する国民感情は極めて自然であり、自民党政権にそそのかされたからではない。
むしろ中国の軍事的な脅威を少しも感じていないコメンテーターの方が空恐ろしい)
岸井成格写真>
岸井成格(毎日新聞特別編集委員)
「石破発言は本音が出ている。だから撤回したり訂正しても何の意味もない。この法律の疑念や危険性が非常に浮き彫りになっている。安倍内閣は基本的に憲法改正を基本に置いている。安倍首相はそれをやらなきゃ駄目なんだと思い込んでいる。憲法改正が悲願だ」
(安倍首相の憲法改正の悲願は是非とも成就して欲しいものだ)
関口宏(司会)
「特定秘密保護法は韓国でも出たけど却下された」
辺真一 写真
辺真一（コリア・レポート編集長）
「韓国では通らない。日本でよく通りましたね。言論の自由があるかどうかが民主主義の尺度ですからね。非常に残念ですね、そういう点においては」
(韓国に「言論の自由」があるとは笑わせる。日本の統治時代は良かったとつぶやいた老人は持っていた杖で若者に撲殺された。日本を容認する意見は封殺され、祖先が親日派だったというだけで財産を没収される国に言論の自由などあるのか。言論の自由の無い北朝鮮でナンバー２が拷問の末処刑された。辺コメンテーターは飯のタネが増えて大喜びだろう)
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